(57)【要約】【課題】複列転がり軸受について、保持器のポケットと転動体とのクリアランスを、その回転速度に応じて自動的に調整できるようにする。【解決手段】軸受１０において、一対の保持器１４の対向面間に、保持器１４の径方向に移動可能なクリアランス調整体１６を組み込み、保持器１４が接近する向きに付勢するばね１５を架け渡す。軸受１０の回転速度が増加すると、クリアランス調整体１６は遠心力により保持器１４の径方向の外向きに移動する。クリアランス調整体１６と保持器１４の対向面上にあるテーパ面１４ｃとの間で奏される楔作用により、一対の保持器１４はばね１５の付勢に抗して離反する向きに移動するため、保持器１４のポケットと転動体１３とのクリアランスが自動的に小さくなる。軸受１０の回転速度が減少すると、クリアランス調整体１６は保持器１４の径方向の内向きに移動し、一対の保持器１４は、ばね１５の付勢に従って接近する向きに移動するため、保持器１４のポケットと転動体１３とのクリアランスが自動的に大きくなる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内径面に軌道面を有する外輪と、
外径面に前記外輪の軌道面と対向する軌道面を有する内輪と、
前記外輪の軌道面と対向する前記内輪の各軌道面間に二列に配置された複数の転動体と、
前記外輪の内径面と前記内輪の外径面の間に組み込まれ、前記各列の転動体を転動可能に保持するポケットを有する一対の保持器と、
前記一対の保持器間に架け渡され、一対の保持器を接近する向きに付勢するばねと、
前記一対の保持器の対向面間に組み込まれ、前記保持器の径方向に移動可能なクリアランス調整体と、を備え、
前記クリアランス調整体は、
前記保持器の回転速度に応じて生じる遠心力が増加すると、保持器の径方向の外向きに移動し、前記保持器の対向面との間で奏される楔作用により、前記一対の保持器を前記ばねの付勢に抗して離反する向きに移動させ、
前記保持器の回転速度に応じて生じる遠心力が減少すると、保持器の径方向の内向きに移動し、前記一対の保持器を前記ばねの付勢に従って接近する向きに移動させる、複列転がり軸受。
【請求項２】
前記一対の保持器の対向面は、保持器の径方向の外向きに保持器間の隙間が狭まるように傾斜するテーパ面を有する請求項１に記載の複列転がり軸受。
【請求項３】
前記クリアランス調整体は、球体であって、前記一対の保持器の周方向に並列して複数が配置されている請求項１または２に記載の複列転がり軸受。
【請求項４】
前記クリアランス調整体は、単一の環状弾性体であって、負荷される遠心力が増加すると拡径し、負荷される遠心力が減少すると縮径する請求項１または２に記載の複列転がり軸受。
【請求項５】
前記一対の保持器の対向面は、互いにはまり合う凹部および凸部を有する請求項１から４のいずれかに記載の複列転がり軸受。
【請求項６】
前記ばねは、一方の保持器の前記凹部の底と他方の保持器の前記凸部の頂の間に架け渡されている請求項５に記載の複列転がり軸受。
【請求項７】
前記外輪の内径面または前記内輪の外径面は、幅方向の両端部に位置する外鍔と、幅方向の中央部に位置する中鍔とを有し、前記中鍔の高さは、前記外鍔の高さよりも低く、
前記一対の保持器の対向面間に組み込まれたクリアランス調整体は、前記中鍔上に位置する、請求項１から６のいずれかに記載の複列転がり軸受。
【請求項８】
前記転動体は、ころであり、
前記各保持器は、
前記ころの列と列の間に位置する環状部と、
環状部の周方向に並列し、環状部から前記ころの列に向けて延びる複数の柱部とを有し、
環状部の周方向に隣接する柱部間にころを保持するポケットが形成されており、
前記クリアランス調整体は、一対の保持器の環状部の対向面間に組み込まれている、請求項１から７のいずれかに記載の複列転がり軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複列転がり軸受に関する。
【背景技術】
【０００２】
工作機械の回転支持部などに、複列ころ軸受が用いられている。
特許文献１のように、一般的な複列ころ軸受は、内径面に軌道面が形成された外輪と、外径面に軌道面が形成された内輪と、外輪の軌道面と内輪の軌道面の間に軸受の幅方向に二列をなすように配置されたころと、各列のころをそれぞれ転動可能に保持する一対の保持器と、を備える。
各保持器は、環状部と環状部の周方向に並列し軸方向に延びる柱部とを有し、外輪の内径面と内輪の外径面の間に環状部を背中合わせにした状態で組み込まれている。
各保持器の環状部の周方向に隣接する柱部と柱部の間には、ポケットとなる空間が形成されており、ここに各ころが個別に収容される。
【０００３】
ここで保持器のポケットところとの初期クリアランスは、複列ころ軸受の用途に従い、その回転速度（回転数）に応じて設定されている。
一般に、回転速度が大きい場合、ころにスキューが生じやすいことから、ころの姿勢を制御するために保持器のポケットところのクリアランスは比較的小さく設定される。また、回転速度が小さい場合、保持器のポケットところの擦れ等による影響を少なくするためにクリアランスは比較的大きく設定される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−２３１８６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、用途によっては、使用中に複列ころ軸受の回転速度が変動し、保持器のポケットところとの最適なクリアランスが刻々変動する場合がある。
また、複列ころ軸受の回転速度が一定である場合でも、その特定の用途における回転速度に対応させて保持器のポケットところのクリアランスを都度調整するのは手間である。
このような問題は、複列ころ軸受に限られず、複列転がり軸受全般に妥当する。
【０００６】
そこで、本発明の解決すべき課題は、複列転がり軸受について、保持器のポケットと転動体とのクリアランスを、その回転速度に応じて自動的に調整できるようにすることである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記した課題を解決するため、発明にかかる複列転がり軸受を、内径面に軌道面を有する外輪と、外径面に前記外輪の軌道面と対向する軌道面を有する内輪と、前記外輪の軌道面と対向する前記内輪の各軌道面間に二列に配置された複数の転動体と、前記外輪の内径面と前記内輪の外径面の間に組み込まれ、前記各列の転動体をポケット内に転動可能に保持する一対の保持器と、前記一対の保持器間に架け渡され、一対の保持器を接近する向きに付勢するばねと、前記一対の保持器の対向面間に組み込まれ、前記保持器の径方向に移動可能なクリアランス調整体と、を備える構成としたのである。
そして、前記クリアランス調整体は、前記保持器の回転速度に比例して生じる遠心力が増加すると、保持器の径方向の外向きに移動し、前記保持器の対向面との間で奏される楔作用により、前記一対の保持器を前記ばねの付勢に抗して離反する向きに移動させ、前記保持器の回転速度に比例して生じる遠心力が減少すると、保持器の径方向の内向きに移動し、前記一対の保持器を前記ばねの付勢に従って接近する向きに移動させる構成としたのである。
【０００８】
複列転がり軸受の回転速度が大きい場合、クリアランス調整体の保持器径方向外向きの移動にしたがって、楔作用により一対の保持器は離反する向きに移動する。これにより、一対の保持器のポケットの壁面は、それぞれが保持している転動体に接近するため、保持器のポケットと転動体とのクリアランスは自動的に小さくなる。したがって、複列転がり軸受の高速回転時には、転動体の姿勢が安定し、回転振れや振動が抑制される。
複列転がり軸受の回転速度が小さい場合、クリアランス調整体の保持器径方向内向きの移動にしたがって、ばねの付勢力により一対の保持器は接近する向きに移動する。これにより、一対の保持器のポケットの壁面は、それぞれが保持している転動体から離反するため、保持器のポケットと転動体とのクリアランスは自動的に大きくなる。したがって、複列転がり軸受の低速回転時には、転動体と保持器との擦れ等が抑制される。
【０００９】
発明にかかる複列転がり軸受において、前記一対の保持器の対向面は、保持器の径方向の外向きに保持器間の隙間が狭まるように傾斜するテーパ面を有する構成を採用するのが好ましい。
このようにすると、保持器の高速回転時に径方向外向きにクリアランス調整体がスライドすると、そのクリアランス調整体が各保持器のテーパ面を一対の保持器同士が離反する向きに押すため、楔作用が良好に発揮される。
【００１０】
発明にかかる複列転がり軸受において、前記クリアランス調整体は、球体であって、前記一対の保持器の周方向に並列して複数が配置されている構成を採用することができる。
このようにすると、個々のクリアランス調整体の表面が滑らかであることから、クリアランス調整体が保持器の対向面に引っかかるなどして動作不良が生じることが抑制される。
【００１１】
発明にかかる複列転がり軸受において、前記クリアランス調整体は、単一の環状弾性体であって、負荷される遠心力が増加すると拡径し、負荷される遠心力が減少すると縮径する構成を採用することができる。このようにすると、部品点数を削減することができる。
【００１２】
発明にかかる複列転がり軸受において、前記一対の保持器の対向面は、互いにはまり合う凹部および凸部を有する構成を採用するのが好ましい。
このようにすると、凹凸のはまり合いにより一対の保持器は、ほぼ一体に回転し、その回転速度が同じになる。そのため、一対の保持器が個別に回転し、その回転速度の相違により位相ずれが生じて、保持器間に架け渡されたばねが破断したり、保持器間に組み込まれたクリアランス調整体が脱落したりすることが防止される。
ここで、前記ばねは、一方の保持器の前記凹部の底と他方の保持器の前記凸部の頂の間に架け渡すことができる。
【００１３】
発明にかかる複列転がり軸受において、前記外輪の内径面または前記内輪の外径面は、幅方向の両端部に位置する外鍔と、幅方向の中央部に位置する中鍔とを有し、前記中鍔の高さは、前記外鍔の高さよりも低く、前記一対の保持器の対向面間に組み込まれたクリアランス調整体は、前記中鍔上に位置する構成を採用することができる。
このようにすると、クリアランス調整体や保持器と中鍔との干渉を防止することができる。また、中鍔の高さが外鍔の高さと同じである場合に比べて、クリアランス調整体の複列ころ軸受の径方向への移動量を大きく設定することができるため、保持器のポケットと転動体とのクリアランスの調整量を大きくすることが可能となる。
【００１４】
発明にかかる複列転がり軸受において、前記転動体はころであり、前記各保持器は、前記ころの列と列の間に位置する環状部と、環状部の周方向に並列し、環状部から前記ころの列に向けて延びる複数の柱部とを有し、環状部の周方向に隣接する柱部間にころを保持するポケットが形成されており、前記クリアランス調整体は、一対の保持器の環状部の対向面間に組み込まれている構成を採用するのが好ましい。
このようにすると、保持器の移動に伴い、ポケットの底ところの端面とが接近および離反することで、ポケットところとのクリアランスの調整が容易となる。
【発明の効果】
【００１５】
発明にかかる複列転がり軸受を以上のように構成したので、保持器のポケットと転動体とのクリアランスを、その回転速度に応じて自動的に調整できるようになった。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】第１実施形態の複列ころ軸受の（ａ）は低速回転時における一部拡大断面図、（ｂ）は高速回転時における一部拡大断面図
【図２】第１実施形態の複列ころ軸受の保持器の一部拡大端面図
【図３】第１実施形態の複列ころ軸受の保持器の一部拡大側面図
【図４】第２実施形態の複列ころ軸受の保持器の一部拡大側面図
【図５】第３実施形態の複列ころ軸受の一部拡大断面図
【図６】第３実施形態の複列ころ軸受の保持器の一部拡大端面図
【図７】第４実施形態の複列ころ軸受の一部拡大断面図
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、図面を参照しつつ本発明の実施形態について説明する。
図１から図３に示す第１実施形態の複列ころ軸受１０は、外輪１１と、内輪１２と、ころ１３と、保持器１４と、ばね１５と、クリアランス調整体１６と、を備え、保持器１４のポケットところ１３とのクリアランスを、回転速度に応じて自動的に調整できるようになっている。
【００１８】
図１のように、外輪１１は全体が略円筒形をなしており、その内径面に幅方向に並列する二列の軌道面１１ａを有している。
また外輪１１は、その内径面の幅方向両端部に内径方向に突出する一対の外鍔１１ｂを有し、その内径面の二列の軌道面１１ａの境界上に内径方向に突出する中鍔１１ｃを有している。図示のように、この実施形態では、外鍔１１ｂと中鍔１１ｃの高さは等しくなっている。外鍔１１ｂおよび中鍔１１ｃにより、ころ１３の脱落が防止されている。
外鍔１１ｂおよび中鍔１１ｃの根元部であって軌道面１１ａとの境界には、ころ１３との干渉を防ぐためにぬすみが設けられている。
この外輪１１は、たとえば工作機械のハウジングに取り付けられる。
外輪１１の材質は特に限定されないが、金属製であることが例示できる。
【００１９】
図１のように、内輪１２は全体が略円筒形をなしており、その径は外輪１１よりも小径であって、外輪１１と同軸に配置されている。
内輪１２の外径面には、外輪１１の軌道面１１ａと対向する単一の軌道面１２ａが形成されている。
外輪１１と異なり、内輪１２の外径面には鍔は設けられていない。
この内輪１２は、たとえば工作機械の主軸に取り付けられる。
内輪１２の材質は特に限定されないが、金属製であることが例示できる。
【００２０】
図１のように、各ころ１３は全体が略円柱形をなしている。
ころ１３は、外輪１１の軌道面１１ａと内輪１２の軌道面１２ａの間に位置しており、外輪１１の二列の軌道面１１ａに対応して、複列ころ軸受１０の幅方向に二列に配置されている。また、ころ１３は複列ころ軸受１０の周方向に等間隔をおいて並列している。
ころ１３の材質は特に限定されないが、金属製であることが例示できる。
【００２１】
図１から図３のように、一対の保持器１４は、外輪１１の内径面と内輪１２の外径面の間において、複列ころ軸受１０の幅方向に並列して背中合わせに組み込まれている。
図示のように、一対の保持器１４は、同一形状のいわゆるくし型保持器であって、それぞれ単一の環状部１４ａと、複数の柱部１４ｂを有する。
各保持器１４における略円環形の環状部１４ａは、二列をなすころ１３の列と列の間に配置され、外輪１１の二列の軌道面１１ａの境界上、すなわち中鍔１１ｃ上に臨んでいる。
略角柱形の各柱部１４ｂは、環状部１４ａから複列ころ軸受１０の幅方向に向けて延び、ころ１３の列上へと至っている。
ここで、一対の保持器１４のうち、一方の保持器１４については、柱部１４ｂは二列のころ１３の近接する側の一方の列に向けてのみ延びており、他方の保持器については、柱部１４ｂは二列のころ１３の近接する側の他方の列に向けてのみ延びている。
保持器１４の柱部１４ｂの先端、すなわち環状部１４ａと連結された端部とは逆側の端部は、他の部材等と連結されていない自由端となっている。この自由端は、外輪１１の軌道面１１ａ上において終端しており、外輪１１の外鍔１１ｂ上にまでは至っていない。
柱部１４ｂは、複列ころ軸受１０の周方向に等間隔をおいて並列している。
環状部１４ａの周方向に隣接する柱部１４ｂと柱部１４ｂの間には、ポケットとなる空間が形成されている。各ころ１３は、このポケットに転動可能に収容されている。ころ１３とポケットの間には、クリアランスが設けられている。
【００２２】
図１のように、環状部１４ａの柱部１４ｂと連結されていない側の面（背中側の面）は、一対の保持器１４において互いに対向する対向面となっている。
図１および図２のように、環状部１４ａの対向面のうち、径方向外側の領域には、環状部１４ａの周方向に間隔をあけて並列するテーパ面１４ｃが形成されている。
図１のように、各テーパ面１４ｃは、環状部１４ａの径方向に傾斜しており、その傾斜の向きは、一対の保持器間で径方向の外向きに隙間が狭まるような向きとなっている。すなわち、環状部１４ａは、テーパ面１４ｃが設けられた箇所において、径方向の外向きに厚みが漸増している。
また図３のように、各テーパ面１４ｃは、環状部１４ａの周方向に弧状に湾曲している。これにより各テーパ面１４ｃの立体形状は、環状部１４ａの径方向と軸線が一致する凹状の部分円錐形となっている。
一方、環状部１４ａの対向面のうち、径方向内側の領域は、平坦面となっている。また、径方向外側の領域のうち、周方向に隣接するテーパ面１４ｃとテーパ面１４ｃの間の領域も平坦面となっている。
【００２３】
保持器１４の材質は特に限定されず、合成樹脂、金属、合成樹脂と金属の複合体が例示できるが、軽量かつ安価で、加工が容易なものとして合成樹脂が好ましい。合成樹脂の種類は特に限定されないが、耐久性に優れたものとして、ポリアミド樹脂、ポリエーテルエーテルケトン樹脂、ポリフェニレンサルファイド樹脂が例示できる。
保持器１４の製法も特に限定されず、射出成形、打ち抜き（プレス）、削り出し（もみ抜き）が例示できる。環状部１４ａと柱部１４ｂとは一体に成形してもよいし、別体に成形した後に結合して一体化してもよい。
【００２４】
図１のように、ばね１５は、外輪１１の内径面と内輪１２の外径面との間において、一対の保持器１４の環状部１４ａの対向面間に架け渡されている。このばね１５により、一対の保持器１４は、互いに接近する向きに付勢されている。
図２および図３のように、ばね１５は、環状部１４ａの周方向に間隔をあけて並列しており、その端部が、環状部１４ａの対向面のうち、テーパ面１４ｃが設けられていない径方向内側の領域に適宜手段により固定されている。図示のように、環状部１４ａの周方向に並列するテーパ面１４ｃと、同じく環状部１４ａの周方向に並列するばね１５とは、位相がずれている。一対の保持器１４を接近する向きに付勢可能である限りにおいて、ばね１５の種類、材質は限定されない。
【００２５】
図１から図３のように、クリアランス調整体１６は、略球形をなしており、外輪１１の内径面と内輪１２の外径面との間において、一対の保持器１４の環状部１４ａの対向面に形成されたテーパ面１４ｃの間に組み込まれている。凹状の部分円錐形をなすテーパ面１４ｃの立体形状により、クリアランス調整体１６は、テーパ面１４ｃとテーパ面１４ｃの間において、環状部１４ａの径方向には移動可能であり、環状部１４ａの周方向には移動不能となっている。クリアランス調整体１６は、テーパ面１４ｃ間に組み込まれることで、保持器１４の回転速度と同じ速度で環状部１４ａの周方向に回転する。
クリアランス調整体１６は、一対の保持器１４の各テーパ面１４ｃ間に組み込まれることで、環状部１４ａの周方向に並列している。
【００２６】
ここで、保持器１４のテーパ面１４ｃ間に組み込まれたクリアランス調整体１６と、保持器１４の対向面間に架け渡されたばね１５とは、環状部１４ａの周方向に位相がずれており、かつ環状部１４ａの径方向にも位置が重なり合っていないため、クリアランス調整体１６とばね１５との干渉が防止されている。また、クリアランス調整体１６は球形であることから、保持器１４の対向面に意図せずして引っかかる等しにくく、動作不良が抑制されている。
クリアランス調整体１６の材質は特に限定されず、金属、樹脂が例示できる。また金属としては黄銅、鉄が、樹脂としては、ポリアミド樹脂、ポリエーテルエーテルケトン樹脂、ポリフェニレンサルファイド樹脂が例示できる。また、クリアランス調整体１６として、玉軸受用の球を用いることも可能である。
【００２７】
第１実施形態の複列ころ軸受１０の構成は以上のようであり、いま複列ころ軸受１０の回転速度が増加してゆくと、クリアランス調整体１６に生じる遠心力（環状部１４ａの径方向外向きの力）は、回転速度に比例して大きくなる。
【００２８】
クリアランス調整体１６に生じる遠心力が小さいうちは、一対の保持器１４のテーパ面１４ｃ間にあってばね１５の力で挟み込まれていることから、クリアランス調整体１６はばね１５の力に打ち勝つことができず、環状部１４ａの径方向外向きに移動することができない。
一方、複列ころ軸受１０の回転速度が一定速度を超え、遠心力が一定以上の大きさとなると、クリアランス調整体１６は、ばね１５による挟み込みの力に打ち勝って、図１（ａ）の状態から図１（ｂ）の状態に向けて、環状部１４ａの径方向外向きに移動する。
【００２９】
このクリアランス調整体１６の移動に伴い、保持器１４のテーパ面１４ｃとの間で楔作用が生じ、一対の保持器１４は互いに離反する向きに押される。こうして、一対の保持器１４は、ばね１５の付勢力に抗して、それぞれ複列ころ軸受１０の近接する側の幅面にむけて幅方向に移動する。
複列ころ軸受１０中のころ１３は、外輪１１の外鍔１１ｂ、中鍔１１ｃに規制されてその幅方向の位置が回転速度に関わらず一定であるから、かかる保持器１４の移動により、図１（ａ）の状態から図１（ｂ）の状態に向けて、そのポケットの底ところ１３の端面とは接近し、ポケットところ１３とのクリアランスは小さくなる。
このようにして、複列ころ軸受１０の回転速度が大きくなると、ポケットところ１３のクリアランスが自動的に小さくなり、ころ１３の姿勢が制御されて回転振れや振動が抑制される。
【００３０】
一方、複列ころ軸受１０の回転速度が減少してゆき、一定速度を下回ると、クリアランス調整体１６に生じる遠心力が、ばね１５による挟み込みの力に打ち勝つことができず、図１（ｂ）の状態から図１（ａ）の状態に向けて、クリアランス調整体１６は環状部１４ａの径方向内向きに移動する。
これにより、楔作用によるクリアランス調整体１６から保持器１４のテーパ面１４ｃへの押圧力は消失し、一対の保持器１４は、ばね１５の付勢力に従って、複列ころ軸受１０の幅方向であって互いに接近する向きに移動する。
かかる保持器の移動により、図１（ｂ）の状態から図１（ａ）の状態に向けて、そのポケットの底ところ１３の端面とは離反し、ポケットところ１３とのクリアランスは大きくなる。
このようにして、複列ころ軸受１０の回転速度が小さくなると、ポケットところ１３のクリアランスが自動的に大きくなり、ころ１３と保持器１４のポケットとの擦れが抑制される。
【００３１】
図４に第２実施形態の複列ころ軸受１０の要部を示す。以下、第１実施形態と同様の構成については説明を省略する。
第２実施形態では、一対の保持器１４の環状部１４ａの対向面に、凸部１４ｄおよび凹部１４ｅが設けられている。
【００３２】
図４のように、凸部１４ｄおよび凹部１４ｅは、環状部１４ａの周方向に間隔をあけてかつ交互に並列しており、凸部１４ｄは保持器１４の軸方向に向けて突出し、凹部１４ｅは保持器１４の軸方向に向けて窪んでいる。
凸部１４ｄと凹部１４ｅの環状部１４ａの対向面における形成箇所は、環状部１４ａの周方向に隣接するテーパ面１４ｃとテーパ面１４ｃとの間となっている。したがって、凸部１４ｄおよび凹部１４ｅと、テーパ面１４ｃ間に組み込まれたクリアランス調整体１６とは、環状部１４ａの周方向に位相がずれており、両者が干渉することが防止されている。
【００３３】
図示のように、一対の保持器１４は、一方の保持器１４の凸部１４ｄと他方の保持器１４の凹部１４ｅが、また一方の保持器１４の凹部１４ｅと他方の保持器１４の凸部１４ｄが、互いにはまり合っている。
さらに、一対の保持器１４の環状部１４ａの対向面間で、互いにはまり合う凸部１４ｄの頂と凹部１４ｅの底の間には、ばね１５が架け渡されている。
複列ころ軸受１０の使用時には、凸部１４ｄと凹部１４ｅとのはまり合いにより、一対の保持器１４は一体的に回転する。したがって、一対の保持器が個別に回転する場合と異なり、回転速度の相違に伴なって周方向の位相がずれ、ばね１５が破断したり、テーパ面１４ｃ間からクリアランス調整体１６が脱落したりすることが防止される。
【００３４】
図５および図６に第３実施形態の複列ころ軸受１０を示す。以下、第１実施形態と同様の構成については説明を省略する。
第３実施形態では、クリアランス調整体１６を単一の弾性体としている。クリアランス調整体１６は、線材をコイル状に巻き回してなり、保持器１４の環状部１４ａと略同径の円環形をなしている。クリアランス調整体１６は、その弾性により、拡径および縮径することが可能となっている。
【００３５】
一対の保持器１４の環状部１４ａの対向面には、環状部１４ａの周方向に連続するテーパ面１４ｃが形成されており、対向するテーパ面１４ｃの間にクリアランス調整体１６が組み込まれている。
複列ころ軸受１０の回転速度が大きくなると、クリアランス調整体１６は、その全体に生じる遠心力により拡径し、これにともない一対の保持器１４は離反する向きに押されてそのポケットところ１３とのクリアランスが小さくなる。一方、複列ころ軸受１０の回転速度が小さくなると、クリアランス調整体１６は縮径し、一対の保持器１４はばね１５の付勢より接近し、そのポケットところ１３とのクリアランスが大きくなる。
【００３６】
図７に第４実施形態の複列ころ軸受１０を示す。以下、第１実施形態と同様の構成については説明を省略する。
第４実施形態では、その外輪１１の内径面に設けられた中鍔１１ｃの高さが、外鍔１１ｂの高さよりも図中ｈ分だけ小さくなっている。すなわち、外輪１１の中鍔１１ｃが設けられた箇所における内径は、外鍔１１ｂが設けられた箇所における内径よりも大きくなっている。
このように中鍔１１ｃの高さを相対的に低くすることで、外鍔１１ｂによるころ１３の脱落防止機能は維持しつつ、中鍔１１ｃとクリアランス調整体１６や保持器１４との干渉を防止することができる。
また、中鍔１１ｃが外鍔１１ｂと同じ高さである場合に比べて、クリアランス調整体１６の保持器１４径方向への移動空間が拡がるため、クリアランス調整体１６の移動距離を大きくすることができる。したがって、保持器１４の複列ころ軸受１０幅方向への移動距離を大きくし、ころ１３と保持器１４のポケットとのクリアランスの調整量も大きくすることができる。
【００３７】
今回開示された実施形態はすべての点で例示であって制限的なものではない。本発明の範囲は特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲内およびこれと均等の意味でのすべての修正と変形を含む。
【００３８】
たとえば、保持器１４の対向面とクリアランス調整体１６の構成は、両者の間に楔作用が奏される限りにおいて実施形態に限定されない。
保持器１４の形状は実施形態のくし型に限定されず、たとえばかご型でもよい。
外輪１１および内輪１２の形状も実施形態に限定されず、たとえば内輪１２の側に鍔を設けてもよい。
転動体は実施形態のころ１３に限定されず、球でもよい。
【符号の説明】
【００３９】
１０  複列ころ軸受
１１  外輪
１１ａ  軌道面
１１ｂ  外鍔
１１ｃ  中鍔
１２  内輪
１２ａ  軌道面
１３  ころ
１４  保持器
１４ａ  環状部
１４ｂ  柱部
１４ｃ  テーパ面
１４ｄ  凸部
１４ｅ  凹部
１５  ばね
１６  クリアランス調整体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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