(57)【要約】【課題】駆動側回転体の回転駆動の開始時における騒音の発生を抑制することができるクラッチを提供する。【解決手段】駆動側回転体４２から回転駆動力が伝達される従動側回転体とクラッチハウジング４１との間に配置された転動体４４は、駆動側回転体４２の非回転駆動時にはクラッチハウジング４１と従動側回転体との間に挟持されることで従動側回転体の回転を阻止する。転動体４４を保持し駆動側回転体４２と一体回転可能であるサポート部材４３は、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時に、サポート部材４３を駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転し難くする負荷を発生させる第１及び第２の傾斜面６９ａ，６９ｂを備えている。駆動側回転体４２の回転駆動の開始時には、駆動側回転体４２がサポート部材４３を介して転動体４４を回転方向に押圧することで、クラッチハウジング４１と従動側回転体とによる転動体４４の挟持を解除する。【選択図】図５
2018155353.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状のクラッチハウジングと、
回転駆動される駆動側回転体と、
前記クラッチハウジングの内側に挿入され前記駆動側回転体から回転駆動力が伝達される従動側回転体と、
前記クラッチハウジングの内周面と前記従動側回転体との間に配置され、前記駆動側回転体の回転駆動時には前記駆動側回転体と共に前記駆動側回転体の回転軸線回りに回転し、前記駆動側回転体の非回転駆動時には前記クラッチハウジングと前記従動側回転体との間に挟持されることにより前記従動側回転体の回転を阻止する転動体と、
前記クラッチハウジングの内周面と前記従動側回転体との間に前記転動体を保持し前記駆動側回転体と共に前記駆動側回転体の回転軸線回りに回転可能なサポート部材と、
を備え、
前記駆動側回転体の回転駆動の開始時には、前記駆動側回転体が回転方向から前記サポート部材に当接し前記サポート部材を介して前記転動体を回転方向に押圧することにより、前記クラッチハウジングと前記従動側回転体とによる前記転動体の挟持を解除するクラッチであって、
前記サポート部材は、少なくとも前記駆動側回転体の回転駆動の開始時に、前記サポート部材を前記駆動側回転体の回転軸線回りに回転し難くする負荷を発生させる負荷発生部を備えたことを特徴とするクラッチ。
【請求項２】
請求項１に記載のクラッチにおいて、
前記サポート部材は、前記クラッチハウジングに当接する第１当接部及び前記駆動側回転体に当接する第２当接部の少なくとも一方の当接部を有し、
前記負荷発生部は、前記クラッチハウジングと前記第１当接部との間の摩擦力、及び、前記駆動側回転体と前記第２当接部との間の摩擦力の少なくとも一方の摩擦力を増大させることを特徴とするクラッチ。
【請求項３】
請求項２に記載のクラッチにおいて、
前記負荷発生部は、前記第１当接部が前記クラッチハウジングに押し付けられる、もしくは前記第２当接部が前記駆動側回転体に押し付けられるように、前記クラッチハウジングもしくは前記駆動側回転体に向けて前記サポート部材を押し付ける押圧力を発生させることを特徴とするクラッチ。
【請求項４】
請求項２又は請求項３に記載のクラッチにおいて、
前記サポート部材は、前記クラッチハウジング及び前記駆動側回転体の少なくとも一方と前記サポート部材の回転軸線方向に重なる部分を有し、
前記負荷発生部は、前記サポート部材の回転軸線方向に対して傾斜し前記駆動側回転体の回転駆動の開始時に前記駆動側回転体が前記駆動側回転体の回転方向から当接する傾斜面であることを特徴とするクラッチ。
【請求項５】
請求項４に記載のクラッチにおいて、
前記駆動側回転体は、前記駆動側回転体の回転軸線方向に対して傾斜し前記駆動側回転体の回転駆動の開始時に前記駆動側回転体の回転方向から前記傾斜面に面接触もしくは線接触する駆動側傾斜面を有することを特徴とするクラッチ。
【請求項６】
請求項１乃至請求項３の何れか１項に記載のクラッチにおいて、
前記負荷発生部は、前記サポート部材の外面から突出し前記サポート部材の前記駆動側回転体の回転軸線回りの回転時に前記サポート部材に作用する空気抵抗を増大させる抵抗突起であることを特徴とするクラッチ。
【請求項７】
請求項６に記載のクラッチにおいて、
前記サポート部材は、前記クラッチハウジング及び前記駆動側回転体の少なくとも一方と前記サポート部材の回転軸線方向に重なる部分を有し、
前記抵抗突起は、前記サポート部材の外面から軸方向に突出し、前記サポート部材の回転軸線方向に対して傾斜した抵抗傾斜面を有することを特徴とするクラッチ。
【請求項８】
回転駆動される回転軸を有するモータ部と、
前記回転軸と一体回転する前記駆動側回転体を有する請求項１乃至請求項７の何れか１項に記載のクラッチと、
前記従動側回転体と一体回転する従動軸を有し前記従動軸に伝達された回転駆動力を出力する出力部と、
を備えたことを特徴とするモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クラッチ及びモータに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両に搭載されるパワーウインド装置等の駆動源に用いられるモータには、回転駆動される回転軸を有するモータ部と、回転軸の回転駆動力が伝達される従動軸を有し従動軸に伝達された回転駆動力を出力する出力部とを備えたものがある。そして、回転軸と従動軸とは、例えば特許文献１に記載されているように、回転軸の回転駆動力を従動軸に伝達する一方で従動軸側からの回転力を回転軸に伝達しないように作動するクラッチを介して連結されている。
【０００３】
特許文献１に記載されたクラッチは、回転軸と一体回転する駆動側回転体と、駆動側回転体と回転方向に係合可能であり従動軸と一体回転する従動側回転体と、駆動側回転体及び従動側回転体が内側に挿入された円筒状のクラッチハウジングとを備えている。また、クラッチハウジングの内周面と従動側回転体との間には、回転軸の非回転駆動時にクラッチハウジングの内周面と従動側回転体とに挟持される（くさびとなる）ことにより従動側回転体の回転（即ち従動軸の回転）を阻止する転動体が介在されている。この転動体は、クラッチハウジングの内側に挿入されたサポート部材によって保持されている。
【０００４】
このようなクラッチでは、回転軸の回転駆動の開始時には、駆動側回転体が駆動側回転体の回転方向からサポート部材に当接し当該サポート部材を介して転動体を駆動側回転体の回転方向に押圧することにより、クラッチハウジングの内周面と従動側回転体とによる当該転動体の挟持が解除される。そして、回転軸の回転駆動時には、サポート部材は、駆動側回転体と共に同駆動側回転体の回転軸線回りに回転する。そのため、回転軸の回転駆動時には、転動体は、サポート部材に保持されながら、クラッチハウジングの内周面に沿って駆動側回転体の回転軸線回りに駆動側回転体及び従動側回転体と共に回転する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１２−８２９５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記したように、回転軸（駆動側回転体）の回転駆動の開始時には、駆動側回転体がサポート部材に対して相対回転し、駆動側回転体が駆動側転動体の回転方向からサポート部材に当接する。そして、駆動側回転体がサポート部材に当接したまま同サポート部材を介して転動体を駆動側回転体の回転方向に押圧すると、クラッチハウジングの内周面と従動側回転体とによる当該転動体の挟持が解除される。この場合、転動体の挟持が解除された後、駆動側回転体と一体回転するようになった従動側回転体がクラッチハウジングの内周面との間に転動体を再び挟持しようとしたとしても、駆動側回転体がサポート部材に回転方向から当接して押圧し続けているため、転動体を保持したサポート部材は駆動側回転体と一体的に回転している。そのため、クラッチハウジングの内周面と従動側回転体とによる転動体の挟持は直ちに解除される。従って、この場合には、クラッチハウジングの内周面と従動側回転体とによる転動体の挟持を円滑に解除することができ、回転軸の回転駆動の開始時にクラッチにおいて騒音は発生し難い。
【０００７】
しかしながら、回転軸の回転駆動の開始時において駆動側回転体がサポート部材に当接したときの衝撃によって同サポート部材が駆動側回転体の回転方向に飛ばされてしまい、転動体を保持したサポート部材が駆動側回転体よりも先行して回転してしまうことがある。すると、転動体は、クラッチハウジングの内周面と従動側回転体とによる挟持が一旦解除されても、駆動側回転体が再びサポート部材に当接するまでの間に回転速度が大きくなった従動側回転体によってクラッチハウジングの内周面との間に再度挟持されてしまう。そして、クラッチハウジングの内周面と従動側回転体とによる転動体の挟持を解除するべく駆動側回転体が再びサポート部材に当接したときの衝撃が大きくなってしまい、騒音が発生してしまう。また、駆動側回転体が再びサポート部材に当接したときの衝撃により、再度、転動体を保持したサポート部材が駆動側回転体よりも先行して回転してしまい、上記の動作を繰り返すことがある。このような場合には、クラッチハウジングの内周面と従動側回転体とによる転動体の挟持が完全に解除されるまでに、クラッチにおいて騒音が複数回発生してしまう。
【０００８】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、駆動側回転体の回転駆動の開始時における騒音の発生を抑制することができるクラッチ及びモータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するクラッチは、環状のクラッチハウジングと、回転駆動される駆動側回転体と、前記クラッチハウジングの内側に挿入され前記駆動側回転体から回転駆動力が伝達される従動側回転体と、前記クラッチハウジングの内周面と前記従動側回転体との間に配置され、前記駆動側回転体の回転駆動時には前記駆動側回転体と共に前記駆動側回転体の回転軸線回りに回転し、前記駆動側回転体の非回転駆動時には前記クラッチハウジングと前記従動側回転体との間に挟持されることにより前記従動側回転体の回転を阻止する転動体と、前記クラッチハウジングの内周面と前記従動側回転体との間に前記転動体を保持し前記駆動側回転体と共に前記駆動側回転体の回転軸線回りに回転可能なサポート部材と、を備え、前記駆動側回転体の回転駆動の開始時には、前記駆動側回転体が回転方向から前記サポート部材に当接し前記サポート部材を介して前記転動体を回転方向に押圧することにより、前記クラッチハウジングと前記従動側回転体とによる前記転動体の挟持を解除するクラッチであって、前記サポート部材は、少なくとも前記駆動側回転体の回転駆動の開始時に、前記サポート部材を前記駆動側回転体の回転軸線回りに回転し難くする負荷を発生させる負荷発生部を備えた。
【００１０】
この構成によれば、サポート部材は、負荷発生部を備えたことにより、駆動側回転体の回転駆動の開始時に駆動側回転体の回転軸線回りに回転し難くなる。そのため、駆動側回転体の回転駆動の開始時に、駆動側回転体が駆動側回転体の回転方向からサポート部材に当接したときの衝撃によってサポート部材が駆動側回転体の回転方向に飛ばされて駆動側回転体よりも先行して回転することを抑制することができる。従って、駆動側回転体がサポート部材に駆動側回転体の回転方向から当接した後は、駆動側回転体とサポート部材とが一体的に回転するようになりやすい。よって、駆動側回転体によってサポート部材が駆動側回転体の回転方向に押圧されることによりクラッチハウジングと従動側回転体とによる転動体の挟持が解除された後に従動側回転体がクラッチハウジングとの間に転動体を再度挟持しようとしたとしても、クラッチハウジングと従動側回転体とによる転動体の挟持は直ちに解除される。このように、駆動側回転体の回転駆動の開始時に駆動側回転体が駆動側回転体の回転方向からサポート部材に対して繰り返し離間したり当接したりすることを抑制できるため、駆動側回転体の回転駆動の開始時における騒音の発生を抑制することができる。
【００１１】
上記クラッチにおいて、前記サポート部材は、前記クラッチハウジングに当接する第１当接部及び前記駆動側回転体に当接する第２当接部の少なくとも一方の当接部を有し、前記負荷発生部は、前記クラッチハウジングと前記第１当接部との間の摩擦力、及び、前記駆動側回転体と前記第２当接部との間の摩擦力の少なくとも一方の摩擦力を増大させることが好ましい。
【００１２】
この構成によれば、負荷発生部によって、第１当接部とクラッチハウジングとの間の摩擦力、及び、第２当接部と駆動側回転体との間の摩擦力の少なくとも一方の摩擦力が増大される。この摩擦力によってサポート部材が駆動側回転体の回転軸線回りに回転し難くなる。従って、駆動側回転体の回転駆動の開始時にサポート部材が駆動側回転体の回転方向に駆動側回転体よりも先行して回転することを当該摩擦力によって容易に抑制することができる。その結果、駆動側回転体の回転駆動の開始時における騒音の発生を容易に抑制することができる。
【００１３】
上記クラッチにおいて、前記負荷発生部は、前記第１当接部が前記クラッチハウジングに押し付けられる、もしくは前記第２当接部が前記駆動側回転体に押し付けられるように、前記クラッチハウジングもしくは前記駆動側回転体に向けて前記サポート部材を押し付ける押圧力を発生させることが好ましい。
【００１４】
この構成によれば、負荷発生部が発生させる押圧力によって、第１当接部がクラッチハウジングに押し付けられる、もしくは第２当接部が駆動側回転体に押し付けられることにより、第１当接部とクラッチハウジングとの間、もしくは第２当接部と駆動側回転体との間の摩擦力が容易に増大される。そして、この摩擦力によりサポート部材が駆動側回転体の回転軸線回りに回転し難くなる。従って、駆動側回転体の回転駆動の開始時にサポート部材が駆動側回転体の回転方向に駆動側回転体よりも先行して回転することをより容易に抑制することができる。その結果、駆動側回転体の回転駆動の開始時における騒音の発生をより容易に抑制することができる。
【００１５】
上記クラッチにおいて、前記サポート部材は、前記クラッチハウジング及び前記駆動側回転体の少なくとも一方と前記サポート部材の回転軸線方向に重なる部分を有し、前記負荷発生部は、前記サポート部材の回転軸線方向に対して傾斜し前記駆動側回転体の回転駆動の開始時に前記駆動側回転体が前記駆動側回転体の回転方向から当接する傾斜面であることが好ましい。
【００１６】
この構成によれば、傾斜面は、サポート部材の回転軸線方向に対して傾斜している。そのため、駆動側回転体の回転駆動の開始時に駆動側回転体が回転方向から傾斜面に当接すると、当該傾斜面において駆動側回転体による押圧力からサポート部材の回転軸線方向の分力が発生される。この分力によって、サポート部材は、サポート部材の回転軸線方向に重なるクラッチハウジングもしくは駆動側回転体の方へ押し付けられる。これにより、駆動側回転体の回転駆動の開始時にサポート部材が駆動側回転体の回転方向に駆動側回転体よりも先行して回転することを更に容易に抑制することができる。その結果、駆動側回転体の回転駆動の開始時における騒音の発生を更に容易に抑制することができる。
【００１７】
上記クラッチにおいて、前記駆動側回転体は、前記駆動側回転体の回転軸線方向に対して傾斜し前記駆動側回転体の回転駆動の開始時に前記駆動側回転体の回転方向から前記傾斜面に面接触もしくは線接触する駆動側傾斜面を有することが好ましい。
【００１８】
この構成によれば、駆動側回転体の回転駆動の開始時には、駆動側回転体の駆動側傾斜面は、駆動側回転体の回転方向から傾斜面に面接触もしくは線接触する。そのため、駆動側傾斜面が傾斜面に当接したときに、駆動側回転体による押圧力からサポート部材の回転軸線方向の分力を安定して容易に発生させることができる。そして、この分力によって、サポート部材は、サポート部材の回転軸線方向に重なるクラッチハウジングもしくは駆動側回転体の方へ押し付けられる。従って、駆動側回転体の回転駆動の開始時にサポート部材が駆動側回転体の回転方向に駆動側回転体よりも先行して回転することをより効果的に抑制することができる。その結果、駆動側回転体の回転駆動の開始時における騒音の発生をより効果的に抑制することができる。
【００１９】
上記クラッチにおいて、前記負荷発生部は、前記サポート部材の外面から突出し前記サポート部材の前記駆動側回転体の回転軸線回りの回転時に前記サポート部材に作用する空気抵抗を増大させる抵抗突起であることが好ましい。
【００２０】
この構成によれば、抵抗突起によって空気抵抗が増大されるため、サポート部材は、駆動側回転体の回転軸線回りに回転し難くなる。従って、駆動側回転体の回転駆動の開始時にサポート部材が駆動側回転体の回転方向に駆動側回転体よりも先行して回転することを抵抗突起によって容易に抑制することができる。その結果、駆動側回転体の回転駆動の開始時における騒音の発生を容易に抑制することができる。
【００２１】
上記クラッチにおいて、前記サポート部材は、前記クラッチハウジング及び前記駆動側回転体の少なくとも一方と前記サポート部材の回転軸線方向に重なる部分を有し、前記抵抗突起は、前記サポート部材の外面から軸方向に突出し、前記サポート部材の回転軸線方向に対して傾斜した抵抗傾斜面を有することが好ましい。
【００２２】
この構成によれば、サポート部材の外面から軸方向に突出した抵抗突起は、サポート部材の回転軸線方向（駆動側回転体の回転軸線方向に同じ）に対して傾斜した抵抗傾斜面を有する。そのため、サポート部材が駆動側回転体の回転軸線回りに回転すると、抵抗傾斜面に作用する空気抵抗による押圧力からサポート部材の回転軸線方向の分力が発生される。この分力によって、サポート部材は、サポート部材の回転軸線方向に重なるクラッチハウジングもしくは駆動側回転体の方へ押し付けられる。これにより、駆動側回転体の回転駆動の開始時にサポート部材が駆動側回転体の回転方向に駆動側回転体よりも先行して回転することをより効果的に抑制することができる。その結果、駆動側回転体の回転駆動の開始時における騒音の発生をより効果的に抑制することができる。
【００２３】
上記課題を解決するモータは、回転駆動される回転軸を有するモータ部と、前記回転軸と一体回転する前記駆動側回転体を有する上記のクラッチと、前記従動側回転体と一体回転する従動軸を有し前記従動軸に伝達された回転駆動力を出力する出力部と、を備えた。
【００２４】
この構成によれば、モータは、駆動側回転体の回転駆動の開始時における騒音の発生が抑制されたクラッチを備えているため、回転軸の回転駆動の開始時にモータにおいて騒音が発生することが抑制される。
【発明の効果】
【００２５】
本発明のクラッチ及びモータによれば、駆動側回転体の回転駆動の開始時における騒音の発生を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】第１実施形態のモータの断面図。
【図２】第１実施形態のモータの部分拡大断面図。
【図３】第１実施形態におけるクラッチの分解斜視図。
【図４】（ａ）は第１実施形態のクラッチにおける転動体を保持したサポート部材の側面図、（ｂ）は同サポート部材の底面図。
【図５】第１実施形態における駆動側回転体及びサポート部材の側面図。
【図６】第１実施形態における駆動側回転体及びサポート部材の部分拡大図。
【図７】（ａ）は第１実施形態におけるクラッチの断面図（図２における７ａ−７ａ断面図）、（ｂ）は同クラッチの断面図（図２における７ｂ−７ｂ断面図）。
【図８】（ａ）及び（ｂ）は第１実施形態におけるクラッチの動作を説明するための断面図。
【図９】（ａ）及び（ｂ）は第１実施形態におけるクラッチの動作を説明するための断面図。
【図１０】第２実施形態における転動体を保持したサポート部材及び駆動側回転体の側面図。
【図１１】第３実施形態における従動側回転体を除くクラッチの断面図。
【図１２】第３実施形態のクラッチにおける転動体を保持したサポート部材の斜視図。
【図１３】（ａ）は第４実施形態のクラッチにおける転動体を保持したサポート部材の平面図、（ｂ）は同サポート部材の側面図。
【図１４】（ａ）及び（ｂ）は第４実施形態のクラッチの一部を示す模式図。
【図１５】（ａ）は別の形態のクラッチにおける転動体を保持したサポート部材の平面図、（ｂ）は同サポート部材の側面図。
【図１６】（ａ）は別の形態のクラッチにおける転動体を保持したサポート部材の平面図、（ｂ）は同サポート部材の側面図。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
＜第１実施形態＞
以下、クラッチを備えたモータの第１実施形態について説明する。
図１に示す本実施形態のモータ１０は、車両のウインドガラスを電動で昇降させるパワーウインド装置に備えられるものである。モータ１０は、回転力を発生するモータ部２０と、モータ部２０が出力する回転を減速して出力する出力部３０とが一体に組み付けられて構成されている。また、モータ１０は、モータ部２０と出力部３０との間の駆動連結部分にクラッチ４０を備えている。
【００２８】
本実施形態のモータ部２０は、直流モータよりなる。モータ部２０を構成する有底筒状のヨークハウジング２１（以下、ヨーク２１とする）の内周面にはマグネット２２が固着されるとともに、マグネット２２の内側には電機子２３が配置されている。電機子２３は、ヨーク２１の中央部に配置される回転軸２４を備えている。回転軸２４の基端部（図１において上側の端部）は、ヨーク２１の底部中央に設けられた軸受２５にて軸支されるとともに、同回転軸２４における先端寄りの部位には、円筒状の整流子２６が固定されている。また、回転軸２４の先端部（図１において下側の端部）は、円柱形状から平行に面取りした二面幅形状をなす連結部２４ａとなっている。
【００２９】
ヨーク２１の開口部には、外側に向かって延設されたフランジ部２１ａが形成されるとともに、同ヨーク２１の開口部にはブラシホルダ２７が嵌合されている。ブラシホルダ２７は、ヨーク２１の開口部を閉塞する形状をなすホルダ本体２７ａと、ホルダ本体２７ａからヨーク２１の径方向外側に突出し図示しない外部コネクタが接続されるコネクタ部２７ｂとを有する。ホルダ本体２７ａは、図示しない配線でコネクタ部２７ｂに電気的に接続され前記整流子２６と摺接する給電用の複数のブラシ２８を保持している。また、ホルダ本体２７ａは、その略中央部に軸受２９を保持しており、該軸受２９は、回転軸２４における整流子２６と連結部２４ａとの間の部分を軸支している。そして、コネクタ部２７ｂを介してブラシ２８に供給された外部電源が、整流子２６を介して電機子２３に供給されると、電機子２３（回転軸２４）が回転駆動、即ちモータ部２０が回転駆動されるようになっている。
【００３０】
前記出力部３０は、樹脂製のギヤハウジング３１内に減速機構３２等を収容して形成されている。ギヤハウジング３１は、モータ部２０と軸方向に対向する部位（図１において上側の端部）に、該ギヤハウジング３１をモータ部２０に固定するための固定部３１ａを備えている。固定部３１ａは、ヨーク２１のフランジ部２１ａの外形と同様の外形を有するとともに、同固定部３１ａには、ヨーク２１の内側に向けて開口した収容凹部３１ｂが形成されている。そして、収容凹部３１ｂ内にブラシホルダ２７のホルダ本体２７ａの一部が挿入された状態で、固定部３１ａに当接したフランジ部２１ａが螺子３３にて固定部３１ａに固定されることにより、ギヤハウジング３１にヨーク２１が固定され、モータ部２０と出力部３０とが一体化されている。なお、ブラシホルダ２７は、ヨーク２１と固定部３１ａとの間に挟持されている。
【００３１】
また、ギヤハウジング３１には、収容凹部３１ｂの底部中央にクラッチ収容凹部３１ｃが軸方向に凹設されるとともに、該クラッチ収容凹部３１ｃの底部中央から回転軸２４の中心軸線Ｌ１方向に沿って延びるウォーム軸収容部３１ｄが凹設されている。更に、ギヤハウジング３１には、ウォーム軸収容部３１ｄの側方（図１において右側）に、ホイール収容部３１ｅが凹設されている。このホイール収容部３１ｅとウォーム軸収容部３１ｄとは、ウォーム軸収容部３１ｄの軸方向（長手方向）の略中央部で繋がっている。
【００３２】
ウォーム軸収容部３１ｄには、略円柱状のウォーム軸３４（従動軸）が収容されている。ウォーム軸３４は、金属材料よりなり、その軸方向の略中央部に螺子歯状のウォーム部３４ａが形成されている。そして、ウォーム軸３４は、ウォーム軸収容部３１ｄの軸方向の両端部にそれぞれ配置された一対の軸受３５，３６によってその軸方向の両端部が軸支されている。ウォーム軸収容部３１ｄ内に配置されたウォーム軸３４は、軸受３５，３６にて軸支されることにより、前記回転軸２４と同軸上に配置、即ち回転軸２４の中心軸線Ｌ１とウォーム軸３４の中心軸線Ｌ２とが同一直線上となるように配置されている。
【００３３】
前記ホイール収容部３１ｅには、ウォーム軸３４のウォーム部３４ａと噛合する円板状のウォームホイール３７が回転可能に収容されている。ウォームホイール３７は、ウォーム軸３４と共に減速機構３２を構成している。即ち、本実施形態の減速機構３２は、ウォーム減速機構（ウォームギヤ）である。また、ウォームホイール３７の径方向の中央部には、同ウォームホイール３７の軸方向（図１において紙面垂直方向）に延び同ウォームホイール３７と一体回転する出力軸３８が設けられている。この出力軸３８には、図示しないウインドレギュレータを介して車両のウインドガラスが連結される。
【００３４】
また、前記クラッチ収容凹部３１ｃ内に、モータ部２０の回転軸２４と出力部３０のウォーム軸３４とを連結する前記クラッチ４０が収容されている。
図２及び図３に示すように、クラッチ４０は、クラッチハウジング４１、駆動側回転体４２、サポート部材４３、転動体４４及び従動側回転体４５から構成されている。
【００３５】
クラッチハウジング４１は、円筒状をなすとともに、同クラッチハウジング４１の軸方向の一端部には、径方向外側に延びる鍔状のフランジ部４１ａが形成されている。クラッチハウジング４１における円筒状の部位の外径はクラッチ収容凹部３１ｃの内径と略等しく形成されるとともに、フランジ部４１ａの外径はクラッチ収容凹部３１ｃの内径よりも大きく形成されている。また、フランジ部４１ａには、周方向に等角度間隔となる４箇所に、固定凹部４１ｂが形成されている。各固定凹部４１ｂは、フランジ部４１ａを軸方向に貫通するとともに、径方向外側に開口している。
【００３６】
図２に示すように、クラッチハウジング４１は、フランジ部４１ａが収容凹部３１ｂの底面に当接するまでクラッチ収容凹部３１ｃ内に挿入されるとともに、フランジ部４１ａにおいてギヤハウジング３１に対して固定されている。詳述すると、収容凹部３１ｂの底面であってクラッチ収容凹部３１ｃの開口部の外周には、周方向に等角度間隔となる４箇所に、軸方向に突出した固定突起３１ｆが形成されている。これら４つの固定突起３１ｆは、フランジ部４１ａの４つの固定凹部４１ｂに軸方向にそれぞれ挿入されており、更に、各固定突起３１ｆの先端部が熱かしめによって加工されている。これにより、クラッチハウジング４１は、ギヤハウジング３１に対して軸方向に移動不能且つ周方向に回転不能に固定されている。なお、ギヤハウジング３１に固定されたクラッチハウジング４１は、回転軸２４及びウォーム軸３４と同軸上に配置されている。
【００３７】
図２及び図３に示すように、駆動側回転体４２は、略円筒状の軸連結部５１を有する。軸連結部５１の外周面には、径方向外側に向かって延びる円盤状の鍔部５２が一体に形成されている。
【００３８】
軸連結部５１において、モータ部２０側の軸方向端部（図２において上端部）の軸中心には、軸方向に沿って延びる駆動軸挿入孔５３が形成されている。駆動軸挿入孔５３は、回転軸２４の連結部２４ａの外形形状に対応した二面幅形状をなしている。そして、駆動軸挿入孔５３に連結部２４ａが圧入されることにより、駆動側回転体４２は回転軸２４と一体回転可能に連結される。なお、回転軸２４と、該回転軸２４に連結された駆動側回転体４２とは、同軸上となる（即ち互いの中心軸線が同一直線上に位置する）。
【００３９】
また、軸連結部５１において、出力部３０側の軸方向端部（図２において下端部）の軸中心には、軸方向に沿って延びる従動軸挿入孔５４が形成されている。この従動軸挿入孔５４の中心軸線は、駆動軸挿入孔５３の中心軸線と一致している。なお、本実施形態では、駆動軸挿入孔５３と従動軸挿入孔５４とは互いに連通している。
【００４０】
図７（ｂ）に示すように、従動軸挿入孔５４の内周面は、軸方向と平行な平面状をなし互いに平行な一対の駆動側伝達面５４ａを有する。そして、従動軸挿入孔５４は、軸方向から見た形状が、駆動側伝達面５４ａと平行な方向が長手方向、駆動側伝達面５４ａと直交する方向が短手方向となる略トラック形状（二面幅形状）をなしている。なお、各駆動側伝達面５４ａには、ゴム材料等の弾性を有する材料よりなる２つの第１弾性部材５５が設けられている。また、軸方向視において従動軸挿入孔５４の長手方向の両端部には、ゴム材料等の弾性を有する材料よりなる第２弾性部材５６がそれぞれ設けられている。第１及び第２弾性部材５５，５６は、従動軸挿入孔５４の内周面から内側に若干突出している。
【００４１】
また、図３及び図７（ａ）に示すように、駆動側回転体４２は、鍔部５２から軸方向に出力部３０側（図３において下方側）に延出された一対の転動体解除部５７を有する。転動体解除部５７は、軸方向視における従動軸挿入孔５４の長手方向の両側にそれぞれ設けられている。また、２つの転動体解除部５７は、回転方向に１８０°離間し径方向に対向する位置に設けられている。なお、各転動体解除部５７における周方向の両端部は、ゴム材料等の弾性を有する材料よりなる弾性部５８にて構成されている。また、各転動体解除部５７における周方向の両端は、駆動側回転体４２の回転軸線と平行に直線的に延びている。これら各転動体解除部５７は、クラッチハウジング４１の内側に配置される。
【００４２】
図２及び図３に示すように、サポート部材４３は、径方向に対向するクラッチハウジング４１と従動側回転体４５との間に転動体４４を保持するものである。本実施形態のサポート部材４３は樹脂製である。
【００４３】
サポート部材４３は、ウォーム軸３４の中心軸線Ｌ２を中心とする円環状をなすリング部６１を有する。リング部６１の外径は、クラッチハウジング４１の内径よりも大きい。リング部６１は、クラッチハウジング４１のフランジ部４１ａに対してモータ部２０側（図２において上側）に配置され、フランジ部４１ａと軸方向に対向している。そして、リング部６１は、フランジ部４１ａと鍔部５２との間に位置し、フランジ部４１ａ及び鍔部５２と軸方向に重なっている。
【００４４】
リング部６１の下面（フランジ部４１ａと対向する軸方向の端面）には、リング部６１の周方向に沿った円環状の突条をなしフランジ部４１ａに軸方向から当接する第１当接部としての下側突部６１ａが設けられている。また、リング部６１の上面（鍔部５２と対向する軸方向の端面）には、軸方向に突出した略半球状をなす第２当接部としての複数の上側突部６１ｂが設けられている。本実施形態では、上側突部６１ｂは、周方向に離間した４箇所に設けられている。各上側突部６１ｂは、その先端部が出力部３０側から鍔部５２に軸方向に当接する。
【００４５】
また、リング部６１の内周側における周方向に離間した２箇所（本実施形態では１８０°間隔となる２箇所）には、軸方向に延びる柱状をなす転動体４４をそれぞれ保持する転動体保持部６２が形成されている。
【００４６】
ここで、転動体保持部６２にて保持される転動体４４について詳述する。
図４（ａ）及び図４（ｂ）に示すように、各転動体４４は、樹脂製であり、その中心軸線Ｌ３が回転軸２４の中心軸線Ｌ１及びウォーム軸３４の中心軸線Ｌ２と平行をなすように配置されている。本実施形態の各転動体４４は、軸方向から見た形状が二面幅形状をなしている。そのため、各転動体４４は、軸方向から見ると、長手方向と短手方向とを有する形状をなしている。図４（ｂ）に示す状態においては、クラッチ４０の径方向が転動体４４の長手方向となり、クラッチ４０の周方向が同転動体４４の短手方向となっている。そして、各転動体４４は、駆動側回転体４２の回転方向Ｘ１（クラッチ４０の周方向に同じ。以下、回転方向Ｘ１とする）の両側に平面状をなす第１及び第２の対向面７１ａ，７１ｂを有する。更に、各転動体４４は、クラッチ４０の径方向の両側に第１及び第２の円弧面７２ａ，７２ｂを有する。
【００４７】
各転動体４４において、第１及び第２の対向面７１ａ，７１ｂは、それぞれ中心軸線Ｌ３と平行をなすとともに、互いに平行をなしている。また、各転動体４４において、第１及び第２の円弧面７２ａ，７２ｂは、軸方向から見て、中心軸線Ｌ３を曲率中心とする円弧状をなしている。なお、本実施形態では、第１の円弧面７２ａと第２の円弧面７２ｂとは、互いに曲率が等しいが、異なる曲率であってもよい。また、第１及び第２の円弧面７２ａ，７２ｂは、中心軸線Ｌ３に対しては傾斜することなく平行に形成されている。
【００４８】
図７（ａ）に示すように、各転動体４４において、径方向外側に位置する第１の円弧面７２ａは、クラッチハウジング４１の円筒状の内周面４１ｃと径方向に対向し、同内周面４１ｃに接触可能である。一方、各転動体４４において、径方向内側に位置する第２の円弧面７２ｂは、従動側回転体４５と径方向に対向し、同従動側回転体４５に接触可能である。
【００４９】
図３、図４（ａ）及び図４（ｂ）に示すように、各前記転動体保持部６２は、リング部６１から径方向内側に向かって延びる軸方向支持部６３を有している。軸方向支持部６３は、転動体４４と軸方向に対向している。また、各転動体保持部６２は、軸方向支持部６３の周方向の両端部から軸方向（中心軸線Ｌ１，Ｌ２方向）に沿ってリング部６１と反対側（図４（ａ）において下方）に延出された一対のローラサポート６４ａ，６４ｂを有する。各転動体保持部６２において、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂは、回転方向Ｘ１において転動体４４の両側に位置し、当該転動体４４を中心軸線Ｌ３が中心軸線Ｌ１と平行をなすように回転方向Ｘ１の両側から保持している。なお、各転動体保持部６２の対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂについて、クラッチ４０をモータ部２０側から軸方向に見て（即ち図７（ａ）に示す状態）、転動体４４に対して反時計方向側に位置するローラサポートを第１ローラサポート６４ａとし、転動体４４に対して時計方向側に位置するローラサポートを第２ローラサポート６４ｂとする。
【００５０】
また、サポート部材４３は、一方の転動体保持部６２の第１ローラサポート６４ａの先端部と他方の転動体保持部６２の第２ローラサポート６４ｂの先端部とを互いに連結する連結部６６を有する。連結部６６は、軸方向視で中心軸線Ｌ１，Ｌ２を中心とする円弧状をなしている。また、各ローラサポート６４ａ，６４ｂの先端部には、対をなす第１及び第２ローラサポート６４ａ，６４ｂ間に突出した保持爪６７が設けられている。各保持爪６７は、転動体４４における軸方向の一端面に軸方向から当接し、転動体保持部６２からの転動体４４の軸方向の脱落を防止する。
【００５１】
また、図４（ａ）及び図４（ｂ）に示すように、各転動体保持部６２において、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂは、回転方向Ｘ１に互いに対向する側面が第１及び第２の転動体当接面６８ａ，６８ｂとなっている。第１ローラサポート６４ａの第１の転動体当接面６８ａは、中心軸線Ｌ１，Ｌ２と平行をなす平面状をなしており、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間に配置された転動体４４の第１の対向面７１ａと対向している。また、第２ローラサポート６４ｂに設けられた第２の転動体当接面６８ｂは、第１の転動体当接面６８ａと同様に中心軸線Ｌ１，Ｌ２と平行をなす平面状をなしており、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間に配置された転動体４４の第２の対向面７１ｂと対向している。そして、回転方向Ｘ１に対向する第１及び第２の転動体当接面６８ａ，６８ｂは、互いに平行をなしている。
【００５２】
図４（ｂ）に示すように、各転動体保持部６２における互いに対向する第１及び第２の転動体当接面６８ａ，６８ｂの間の距離は、各転動体４４の最大外径（即ち、軸方向視における転動体４４の長手方向の幅）よりも短い。更に、各転動体保持部６２における互いに対向する第１及び第２の転動体当接面６８ａ，６８ｂの間の距離は、各転動体４４における回転方向Ｘ１の幅（第１の対向面７１ａと第２の対向面７１ｂとの間の長さであって、軸方向視における転動体４４の短手方向の幅）よりも若干長い。
【００５３】
また、図４（ａ）に示すように、各転動体保持部６２において、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂは、互いに対向する第１及び第２の転動体当接面６８ａ，６８ｂと反対側の周方向の側面に、第１及び第２の傾斜面６９ａ，６９ｂを有する。第１ローラサポート６４ａに設けられた第１の傾斜面６９ａは、第１ローラサポート６４ａにおいて、第１ローラサポート６４ａの基端よりもやや先端寄りの位置と連結部６６との間に亘って設けられている。第１の傾斜面６９ａは、サポート部材４３の回転軸線Ｌ４方向（駆動側回転体４２の回転軸線方向と同じであって、本実施形態では中心軸線Ｌ１方向に同じ）に対して傾斜した平面状をなしている。即ち、第１の傾斜面６９ａは、回転軸線Ｌ４方向と平行ではなく、且つ、回転軸線Ｌ４方向と直角をなさないように形成されている。詳しくは、第１の傾斜面６９ａは、第１ローラサポート６４ａの基端側から先端側に向かうにつれて第１の転動体当接面６８ａから離間するように傾斜している。そのため、第１ローラサポート６４ａは、その基端側から先端側に向かうにつれて周方向（駆動側回転体４２の回転軸線回りのサポート部材４３の回転方向）の幅が徐々に広くなっている。
【００５４】
第２の傾斜面６９ｂも第１の傾斜面６９ａと同様の形状をなしている。即ち、第２ローラサポート６４ｂに設けられた第２の傾斜面６９ｂは、第２ローラサポート６４ｂにおいて、第２ローラサポート６４ｂの基端よりもやや先端寄りの位置と連結部６６との間に亘って設けられている。第２の傾斜面６９ｂは、サポート部材４３の回転軸線Ｌ４方向（駆動側回転体４２の回転軸線方向と同じであって、本実施形態では中心軸線Ｌ１方向に同じ）に対して傾斜した平面状をなしている。そして、第２の傾斜面６９ｂは、第２ローラサポート６４ｂの基端側から先端側に向かうにつれて第２の転動体当接面６８ｂから離間するように傾斜している。そのため、第２ローラサポート６４ｂは、その基端側から先端側に向かうにつれて周方向の幅が徐々に広くなっている。
【００５５】
因みに、第１の傾斜面６９ａ及び第２の傾斜面６９ｂは、サポート部材４３の回転軸線Ｌ４方向に対して例えば１０°程度傾斜している。
図２及び図７（ａ）に示すように、上記構成のサポート部材４３によって保持されることにより、２つの転動体４４は、回転方向Ｘ１において等角度間隔（本実施形態では１８０°間隔）に配置されている。また、転動体４４を保持した各ローラサポート６４ａ，６４ｂは、クラッチハウジング４１の内側に挿入されて配置されているため、各転動体４４は、クラッチハウジング４１の内側で同クラッチハウジング４１と径方向に対向する。なお、サポート部材４３は、クラッチハウジング４１に対して回転方向Ｘ１に相対回転可能である。
【００５６】
また、前記駆動側回転体４２の各転動体解除部５７は、サポート部材４３のリング部６１の内周側を通ってクラッチハウジング４１の内側に挿入されている。更に、各転動体解除部５７は、２つの転動体保持部６２の間にそれぞれ配置され、各転動体保持部６２と周方向に隣り合っている。そのため、各転動体解除部５７における回転方向Ｘ１の両端部（各弾性部５８）は、一方の転動体保持部６２の第１ローラサポート６４ａ及び他方の転動体保持部６２の第２ローラサポート６４ｂとそれぞれ回転方向Ｘ１に対向している。詳しくは、各転動体解除部５７の回転方向Ｘ１の一方側の端部は、一方の転動体保持部６２の第１ローラサポート６４ａの第１の傾斜面６９ａと回転方向Ｘ１に対向し、各転動体解除部５７の回転方向Ｘ１の他方側の端部は、他方の転動体保持部６２の第２ローラサポート６４ｂの第２の傾斜面６９ｂと回転方向Ｘ１に対向する。そして、サポート部材４３と駆動側回転体４２とは回転方向Ｘ１に相対回転可能であり、駆動側回転体４２が回転すると、各転動体解除部５７は、回転方向の前方側に位置する第１ローラサポート６４ａの第１の傾斜面６９ａもしくは第２ローラサポート６４ｂの第２の傾斜面６９ｂに駆動側回転体４２の回転方向から当接するようになっている。
【００５７】
図２及び図３に示すように、前記従動側回転体４５は、ウォーム軸３４の基端部（図２において上側の端部）に一体に形成されており、金属製である。従動側回転体４５は、軸方向に並設された制御部８１及び従動側連結部８２を備えている。なお、従動側連結部８２は、制御部８１の基端側（図２において上側）に設けられている。
【００５８】
制御部８１は、ウォーム軸３４に一体に形成されるとともに、ウォーム軸３４の軸方向に延びる柱状をなしている。そして、制御部８１は、その中心軸線がウォーム軸３４の中心軸線Ｌ２と一致しており、ウォーム軸３４と同軸上に形成されている。また、図７（ａ）に示すように、中心軸線Ｌ２方向から見ると、制御部８１は、ウォーム軸３４の中心軸線Ｌ２を対称中心とする点対称形状をなしている。
【００５９】
制御部８１の外周面には、一対の制御面８３が形成されている。各制御面８３は、制御部８１の外周面において周方向に等角度間隔（本実施形態では１８０°間隔）となる２箇所に形成されている。そして、各制御面８３は、軸方向に平行、且つ、従動側回転体４５の径方向に対して直交する平面状をなしている。更に、一対の制御面８３は、互いに平行をなすとともに、各制御面８３の軸方向の長さは、前記転動体４４の軸方向の長さよりも長い。
【００６０】
図２及び図７（ｂ）に示すように、従動側連結部８２は、ウォーム軸３４の軸方向に延びる柱状をなしている。従動側連結部８２の中心軸線はウォーム軸３４の中心軸線Ｌ２と一致しており、ウォーム軸３４と同軸上に形成されている。また、従動側連結部８２は、前記従動軸挿入孔５４よりも若干細く形成されている。そして、従動側連結部８２は、軸方向と直交する断面形状が略楕円形状をなすとともに、その断面形状は軸方向に一定となっている。また、軸方向視において、従動側連結部８２の長手方向は、制御面８３と平行な方向であるとともに、同従動側連結部８２の短手方向は、制御面８３と直交する方向となっている（図７（ａ）も参照）。なお、図７（ｂ）に示すように、中心軸線Ｌ２方向から見ると、従動側連結部８２は、ウォーム軸３４の中心軸線Ｌ２を対称中心とする点対称形状をなしている。
【００６１】
従動側連結部８２の外周面には、一対の第１従動側伝達面８４及び一対の第２従動側伝達面８５が形成されている。対をなす２つの第１従動側伝達面８４のうち、一方の第１従動側伝達面８４は、他方の第１従動側伝達面８４に対して１８０°反対側に形成されている。そして、２つの第１従動側伝達面８４は、それぞれ軸方向と平行な平面状をなすとともに、互いに平行をなしている。また、２つの第１従動側伝達面８４の間の距離は、駆動側回転体４２の従動軸挿入孔５４に設けられた一対の駆動側伝達面５４ａの間の距離と等しく形成されている。
【００６２】
第２従動側伝達面８５は、２つの第１従動側伝達面８４の間にそれぞれ形成されるとともに、一方の第２従動側伝達面８５は、他方の第２従動側伝達面８５に対して１８０°反対側に形成されている。２つの第２従動側伝達面８５は、それぞれ軸方向と平行な平面状をなすとともに、互いに平行をなしている。また、２つの第２従動側伝達面８５の間の距離は、駆動側回転体４２の従動軸挿入孔５４に設けられた一対の駆動側伝達面５４ａの間の距離と等しく形成されている。そして、第１従動側伝達面８４及び第２従動側伝達面８５は、軸方向には、従動側連結部８２の軸方向の一端から他端に亘って形成されている。
【００６３】
図２に示すように、上記のような従動側回転体４５は、駆動側回転体４２とは反対側からクラッチハウジング４１及びサポート部材４３の内側に挿入されている。そして、従動側回転体４５は、クラッチハウジング４１、駆動側回転体４２及びサポート部材４３と同軸上に配置されている。
【００６４】
また、図７（ｂ）に示すように、従動側連結部８２は、駆動側回転体４２と一体回転可能に従動軸挿入孔５４に遊嵌されている。従動軸挿入孔５４に遊嵌された従動側連結部８２の外周面と従動軸挿入孔５４の内周面との間には、第１及び第２弾性部材５５，５６が介在されている。詳しくは、一対の第２弾性部材５６は、従動側連結部８２の軸方向視における長手方向両端部と接触している。また、４つの第１弾性部材５５は、２つの第１従動側伝達面８４及び２つの第２従動側伝達面８５と駆動側伝達面５４ａとの間にそれぞれ介在されている。
【００６５】
そして、従動側回転体４５に対して駆動側回転体４２が中心軸線回りに回転すると、駆動側伝達面５４ａは、第１弾性部材５５を弾性変形させつつ、第１及び第２従動側伝達面８４，８５のいずれかに対して回転方向に当接する。これにより、駆動側回転体４２と従動側回転体４５とが回転方向に係合されて駆動側回転体４２の回転駆動力が従動側回転体４５に伝達されるようになる。
【００６６】
また、図７（ａ）に示すように、従動側回転体４５の制御部８１は、各制御面８３とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間にそれぞれ転動体４４が介在されるようにサポート部材４３の内側に挿入されており、クラッチハウジング４１及び各転動体４４と径方向に対向している。即ち、サポート部材４３は、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５の各制御面８３との間に転動体４４を保持している。
【００６７】
そして、各制御面８３は、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間の距離（制御面８３と直交する方向の間隔）が、従動側回転体４５の回転方向に変化する。本実施形態では、制御面８３とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間の距離は、各制御面８３の周方向の中央において最も長く、各制御面８３の周方向の中央から周方向の両端に向かうに連れて徐々に短くなる。また、各制御面８３の周方向の中央とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間の距離は、転動体４４の最大外径よりも長く、且つ、各制御面８３の周方向端部とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間の距離は、転動体４４の最大外径よりも短い。
【００６８】
次に、上記のように構成されたモータ１０の動作を、クラッチ４０の動作を中心に、その作用とともに説明する。
図２及び図８（ａ）に示すように、モータ部２０に通電されることによりモータ部２０が駆動されると、回転軸２４と共に駆動側回転体４２が回転する。即ち、駆動側回転体４２の回転駆動が開始される。なお、図８（ａ）及び図８（ｂ）は、駆動側回転体４２が第１の方向Ｒ１に回転駆動される場合を図示している。そして、図８（ａ）に示すように、駆動側回転体４２の第１の方向Ｒ１の回転に伴って、同駆動側回転体４２の各転動体解除部５７における回転方向前方側の周方向端部（弾性部５８）が、各転動体保持部６２の第１ローラサポート６４ａの第１の傾斜面６９ａに回転方向に当接する。
【００６９】
ここで、図５及び図６に示すように、各転動体解除部５７の周方向端は駆動側回転体４２の回転軸線と平行に延びている一方で、各第１の傾斜面６９ａは、サポート部材４３の回転軸線Ｌ４方向（駆動側回転体４２の回転軸線方向と同じ）に対して傾斜している。そのため、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時に転動体解除部５７が第１の傾斜面６９ａに駆動側回転体４２の回転方向に当接すると、第１の傾斜面６９ａにおいて駆動側回転体４２による押圧力Ｆからサポート部材４３の回転軸線Ｌ４方向の分力Ｆ１ａ（図６参照）が発生される。この分力Ｆ１ａによって、サポート部材４３は、回転軸線Ｌ４方向に重なるクラッチハウジング４１の方へ押し付けられる。従って、リング部６１の下側突部６１ａがクラッチハウジング４１のフランジ部４１ａに軸方向に押し付けられるため、下側突部６１ａとフランジ部４１ａとの間の摩擦力が増大される。即ち、第１の傾斜面６９ａは、下側突部６１ａとフランジ部４１ａとの間の摩擦力を増大させるように作用する。そして、サポート部材４３は、下側突部６１ａとフランジ部４１ａとの間の摩擦力によって駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転し難くなる。そのため、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時に、転動体解除部５７が駆動側回転体４２の回転方向から第１ローラサポート６４ａに当接したときの衝撃によってサポート部材４３が駆動側回転体４２の回転方向（図７に示す例では第１の方向Ｒ１）に飛ばされて駆動側回転体４２よりも先行して回転することが抑制される。従って、転動体解除部５７が第１ローラサポート６４ａに駆動側回転体４２の回転方向から当接した後は、駆動側回転体４２とサポート部材４３とが一体的に回転するようになりやすい。そして、各転動体保持部６２の第１ローラサポート６４ａに回転方向に当接した各転動体解除部５７が、押圧力Ｆの周方向の分力Ｆ１ｂにより各第１ローラサポート６４ａを介して各転動体４４を第１の方向Ｒ１に押圧することにより、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５の制御面８３とによる各転動体４４の挟持が解除される。
【００７０】
また、図８（ｂ）に示すように、駆動側回転体４２は、各駆動側伝達面５４ａが従動側連結部８２の各第２従動側伝達面８５に第１の方向Ｒ１から当接することで、従動側回転体４５と一体回転可能に連結される。
【００７１】
なお、駆動側回転体４２によってサポート部材４３が駆動側回転体４２の回転方向に押圧されることによりクラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５とによる転動体４４の挟持が解除された後に、従動側回転体４５がクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間に転動体４４を再度挟持しようとすることがある（図８（ａ）参照）。しかしながら、本実施形態では、サポート部材４３が駆動側回転体４２よりも先行して回転することが抑制されることにより駆動側回転体４２とサポート部材４３とが一体的に回転しやすくなっている。そのため、駆動側回転体４２とサポート部材４３とが一体的に回転することで、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５とによる転動体４４の挟持は直ちに解除される。
【００７２】
そして、各転動体解除部５７が第１ローラサポート６４ａ及び転動体４４を第１の方向Ｒ１に押圧しながら駆動側回転体４２とサポート部材４３とが一体的に回転するうちに、各転動体４４が各制御面８３の周方向の中央部に配置される。つまり、転動体４４が制御面８３とクラッチハウジング４１との間に挟持されない（即ち従動側回転体４５の回転の妨げとならない）ロック解除状態になる。このロック解除状態において、駆動側回転体４２（回転軸２４）の回転駆動力が従動側回転体４５（ウォーム軸３４）に伝達されて回転軸２４とウォーム軸３４とが第１の方向Ｒ１に一体回転し、ウォーム軸３４の第１の方向Ｒ１の回転が、ウォームホイール３７との間で減速されながら出力軸３８に伝達されて、同出力軸３８から出力される。すると、出力軸３８の回転方向に応じて図示しないウインドレギュレータを介して車両のウインドガラスが昇降される。そして、モータ部２０への通電が停止されると、回転軸２４の回転駆動、即ち駆動側回転体４２の回転駆動が停止される。
【００７３】
因みに、モータ部２０の駆動により、駆動側回転体４２が第２の方向Ｒ２に回転される場合には、クラッチ４０は、各部材の回転方向は反対となるが、上記した駆動側回転体４２が第１の方向Ｒ１に回転される場合と同様の動作で、回転軸２４とウォーム軸３４とを連結する。
【００７４】
図９（ａ）及び図９（ｂ）に示すように、モータ部２０の駆動が停止された状態、即ち回転軸２４（駆動側回転体４２）の非回転駆動時には、負荷側（本実施形態ではウインドレギュレータ側）から出力軸３８に荷重がかかると、その荷重により従動側回転体４５が回転しようとする。なお、図９（ａ）及び図９（ｂ）には、従動側回転体４５が第２の方向Ｒ２に回転しようとした場合を図示している。すると、従動側回転体４５の各制御面８３が、各制御面８３とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間に配置された転動体４４を外周側に押圧する。制御面８３に押された転動体４４は、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間で第１の円弧面７２ａがクラッチハウジング４１の内周面４１ｃに当接するとともに、制御面８３における同制御面８３の周方向の中央よりも周方向の端部（制御面８３における第２の方向Ｒ２の後方側の端部）寄りの部分に第２の円弧面７２ｂが当接する。そして、各転動体４４は、制御面８３における第２の方向Ｒ２の後方側の端部寄りの部分とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間に挟持される。これにより、転動体４４がくさびとなって、従動側回転体４５の回転（第２の方向Ｒ２への回転）が阻止（即ちウォーム軸３４の回転がロック）される。従って、回転軸２４（駆動側回転体４２）の非回転駆動時に出力軸３８が回転されることが阻止される。なお、従動側回転体４５がロック位置（クラッチハウジング４１との間に転動体４４を挟持する位置）に配置された状態（図９（ａ）に示す状態）では、図９（ｂ）に示すように、従動側連結部８２の各第２従動側伝達面８５は、駆動側回転体４２の各駆動側伝達面５４ａに回転方向（第２の方向Ｒ２）に接触しないようになっている。
【００７５】
因みに、モータ部２０（駆動側回転体４２）の非駆動時に、従動側回転体４５が第１の方向Ｒ１に回転しようとした場合においても同様にして、従動側回転体４５の回転が阻止される。即ち、各転動体４４が、制御面８３における第１の方向Ｒ１の後方側の端部寄りの部分とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間に挟持されることにより、各転動体４４がくさびとなって、従動側回転体４５の回転（第１の方向Ｒ１への回転）が阻止（即ちウォーム軸３４の回転がロック）される。
【００７６】
次に、本実施形態の効果を記載する。
（１）駆動側回転体４２の回転駆動の開始時に駆動側回転体４２が駆動側回転体４２の回転方向からサポート部材４３に対して繰り返し離間したり当接したりすることを抑制できるため、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時における騒音の発生を抑制することができる。そして、モータ１０は、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時における騒音の発生が抑制されたクラッチ４０を備えているため、回転軸２４の回転駆動の開始時にモータ１０において騒音が発生することが抑制される。
【００７７】
（２）サポート部材４３は、クラッチハウジング４１のフランジ部４１ａに当接する下側突部６１ａを有する。そして、第１及び第２の傾斜面６９ａ，６９ｂは、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時に、下側突部６１ａとフランジ部４１ａとの間の摩擦力を増大させるように作用する。このように、第１及び第２の傾斜面６９ａ，６９ｂによって下側突部６１ａとフランジ部４１ａとの間の摩擦力が増大されることにより、当該摩擦力によってサポート部材４３が駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転し難くなる。従って、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時にサポート部材４３が駆動側回転体４２の回転方向に駆動側回転体４２よりも先行して回転することを当該摩擦力によって容易に抑制することができる。その結果、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時における騒音の発生を容易に抑制することができる。
【００７８】
（３）第１及び第２の傾斜面６９ａ，６９ｂは、下側突部６１ａがフランジ部４１ａに押し付けられるように、サポート部材４３をクラッチハウジング４１に向けて押し付ける押圧力（即ち分力Ｆ１ａ）を発生させる。よって、第１及び第２の傾斜面６９ａ，６９ｂが発生させる分力Ｆ１ａによって下側突部６１ａがフランジ部４１ａに押し付けられることにより、下側突部６１ａとフランジ部４１ａとの間の摩擦力が容易に増大される。そして、この摩擦力によりサポート部材４３が駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転し難くなる。従って、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時にサポート部材４３が駆動側回転体４２の回転方向に駆動側回転体４２よりも先行して回転することをより容易に抑制することができる。その結果、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時における騒音の発生をより容易に抑制することができる。
【００７９】
（４）サポート部材４３は、サポート部材４３の回転軸線Ｌ４方向にクラッチハウジング４１と重なる部分を有する。また、サポート部材４３の第１及び第２の傾斜面６９ａ，６９ｂは、サポート部材４３の回転軸線Ｌ４方向に対して傾斜している。そのため、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時に駆動側回転体４２が回転方向から第１の傾斜面６９ａもしくは第２の傾斜面６９ｂに当接すると、当該傾斜面において駆動側回転体４２による押圧力Ｆから回転軸線Ｌ４方向の分力Ｆ１ａが発生される。この分力Ｆ１ａによって、サポート部材４３が、サポート部材４３の回転軸線Ｌ４方向に重なるクラッチハウジング４１の方へ押し付けられる。これにより、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時にサポート部材４３が駆動側回転体４２の回転方向に駆動側回転体４２よりも先行して回転することを更に容易に抑制することができる。その結果、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時における騒音の発生を更に容易に抑制することができる。
【００８０】
＜第２実施形態＞
以下、クラッチを備えたモータの第２実施形態について説明する。なお、本実施形態では、上記第１実施形態の構成と同一の構成及び対応する構成に同一の符号を付してその説明を省略する。
【００８１】
図１０に示すように、本実施形態のクラッチ１００は、上記第１実施形態のクラッチ４０に代えてモータ１０に備えられるものである。クラッチ１００は、上記第１実施形態のクラッチ４０において、駆動側回転体４２に代えて駆動側回転体１１０を備えるとともに、サポート部材４３に代えてサポート部材１２０を備えた構成となっている。
【００８２】
サポート部材１２０は、上記第１実施形態のサポート部材４３において、第１及び第２の傾斜面６９ａ，６９ｂに代えて、第１及び第２の傾斜面１２１ａ，１２１ｂを備えた構成となっている。
【００８３】
各転動体保持部６２において、第１ローラサポート６４ａ側に設けられた第１の傾斜面１２１ａは、軸方向支持部６３における周方向の一方側（図１０において右側）の側面、及び第１ローラサポート６４ａにおける転動体４４と反対側の周方向の側面に亘って設けられている。また、各転動体保持部６２において、第１の傾斜面１２１ａは、軸方向支持部６３の軸方向の基端から第１ローラサポート６４ａの先端側における連結部６６の手前までの部分に亘って設けられている。そして、第１の傾斜面１２１ａは、サポート部材１２０の回転軸線Ｌ６方向（駆動側回転体１１０の回転軸線Ｌ５方向と同じであって、本実施形態では中心軸線Ｌ１方向に同じ）に対して傾斜した平面状をなしている。即ち、第１の傾斜面１２１ａは、回転軸線Ｌ６方向と平行ではなく、且つ、回転軸線Ｌ６方向と直角をなさないように形成されている。詳しくは、第１の傾斜面１２１ａは、軸方向支持部６３の軸方向の基端から第１ローラサポート６４ａの先端側に向かうにつれて第１の転動体当接面６８ａに近づくように傾斜している。そのため、第１ローラサポート６４ａは、その基端側から先端側に向かうにつれて周方向（駆動側回転体１１０の回転軸線Ｌ５回りのサポート部材１２０の回転方向）の幅が徐々に狭くなっている。
【００８４】
第２の傾斜面１２１ｂも第１の傾斜面１２１ａと同様の形状をなしている。即ち、各転動体保持部６２において、第２ローラサポート６４ｂ側に設けられた第２の傾斜面１２１ｂは、軸方向支持部６３における周方向の一方側（図１０において左側）の側面、及び第２ローラサポート６４ｂにおける転動体４４と反対側の周方向の側面に亘って設けられている。また、各転動体保持部６２において、第２の傾斜面１２１ｂは、軸方向支持部６３の軸方向の基端から第２ローラサポート６４ｂの先端側における連結部６６の手前までの部分に亘って設けられている。また、第２の傾斜面１２１ｂは、サポート部材１２０の回転軸線Ｌ６方向に対して傾斜した平面状をなしている。詳しくは、第２の傾斜面１２１ｂは、軸方向支持部６３の軸方向の基端から第２ローラサポート６４ｂの先端側に向かうにつれて第２の転動体当接面６８ｂに近づくように傾斜している。そのため、第２ローラサポート６４ｂは、その基端側から先端側に向かうにつれて周方向の幅が徐々に狭くなるとともに、転動体保持部６２は、軸方向の基端から先端側に向かうにつれて周方向の幅が徐々に狭くなっている。
【００８５】
駆動側回転体１１０は、上記第１実施形態の駆動側回転体４２において、各転動体解除部５７に第１及び第２の駆動側傾斜面１１１ａ，１１１ｂを備えた構成となっている。
第１の駆動側傾斜面１１１ａは、転動体解除部５７において、２つの転動体保持部６２のうち何れか一方の転動体保持部６２に設けられた第１の傾斜面１２１ａと駆動側回転体１１０の回転方向に対向する側面に設けられている。また、第１の駆動側傾斜面１１１ａは、転動体解除部５７の基端から先端に亘って設けられている。そして、第１の駆動側傾斜面１１１ａは、駆動側回転体１１０の回転軸線Ｌ５方向に対して傾斜している。即ち、第１の駆動側傾斜面１１１ａは、回転軸線Ｌ５方向と平行ではなく、且つ、回転軸線Ｌ５方向と直角をなさないように形成されている。詳しくは、転動体解除部５７の周方向の中央を通り回転軸線Ｌ５方向に延びる直線を同転動体解除部５７の中心線とすると、第１の駆動側傾斜面１１１ａは、転動体解除部５７の基端から先端に向かうにつれて同転動体解除部５７の中心線から周方向に遠ざかるように傾斜している。そのため、転動体解除部５７の周方向の一端部は、転動体解除部５７の基端から先端に向かうにつれて周方向（駆動側回転体１１０の回転方向）に徐々に突出した形状をなしている。そして、第１の駆動側傾斜面１１１ａは、駆動側回転体１１０の回転方向に対向する第１の傾斜面１２１ａに対して、駆動側回転体１１０の回転方向から面接触可能である。
【００８６】
第２の駆動側傾斜面１１１ｂも第１の駆動側傾斜面１１１ａと同様の形状をなしている。即ち、第２の駆動側傾斜面１１１ｂは、転動体解除部５７において、２つの転動体保持部６２のうち何れか一方の転動体保持部６２に設けられた第２の傾斜面１２１ｂと駆動側回転体１１０の回転方向に対向する側面に設けられている。また、第２の駆動側傾斜面１１１ｂは、転動体解除部５７の基端から先端に亘って設けられている。そして、第２の駆動側傾斜面１１１ｂは、駆動側回転体１１０の回転軸線Ｌ５方向に対して傾斜している。詳しくは、第２の駆動側傾斜面１１１ｂは、転動体解除部５７の基端から先端に向かうにつれて同転動体解除部５７の中心線から周方向に遠ざかるように傾斜している。そのため、転動体解除部５７の周方向の他端部は、転動体解除部５７の基端から先端に向かうにつれて周方向（駆動側回転体１１０の回転方向）に徐々に突出した形状をなすとともに、転動体解除部５７は、その基端から先端に向かうにつれて周方向の幅が徐々に広くなる形状をなしている。そして、第２の駆動側傾斜面１１１ｂは、駆動側回転体１１０の回転方向に対向する第２の傾斜面１２１ｂに対して、駆動側回転体１１０の回転方向から面接触可能である。
【００８７】
次に、本実施形態の作用を説明する。
モータ部２０の駆動により回転軸２４の回転駆動が開始されると、回転軸２４と一体に回転する駆動側回転体１１０の回転駆動が開始される。駆動側回転体１１０の回転に伴って、同駆動側回転体１１０の各転動体解除部５７における回転方向前方側の周方向端部が、各転動体保持部６２に回転方向に当接する（図８（ａ）参照）。即ち、駆動側回転体１１０の回転方向に応じて、第１の駆動側傾斜面１１１ａが第１の傾斜面１２１ａに面接触、もしくは第２の駆動側傾斜面１１１ｂが第２の傾斜面１２１ｂに面接触する。
【００８８】
ここで、図１０には、駆動側回転体１１０が第１の方向Ｒ１に回転し、第１の駆動側傾斜面１１１ａが駆動側回転体１１０の回転方向から第１の傾斜面１２１ａに面接触した場合を図示している。第１の傾斜面１２１ａ及び第１の駆動側傾斜面１１１ａは、何れも駆動側回転体１１０の回転軸線Ｌ５方向（サポート部材１２０の回転軸線Ｌ６方向と同じ）に対して同じ方向に傾斜している。そのため、駆動側回転体１１０の回転駆動の開始時に第１の駆動側傾斜面１１１ａが第１の傾斜面１２１ａに駆動側回転体１１０の回転方向から当接すると、第１の傾斜面１２１ａにおいて駆動側回転体１１０による押圧力Ｆからサポート部材１２０の回転軸線Ｌ６方向の分力Ｆ２ａが発生される。この分力Ｆ２ａによって、サポート部材１２０は、サポート部材１２０の回転軸線Ｌ６方向に重なる駆動側回転体１１０の方へ押し付けられる。従って、リング部６１の上側突部６１ｂが鍔部５２に軸方向に押し付けられるため、上側突部６１ｂと鍔部５２との間の摩擦力が増大される。即ち、第１の傾斜面１２１ａは、上側突部６１ｂと鍔部５２との間の摩擦力を増大させるように作用する。そして、サポート部材１２０は、上側突部６１ｂと鍔部５２との間の摩擦力によって駆動側回転体１１０の回転軸線回りに回転し難くなる。そのため、駆動側回転体１１０の回転駆動の開始時に、転動体解除部５７が駆動側回転体１１０の回転方向から転動体保持部６２に当接したときの衝撃によってサポート部材１２０が駆動側回転体１１０の回転方向に飛ばされて駆動側回転体１１０よりも先行して回転することが抑制される。従って、転動体解除部５７が転動体保持部６２に駆動側回転体１１０の回転方向から当接した後は、駆動側回転体１１０とサポート部材１２０とが一体的に回転するようになりやすい。そして、各転動体保持部６２に回転方向に当接した各転動体解除部５７が、押圧力Ｆの周方向の分力Ｆ２ｂにより各転動体保持部６２を介して転動体４４を駆動側回転体１１０の回転方向に押圧することにより、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５の制御面８３とによる各転動体４４の挟持が解除される。
【００８９】
なお、駆動側回転体１１０によってサポート部材１２０が駆動側回転体１１０の回転方向に押圧されることによりクラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５とによる転動体４４の挟持が解除された後に、従動側回転体４５がクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間に転動体４４を再度挟持しようとすることがある。しかしながら、本実施形態では、サポート部材１２０が駆動側回転体１１０よりも先行して回転することが抑制されることにより駆動側回転体１１０とサポート部材１２０とが一体的に回転しやすくなっている。そのため、駆動側回転体１１０とサポート部材１２０とが一体的に回転することで、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５とによる転動体４４の挟持は直ちに解除される。
【００９０】
駆動側回転体１１０の回転駆動の開始時に、第２の駆動側傾斜面１１１ｂが駆動側回転体１１０の回転方向から第２の傾斜面１２１ｂに面接触した場合にも同様の作用が得られる。
【００９１】
本実施形態によれば、上記第１実施形態の（１）と同様の効果に加えて、以下の効果を奏することができる。
（１）サポート部材１２０は、駆動側回転体１１０の鍔部５２に当接する上側突部６１ｂを有する。そして、第１及び第２の傾斜面１２１ａ，１２１ｂは、駆動側回転体１１０の回転駆動の開始時に、上側突部６１ｂと鍔部５２との間の摩擦力を増大させるように作用する。このように、第１及び第２の傾斜面１２１ａ，１２１ｂによって上側突部６１ｂと鍔部５２との間の摩擦力が増大されることにより、当該摩擦力によってサポート部材１２０が駆動側回転体１１０の回転軸線回りに回転し難くなる。従って、駆動側回転体１１０の回転駆動の開始時にサポート部材１２０が駆動側回転体１１０の回転方向に駆動側回転体１１０よりも先行して回転することを当該摩擦力によって容易に抑制することができる。その結果、駆動側回転体１１０の回転駆動の開始時における騒音の発生を容易に抑制することができる。
【００９２】
（２）第１及び第２の傾斜面１２１ａ，１２１ｂは、上側突部６１ｂが鍔部５２に押し付けられるように、サポート部材１２０を駆動側回転体１１０に向けて押し付ける押圧力（即ち分力Ｆ２ａ）を発生させる。よって、第１及び第２の傾斜面１２１ａ，１２１ｂが発生させる分力Ｆ２ａによって上側突部６１ｂが鍔部５２に押し付けられることにより、上側突部６１ｂと鍔部５２との間の摩擦力が容易に増大される。そして、この摩擦力によりサポート部材１２０が駆動側回転体１１０の回転軸線Ｌ５回りに回転し難くなる。従って、駆動側回転体１１０の回転駆動の開始時にサポート部材１２０が駆動側回転体１１０の回転方向に駆動側回転体１１０よりも先行して回転することをより容易に抑制することができる。その結果、駆動側回転体１１０の回転駆動の開始時における騒音の発生をより容易に抑制することができる。
【００９３】
（３）サポート部材１２０は、サポート部材１２０の回転軸線Ｌ６方向に駆動側回転体１１０と重なる部分を有する。また、サポート部材１２０の第１及び第２の傾斜面１２１ａ，１２１ｂは、サポート部材１２０の回転軸線Ｌ６方向に対して傾斜している。そのため、駆動側回転体１１０の回転駆動の開始時に駆動側回転体１１０が回転方向から第１の傾斜面１２１ａもしくは第２の傾斜面１２１ｂに当接すると、当該傾斜面において駆動側回転体１１０による押圧力Ｆからサポート部材１２０の回転軸線Ｌ６方向の分力Ｆ２ａが発生される。この分力Ｆ２ａによって、サポート部材１２０は、サポート部材１２０の回転軸線Ｌ６方向に重なる駆動側回転体１１０の方へ押し付けられる。これにより、駆動側回転体１１０の回転駆動の開始時にサポート部材１２０が駆動側回転体１１０の回転方向に駆動側回転体１１０よりも先行して回転することを更に容易に抑制することができる。その結果、駆動側回転体１１０の回転駆動の開始時における騒音の発生を更に容易に抑制することができる。
【００９４】
（４）駆動側回転体１１０は、駆動側回転体１１０の回転軸線Ｌ５方向に対して傾斜した第１及び第２の駆動側傾斜面１１１ａ、１１１ｂを有する。そして、駆動側回転体１１０の回転駆動の開始時には、第１及び第２の駆動側傾斜面１１１ａ、１１１ｂは、駆動側回転体１１０の回転方向から第１及び第２の傾斜面１２１ａ，１２１ｂに面接触する。そのため、第１及び第２の駆動側傾斜面１１１ａ、１１１ｂが第１及び第２の傾斜面１２１ａ，１２１ｂに当接したときに、駆動側回転体１１０による押圧力からサポート部材１２０の回転軸線Ｌ６方向の分力を安定して容易に発生させることができる。そして、この分力によって、サポート部材１２０は、サポート部材１２０の回転軸線Ｌ６方向に重なる駆動側回転体１１０の方へ押し付けられる。従って、駆動側回転体１１０の回転駆動の開始時にサポート部材１２０が駆動側回転体１１０の回転方向に駆動側回転体１１０よりも先行して回転することをより効果的に抑制することができる。その結果、駆動側回転体１１０の回転駆動の開始時における騒音の発生をより効果的に抑制することができる。
【００９５】
＜第３実施形態＞
以下、クラッチを備えたモータの第３実施形態について説明する。なお、本実施形態では、上記第１実施形態の構成と同一の構成及び対応する構成に同一の符号を付してその説明を省略する。
【００９６】
図１１に示すように、本実施形態のクラッチ１３０は、上記第１実施形態のクラッチ４０に代えてモータ１０に備えられるものである。クラッチ１３０は、上記第１実施形態のクラッチ４０において、サポート部材４３に代えてサポート部材１４０を備えた構成となっている。そして、サポート部材１４０は、上記第１実施形態のサポート部材４３において、付勢部１４１を備えた構成となっている。なお、サポート部材１４０は、上記第１実施形態の第１及び第２の傾斜面６９ａ，６９ｂは備えておらず、第１及び第２ローラサポート６４ａ，６４ｂは、駆動側回転体４２の回転軸線方向に沿って周方向（駆動側回転体４２の回転方向）の幅が一定となっている。
【００９７】
図１１及び図１２に示すように、付勢部１４１は、各連結部６６の周方向（サポート部材１４０の回転方向）の中央部にそれぞれ一体に設けられている。各連結部６６において、付勢部１４１は、連結部６６からサポート部材１４０の回転軸線Ｌ７方向に沿ってリング部６１側に延びる延出部１４１ａと、延出部１４１ａの先端部から外周側に突出した押圧部１４１ｂとを有する。
【００９８】
延出部１４１ａは、その基端部に対してその先端部の位置が径方向に変化するように弾性変形可能である。サポート部材１４０がクラッチハウジング４１の内側に挿入される前の状態（即ち図１２に示す状態）では、延出部１４１ａの径方向外側の側面は、連結部６６の外周面と面一になっている。
【００９９】
押圧部１４１ｂは、連結部６６の外周面よりも径方向外側に突出している。押圧部１４１ｂの先端面（径方向外側を向いた側面）である摺接面１４１ｃは、サポート部材１４０の回転軸線Ｌ７方向から見ると、外周側に膨らむ円弧状をなしている。摺接面１４１ｃは、例えば、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃの曲率と同じ曲率で湾曲している。そして、サポート部材１４０がクラッチハウジング４１の内側に挿入される前の状態では、摺接面１４１ｃは、連結部６６の外周面よりも径方向外側に位置している。また、同状態では、回転軸線Ｌ７方向から見て、２つの付勢部１４１の摺接面１４１ｃが内接する円（図示略）の直径は、クラッチハウジング４１の内径よりも大きくなっている。
【０１００】
図１１に示すように、このようなサポート部材１４０は、各付勢部１４１の延出部１４１ａが径方向内側に弾性変形された状態でクラッチハウジング４１の内側に挿入されている。そして、各付勢部１４１の摺接面１４１ｃは、延出部１４１ａの弾性力によってクラッチハウジング４１の内周面４１ｃに押し付けられるようになっている。即ち、サポート部材１４０は、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃに当接する摺接面１４１ｃが当該内周面４１ｃに押し付けられるように、押圧部１４１ｂをクラッチハウジング４１の内周面４１ｃに向けて押し付ける押圧力を発生させる付勢部１４１（延出部１４１ａ）を有している。摺接面１４１ｃは、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃにサポート部材１４０の回転方向に摺接可能に押圧接触しており、当該内周面４１ｃと摺接面１４１ｃとの間で、サポート部材１４０を駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転し難くする摩擦力（負荷）が発生される。即ち、付勢部１４１の延出部１４１ａは、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと押圧部１４１ｂとの間の摩擦力を増大させるように作用する。
【０１０１】
次に、本実施形態の作用を説明する。
モータ部２０の駆動により回転軸２４の回転駆動が開始されると、回転軸２４と一体に回転する駆動側回転体４２の回転駆動が開始される。駆動側回転体４２の回転に伴って、同駆動側回転体４２の各転動体解除部５７における回転方向前方側の周方向端部が、各転動体保持部６２に回転方向に当接する（図８（ａ）参照）。
【０１０２】
このとき、サポート部材１４０は、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと摺接面１４１ｃとの間の摩擦力により、駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転し難くなっている。そのため、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時に、転動体解除部５７が駆動側回転体４２の回転方向から転動体保持部６２に当接したときの衝撃によってサポート部材１４０が駆動側回転体４２の回転方向に飛ばされて駆動側回転体４２よりも先行して回転することが抑制される。従って、転動体解除部５７が転動体保持部６２に駆動側回転体４２の回転方向から当接した後は、駆動側回転体４２とサポート部材１４０とが一体的に回転するようになりやすい。そして、各転動体保持部６２に回転方向に当接した各転動体解除部５７が、各転動体保持部６２を介して転動体４４を駆動側回転体４２の回転方向に押圧することにより、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５の制御面８３とによる各転動体４４の挟持が解除される。
【０１０３】
なお、駆動側回転体４２によってサポート部材１４０が駆動側回転体４２の回転方向に押圧されることによりクラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５とによる転動体４４の挟持が解除された後に、従動側回転体４５がクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間に転動体４４を再度挟持しようとすることがある。しかしながら、本実施形態では、サポート部材１４０が駆動側回転体４２よりも先行して回転することが抑制されることにより駆動側回転体４２とサポート部材１４０とが一体的に回転しやすくなっている。そのため、駆動側回転体４２とサポート部材１４０とが一体的に回転することで、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５とによる転動体４４の挟持は直ちに解除される。
【０１０４】
本実施形態によれば、上記第１実施形態の（１）と同様の効果に加えて、以下の効果を奏することができる。
（１）サポート部材１４０は、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃに当接して摺接する押圧部１４１ｂを有する。そして、付勢部１４１の延出部１４１ａは、押圧部１４１ｂとクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間の摩擦力を増大させるように作用する。このように、延出部１４１ａによって押圧部１４１ｂとクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間の摩擦力が増大されることにより、当該摩擦力によってサポート部材１４０が駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転し難くなる。従って、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時にサポート部材１４０が駆動側回転体４２の回転方向に駆動側回転体４２よりも先行して回転することを当該摩擦力によって容易に抑制することができる。その結果、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時における騒音の発生を容易に抑制することができる。
【０１０５】
（２）サポート部材１４０は、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃに当接する摺接面１４１ｃが当該内周面４１ｃに押し付けられるように、押圧部１４１ｂをクラッチハウジング４１の内周面４１ｃに向けて押し付ける押圧力を発生させる付勢部１４１を有する。このように、付勢部１４１で発生される押圧力によって押圧部１４１ｂがクラッチハウジング４１の内周面４１ｃに押し付けられることにより、押圧部１４１ｂ（摺接面１４１ｃ）とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間の摩擦力が容易に増大される。そして、この摩擦力によりサポート部材１４０が駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転し難くなる。従って、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時にサポート部材１４０が駆動側回転体４２の回転方向に駆動側回転体４２よりも先行して回転することをより容易に抑制することができる。その結果、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時における騒音の発生をより容易に抑制することができる。
【０１０６】
＜第４実施形態＞
以下、クラッチを備えたモータの第４実施形態について説明する。なお、本実施形態では、上記第１実施形態の構成と同一の構成及び対応する構成に同一の符号を付してその説明を省略する。
【０１０７】
図１３（ａ）及び図１３（ｂ）に示すように、本実施形態のクラッチ１５０は、上記第１実施形態のクラッチ４０に代えてモータ１０に備えられるものである。クラッチ１５０は、上記第１実施形態のクラッチ４０においてサポート部材４３に代えてサポート部材１６０を備えた構成となっている。なお、サポート部材１６０は、上記第１実施形態の第１及び第２の傾斜面６９ａ，６９ｂは備えておらず、第１及び第２ローラサポート６４ａ，６４ｂは、駆動側回転体４２の回転軸線方向に沿って周方向（駆動側回転体４２の回転方向）の幅が一定となっている。
【０１０８】
サポート部材１６０は、上記第１実施形態のサポート部材４３のリング部６１に負荷発生部としての複数の抵抗突起１６１を設けた構成である。複数の抵抗突起１６１は、リング部６１の軸方向の一端面であって鍔部５２と軸方向に対向する端面から軸方向に突出している。本実施形態では、抵抗突起１６１は、リング部６１の軸方向の一端面に周方向に等角度間隔（１５°間隔）に２４個設けられている。なお、図１３（ｂ）では、図面が煩雑となることを避けるために、図１３（ａ）においてリング部６１の下半分に設けられた抵抗突起１６１のみを図示し、上半分に設けられた抵抗突起１６１の図示を省略している。各抵抗突起１６１は、略平板状をなしており、リング部６１を径方向外側から見て、リング部６１の軸方向の一端面から軸方向に突出するとともに、サポート部材１６０の回転軸線Ｌ８方向に対して傾斜している。本実施形態では、駆動側回転体４２側からリング部６１を見た場合（図１３（ａ）に示す状態）に、各抵抗突起１６１は、その先端がその基端よりもの反時計方向側に位置するように傾斜している。また、各抵抗突起１６１の回転軸線Ｌ８方向の高さは、上側突部６１ｂの回転軸線Ｌ８方向の高さよりも低い。そのため、サポート部材１６０と駆動側回転体４２とが組み付けられた状態では、上側突部６１ｂは鍔部５２に軸方向から当接するが、各抵抗突起１６１は鍔部５２に接触しない。
【０１０９】
各抵抗突起１６１は、サポート部材１６０の回転方向の両端に第１及び第２の抵抗傾斜面１６２ａ，１６２ｂを有する。各抵抗突起１６１において、サポート部材１６０の回転方向の一方側の側面（駆動側回転体４２側からリング部６１を見て反時計方向側の側面であって図１３（ｂ）において右側の側面）である第１の抵抗傾斜面１６２ａは、サポート部材１６０の回転軸線Ｌ８方向に対して傾斜している。本実施形態では、各抵抗突起１６１において、第１の抵抗傾斜面１６２ａは、リング部６１の軸方向の一端面との間に鋭角θ１をなすように回転軸線Ｌ８方向に対して傾斜している。また、各抵抗突起１６１において、サポート部材１６０の回転方向の他方側の側面（駆動側回転体４２側からリング部６１を見て時計方向側の側面であって図１３（ｂ）において左側の側面）である第２の抵抗傾斜面１６２ｂは、サポート部材１６０の回転軸線Ｌ８方向に対して傾斜している。本実施形態では、各抵抗突起１６１において、第２の抵抗傾斜面１６２ｂは、リング部６１の軸方向の一端面との間に鈍角θ２をなすように回転軸線Ｌ８方向に対して傾斜している。
【０１１０】
次に、本実施形態の作用を説明する。
モータ部２０の駆動により回転軸２４の回転駆動が開始されると、回転軸２４と一体に回転する駆動側回転体４２の回転駆動が開始される。駆動側回転体４２の回転に伴って、同駆動側回転体４２の各転動体解除部５７における回転方向前方側の周方向端部が、各転動体保持部６２に回転方向に当接する（図８（ａ）参照）。
【０１１１】
ここで、図１４（ａ）には、駆動側回転体４２がモータ部２０側から見て反時計方向（図１４（ａ）において矢印α１方向）に回転した場合を図示している。サポート部材１６０は、複数の抵抗突起１６１により空気抵抗が増大されているため、抵抗突起１６１を備えないサポート部材に比べて空気抵抗が増大されている。そのため、サポート部材１６０は、駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転し難くなっている。更に、リング部６１から軸方向に突出した各抵抗突起１６１は、サポート部材１６０の回転軸線Ｌ８方向に対して傾斜した第１の抵抗傾斜面１６２ａを有する。そのため、サポート部材１６０が駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転すると、第１の抵抗傾斜面１６２ａの傾斜方向に応じて、第１の抵抗傾斜面１６２ａに作用する空気抵抗による押圧力Ｆ３からサポート部材１６０の回転軸線Ｌ８方向の分力Ｆ３ａが発生される。本実施形態では、分力Ｆ３ａは、駆動側回転体４２側に向かう力である。この分力Ｆ３ａによって、サポート部材１６０は、サポート部材１６０の回転軸線Ｌ８方向に重なる駆動側回転体４２の方へ押し付けられるため、上側突部６１ｂが鍔部５２に押し付けられる。その結果、上側突部６１ｂと鍔部５２との間の摩擦力が増大される。即ち、第１の抵抗傾斜面１６２ａを有する抵抗突起１６１は、上側突部６１ｂと鍔部５２との間の摩擦力を増大させるように作用する。そのため、サポート部材１６０は、上側突部６１ｂと鍔部５２との間の摩擦力によって駆動側回転体４２の回転軸線回りに更に回転し難くなる。これらのことから、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時に、転動体解除部５７が駆動側回転体４２の回転方向から転動体保持部６２に当接したときの衝撃によってサポート部材１６０が駆動側回転体４２の回転方向に飛ばされて駆動側回転体４２よりも先行して回転することが抑制される。従って、転動体解除部５７が転動体保持部６２に駆動側回転体４２の回転方向から当接した後は、駆動側回転体４２とサポート部材１６０とが一体的に回転するようになりやすい。そして、各転動体保持部６２に回転方向に当接した各転動体解除部５７が、各転動体保持部６２を介して転動体４４を駆動側回転体４２の回転方向に押圧することにより、クラッチハウジング４１の内周面と従動側回転体４５の制御面８３とによる各転動体４４の挟持が解除される（図８（ａ）参照）。
【０１１２】
なお、駆動側回転体４２によってサポート部材１６０が駆動側回転体４２の回転方向に押圧されることによりクラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５とによる転動体４４の挟持が解除された後に、従動側回転体４５がクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間に転動体４４を再度挟持しようとすることがある。しかしながら、本実施形態では、サポート部材１６０が駆動側回転体４２よりも先行して回転することが抑制されることにより駆動側回転体４２とサポート部材１６０とが一体的に回転しやすくなっている。そのため、駆動側回転体４２とサポート部材１６０とが一体的に回転することで、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５とによる転動体４４の挟持は直ちに解除される。
【０１１３】
また、図１４（ｂ）に示すように、モータ部２０の駆動により、駆動側回転体４２がモータ部２０側から見て時計方向（図１４（ｂ）において矢印α２方向）に回転した場合も同様の作用が得られる。即ち、サポート部材１６０は、複数の抵抗突起１６１により空気抵抗が増大されているため、抵抗突起１６１を備えないサポート部材に比べて空気抵抗が増大されている。そのため、サポート部材１６０は、駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転し難くなっている。更に、リング部６１から軸方向に突出した各抵抗突起１６１は、サポート部材１６０の回転軸線Ｌ８方向に対して傾斜した第２の抵抗傾斜面１６２ｂを有する。そのため、サポート部材１６０が駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転すると、第２の抵抗傾斜面１６２ｂの傾斜方向に応じて、第２の抵抗傾斜面１６２ｂに作用する空気抵抗による押圧力Ｆ４からサポート部材１６０の回転軸線Ｌ８方向の分力Ｆ４ａが発生される。この場合、分力Ｆ４ａは、駆動側回転体４２と反対方向に向かう力である。この分力Ｆ４ａによって、サポート部材１６０は、サポート部材１６０の回転軸線Ｌ８方向に重なるクラッチハウジング４１の方へ押し付けられるため、下側突部６１ａがフランジ部４１ａに押し付けられる。その結果、下側突部６１ａとフランジ部４１ａとの間の摩擦力が増大される。即ち、第２の抵抗傾斜面１６２ｂを有する抵抗突起１６１は、下側突部６１ａとフランジ部４１ａとの間の摩擦力を増大させるように作用する。そのため、サポート部材１６０は、下側突部６１ａとフランジ部４１ａとの間の摩擦力によって駆動側回転体４２の回転軸線回りに更に回転し難くなる。これらのことから、駆動側回転体４２が矢印α２方向に回転した場合であっても、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時に、転動体解除部５７が駆動側回転体４２の回転方向から転動体保持部６２に当接したときの衝撃によってサポート部材１６０が駆動側回転体４２の回転方向に飛ばされて駆動側回転体４２よりも先行して回転することが抑制される。従って、転動体解除部５７が転動体保持部６２に駆動側回転体４２の回転方向から当接した後は、駆動側回転体４２とサポート部材１６０とが一体的に回転するようになりやすい。
【０１１４】
本実施形態によれば、上記第１実施形態の（１）と同様の効果に加えて、以下の効果を奏することができる。
（１）サポート部材１６０は、クラッチハウジング４１のフランジ部４１ａに当接する下側突部６１ａ及び駆動側回転体４２の鍔部５２に当接する上側突部６１ｂを有する。そして、抵抗突起１６１は、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時に、下側突部６１ａとフランジ部４１ａとの間の摩擦力、もしくは上側突部６１ｂと鍔部５２との間の摩擦力を増大させるように作用する。このように、抵抗突起１６１によって下側突部６１ａとフランジ部４１ａとの間の摩擦力、もしくは上側突部６１ｂと鍔部５２との間の摩擦力が増大されることにより、当該摩擦力によってサポート部材１６０が駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転し難くなる。従って、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時にサポート部材１６０が駆動側回転体４２の回転方向に駆動側回転体４２よりも先行して回転することを当該摩擦力によって容易に抑制することができる。その結果、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時における騒音の発生を容易に抑制することができる。
【０１１５】
（２）サポート部材１６０は、下側突部６１ａがフランジ部４１ａに押し付けられる、もしくは上側突部６１ｂが鍔部５２に押し付けられるように、サポート部材１６０をクラッチハウジング４１もしくは駆動側回転体４２に向けて押し付ける押圧力（即ち分力Ｆ３ａもしくは分力Ｆ４ａ）を発生させる抵抗突起１６１を有する。そして、抵抗突起１６１が発生させる分力Ｆ３ａによって下側突部６１ａがフランジ部４１ａに押し付けられることにより、下側突部６１ａとフランジ部４１ａとの間の摩擦力が容易に増大される。また、上側突部６１ｂが鍔部５２に押し付けられることにより、上側突部６１ｂと鍔部５２との間の摩擦力が容易に増大される。この摩擦力によりサポート部材１６０が駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転し難くなる。従って、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時にサポート部材１６０が駆動側回転体４２の回転方向に駆動側回転体４２よりも先行して回転することをより容易に抑制することができる。その結果、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時における騒音の発生をより容易に抑制することができる。
【０１１６】
（３）駆動側回転体４２の回転軸線回りのサポート部材１６０の回転時には、抵抗突起１６１によってサポート部材１６０に作用する空気抵抗が増大されるため、サポート部材１６０は、駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転し難くなる。従って、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時にサポート部材１６０が駆動側回転体４２の回転方向に駆動側回転体４２よりも先行して回転することを抵抗突起１６１によって容易に抑制することができる。その結果、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時における騒音の発生を容易に抑制することができる。
【０１１７】
（４）リング部６１の軸方向の一端面から軸方向に突出した抵抗突起１６１は、サポート部材１６０の回転軸線Ｌ８方向（駆動側回転体４２の回転軸線方向に同じ）に対して傾斜した第１及び第２の抵抗傾斜面１６２ａ，１６２ｂを有する。そのため、サポート部材１６０が駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転すると、第１の抵抗傾斜面１６２ａに作用する空気抵抗による押圧力Ｆ３もしくは第２の抵抗傾斜面１６２ｂに作用する空気抵抗による押圧力Ｆ４からサポート部材１６０の回転軸線Ｌ８方向の分力が発生される。この分力によって、サポート部材１６０は、サポート部材１６０の回転軸線Ｌ８方向に重なるクラッチハウジング４１もしくは駆動側回転体４２の方へ押し付けられる。これにより、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時にサポート部材１６０が駆動側回転体４２の回転方向に駆動側回転体４２よりも先行して回転することをより効果的に抑制することができる。その結果、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時における騒音の発生をより効果的に抑制することができる。
【０１１８】
なお、上記各実施形態は、以下のように変更してもよい。
・上記第４実施形態では、各抵抗突起１６１は、サポート部材１６０の回転軸線Ｌ８方向に対して傾斜した第１及び第２の抵抗傾斜面１６２ａ，１６２ｂを有する。しかしながら、各抵抗突起１６１は、必ずしも第１及び第２の抵抗傾斜面１６２ａ，１６２ｂを備えなくてもよい。例えば、各抵抗突起１６１は、第１及び第２の抵抗傾斜面１６２ａ，１６２ｂのうち何れか一方の抵抗傾斜面のみを備えた構成であってもよい。また例えば、各抵抗突起１６１は、第１及び第２の抵抗傾斜面１６２ａ，１６２ｂの何れも備えない構成、即ち、各抵抗突起１６１の周方向の両端面が回転軸線Ｌ８方向と平行をなす構成であってもよい。
【０１１９】
・上記第４実施形態では、各抵抗突起１６１は、リング部６１の軸方向の一端面からサポート部材１６０の回転軸線Ｌ８方向に突出している。しかしながら、抵抗突起１６１は、サポート部材１６０の外面から突出し、サポート部材１６０の駆動側回転体４２の回転軸線回りの回転時に空気抵抗を増大させる位置に設けられていればよい。
【０１２０】
例えば、図１５（ａ）及び図１５（ｂ）に示すサポート部材１７０は、リング部６１の外周面から径方向外側に突出した複数の抵抗突起１７１を有する。複数の抵抗突起１７１は、厚さ方向がリング部６１の周方向となる略平板状をなし、リング部６１の周方向に並んでいる。また、各抵抗突起１７１は、その先端がその基端に対して周方向の一方側にずれるように傾斜している。即ち、各抵抗突起１７１は、径方向（サポート部材１７０の回転軸線と直交する方向）に対して傾斜している。このようにすると、上記第４実施形態の（３）と同様の効果を得ることができる。また、各抵抗突起１７１は、径方向に対して傾斜しているため、各抵抗突起１７１が径方向に沿って延びる場合よりもサポート部材１７０を径方向に小型化することができる。
【０１２１】
なお、各抵抗突起１７１を、その先端がその基端に対して周方向にずれることなく径方向に沿って延びる構成としてもよい。このようにしても、上記第４実施形態の（３）と同様の効果を得ることができる。また、抵抗突起１７１を、サポート部材１７０の回転軸線方向に対して傾斜させてもよい。このようにすると、上記第４実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０１２２】
また、図１６（ａ）及び図１６（ｂ）に示すように、上記第４実施形態のサポート部材１６０に、更に抵抗突起１７１を追加してもよい。このようにすると、駆動側回転体４２の回転軸線回りのサポート部材１６０の回転時には、抵抗突起１６１だけでなく抵抗突起１７１によってもサポート部材１６０に作用する空気抵抗が増大されるため、サポート部材１６０は、駆動側回転体４２の回転軸線回りに更に回転し難くなる。従って、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時にサポート部材１６０が駆動側回転体４２の回転方向に駆動側回転体４２よりも先行して回転することを更に抑制することができる。その結果、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時における騒音の発生を更に抑制することができる。
【０１２３】
・上記第３実施形態では、サポート部材１４０は、付勢部１４１を２つ有する。しかしながら、サポート部材１４０が有する付勢部１４１の数は、２つに限らず、複数であればよい。なお、複数の付勢部１４１の押圧力によってサポート部材１４０の回転軸線Ｌ７が従動側回転体４５の回転軸線（ウォーム軸３４の中心軸線Ｌ２に同じ）からずれることを抑制するべく、各付勢部１４１の位置及び押圧力が調整されることが好ましい。
【０１２４】
・上記第３実施形態のサポート部材１４０が備える付勢部１４１の形状は、上記第３実施形態のものに限らない。付勢部１４１は、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃに当接して径方向外側に向けて当該内周面４１ｃを押圧するものであればよい。例えば、付勢部１４１は、軸方向支持部６３の外周面から径方向外側に突出するように設けられた弾性部材であってもよい。弾性部材は、例えばエラストマよりなる。そして、弾性部材よりなる付勢部１４１は、軸方向支持部６３とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間で径方向に潰れるように弾性変形された状態で配置され、その弾性力により内周面４１ｃを径方向外側に向けて押圧する。このようにしても、上記第３実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０１２５】
・上記第２実施形態では、第１の駆動側傾斜面１１１ａと第１の傾斜面１２１ａ、並びに、第２の駆動側傾斜面１１１ｂと第２の傾斜面１２１ｂは、それぞれ面接触するが、線接触するように構成されてもよい。
【０１２６】
・上記第２実施形態では、第１及び第２の駆動側傾斜面１１１ａ，１１１ｂと第１及び第２の傾斜面１２１ａ，１２１ｂとは、駆動側回転体１１０の回転方向に当接したときに、上側突部６１ｂが鍔部５２に押し付けられるようにサポート部材１２０を駆動側回転体１１０に向けて押し付ける押圧力（分力Ｆ２ａ）を発生させる。しかしながら、第１及び第２の駆動側傾斜面１１１ａ，１１１ｂと第１及び第２の傾斜面１２１ａ，１２１ｂとは、駆動側回転体１１０の回転方向に当接したときに、下側突部６１ａがフランジ部４１ａに押し付けられるように、サポート部材１２０をクラッチハウジング４１に向けて押し付ける押圧力を発生させるように構成されてもよい。即ち、上記第２実施形態における分力Ｆ２ａと反対方向の分力が発生するように、回転軸線Ｌ５方向に対する第１及び第２の駆動側傾斜面１１１ａ，１１１ｂの傾斜の方向、並びに、回転軸線Ｌ６方向に対する第１及び第２の傾斜面１２１ａ，１２１ｂの傾斜の方向を上記第２実施形態と逆向きにしてもよい。このようにすると、発生された押圧力（分力）によって下側突部６１ａがフランジ部４１ａに押し付けられることにより、下側突部６１ａとフランジ部４１ａとの間の摩擦力が容易に増大される。そして、この摩擦力によりサポート部材１２０が駆動側回転体１１０の回転軸線Ｌ５回りに回転し難くなる。従って、このようにしても、駆動側回転体１１０の回転駆動の開始時にサポート部材１２０が駆動側回転体１１０の回転方向に駆動側回転体１１０よりも先行して回転することをより容易に抑制することができる。その結果、駆動側回転体１１０の回転駆動の開始時における騒音の発生をより容易に抑制することができる。
【０１２７】
・上記第１実施形態では、第１及び第２の傾斜面６９ａ，６９ｂは、駆動側回転体４２の回転方向から転動体解除部５７が当接したときに、下側突部６１ａがフランジ部４１ａに押し付けられるようにサポート部材４３をクラッチハウジング４１に向けて押し付ける押圧力（分力Ｆ１ａ）を発生させる。しかしながら、第１及び第２の傾斜面６９ａ，６９ｂは、転動体解除部５７が駆動側回転体４２の回転方向から当接したときに、上側突部６１ｂが鍔部５２に押し付けられるように、サポート部材４３を駆動側回転体４２に向けて押し付ける押圧力を発生させるように構成されてもよい。即ち、第１及び第２の傾斜面６９ａ，６９ｂに転動体解除部５７が駆動側回転体４２の回転方向から当接したときに、上記第１実施形態における分力Ｆ１ａと反対方向の分力が発生するように、回転軸線Ｌ４方向に対する第１及び第２の傾斜面６９ａ，６９ｂの傾斜の方向を上記第１実施形態と逆向きにしてもよい。このようにすると、発生された押圧力（分力）によって上側突部６１ｂが鍔部５２に押し付けられることにより、上側突部６１ｂと鍔部５２との間の摩擦力が容易に増大される。そして、この摩擦力によりサポート部材４３が駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転し難くなる。従って、このようにしても、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時にサポート部材４３が駆動側回転体４２の回転方向に駆動側回転体４２よりも先行して回転することをより容易に抑制することができる。その結果、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時における騒音の発生をより容易に抑制することができる。
【０１２８】
・上記各実施形態では、下側突部６１ａは、リング部６１の周方向に沿って延びる突条をなしている。しかしながら、下側突部６１ａの形状はこれに限らず、フランジ部４１ａに軸方向から当接可能にリング部６１から軸方向に突出した形状であればよい。例えば、下側突部６１ａは、リング部６１から軸方向に突出し周方向に沿って断続的に設けられた複数の突起から構成されたものであってもよい。
【０１２９】
・上記各実施形態では、上側突部６１ｂは、リング部６１から軸方向に突出した略半球状の突起である。しかしながら、上側突部６１ｂの形状はこれに限らず、鍔部５２に軸方向から当接可能にリング部６１から軸方向に突出した形状であればよい。例えば、上側突部６１ｂは、リング部６１の周方向に沿って延びる円環状の突条をなすものであってもよい。
【０１３０】
・上記第１実施形態では、サポート部材４３は、クラッチハウジング４１のフランジ部４１ａに軸方向から当接する下側突部６１ａを有する。しかしながら、サポート部材４３は、必ずしもフランジ部４１ａに直接当接しなくてもよい。例えば、リング部６１とフランジ部４１ａとの間にワッシャ等の部材が介在されていてもよい。上記第２乃至第４実施形態のサポート部材１２０，１４０，１６０においても同様である。
【０１３１】
・上記第１実施形態では、サポート部材４３は、駆動側回転体４２の鍔部５２に軸方向から当接する上側突部６１ｂを有する。しかしながら、サポート部材４３は、必ずしも鍔部５２に直接当接しなくてもよい。例えば、リング部６１と鍔部５２との間にワッシャ等の部材が介在されていてもよい。上記第２乃至第４実施形態のサポート部材１２０，１４０，１６０においても同様である。
【０１３２】
・上記第１実施形態において、クラッチ４０を構成するクラッチハウジング４１、駆動側回転体４２、サポート部材４３、転動体４４及び従動側回転体４５の形状は、必ずしも上記第１実施形態の形状でなくてもよい。例えば、駆動側回転体４２は、回転軸２４と一体に形成されたものであってもよい。また例えば、従動側回転体４５は、ウォーム軸３４と別体に設けられて、同ウォーム軸３４と一体回転可能に組み付けられるものであってもよい。また、転動体４４は、２つに限らず、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５との間に少なくとも１つ配置されていればよい。なお、上記第２乃至第４実施形態のクラッチ１００，１３０，１５０についても同様である。
【０１３３】
・上記第１乃至第４実施形態のうち２つ以上の実施形態を組み合わせて実施してもよい。
・上記各実施形態では、モータ１０は、パワーウインド装置の駆動源として用いられているが、他の装置の駆動源に用いられるものであってもよい。
【０１３４】
・上記各実施形態では、クラッチ４０，１００，１３０，１５０は、モータ１０に備えられ、回転軸２４と減速機構３２のウォーム軸３４とを連結するものである。しかしながら、クラッチ４０，１００，１３０，１５０は、モータ１０以外の装置に備えられ、回転駆動される回転軸と、回転軸の回転駆動力が伝達される従動軸とを連結するものであってもよい。
【符号の説明】
【０１３５】
１０…モータ、２０…モータ部、２４…回転軸、３０…出力部、３４…従動軸としてのウォーム軸、４０，１００，１３０，１５０…クラッチ、４１…クラッチハウジング、４１ｃ…内周面、４２，１１０…駆動側回転体、４３，１２０，１４０，１６０，１７０…サポート部材、４４…転動体、４５…従動側回転体、６１ａ…第１当接部としての下側突部、６１ｂ…第２当接部としての上側突部、６９ａ，１２１ａ…負荷発生部及び傾斜面としての第１の傾斜面、６９ｂ，１２１ｂ…負荷発生部及び傾斜面としての第２の傾斜面、１１１ａ…駆動側傾斜面としての第１の駆動側傾斜面、１１１ｂ…駆動側傾斜面としての第２の駆動側傾斜面、１４１…負荷発生部としての付勢部、１４１ｂ…第１当接部としての押圧部、１６１，１７１…負荷発生部としての抵抗突起、１６１ａ…抵抗傾斜面としての第１の抵抗傾斜面、１６１ｂ…抵抗傾斜面としての第２の抵抗傾斜面、Ｆ１ａ，Ｆ２ａ，Ｆ３ａ，Ｆ４ａ…押圧力としての分力、Ｌ４，Ｌ６，Ｌ７，Ｌ８…サポート部材の回転軸線、Ｌ５…駆動側回転体の回転軸線。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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