(57)【要約】      （修正有）【課題】異機種ネットワーク配置において低パワーノードとマクロベースステーションを共存させる。【解決手段】無線アクセスがマクロベーースステーション１０２と１以上の低パワーノード１０４によって提供される異機種ネットワーク（ＨｅｔＮｅｔ）２００内のユーザ機器（ＵＥ）１０６は、低パワーノードが送信した座標インディケータ（ＧＩ）信号２０４と、マクロ送信ノードが送信したシステム信号２０２を受信する。座標インディケータ信号２０４は、システム信号のために予約されている１以上の未使用サブキャリアを含む。ユーザ機器（ＵＥ）１０６は、受信したＧＩ信号２０４とシステム信号２０２に基づき無線周波数測定を実施する。【選択図】図２
2018029380.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線アクセスがマクロ送信ノードと１以上の低パワーノードによって提供される無線通信ネットワーク内のユーザ機器（ＵＥ）において実装する無線通信の方法であって、
前記ＵＥにおいて、低パワーノードが送信した座標インディケータ（ＧＩ）信号を受信するステップ、
前記ＵＥにおいて、前記マクロ送信ノードが送信したシステム信号を受信するステップであって、前記座標インディケータ信号は、前記システム信号のために予約されている１以上の未使用サブキャリアを含む、ステップ、
前記受信したＧＩ信号と前記受信したシステム信号に基づき無線周波数測定を実施するステップ、
を有することを特徴とする方法。
【請求項２】
前記システム信号は、プライマリ同期信号、セカンダリ同期信号、共通基準信号、チャネル状態情報基準シンボル、のうち少なくとも１つを含む
ことを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記１以上の未使用サブキャリアは、前記システム信号に隣接している
ことを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項４】
前記未使用サブキャリアは、周波数が連続していない
ことを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項５】
６つの物理リソースブロックにおける前記未使用サブキャリアの個数は１０である
ことを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項６】
無線アクセスがマクロ送信ノードと１以上の低パワーノードによって提供される無線通信ネットワーク内のユーザ機器（ＵＥ）において実装する無線通信の方法であって、
前記ＵＥにおいて、低パワーノードが送信した座標インディケータ（ＧＩ）信号を受信するステップ、
前記ＵＥにおいて、前記マクロ送信ノードが送信したシステム信号を受信するステップであって、前記座標インディケータ信号は、前記システム信号のために予約されている１以上の未使用サブキャリアを占有する、ステップ、
前記受信したＧＩ信号と前記受信したシステム信号に基づき選択的にスモールセル機能をＯＮするステップ、
を有することを特徴とする方法。
【請求項７】
前記システム信号は、プライマリ同期信号、セカンダリ同期信号、共通基準信号、チャネル状態情報基準シンボル、のうち少なくとも１つを含む
ことを特徴とする請求項６記載の方法。
【請求項８】
前記１以上の未使用サブキャリアは、前記システム信号に隣接している
ことを特徴とする請求項６記載の方法。
【請求項９】
前記未使用サブキャリアは、周波数が連続していない
ことを特徴とする請求項６記載の方法。
【請求項１０】
６つの物理リソースブロックにおける前記未使用サブキャリアの個数は１０である
ことを特徴とする請求項６記載の方法。
【請求項１１】
請求項１から１０のいずれか１項記載の方法を実行するように構成されたプロセッサを備えることを特徴とする無線通信装置。
【請求項１２】
請求項１から１０のいずれか１項記載の方法を無線通信装置に実行させることを特徴とするコンピュータプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願に対する相互参照
この特許文書は、２０１３年５月８日に出願された米国仮出願第６１／８２１，１７５号、２０１３年６月２９日に出願された米国仮出願第６１／８５９，６９６号、および２０１３年８月２７日に出願された米国仮出願第６１／８７０，５８３号の優先権の利益を主張する。これら特許出願の全内容は、参照により本願に組み込まれる。
【背景技術】
【０００２】
本文書は、移動体通信システムに関する。特に、１以上の低パワーノードがマクロベースステーションのカバー範囲に配置された異機種ネットワークに関する。
【０００３】
移動体通信システムは世界中に配置され、音声サービスのみならず、携帯ブロードバンドデータサービスやマルチメディアサービスを提供している。高帯域幅に対するニーズは依然増している。例えば映像や画像などのように、より多くのデータ量を消費する新アプリケーションが継続的にリリースされるからである。モバイルシステム業者が、これら帯域幅を消耗するアプリケーションを配信し、ブロードバンドモバイルサービスがカバーする地理的エリアを拡大するのにともない、事業者カバーエリアを高帯域幅接続によってカバーするニーズが増している。
【０００４】
ポイント間リンクのスペクトル効率がその理論的限界に近づいているので、ネットワーク性能を増やしてより多くのモバイルステーションに対し同時にサービス提供できるようにする１つの方法は、大セルをより小さなセルへ分割することである。セルが互いにより接近すると、隣接セル干渉がより厳しくなり、セル分割ゲインが飽和する。さらに近年では、事業者がベースステーションを設置する新たな場所を確保することはますます難しくなっており、コストはますます高くなっている。したがって、セル分割は帯域幅要求を充足することができない。
【０００５】
移動体無線ネットワークの動作の改善が必要である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本文書は、異機種ネットワーク配置において低パワーノードとマクロベースステーションが共存することを改善できるようにする技術を記載している。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
１側面において、第１送信範囲上で第１周波数バンドにおいて第１座標インディケータ信号を送信し、第２送信範囲上で第２周波数バンドにおいてユーザデバイスに対してデータを送信する、方法、システム、および装置を開示する。
【０００８】
別側面において、無線移動体ネットワークにおいて座標インディケータ信号が用いられる、方法、システム、および装置を開示する。前記無線移動体ネットワークは、セルに対して無線カバー範囲を提供するマクロノード、少なくとも部分的に前記マクロノードのカバー範囲内で動作する複数の低パワーノード、を有する。移動体ＩＤは、各低パワーノードに対応付けられる。各低パワーノードは、座標インディケータ信号を送信するように構成される。所与の座標インディケータ信号は、前記所与の座標インディケータ信号を送信した低パワーノードについての情報を提供する。
【０００９】
別側面において、マクロ送信ノードと第１および第２低パワーノードを有する無線通信システムを開示する。前記低パワーノードは、同じ周波数バンド上で同じ物理セルＩＤと異なる座標インディケータを用いて動作するように構成される。
【００１０】
これらおよびその他の側面、実装、および変形例は、以下の図面、詳細説明、および特許請求範囲で説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】無線ＨｅｔＮｅｔ配置シナリオを示す。
【００１２】
【図２】座標インディケータを用いる無線ＨｅｔＮｅｔ配置を示す。
【００１３】
【図３Ａ】送信リソース割り当てグラフを示す。座標インディケータ（ＧＩ）信号の送信に対してリソース要素（ＲＥ）が割り当てられている。
【００１４】
【図３Ｂ】同期信号（ＳＳ）のスペクトル占有の例を示す。
【００１５】
【図３Ｃ】同期信号（ＳＳ）のスペクトル占有の別例を示す。
【００１６】
【図３Ｄ】同期信号（ＳＳ）のスペクトル占有の別例を示す。
【００１７】
【図４】座標インディケータ信号の送信に対するＲＥの割り当てを示す。
【００１８】
【図５】低パワーネットワークノードの動作を促進するプロセスのフローチャートである。
【００１９】
【図６】無線ネットワーク装置のブロック図である。
【００２０】
【図７】無線通信プロセスのフローチャートである。
【００２１】
【図８】無線ネットワーク装置のブロック図である。
【００２２】
【図９】移動体ネットワークにおける座標インディケータ送信の配置を示す。
【００２３】
【図１０】移動体ネットワークにおける座標インディケータ送信の配置を示す。２つの周波数バンドを用いている。
【００２４】
【図１１】移動体ネットワークにおける座標インディケータ送信の配置を示す。同じ周波数バンドを用いる複数の低パワーノードを有する。
【００２５】
【図１２】複数の低パワーノードを有する移動体ネットワークにおける複数の座標インディケータ送信の配置を示す。
【００２６】
【図１３】未使用ＲＥが送信する場合としない場合におけるセル探索のリンクレベル性能を示す。
【００２７】
【図１４】未使用ＲＥが送信する場合としない場合におけるセル探索のシステムレベル性能を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
各図面内の同様の参照符号は同様の要素を示す。
【００２９】
本文書が開示する技術は、１側面において、ユーザ機器（ＵＥ）からの信号送信のパワー制御を促進することにより、異機種ネットワーク（ＨｅｔＮｅｔ）の動作を改善する。これは、ＵＥがネットワーク配置（例えば、マクロセルベースステーションと比較して低パワーノードがＵＥに対してどの程度接近しているか、など）の座標を推定できるようにする信号をＵＥに対して送信することにより実現する。
【００３０】
本文書において、Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ（ＬＴＥ）配置シナリオを用いる実施形態を開示する。ただし本技術の範囲はＬＴＥに限られるものではなく、その他タイプの移動体ＨｅｔＮｅｔ通信システムにおいて用いることができる。また本明細書において用いる用語は、一般に現在発行されているバージョンの３ＧＰＰ文書  ＴＳ  ３６．２１１（バージョン１１）およびＴＳ  ３６．２１２（バージョン１１）における用法と整合するようにする。これら文書の関連する部分は、参照により本文書に組み込まれる。
【００３１】
近年、いわゆるＨｅｔＮｅｔ（異機種ネットワーク）と呼ばれる新たなタイプのネットワーク配置が提案され、業界における多大な関心を引き、多くの努力がなされている。ＨｅｔＮｅｔにおいて、複数の低パワーノードまたはマイクロベースステーションからなる別ティアを、既存のマクロベースステーションのカバーエリアに対して追加する。構成例において、マクロベースステーションはマスタとして動作し、低パワーノードはスレーブとして動作し（例えばマスタが制御する送信スケジュールにしたがう）、これにより干渉管理やリソース割当を改善する。
【００３２】
図１は、ＨｅｔＮｅｔ配置１００の例を示す。ＨｅｔＮｅｔ配置１００は、マクロベースステーション１０２、低パワーノード１０４、ＵＥ１０６を有する。ＨｅｔＮｅｔ配置において、ＵＥ１０６が低パワーノード１０４のいずれかに近接している場合、当該ＵＥのアップリンク送信パワーはネットワークに対する接続を確立する前の段階で不必要に高い場合があり、アップリンクパワー制御ループにより送信パワーを低下させる。この不必要に高い送信パワーは、アップリンク共通チャネル干渉を生じさせ、よってアップリンク性能に対して何らかの不利益をもたらす。この不必要に高い送信パワーは、性能を低下させ、あるいは近接している低パワーノードにおいてチェーンを完全に受信することを妨げる場合もある。
【００３３】
本文書において、座標インディケータを用いて、ＵＥ１０６が近接している低パワーノードに対してアプローチできるようにする。座標インディケータは、低パワーノードが送信することもできるし、マクロベースステーションが送信することもできる。ＵＥ１０６は通常（ただし必ずしもそうではない）、ネットワークに対して同期を実施するのと同時に、座標インディケータを検出する。実施形態において、検出結果として、マクロステーション１０２から受信した同期チャネルと低パワーノード１０４から受信した座標インディケータの双方を、ＵＥ１０６がネットワークに対して同期した後に測定する。したがって、座標インディケータと同期チャネルとの間のパワー差を測定することができる。次に測定パワー差をブロードキャストパラメータで補償することにより、経路ロス差を取得する。このブロードキャストパラメータは、同期チャネルと座標インディケータとの間の送信パワー差を示す。
【００３４】
その後ＵＥ１０６は経路ロス差を用いて、例えばＰＲＡＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｈａｎｎｅｌ）プリアンブルを送信開始するとき送信パワーバックオフをセットし、またはＳＲＳ（Ｓｏｕｎｄｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）シンボルを送信するとき送信パワーバックオフをセットすることができる。
【００３５】
別構成において、ＵＥ１０６が計測した経路ロス差は、マクロベースステーション１０２に対してレポートすることができる。レポートの例としては、動的レポート、周期的レポート、またはマクロベースステーションからのリクエストに応じたレポートが挙げられる。マクロベースステーション１０２は、スケジューラの補助情報として経路ロス差のレポートを用いる。例えばいずれのＵＥ１０６がサービスを受けるべきかを判定する、などである。
【００３６】
無線システム事業者は、様々な構成を用いてネットワーク内にマクロノードと低パワーノードを配置する場合がある。個々の配置のためにカスタマイズされる動作パラメータとしては、以下のものが挙げられる。（１）低パワーノードとマクロノードがともに座標インディケータ信号を送信するか否か、（２）データ送信と座標インディケータ信号送信の範囲、（３）座標インディケータ信号送信とデータ送信の周波数バンド、（４）マクロノードのカバーエリアにおいて動作するよう配置された低パワーノードすべてについて上記リストのパラメータを同じにするか異なるものにするかの選択。
【００３７】
図９を参照する。実施形態において、ＧＩはＬＰＮによってキャリア周波数ｆの周波数バンドで送信される。ＧＩ送信は、図９の破線により示すカバー領域９０２を有する。図９の影領域９０４は、データ送信のカバー領域を示す。ＧＩのカバー領域９０２は、データ送信のカバー領域９０４よりも大きく、同じサイズであり、または小さい。システム事業者は、カバー領域９０２と９０４の相対サイズを決定する。これらカバー領域を動作中に変更して、システム内のＵＥの台数変化に適合することができる。例えば実施形態において、データカバー領域９０４はＧＩカバー領域９０２よりも広く、これによりＵＥがＬＰＮカバー領域間を移動する際のデータトラフィックをシームレスにハンドオフすることができる。
【００３８】
図１０は、全ＬＰＮ信号とＧＩに関連しないデータ通信がキャリアｆ２の周波数バンドで送信される実施形態を示す。ＧＩはキャリアｆ１（ｆ１≠ｆ２）で送信される。この実施形態において、ＵＥは周波数バンドｆ１上のＧＩ信号を受け取ることにより、ＬＰＮを検出することができる。重なっているマクロのデータ通信は、ｆ１上で実施される。よってＬＰＮも、マクロと同じ周波数でＧＩを送信する。有用なのは、マクロカバー範囲内のＵＥがＬＰＮの存在を検出するために周波数間測定を実施する必要がないことである。したがって、ＧＩ信号を位置特定することによりＬＰＮを位置特定するためには、ｆ１上で探索を実施すれば足りる。
【００３９】
実施形態において、信号送信とデータ送信は複数のキャリアｆｉで実施され、ＧＩはｆＧＩ（ｆＧＩ≠ｆｉ）で送信される。ＧＩサブキャリア（ｆＧＩ）は、あらかじめＵＥが知ることができる。
【００４０】
図１１を参照する。全信号およびＧＩに関連しないデータ送信はキャリアｆ１で送信され、ＧＩもキャリアｆ１で送信される。先に説明した未使用ＲＥにおけるＧＩ信号を特定する技術を用いて、ＧＩ信号を搬送することができる。
【００４１】
実施形態において、信号とデータ送信は複数のキャリアｆｉで実施され、座標インディケータは複数のキャリアｆＧＩ，ｋで送信される。座標インディケータ送信のために用いられるキャリアは、他の送信のためのものと同じであってもよいし、これらキャリアのサブセットであってもよい。
【００４２】
実施形態において、同じＬＰＮが複数の異なるＧＩを用いることができる。実施形態において、複数の異なるＬＰＮが存在し得る。
【００４３】
図１２は、ＬＰＮセットがキャリアｆ１で動作し、同じ物理セルＩＤ（ＰＣＩ）を有するがＧＩは異なる実施形態を示す。ノードはｆ１上で１以上の他ノードとともにセルを生成し、セルをともに生成した他ノードとは異なるＧＩを送信する。実施形態において、ＬＰＮは異なるＰＣＩを有する（すなわち複数のセルを生成する）。この実施形態において、（ａ）１つの共通ＧＩがＬＰＮの存在を示し、または（ｂ）異なるＧＩを送信するとともにＧＩがセルＩＤを示す。ＬＰＮ  ＩＤは、ＧＩのコンテンツ内にエンコードすることもきるし、ＧＩの物理位置によって示すこともできる（例えばすべての利用可能未使用ＲＥのなかでいずれが特定のＧＩ送信のために用いられたか）。
【００４４】
実施形態において、あるノードが送信するＧＩは、全体または一部を当該ノードのＰＣＩによって判定することができる。
【００４５】
実施形態において、あるノードが送信したＧＩは、ＰＣＩサブセットをＧＩサブセットへマッピングするマップを用いることにより選択される。ノードはＧＩサブセットからＧＩを送信し、そのＧＩサブセットは、当該ノードのＰＣＩがメンバーになっているＰＣＩサブセットに対してマッピングされる。
【００４６】
実施形態において、ＧＩサブセットは単一のＧＩを含み、これによりＰＣＩサブセット内のＰＣＩがＧＩへマッピングされる。実際の例として、ＧＩサブセットは単一のＧＩを含む。
【００４７】
実施形態において、ＰＣＩサブセットは互いにバラバラである。これに代えて、ＰＣＩサブセットはバラバラでなくともよい。あるいは、ＰＣＩサブセットのうちいくつかは互いにバラバラであり、他のＰＣＩサブセットは互いにバラバラでない。
【００４８】
実施形態において、低パワーノードが送信するＧＩの全体または一部は、無線インターフェース上で他の近隣低パワーノードが送信するＧＩ送信をリスニングしているノードによって判定される。
【００４９】
実施形態において、低パワーノードが送信するＧＩの全部または一部は、ネットワーク内の動作メンテナンス機能（ＯＡＭ）から受信したポリシーによって判定される。
【００５０】
実施形態において、ノードが送信したＧＩの全部または一部は、バックホール接続を介して当該ノードが他ノードから受信した情報によって判定される（例えばＬＴＥにおけるＸ２プロトコルを用いて）。
【００５１】
以下に詳述するように、実施形態において、座標インディケータ信号は未使用ＲＥ上で送信することができる（例えばＬＴＥに記載されているように）。未使用ＲＥ上で利用可能な異なる座標インディケータ間のマッピングは、様々な方法で実施できる。例えばマッピングは、あらかじめ既知であってもよいし、システムのランタイム中に選択してもよい。実施形態において、座標インディケータ信号は未使用ＲＥと通常ＲＥ（例えばｅＮｏｄｅＢが送信をスケジューリングするＲＥ）を用いて同時に（一斉に）送信することができる。
【００５２】
実施形態において、物理ＧＩ信号を利用可能リソース上で送信するが、そのコンテンツは異なる。例えば異なるＬＰＮ  ＩＤをエンコードし、ＧＩによって搬送する。ＧＩのコンテンツは、１つのＯＦＤＭシンボル内の未使用ＲＥに広がることもできるし、複数のＯＦＤＭシンボル内に広がることもできる。換言すると、ＲＥにおいて座標インディケータ信号を送信する期間は、１つのＯＦＤＭシンボル内に限られるものではない。
【００５３】
別のオプションは、送信されたＲＥの場所によってＧＩを識別することである。以下に詳述するように、ＧＩが送信されたＲＥ位置は、ＬＰＮ  ＩＤを示すことができる。
【００５４】
上記オプションの２つを組み合わせて用いることもできる。
【００５５】
実施形態において、座標インディケータ信号は未使用ＲＥによって構成することができる。複数のＯＦＤＭシンボルからの未使用ＲＥを組み合わせて、１つのＧＩコンテンツを構築することができる。例えばＬＴＥにおいて、ＰＳＳ／ＳＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ／Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ）を有する全サブフレームは、未使用ＲＥを有する。１つのＧＩの長さは、これらサブフレームの間の利用可能な未使用ＲＥによって制約されない。
【００５６】
実施形態において、本文書に記載しているように、ＧＩを１つのシーケンスとして実現することができる。
【００５７】
実施形態において、シーケンスセットから複数のＧＩを実現することができる。シーケンスの例を以下に説明する。
【００５８】
実施形態において、本文書が記載するようにＬＰＮ  ＩＤをエンコードすることにより、１または複数のＧＩを実現する。
【００５９】
実施形態において、異なるＬＰＮが同じセルＩＤを有し、すべて同じＧＩを送信する。
【００６０】
実施形態において、異なるＬＰＮが同じセルＩＤを有し、ＬＰＮ  ＩＤを示す異なる座標インディケータ信号を送信する。ＬＰＮ  ＩＤは、以下に詳述する方法にしたがってエンコードすることができる。
【００６１】
実施形態において、異なるＬＰＮは異なるセルＩＤを有する。ただしこれらＬＰは、同じ座標インディケータ信号を用いることができる。これはＵＥにとって、周囲にＬＰＮクラスタが存在することを示唆している。
【００６２】
実施形態において、異なるＬＰＮは異なるセルＩＤと異なる座標インディケータ信号を用いる。
【００６３】
実施形態において、上記の組み合わせを用いることができる。例えばいずれかのＬＰＮが同じ座標インディケータを送信し、他のＬＰＮが異なる座標インディケータを送信することができる。
【００６４】
実施形態において、所与のサブフレームのＲＥ内における座標インディケータ信号の位置（すなわち、いずれの未使用ＲＥがＧＩ送信のために選択されているか）を用いて、異なるＧＩを区別することができる。例えば異なるＧＩを識別することができる。
【００６５】
実施形態において、以下に説明するＰＳＳとＳＳＳに加えて“未使用ブラックＲＥ”（例えば３ＧＰＰ  ＬＴＥ  Ｒ８〜Ｒ１１に記載されているもの）上で座標インディケータ信号を送信し、または“未使用ブラックＲＥ”が十分でなければＰＳＳとＳＳＳおよび他の通常ＲＥに加えて“未使用ブラックＲＥ”上で送信することができる。
【００６６】
図２を参照する。座標インディケータを持ちるＨｅｔＮｅｔ２００の動作例を説明する。
【００６７】
（１）プライマリ同期信号とセカンダリ同期信号２０２は、通常はマクロベースステーション１０６のみによって送信され、低パワーノード１０４は送信しない。例えばＬＴＥネットワークにおいて、ＰＳＳ／ＳＳＳ２０２は１つの無線フレーム内のスロット０とスロット１０にそれぞれ配置される。
【００６８】
（２）座標インディケータ２０４は、低パワーノード１０４によってのみ送信される。
【００６９】
１実施例は以下の通りである。
【００７０】
シーケンス
【００７１】
１）すべてのＬＰＮ１０４は、座標インディケータを示す１つのシーケンスのみを割り当てられる。座標インディケータは、既定の３２ビットシーケンスである。例えば制御フレームインディケータ（ＣＦＩ）シーケンスのうち１つを座標インディケータとして再利用することができる。例えば最初のＣＦＩシーケンス：
<0,1,1,0,1,1,0,1,1,0,1,1,0,1,1,0,1,1,0,1,1,0,1,1,0,1,1,0,1,1,0,1>  式（１）
【００７２】
２）複数の規定シーケンスが存在し、各シーケンスはＬＰＮ  ＩＤまたはグループＩＤに対応する。例えば全てのＣＦＩシーケンスは、座標インディケータとして再利用することができる。
【００７３】
時間−周波数平面位置
【００７４】
ＬＴＥにおいて、１つの無線フレーム（１０ｍｓ）内に、２０個の未使用リソースエレメント（ＲＥ）が、ＰＳＳおよびＳＳＳ２０２と同じ直交周波数領域多重（ＯＦＤＭ）シンボルにおいて、存在する。したがって、それらのうち１６個のＲＥが、座標インディケータ２０４のために使用される。また同期チャネルに対する影響を小さくするため、残り４個のＲＥは、座標インディケータと同期チャネルを分離するために用いられる。この構成を図３Ａに示す。
【００７５】
図３Ａを参照する。ＲＥは時間軸（水平）と周波数軸（垂直）に沿ってＲＥグループ３０２と３０４とともにプロットされ、プライマリおよびセカンダリ同期信号によって用いられるＯＦＤＭシンボルにおける未使用サブキャリアを示している。
【００７６】
従来の無線システムにおいて、同期信号（ＳＳ）はサブキャリアセット上でＯＦＤＭシンボル内において送信される。しかしＳＳは、正確にＮＳＣＲＢサブキャリアの整数倍にわたって広がっていない場合がある。ＮＳＣＲＢはＲＢ（リソースブロック）ごとのサブキャリアの個数である。よって通常は、ＳＳが送信されるＮＳＣＲＢサブキャリアの整数倍の未使用サブキャリアセットが存在する。これら未使用サブキャリア（周波数）と、ＳＳが送信されるＯＦＤＭシンボル（時間）とを併せて、未使用ＲＥの時間−周波数位置を定義する。
【００７７】
ＬＴＥ規格  ３ＧＰＰ  Ｒｅｌ  １１において、あるいはそれより前のリリースにおいて、７２個のＲＥがＳＳのために予約されている。これらＲＥは、周波数（６ＰＲＢ）において７２個の連続するサブキャリアにわたって広がるとともに、時間において１つのＰＦＤＭシンボルにわたって広がっている。これらＲＥは、同期信号（プライマリおよびセカンダリ）を搬送する６２個のＲＥを含む。未使用ＲＥは、ＳＳによって占有されていない残り１０個のＲＥである。ＤＣサブキャリアは、６個のセンターＲＢにおける７２個のサブキャリアには含まれていない。現行バージョンの規格において、ＳＳの上下に５個のサブキャリアが配置されている。実施形態において、ＳＳはＬＴＥ  ＰＳＳである場合がある。実施形態において、ＳＳはレガシーＬＴＥ  ＳＳＳである場合がある。この構成は図３Ａに示している。
【００７８】
一般に、ＳＳのために６個のＰＲＢ（７２個のサブキャリア）が予約されている場合、未使用ＲＥは周波数において連続である必要はないが、７２個のＲＥセットのなかで任意のＲＥは、ＳＳによって占有されない限りは未使用ＲＥになり得る。実施形態によっては、異なる個数のＰＲＢ（例えば２または８ＰＲＢ）を用いる場合もある。実施形態において、ＮＳＣＲＢサブキャリアの整数“ｋ”倍をＳＳのために予約し、未使用ＲＥはＳＳによって占有されていないｋ×ＮＳＣＲＢサブキャリアのなかのものとなる。実施形態において、それぞれ自身の“ｋ”値を有する複数の同期信号を用いる場合もある。これらは他のＳＳと同じである場合もあるし、異なる場合もある。例えば第１ＳＳはｋ１×ＮＳＣＲＢサブキャリアを用い、第２ＳＳはｋ２×ＮＳＣＲＢサブキャリアを用いる、などである。
【００７９】
一般的な場合において、実施形態によっては２つの同期信号を用いない場合もある。例えばレガシーケースにおけるＰＳＳ＋ＳＳＳは、連続ＯＦＤＭシンボル上で互いの後に現れるが、将来のシステムにおいてそのようなケースはない可能性がある。未使用ＲＥは、１つのＳＳ（周波数）に隣接するＲＥ内のものとして定義できる。この１つのＳＳは例えば、ＰＳＳ、ＳＳＳ、または他の同期信号である。
【００８０】
他実施形態において、ＳＳはレガシーＬＴＥ  ＰＳＳまたはレガシーＬＴＥ  ＳＳＳであり、レガシー６センターＲＢと比較して周波数においてシフトされている。ＳＳを６センターＲＢから新たなＲＢへ移動させることにより、ＤＣサブキャリアとＳＳとの間の相対位置が変化する。１実施形態において、移動したＳＳのプロパティ（例えばスペクトル特性）は、ダミーＤＣサブキャリアとして動作するサブキャリアを新ＲＢにおいて割り当てることにより、維持することができる。これは、ダミーＤＣサブキャリア周辺のサブキャリアに対してＳＳがマッピングされることを意味する。１実施形態において、ＳＳのＯＦＤＭシンボル上のダミーＤＣサブキャリアによって定義されるＲＥは、未使用ＲＥ内に含まれる。よってＧＩは、ダミーＣＤサブキャリア上で送信することができる。これに代えて、実施形態において、ＤＣサブキャリアに対応する未使用ＲＥは、ＧＩ送信のために用いられない場合がある。
【００８１】
図３Ｂ、図３Ｃ、図３Ｄは、上記実施形態を示す。
【００８２】
レガシー実施形態において、ＳＳはＤＣの各サイドにおいて、最初の３１サブキャリアに対してマッピングされる。これを図３Ｂに示す。ＤＣサブキャリアは通常、ＬＴＥにおいては情報を有していないので、これはリソースグリッドのＯＦＤＭシンボル内における中央６２サブキャリアに対してマッピングすることに対応する。
【００８３】
将来のリリースにおいて、ＳＳは周波数ドメインにおいてシフトする可能性がある。ＳＳは、Ｒ１１におけるＤＣサブキャリアに代えて、ダミーＤＣサブキャリア周辺に中心をおくことができる。未使用サブキャリアの１つは、ダミーサブキャリアとして用いることができる。これを図３Ｃに示す。その例において、合計１０個の未使用サブキャリアが利用可能である：１つはダミーサブキャリアのために用い、ＡサブキャリアはＳＳの最下位サブキャリアの隣に配置され、ＢサブキャリアはＳＳの最高位周波数の隣に配置され、この例においてはＡ＋Ｂ＝９である。
【００８４】
他実施形態において（図３Ｄ）、ＳＳは周波数シフトされるが、ダミーサブキャリアは省略される。ＳＳは図３Ｄに示すように、６２連続サブキャリアに対してマッピングされる。その例において、合計１０個の未使用サブキャリアが利用可能である：ＡサブキャリアはＳＳの最下位サブキャリアの隣に配置され、ＢサブキャリアはＳＳの最高位周波数の隣に配置され、この例においてはＡ＋Ｂ＝１０である。
【００８５】
レガシーＬＴＥ  ＰＳＳまたはＳＳＳは、レガシーＬＴＥフレーム構造内のＯＦＤＭシンボルにおいて送信される。１実施形態において、ＳＳはレガシーＬＴＥフレーム構造内ではない他のＯＦＤＭシンボルにおいて送信される、ＰＳＳまたはＳＳＳである。
【００８６】
レガシーＳＳが変更された場合（例えばＳＳがレガシーＬＴＥ  ＳＳＳとともに新たなスクランブリングシーケンスをともなう）、または複数の同期信号が用いられる場合、座標インディケータ送信は未使用ＲＥの位置を占有することができる。ＳＳのサイズは、６２ＲＥに限定されない。同期信号のために用いられたものから残ったＲＥは（１つでもよいし複数でもよい）、座標インディケータの送信のために用いることができる。
【００８７】
図４は、ＲＥグループ３０２と３０４の拡大図を示す。ＲＥ４０２は、座標インディケータ信号によって使用可能なＲＥに対応する。ＲＥ４０４はＰＳＳによって使用され、ＲＥ４０６はＳＳＳによって使用される。ＲＥ４０８をオプションとして用いて、ＰＳＳ／ＳＳＳと座標信号送信との間を分離することができる。有利な点の１つとして、ＲＥ４０８により、ＲＥ４０２におけるエネルギー送信を予期していないＵＥとの後方互換性問題を緩和することができる。
【００８８】
変調
【００８９】
３２ビットシーケンスは、ＱＰＳＫ変調され、１６ＲＥ上で搬送される。
【００９０】
他の実施形態は：
【００９１】
座標因子は、ＬビットのＬＰＮ  ＩＤを搬送する。Ｌビット  ＬＰＮ  ＩＤは、最初にＭビットへエンコードされ、ＭビットはＱシンボルへ変調され、Ｑシンボルは最終的にＱ物理ＲＥへマッピングされる。物理ＲＥのＰＳＳ／ＳＳＳに対する相対位置は、固定でありＵＥにとって既知である。
【００９２】
（３）ＵＥは通常通り同期を実施する。
【００９３】
（４）見つかったセルに対してＵＥが同期を取得すると、見つかった同期チャネルと同じＯＦＤＭシンボル上で座標インディケータを検出／デコードする。
【００９４】
（５）ＵＥは、同期チャネルと座標インディケータとの間のパワー差ΔＰＳＧ＝Ｐｒｘ＿ＧＩ−Ｐｒｘ＿Ｓｙｎｃｈを測定する。
【００９５】
（６）ＵＥは、ＭＩＢと他のＳＩＢを読み取り、同期チャネルと座標インディケータとの間の送信パワー差ＴＳＧ＝ＰＳｙｎｃｈ−ＰＧＩを取得する。
【００９６】
（７）ＵＥは、下記式により経路ロス差ΔＰＬｍｌ＝ＰＬｍａｃｒｏ−ＰＬＬＰＮを計算する：
ΔＰＬｍｌ＝（ＰＳｙｎｃｈ−Ｐｒｘ＿Ｓｙｎｃｈ）−（ＰＧＩ−Ｐｒｘ＿ＧＩ）
＝（ＰＳｙｎｃｈ−ＰＧＩ）＋（Ｐｒｘ＿ＧＩＰｒｘ＿Ｓｙｎｃｈ）
＝ＴＳＧ＋ＰＳＧ    式（２）
【００９７】
（８）経路ロス差ΔＰＬｍｌは、初期プリアンブル送信パワーやＳＲＳシンボル送信パワーなどを下げるために用いられる。
【００９８】
（９）測定した経路ロス差は、ネットワークに対して動的に、周期的に、またはネットワークからのリクエストに応じて、送信することができる。例えばＬＰＮ  ＩＤは、ＵＥ位置を特定するためのネットワークに対する補助入力として用いることができる。
【００９９】
（１０）ＵＥは、デコードされたＬＰＮ  ＩＤをネットワークに対して動的に、周期的に、またはネットワークによってリクエストされたときに、レポートすることができる。例えばＬＰＮ  ＩＤは、ＵＥ位置を特定するためのネットワークに対する補助入力として用いることができる。
【０１００】
実装例において、複数のＬＰＮが互いに協調して、グループＩＤにより表されるグループを形成することができる。これらＬＰＮは協調して、共有するグループＩＤを用いてＲＥ４０２において同一の座標インディケータ信号を送信することができる。座標インディケータ信号のパワーを下方調整して、ＵＥにおける全ＬＰＮからの送信による追加効果が規定閾値を超過しないようにすることができる。
【０１０１】
通常の配置シナリオにおいてＬＰＮは、ＵＥの動作を促進するように、１ｍ〜４０ｍの範囲で配置される。通常の配置シナリオにおいて、経路特性に基づき、ＵＥ動作はピークランダムアクセスプリアンブル送信パワーから２０ｄＢ〜６ｄＢのバックオフを生じる。
【０１０２】
図５は、無線ネットワークにおける無線デバイスを動作させるためのプロセス５００のフローチャートである。ステップ５０２において、第１ノードから受信した第１信号の第１パワーレベルを推定する。例えば実施形態において、第１信号は上述のプライマリおよびセカンダリ同期信号などのような同期信号を含む。ステップ５０４において、第２ノードから受信した第２信号の第２パワーレベルを推定する。第２信号は、例えばＬＰＮが送信する座標インディケータ信号に対応する。ステップ５０６において、第１パワーレベル推定結果と第２パワーレベル推定結果を用いて、経路ロス差分値を計算する。経路ロス差分値は、例えば上記式２について説明した手法で計算することができる。ステップ５０８において、経路ロス差分値を用いて、第１ノードに対する初期プリアンブル信号送信の第３パワーレベルを調整する。上述のように、この調整は６ｄＢ〜３０ｄＢの範囲が通常である。例えば上述のように、経路ロス差分値を用いて、初期プリアンブル送信パワーを下げることができる。オプションとして、経路ロス差分値は周期的または要求に応じて第１ノードへ送信することができる。
【０１０３】
図６は、異機種無線ネットワークにおいて動作することができる装置６００のブロック図である。モジュール６０２は、第１ノードから受信した第１信号の第１パワーレベルを推定するためのものである。モジュール６０４は、第２ノードから受信した第２信号の第２パワーレベルを推定するためのものである。モジュール６０６は、第１パワーレベル推定結果と第２パワーレベル推定結果を用いて、経路ロス差分値を計算するためのものである。モジュール６０８は、経路ロス差分値を用いて、第１ノードに対する初期プリアンブル信号送信の第３パワーレベルを調整するためのものである。装置６００とモジュール６０２、６０４、６０６、６０８はさらに、本明細書記載の技術の１以上を実装するように構成することができる。
【０１０４】
図７は、時間−周波数送信リソースの規定セットにおいて同期信号を送信するように構成された少なくとも１つのマクロノードを有する異機種ネットワークにおける実装のための無線通信のプロセス７００のフローチャートである。ステップ７０２において、時間−周波数リソースの規定セットと重ならない時間−周波数送信リソースにおける信号を送信しないようにする。換言するとノードの動作は、ＲＦエネルギーがこれらリソースにおいて出射されないように制御される。例えば上述のように、ＬＰＮはＰＳＳ／ＳＳＳ信号を送信しないように動作することができる。ステップ７０４において、時間−周波数リソースの規定セットと重ならない時間−周波数送信リソースで座標インディケータ信号を送信する。図３と図４について説明したように、座標インディケータ信号送信のために用いられるＲＥは、ＰＳＳ／ＳＳＳと同じＯＦＤＭシンボルを占有する場合がある。後方互換性のため、分離してもよい（すなわち、信号を送信しないＲＥ）。座標インディケータ信号は、同期信号よりも低いパワーレベルで送信される。座標インディケータ信号は、送信ノードＩＤを搬送する。
【０１０５】
図８は、時間−周波数送信リソースの規定セットにおいて同期信号を送信するように構成された少なくとも１つのマクロノードを有する異機種ネットワークにおいて動作する無線通信装置の一部のブロック図である。モジュール８０２は、時間−周波数リソースの規定セットを用いて信号を送信しないようにするためのものである。モジュール８０４は、第２ノードから受信した第２信号の第２パワーレベルを推定するためのものである。経路ロス差分値は、第１パワーレベル推定結果と第２パワーレベル推定結果を用いて計算される。経路ロス差分値を用いて、第１ノードに対する初期プリアンブル信号送信の第３パワーレベルを調整する。装置８００とモジュール８０２、８０４はさらに、本明細書記載の技術の１以上を実装するように構成することができる。
【０１０６】
実施形態において、既存の信号を変更して、スモールセル動作の性能を拡張することができる。既存信号は例えば、座標インディケータ信号で拡張したＰＳＳである。実施形態において、ＧＩをその他信号（例えば基準信号や同期信
号などのシステム信号）とともに用いて、スモールセルの発見を促進することができる。実施形態において、ＧＩはスタンドアロンで用いてもよい。
【０１０７】
実施形態において、ＵＥがＧＩ信号を検出するとき、ＧＩ信号の検出に起因して、例えばレガシー信号上の干渉キャンセルなどのような別のメカニズムがアシストされる（例えばトリガされ、あるいはトリガされた後に用いられる）。
【０１０８】
実施形態において、ＧＩの検出に起因して、ＧＩを送信するものとは別のキャリア周波数上においてスモールセルを発見するための周波数間測定などのような測定、周波数内測定、ＣＳＩ−ＲＳまたは変更ＣＳＩ−ＲＳ測定、ＰＲＳまたは変更ＰＲＳ測定、がアシストされる（例えばトリガされ、あるいはトリガされた後に用いられる）。
【０１０９】
実施形態において、ＧＩの検出に起因して、新キャリアタイプ（ＮＣＴ）の構成が変更される。ＮＣＴ方式において、チャネルや信号をフレキシブルで再構成可能にすることができる。実施形態において、ＧＩを検出すると、ＮＣＴの構成が変更される。例えば信号および／またはチャネルの送信は、有効化し、無効化し、あるいは送信パターンを再構成して、スモールセルの動作を促進することができる。
【０１１０】
実施形態において、ＧＩの検出に起因して、チャネルおよび／または信号のＤＴＸパターンが変更される。
【０１１１】
実施形態において、ＵＥは１以上の検出されたＧＩを用いて、セル検出および／または測定を実施する。セル検出を用いて、他信号（例えばレガシーＬＴＥ信号やまだ規格化されていない新しい信号）との干渉キャンセルをアシストする。
【０１１２】
実施形態において、ＵＥは１以上のＧＩを受信／処理し、これらの検出を用いてスモールセル動作をＯＮできるようにすることができる。
【０１１３】
実施形態において、ＵＥは他信号（例えばレガシーＰＳＳ／ＳＳＳ、ＣＲＳまたはＣＳＩ−ＲＳ、または規格化されていない新たな信号）とともに１以上の検出されたＧＩを用いて、上述の機能が実施できるようにすることができる（例えばスモールセル検出、測定、ＮＣＴ構成またはＤＴＸパターンの変更、干渉キャンセル）。機能タイプに応じて、ＵＥがこれを実施し（例えばパワー測定やセル検出）、またはＵＥは機能を実施することによりネットワークをアシストすることができる（例えばスモールセルＯＮ／ＯＦＦやＮＣＴ構成の変更）。
【０１１４】
実施形態において、ＵＥは１以上の検出されたＧＩを用いて、セルを検出する。セル検出を用いて、他信号（例えばレガシーＬＴＥ信号や規格化されていない新信号）との干渉キャンセルをアシストする。
【０１１５】
実施形態において、変更したレガシー信号を用いて、本文書が記載する様々な機能が実施できるようにすることができる。
【０１１６】
実施形態において、変更した信号は、レガシーＰＳＳ／ＳＳＳ同期信号の拡張を通じて得られる。実施形態において、ＧＩをレガシー信号に対して追加する。例えばＧＩは未使用ＲＥにおいて送信され、レガシーＰＳＳ／ＳＳＳ／ＳＳＳはレガシーネットワークにおいて送信されるのと同様に未変更で送信される。
【０１１７】
変更された同期信号を検出したとき、または変更された同期信号の一部を検出したとき、上述の機能（例えばスモールセル検出、測定、ＮＣＴ構成またはＤＴＸパターンの変更、干渉キャンセルなど）を実施することができる。レガシーＵＥは、変更された信号内のレガシーＰＳＳ／ＳＳＳ部分を用いることができる。新ＵＥ（例えば３ＧＰＰにおいて規定されているＲｅｖｉｓｉｏｎ１２のＵＥ）は、ＧＩ部分、レガシー部分、またはこれら双方ともに用いることができる。
【０１１８】
実施形態において、レガシー同期信号は、同期信号の拡張（時間ドメインまたは周波数ドメイン）を通じて変更される。例えば周波数ドメイン拡張について、本文書が上述したように、ＧＩをレガシーＰＳＳ／ＳＳＳに対して追加し、未使用ＲＥにおいて送信することができる。実施形態において、レガシー同期信号自身は、送信フレームを送信するとき消すことができる。したがって、ＧＩのみをこれら送信周期において送信することができる。
【０１１９】
ＧＩを検出したとき、上述の機能を実施することができる。例えばスモールセル検出、測定、ＮＣＴ構成またはＤＴＸパターンの変更、干渉キャンセルである。
【０１２０】
実施形態において、ＵＥは上述のように、検出したＧＩからＰＣＩサブセットへのマッピングを用いて、セル検出および／または測定および／または干渉キャンセルをアシストすることができる。
【０１２１】
本文書は、レガシーＵＥに対して影響せずオーバーヘッドが０の新たな物理ディスカバリ信号を導入できるようにする技術を開示していることを理解されたい。実施形態において、これはＰＳＳ／ＳＳＳ  ＲＥ周辺の未使用ＲＥを用いることにより実現される。本文書が開示する実施形態によって、レガシーＵＥに対して影響せずオーバヘッド（ＰＤＳＣＨ  ＲＥの占有）のない新たな物理信号を導入することは、有用である。未使用ＲＥの例は、上述の図３Ａに示している。
【０１２２】
ＲＥが未使用のままとなる理由の１つは、ＵＥ受信器実装を容易にするためである。例えばアンテナデータのサンプリングレートを下げ、６４ポイントＦＦＴを用いることである。本文書は、新たな物理ディスカバリ信号のための未使用ＲＥを提供する。上記実施形態は、１２８ポイントＦＦＴおよび対応するアンテナデータのサンプリングレート１．９２ＭＨｚを用いて、これを実現する。
【０１２３】
本技術の性能を確かめるため、本発明者はリンクレベルとシステムレベルのシミュレーションを実施した。このシミュレーションの１目的は、同じ受信器／送信器を用いて、リンクレベルとシステムレベルの双方で未使用ＲＥの送信から影響を受けないことを検証することである。新たな物理ディスカバリ信号が送信されるとき（図面において“ＤＳあり”１３０２として示す）、および送信されないとき（図面において、“ＤＳなし”１３０４として示す）、検出ミスの確率をＳＮＲの関数として図１３のグラフ１３００に示す。これは、１ＲＸ／１ＴＸアンテナを用いて、ＡＷＧＮ条件の下で実施される。図１３にその結果を示す。
【０１２４】
図１４において、システムレベルシミュレーションから得られた結果のグラフ１４００を示す。未使用ＲＥ上で新たな物理ディスカバリ信号を送信するときであっても、レガシーＵＥに対する影響がないことが分かる（ＤＳあり１４０２とＤＳなし１４０４）。
【０１２５】
本文書が開示する未使用ＲＥ上の新たな物理ディスカバリ信号を導入することは、以下の利点を有することを理解されたい。
【０１２６】
−新たな物理ディスカバリ信号によってもたらされるオーバーヘッドが０である。
【０１２７】
−新たな送信は、レガシーＵＥと共存できる。
【０１２８】
−セル探索実装のためのデシメーションフィルタの要件が緩和される。
【０１２９】
−例えば実施形態において、ＤＳが他ＲＥ（ＰＳＳ／ＳＳＳではない）へマッピングされる場合、２０４８ポイントＦＦＴに代えて、１２８ポイントＦＦＴのみを用いることができる。これにより、スモールセルを発見するプロセスにおけるＵＥのパワー消費を抑制できる。
【０１３０】
さらに図３Ａに示すように、１つの無線フレーム内に計４０個の未使用ＲＥ上が存在し得る。ＰＳＳ／ＳＳＳに最も近いＲＥ上のＰＳＳステージＤＳについて初期周波数オフセットを±７．５ｋＨｚまでに抑制するため、ＲＥを割り当てないことができる。これにより、新たな物理ディスカバリ信号のため使用できる３２個の未使用ＲＥが存在することになる。
【０１３１】
下記表１は、図１３と図１４に示すリンクレベルシミュレーションにおいて用いたパラメータをリストする：
【表１】
2018029380.tif 000003
【０１３２】
表２は、システムレベルシミュレーション設定を示す。第１カラムは項目リストを示す。
【表２】
2018029380.tif 000004
【０１３３】
開示する技術の側面を以下にハイライトする。読み易さのため、項目として列挙する。
【０１３４】
項目１．無線ネットワークにおける無線デバイスを動作させる方法であって、第１ノードから受信した第１信号の第１パワーレベルを推定するステップ；第２ノードから受信した第２信号の第２パワーレベルを推定するステップ；前記第１パワーレベルの推定結果と前記第２パワーレベルの推定結果を用いて経路ロス差分値を計算するステップ；前記経路ロス差分値を用いて、前記第１ノードに対する初期プリアンブル信号送信の第３パワーレベルを調整するステップ；を有する、方法。
【０１３５】
項目２．前記第１ノードはマクロエリアノードを含み；前記第１信号は同期信号を含み；前記第２ノードはマイクロエリアノードを含み；前記第２信号は座標インディケータ信号を含む、ことを特徴とする項目１記載の方法。
【０１３６】
項目３．前記同期信号は、時間−周波数リソースの第１セットを用い、前記座標インディケータ信号は、前記第１ノードが使用していない時間−周波数リソースの第２セットを用いる、ことを特徴とする項目２記載の方法。
【０１３７】
項目４．前記時間−周波数リソースの第２セットは、前記時間−周波数リソースの第１セットと同じ直交周波数領域多重（ＯＦＤＭ）シンボル内にフィットする、ことを特徴とする項目３記載の方法。
【０１３８】
項目５．前記方法はさらに、前記第１ノードに対して前記経路ロス差分値を含むレポートを送信するステップを有する、ことを特徴とする項目１記載の方法。
【０１３９】
項目６．前記方法はさらに、前記第２信号をデコードして前記第２ノードのＩＤを復元するステップを有する、ことを特徴とする項目１記載の方法。
【０１４０】
項目７．前記方法はさらに、前記経路ロス差分値を用いて、前記第１ノードに対して送信するサウンディング基準信号の第４パワーレベルを調整するステップを有する、ことを特徴とする項目１記載の方法。
【０１４１】
項目８．異機種無線ネットワークにおいて動作することができる無線デバイスであって、第１ノードから受信した第１信号の第１パワーレベルを推定する第１パワーレベル推定器；第２ノードから受信した第２信号の第２パワーレベルを推定する第２パワーレベル推定器；前記第１パワーレベルの推定結果と前記第２パワーレベルの推定結果を用いて経路ロス差分値を計算する経路ロス差分計算器；前記経路ロス差分値を用いて、前記第１ノードに対する初期プリアンブル信号送信の第３パワーレベルを調整する送信パワー調整器；を備えることを特徴とする無線デバイス。
【０１４２】
項目９．前記第１ノードはマクロエリアノードを含み；前記第１信号は同期信号を含み；前記第２ノードはマイクロエリアノードを含み；前記第２信号は座標インディケータ信号を含む、ことを特徴とする項目８記載の無線デバイス。
【０１４３】
項目１０．前記同期信号は、時間−周波数リソースの第１セットを用い、前記座標インディケータ信号は、前記第１ノードが使用していない時間−周波数リソースの第２セットを用いる、ことを特徴とする項目９記載の無線デバイス。
【０１４４】
項目１１．前記時間−周波数リソースの第２セットは、前記時間−周波数リソースの第１セットと同じ直交周波数領域多重（ＯＦＤＭ）シンボル内にフィットする、ことを特徴とする項目１０記載の無線デバイス。
【０１４５】
項目１２．前記無線デバイスはさらに、前記第１ノードに対して前記経路ロス差分値を含むレポートを送信する、ことを特徴とする項目８記載の無線デバイス。
【０１４６】
項目１３．前記無線デバイスはさらに、前記第２信号をデコードして前記第２ノードのＩＤを復元する、ことを特徴とする項目８記載の無線デバイス。
【０１４７】
項目１４．前記無線デバイスはさらに、前記経路ロス差分値を用いて、前記第１ノードに対して送信するサウンディング基準信号の第４パワーレベルを調整する、ことを特徴とする項目８記載の無線デバイス。
【０１４８】
項目１５．プロセッサが実行することによって無線通信方法を実装させる命令を格納したプロセッサ読取可能媒体であって、前記無線通信方法は、第１ノードから受信した第１信号の第１パワーレベルを推定するステップ；第２ノードから受信した第２信号の第２パワーレベルを推定するステップ；前記第１パワーレベルの推定結果と前記第２パワーレベルの推定結果を用いて経路ロス差分値を計算するステップ；前記経路ロス差分値を用いて、前記第１ノードに対する初期プリアンブル信号送信の第３パワーレベルを調整するステップ；を有する、ことを特徴とするプロセッサ読取可能媒体。
【０１４９】
項目１６．時間−周波数送信リソースの規定セットにおいて同期信号を送信するように構成された少なくとも１つのマクロノードを有する異機種ネットワークにおいて実装するための無線通信方法であって、前記時間−周波数送信リソースの規定セットを用いて信号を送信することを差し控えるステップ；前記時間−周波数リソースの規定セットと重ならない時間−周波数リソースにおいて座標インディケータ信号を送信するステップ；を有し、前記座標インディケータ信号は前記同期信号よりも低いパワーレベルで送信され、前記座標インディケータ信号は送信ノードＩＤを搬送する、ことを特徴とする方法。
【０１５０】
項目１７．前記座標インディケータ信号のための時間−周波数送信リソースは、前記時間−周波数送信リソースの規定セットが用いる直交周波数領域多重（ＯＦＤＭ）シンボルを用いる、ことを特徴とする項目１６記載の方法。
【０１５１】
項目１８．前記送信ノードＩＤはグループＩＤを含む、ことを特徴とする項目１６記載の方法。
【０１５２】
項目１９．前記送信ノードＩＤは、制御フレームインディケータ（ＣＦＩ）シーケンスを用いてエンコードされる、ことを特徴とする項目１６記載の方法。
【０１５３】
項目２０．時間−周波数送信リソースの規定セットにおいて同期信号を送信するように構成された少なくとも１つのマクロノードを有する異機種ネットワークにおいて動作する無線通信装置であって、前記時間−周波数送信リソースの規定セットを用いて信号を送信することを差し控えるコントローラ；前記時間−周波数リソースの規定セットと重ならない時間−周波数リソースにおいて座標インディケータ信号を送信する送信器；を備え、前記座標インディケータ信号は前記同期信号よりも低いパワーレベルで送信され、前記座標インディケータ信号は送信ノードＩＤを搬送する、ことを特徴とする無線通信装置。
【０１５４】
項目２１．前記座標インディケータ信号のための時間−周波数送信リソースは、前記時間−周波数送信リソースの規定セットが用いる直交周波数領域多重（ＯＦＤＭ）シンボルを用いる、ことを特徴とする項目２０記載の無線通信装置。
【０１５５】
項目２２．前記送信ノードＩＤはグループＩＤを含む、ことを特徴とする項目２０記載の無線通信装置。
【０１５６】
項目２３．前記送信ノードＩＤは、制御フレームインディケータ（ＣＦＩ）シーケンスを用いてエンコードされる、ことを特徴とする項目２０記載の無線通信装置。
【０１５７】
項目２４．プロセッサが実行することにより、時間−周波数送信リソースの規定セットにおいて同期信号を送信するように構成された少なくとも１つのマクロノードを有する異機種ネットワークにおけるマイクロノードの動作を実装するためのプロセッサ実行可能命令を格納したプロセッサ読取可能媒体であって、前記命令は、前記時間−周波数送信リソースの規定セットを用いて信号を送信することを差し控えるステップ；前記時間−周波数リソースの規定セットと重ならない時間−周波数リソースにおいて座標インディケータ信号を送信するステップ；を実装することにより前記マイクロノードの動作を実装し、前記座標インディケータ信号は前記同期信号よりも低いパワーレベルで送信され、前記座標インディケータ信号は送信ノードＩＤを搬送する、ことを特徴とするプロセッサ読取可能媒体。
【０１５８】
項目２５．無線通信装置であって、第１ノードから受信した第１信号の第１パワーレベルを推定する手段；第２ノードから受信した第２信号の第２パワーレベルを推定する手段；前記第１パワーレベルの推定結果と前記第２パワーレベルの推定結果を用いて経路ロス差分値を計算する手段；前記経路ロス差分値を用いて、前記第１ノードに対する初期プリアンブル信号送信の第３パワーレベルを調整する手段；を備えることを特徴とする無線通信装置。
【０１５９】
項目２６．時間−周波数送信リソースの規定セットにおいて同期信号を送信するように構成された少なくとも１つのマクロノードを有する異機種ネットワークにおいて動作する無線通信装置であって、前記時間−周波数送信リソースの規定セットを用いて信号を送信することを差し控える手段；前記時間−周波数リソースの規定セットと重ならない時間−周波数リソースにおいて座標インディケータ信号を送信する手段；を備え、前記座標インディケータ信号は前記同期信号よりも低いパワーレベルで送信され、前記座標インディケータ信号は送信ノードＩＤを搬送する、ことを特徴とする無線通信装置。
【０１６０】
異機種ネットワークにおけるマクロノードとマイクロ（低パワー）ノードの動作を改善する様々な技術について説明したことを理解されたい。
【０１６１】
本文書は、無線通信ネットワークにおいて低パワーノードとマクロベースステーションが座標インディケータ信号を用いるように構成することができる、いくつかの方法を提供することを理解されたい。
【０１６２】
本技術は、２つの異なるベースステーションから受信したダウンリンク信号パワーに基づきアップリンクパワー送信のバックオフを可能にすることを理解されたい。受信信号は、送信フレーム内における同一のＯＦＤＭシンボル上で重ならないＲＥを占有することができる。オプションとして、ＲＥ間を分離することができる。
【０１６３】
座標インディケータ信号を設計することにより、低パワーノードがコードを用いて座標インディケータ信号をコード化することにより、ノードＩＤまたはグループＩＤを示すことができることを理解されたい。ＣＦＩなどのコードを用いることにより、複雑さを減じることができる。ＬＴＥにおける他の動作のため、ＵＥはすでにＣＦＩコードを生成しているからである。
【０１６４】
座標インディケータ信号をＰＳＳ／ＳＳＳ信号とは別のスタンドアロン信号として用いる技術を説明したことを理解されたい。これに代えてＧＩ情報は、ＰＳＳ／ＳＳＳなどのシステム信号を変更することにより送信できる。
【０１６５】
本文書が開示したものその他の実施形態、および機能動作は、デジタル電子回路内、またはコンピュータソフトウェア、ファームウェア、ハードウェア内に実装することができる。これらは本文書が開示する構造およびその等価構造、さらにはこれらの１以上の組み合わせを含む。開示する実施形態およびその他の実施形態は、１以上のコンピュータプログラム製品として実装することができる。すなわち、コンピュータ読取可能媒体に記録され、データ処理装置が実行しまたはその動作を制御する、１以上のコンピュータプログラム命令のモジュールである。コンピュータ読取可能媒体は、機械読取可能記憶装置、機械読取可能記憶基板、メモリデバイス、機械読取可能伝搬信号を生成する合成物、またはこれらの１以上の組み合わせである。データ処理装置という用語は、全ての装置、デバイス、データ処理機械を包含する。これらは例えばプログラム可能プロセッサ、コンピュータ、マルチプロセッサまたはコンピュータを含む。装置は、ハードウェアに加えて、コンピュータプログラムの命令環境を生成するコードを含む。例えば、プロセッサファームウェア、プロトコルスタック、データベース管理システム、オペレーティングシステム、またはこれらの１以上の組み合わせを構成するコードである。伝搬信号は、人工生成された信号である。例えば、適当な受信装置に対して送信するために情報をコード化するように生成された、機械生成による電気的、光学的、または電磁的信号である。
【０１６６】
コンピュータプログラム（プログラム、ソフトウェア、ソフトウェアアプリケーション、スクリプト、またはコードとしても知られている）は、任意形態のプログラム言語で記述することができる。これはコンパイル言語またはインタプリタ言語を含み、任意形態で配布することができる。これはスタンドアロンプログラムまたはモジュール、コンポーネント、サブルーチン、その他のコンピュータ環境において使用するのに適したユニットを含む。コンピュータプログラムは、ファイルシステムに対応している必要はない。プログラムは、他のプログラムまたはデータ（例えば、マークアップ言語文書内に格納された１以上のスクリプト）を保持する、当該プログラム専用の単一ファイル内または複数協調ファイル（例えば、１以上のモジュール、サブプログラム、またはコードの一部を格納するファイル）内におけるファイルの一部に格納することができる。コンピュータプログラムを配布して、１サイトに配置されまたは複数サイトをまたがって通信ネットワークによって相互接続配置された１以上のコンピュータによって実行することができる。
【０１６７】
本文書において開示するプロセスとロジックフローは、１以上のコンピュータプログラムを実行する１以上のプログラム可能プロセッサによって実施して、入力データ上で動作し出力を生成することにより機能を実施することができる。プロセスとロジックフローは例えばＦＰＧＡ（ｆｉｅｌｄ  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙ）やＡＳＩＣ（ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔ）のような特定用途論理回路によって実施することもできる。装置はこれら回路として実装することもできる。
【０１６８】
コンピュータプログラムを実行するのに適したプロセッサは、例えば汎用および特定用途マイクロプロセッサ、または任意タイプのデジタルコンピュータの１以上のプロセッサを含む。一般にプロセッサは、読取専用メモリまたはランダムアクセスメモリまたはこれら双方から命令とデータを受信する。コンピュータの必須要素は、命令を実施するプロセッサと、命令およびデータを格納する１以上のメモリデバイスである。一般にコンピュータはさらに、データを格納する１以上の大規模記憶デバイスを備え、またはこれらと動作可能に連結されデータを受信または送信する。例えば磁気ディスク、光磁気ディスク、または光ディスクである。しかしコンピュータはこれらデバイスを必ずしも備えなくともよい。コンピュータプログラム命令とデータを格納するのに適したコンピュータ読取可能媒体は、不揮発性メモリ、媒体、およびメモリデバイスの全ての形態を含む。これは例えば、ＥＰＲＯＭやＥＥＰＲＯＭのような半導体メモリデバイス、フラッシュメモリデバイス、例えば内部ハードディスクやリムーバブルディスクのような磁気ディスク、光磁気ディスク、ＣＤＲＯＭおよびＤＶＤ−ＲＯＭディスクを含む。プロセッサとメモリは、特定用途論理回路内によって補充され、またはその内部に設けることができる。
【０１６９】
本文書は詳細記述を含むが、これらは特許請求しまたはする可能性のある本発明の範囲に対する制約として解釈すべきではない。むしろ特定実施形態に固有の構成の記述として解釈すべきである。個々の実施形態の文脈において本文書が開示する特定要素は、単一実施形態の組み合わせにおいて実装することができる。これとは反対に、単一実施形態の文脈において開示する様々な要素は、複数の実施形態またはその任意の組み合わせにおいて個別に実装することができる。さらに、要素は特定の組み合わせにおいて動作することを説明し、そのように特許請求しているが、特許請求する組み合わせからの１以上の要素は場合によっては組み合わせから除去することができる。特許請求する組み合わせは、サブ組み合わせまたはサブ組み合わせの変形物とすることができる。同様に、図面内の動作は特定順序で示したが、所望結果を実現するために、そのような動作を図示する特定順序で実施することが必要であり、また全動作を実施することが必要であると解釈すべきではない。
【０１７０】
数個の例と実装のみを開示した。開示内容に基づき、説明した例および実装に対する変形、修正、拡張、その他の実装をすることも可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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