(57)【要約】【課題】  支持可能な長尺材の自由度を高くし、かつ、長尺材を支持する作業を迅速化する。【解決手段】  長尺材支持具１０は、複数の長尺材２００を把持する。長尺材支持具１０は、複数の把持体１２，１４を備える。複数の把持体１２，１４は互いに連結される。把持体１２，１４は、グリップ部材２０，２２の対を有している。グリップ部材２０，２２の対は、長尺材２００の外周を挟んで対向する。グリップ部材２０，２２は、対向面形成凹部と、一端突出部と、他端凹部とを有している。対向面形成凹部は、対向面を形成する。一端突出部は、把持体１２，１４の一端側の角となる箇所から突出する。他端凹部は、把持体１２，１４の他端側の角となる箇所に設けられる。他端凹部は、一端突出部が突出する方向に沿って伸びる。他端凹部には、他の把持体１２，１４のグリップ部材２０，２２の一端突出部が嵌まり覆われる。【選択図】      図１
2018031435.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
並んで延びる複数の長尺材を支持する長尺材支持具であって、
前記長尺材支持具が、互いに連結され前記複数の長尺材のいずれかをそれぞれ把持する複数の把持体を備えており、
前記把持体は、前記複数の長尺材のいずれかの外周を挟んで対向するグリップ部材の対を有しており、
前記グリップ部材は、
一方の側面から他方の側面までにわたり延びるように設けられ前記複数の長尺材のいずれかの外周に対向する対向面を形成する対向面形成凹部と、
前記対向面形成凹部が延びる方向に対して交差する方向の一端のうち前記把持体の前記一端側の角となる箇所から突出する一端突出部と、
前記対向面形成凹部が延びる方向に対して交差する方向の他端のうち前記把持体の前記他端側の角となる箇所に設けられ前記一端突出部が突出する方向に沿って伸び他の前記把持体の前記グリップ部材の前記一端突出部が嵌まり覆われる他端凹部とを有していることを特徴とする長尺材支持具。
【請求項２】
前記一端突出部が、
各々突出する梁部の対と、
前記梁部の対の間に配置され前記梁部の対の少なくとも一方よりも断面係数が大きい梁間部とを有しており、
前記他端凹部が、
前記把持体の前記他端側の角に設けられ前記他の把持体の前記グリップ部材の前記梁部がそれぞれ嵌まる外側凹部の対と、
前記外側凹部に挟まれ前記他の把持体の前記グリップ部材の前記梁間部が嵌まり覆われる内側凹部とを有していることを特徴とする請求項１に記載の長尺材支持具。
【請求項３】
前記梁部には、前記梁間部に向かって突出する突起が設けられており、
前記外側凹部が、前記他の把持体の前記グリップ部材の前記梁部の前記突起に係合する係合面を有していることを特徴とする請求項２に記載の長尺材支持具。
【請求項４】
前記梁間部に貫通孔が設けられており、
前記内側凹部に、前記他の把持体の前記グリップ部材の前記梁間部が前記内側凹部に嵌まるとき前記他のグリップ部材の前記梁間部の前記貫通孔と対向し、かつ、前記グリップ部材の対が対向するとき互いに対向する貫通孔が設けられていることを特徴とする請求項２に記載の長尺材支持具。
【請求項５】
前記グリップ部材の対の一方には、前記複数の長尺材のいずれかの外周を挟んで前記グリップ部材の対の他方と対向する面から突出する対向面突起が設けられており、
前記グリップ部材の対の他方には、前記複数の長尺材のいずれかの外周を挟んで前記グリップ部材の対の一方と対向するとき前記対向面突起が嵌まる突起用凹部が設けられていることを特徴とする請求項１に記載の長尺材支持具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は長尺材支持具に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には管支持具が開示されている。この管支持具は、複数の管路を複数段に重ねて支持するためのものである。この管支持具は、本体部と、上側支持部と、下側支持部とを備える。上側支持部は、本体部の上側に配置された管路をその半周を超えるように支持する。上側支持部の内周面は実質的に円弧状である。下側支持部は、本体部の下側に配置された管路をその半周を超えるように支持する。下側支持部の内周面は実質的に円弧状である。上側支持部および下側支持部は、管路を支持した状態で管路の長手方向のほぼ同一の位置で上下方向に隣接する管支持具と重なり合うように構成されている。
【０００３】
特許文献１に示された発明によれば、部品点数を最小限にしつつ、管路の長手方向のほぼ同じ位置での多段支持が可能となる。特許文献１に示された発明によれば、管路を十分に支持できる。特許文献１に示された発明は作業性に優れる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−６９３５９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に開示された発明には、様々な形態の長尺材を支持する必要がある場合の作業性に改善の余地がある。そのような長尺材の例には例えば電線がある。
【０００６】
本発明の目的は、支持可能な長尺材の自由度を高くでき、かつ、長尺材を支持する作業を迅速化できる長尺材支持具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
図面を参照し本発明を説明する。なおこの欄で図中の符号を使用したのは発明の内容の理解を助けるためである。この欄で図中の符号を使用することには発明の内容を図示した範囲に限定する意図がない。
【０００８】
上記目的を達成するために、本発明のある局面に従うと、長尺材支持具１０は、複数の長尺材２００を把持する。これら複数の長尺材２００は並んで延びる。長尺材支持具１０は、複数の把持体１２，１４を備える。複数の把持体１２，１４は互いに連結される。把持体１２，１４は複数の長尺材２００のいずれかをそれぞれ把持する。把持体１２，１４はグリップ部材２０，２２の対を有している。グリップ部材２０，２２の対は、複数の長尺材２００のいずれかの外周を挟んで対向する。グリップ部材２０，２２は、対向面形成凹部３０と、一端突出部３２と、他端凹部３４とを有している。対向面形成凹部３０は、一方の側面から他方の側面までにわたり延びるように設けられる。対向面形成凹部３０は、対向面を形成する。この対向面は、複数の長尺材２００のいずれかの外周に対向する。一端突出部３２は、次に述べられる箇所から突出する。その箇所は、次に述べられる一端のうち把持体１２，１４の一端側の角となる箇所である。その一端は、対向面形成凹部３０が延びる方向に対して交差する方向の一端である。他端凹部３４は、次に述べられる箇所に設けられる。その箇所は、次に述べられる他端のうち把持体１２，１４の他端側の角となる箇所である。その他端は、対向面形成凹部３０が延びる方向に対して交差する方向の他端である。他端凹部３４は、一端突出部３２が突出する方向に沿って伸びる。他端凹部３４は、他の把持体１２，１４のグリップ部材２０，２２の一端突出部３２が嵌まり覆われる。
【０００９】
対向面形成凹部３０が延びる方向に対して交差する方向の他端のうち把持体１２，１４の他端側のとなる箇所に他端凹部３４が設けられる。対向面形成凹部３０が延びる方向に対して交差する方向の一端のうち把持体１２，１４の一端側の角となる箇所から一端突出部３２が突出する。他端凹部３４は、一端突出部３２が突出する方向に沿って伸びる。他端凹部３４は、他の把持体１２，１４のグリップ部材２０，２２の一端突出部３２が嵌まり覆われる。これにより、あるグリップ部材２０，２２の対は他のグリップ部材２０，２２の対の一端突出部３２によって挟まれることとなる。あるグリップ部材２０，２２の対とこれを挟む他のグリップ部材２０，２２の対とは並ぶ。すなわち、グリップ部材２０，２２の複数の対が並ぶ。グリップ部材２０，２２の複数の対が並ぶので、これらのグリップ部材２０，２２の対それぞれは、並んで延びる複数の長尺材２００を支持できる。グリップ部材２０，２２の対は複数の長尺材２００のいずれかの外周を挟んで対向する。その外周を挟んでグリップ部材２０，２２の対が対向することでその長尺材２００が支持されるので、長尺材２００の構造を利用してこれが支持される場合に比べ、グリップ部材２０，２２の対に支持される長尺材２００の構造に関する自由度は高い。また、上述されたように、あるグリップ部材２０，２２の対は他のグリップ部材２０，２２の対の一端突出部３２によって挟まれる。その結果、後者のグリップ部材２０，２２の対を挟めば、前者のグリップ部材２０，２２の対が互いに離れることを抑制できる。それが抑制されると、グリップ部材２０，２２の対ごとにそれらが離れないようそれらを拘束する必要性が低くなる。グリップ部材２０，２２の対ごとにそれらを拘束する必要性が低くなると、その必要性が低くなる分、それらを拘束する作業を省略できる。その作業を省略できると、長尺材２００を支持する作業を迅速化できる。
【００１０】
また、上述した一端突出部３２が、梁部４０の対と、梁間部４２とを有していることが望ましい。梁部４０の対は各々突出する。梁間部４２は梁部４０の対の間に配置される。梁間部４２は梁部４０の対の少なくとも一方よりも断面係数が大きい。他端凹部３４が、外側凹部５０の対と、内側凹部５２とを有していることが望ましい。外側凹部５０の対は、把持体１２，１４の他端側の角に設けられる。外側凹部５０の対には、他の把持体１２，１４のグリップ部材２０，２２の梁部４０がそれぞれ嵌まる。内側凹部５２は、外側凹部５０に挟まれる。内側凹部５２には、他の把持体１２，１４のグリップ部材２０，２２の梁間部４２が嵌まり覆われる。
【００１１】
他のグリップ部材２０，２２の梁部４０が外側凹部５０の対にそれぞれ嵌まる。これにより、他端凹部３４に一本の梁のみが嵌まり覆われる場合に比べ、双方のグリップ部材２０，２２の対にモーメントがかかった場合にも、それら双方のグリップ部材２０，２２の対の間で生じるはずの位置ずれを抑え得る。内側凹部５２には、他のグリップ部材２０，２２の梁間部４２が嵌まり覆われる。梁間部４２は梁部４０の対の少なくとも一方よりも断面係数が大きい。これにより、一端突出部３２が梁部４０の対のみから構成される場合に比べ、双方のグリップ部材２０，２２の対にモーメントがかかった場合の機械的強度が大きくなる。また、梁部４０の対がさらに他のグリップ部材２０，２２の対の外側凹部５０の対にそれぞれ嵌まると、グリップ部材２０，２２の対の間で生じるはずの位置ずれをさらに抑え得る。
【００１２】
もしくは、上述した梁部４０には、突起６０が設けられていることが望ましい。突起６０は、梁間部４２に向かって突出する。外側凹部５０が、係合面６２を有していることが望ましい。係合面６２は、他の把持体１２，１４のグリップ部材２０，２２の梁部４０の突起６０に係合する。
【００１３】
係合面６２に他の把持体１２，１４の突起６０が係合すると、その係合がない場合に比べ、双方のグリップ部材２０，２２にモーメントがかかった場合にも、それら双方のグリップ部材２０，２２の対の間で生じるはずの位置ずれを抑え得る。
【００１４】
もしくは、上述した梁間部４２に貫通孔７０が設けられていることが望ましい。この場合、内側凹部５２に、貫通孔７２が設けられていることが望ましい。内側凹部５２の貫通孔７２は、次に述べられる場合に他の把持体１２，１４のグリップ部材２０，２２の梁間部４２の貫通孔７０と対向することが望ましい。その場合とは、他のグリップ部材２０，２２の梁間部４２が内側凹部５２に嵌まり覆われるときである。内側凹部５２の貫通孔７２は、グリップ部材２０，２２の対が対向するとき互いに対向する。
【００１５】
内側凹部５２の貫通孔７２は、他のグリップ部材２０，２２の梁間部４２が内側凹部５２に嵌まる場合、他の把持体１２，１４のグリップ部材２０，２２の梁間部４２の貫通孔７０と対向する。グリップ部材２０，２２の対それぞれの内側凹部５２の貫通孔７２は、グリップ部材２０，２２の対が対向する場合に互いに対向する。これにより、梁間部４２の貫通孔７０と内側凹部５２の貫通孔７２とを構成要素とする貫通路が形成される。その貫通路に任意の部材を挿入することで、その貫通に任意の部材が挿入されていない場合に比べ、把持体１２，１４の間の位置ずれを抑制できる。
【００１６】
また、上述したグリップ部材２０，２２の対の一方には、次に述べられる面から突出する対向面突起３６が設けられていることが望ましい。その面は、複数の長尺材２００のいずれかの外周を挟んでグリップ部材２０，２２の対の他方と対向する面である。グリップ部材２０，２２の対の他方には、突起用凹部３８が設けられていることが望ましい。突起用凹部３８には、次に述べられるとき対向面突起３６が嵌まる。そのときとは、複数の長尺材２００のいずれかの外周を挟んでグリップ部材２０，２２の対の一方と対向するときである。
【００１７】
対向面突起３６が突起用凹部３８に嵌まることで、グリップ部材２０，２２の対の位置ずれが抑制される。グリップ部材２０，２２の対の位置ずれが抑制されると、それが抑制されない場合に比べ、グリップ部材２０，２２の対ごとにそれらを拘束する必要性が低くなる。グリップ部材２０，２２の対ごとにそれらを拘束する必要性が低くなると、その必要性が低くなる分、それらを拘束する作業を省略できる。その作業を省略できると、長尺材２００を支持する作業を迅速化できる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、支持可能な長尺材の自由度を高くでき、かつ、長尺材を支持する作業を迅速化できる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の一実施形態にかかる長尺材支持具の斜視図である。
【図２】本発明の一実施形態にかかる大径材グリップ部材の外観図である。
【図３】本発明の一実施形態にかかるある大径材グリップ部材の対が他の大径材グリップ部材の対によって挟まれようとしている状態を示す図である。
【図４】本発明の一実施形態にかかる突出部保護材の斜視図である。
【図５】本発明の一実施形態にかかる凹部保護材の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、図面を参照しつつ、本発明の実施形態について説明する。以下の説明では、同一の部品には同一の符号を付してある。それらの名称及び機能も同一である。したがって、それらについての詳細な説明は繰返さない。
【００２１】
［長尺材支持具の構成］
図１は、本実施形態にかかる長尺材支持具１０の斜視図である。図１を参照しつつ、本実施形態にかかる長尺材支持具１０の構成を説明する。本実施形態にかかる長尺材支持具１０は、並んで延びる複数の長尺材２００を支持する。長尺材２００の例には、ワイヤーハーネスとケーブルとがある。本実施形態の場合、長尺材支持具１０は、２個の大径材把持体１２と、２個の小径材把持体１４と、１個の突出部保護材１６と、２個の凹部保護材１８とを備えている。これらの素材はいずれも周知の合成樹脂である。大径材把持体１２は、複数の長尺材２００のいずれかのうち太いものをそれぞれ把持する。それぞれの大径材把持体１２は、大径材グリップ部材２０の対を有している。大径材グリップ部材２０の対は、長尺材２００の外周を挟んで対向する。小径材把持体１４は、複数の長尺材２００のいずれかのうち細いものをそれぞれ把持する。それぞれの小径材把持体１４は、小径材グリップ部材２２の対を有している。小径材グリップ部材２２の対も、長尺材２００の外周を挟んで対向する。突出部保護材１６は、長尺材支持具１０の一端に配置される。突出部保護材１６は、大径材把持体１２又は小径材把持体１４の突出した箇所を保護する。凹部保護材１８は、長尺材支持具１０の他端に配置される。凹部保護材１８は、大径材把持体１２又は小径材把持体１４の後述される凹部を保護する。
【００２２】
図２は、本実施形態にかかる大径材グリップ部材２０の外観図である。図２（Ａ）が大径材グリップ部材２０の平面図である。図２（Ｂ）が大径材グリップ部材２０の正面図である。図２（Ｃ）が大径材グリップ部材２０の底面図である。図２を参照しつつ、本実施形態にかかる大径材グリップ部材２０の構成を説明する。なお、小径材グリップ部材２２の構成は、後述される対向面形成凹部３０の内径が大径材グリップ部材２０のそれと比べて小さいことを除けば、大径材グリップ部材２０と同様である。したがって、小径材グリップ部材２２の構成の説明は繰り返されない。
【００２３】
本実施形態にかかる大径材グリップ部材２０は、対向面形成凹部３０と、一端突出部３２と、他端凹部３４と、対向面突起３６と、突起用凹部３８とを有する。
【００２４】
図２（Ａ）と図２（Ｂ）とから明らかなように、対向面形成凹部３０は、大径材グリップ部材２０の一方の側面から他方の側面までにわたり延びるように設けられる。対向面形成凹部３０の内周面は、大径材グリップ部材２０が把持する長尺材２００の外周に対向する。これにより、その内周面は、その長尺材２００の外周に対向する対向面となる。その結果、その対向面形成凹部３０は、その長尺材２００の外周に対向する対向面を形成することとなる。
【００２５】
図２（Ａ）乃至図２（Ｃ）から明らかなように、一端突出部３２は、大径材グリップ部材２０の角から突出する。本実施形態の場合、その角は、対向面形成凹部３０が形成する凹部から見て、対向面形成凹部３０が延びる方向ひいては長尺材２００が延びる方向に対して直交する方向にある。また、その角は、対向面形成凹部３０を正面に配置したとき、背面側の角である。
【００２６】
図２（Ａ）乃至図２（Ｃ）から明らかなように、他端凹部３４は、大径材グリップ部材２０の角に設けられる。その角は、一端突出部３２が突出する方の角を一端とすると、他端となる角である。したがって、本実施形態の場合、他端凹部３４が設けられる角は、対向面形成凹部３０が形成する凹部から見て、対向面形成凹部３０が延びる方向ひいては長尺材２００が延びる方向に対して直交する方向にある。また、その角は、対向面形成凹部３０を正面に配置したとき、背面側の角である。他端凹部３４は、一端突出部３２が突出する方向に沿って伸びる。凹部保護材１８が保護するのは、この他端凹部３４である。
【００２７】
上述されているように、大径材グリップ部材２０の対は、長尺材２００の外周を挟んで対向する。これにより、一端突出部３２が突出する角部は、大径材把持体１２の一端側の角部となる。他端凹部３４が設けられている角部は、大径材把持体１２の他端側の角部となる。
【００２８】
本実施形態の場合、対向面突起３６は、大径材グリップ部材２０の対の双方に設けられる。対向面突起３６は、対となる大径材グリップ部材２０と対向する面から突出する。本実施形態の場合、突起用凹部３８も、大径材グリップ部材２０の対の双方に設けられる。突起用凹部３８には、長尺材２００の外周を挟んで大径材グリップ部材２０の対が互いに対向するとき、対向している大径材グリップ部材２０の対向面突起３６が嵌まる。
【００２９】
本実施形態の場合、一端突出部３２は、梁部４０の対と、梁間部４２とを有している。梁部４０は梁間部４２を挟んで互いに沿うように突出する。梁部４０には突起６０が設けられている。この突起６０は、梁間部４２に向かって突出する。梁間部４２は梁部４０の対の間に配置される。本実施形態の場合、梁間部４２には貫通孔７０が設けられている。図２（Ａ）乃至図２（Ｃ）から明らかなように、本実施形態の場合、梁間部４２は梁部４０よりも幅が広く厚い。したがって、梁間部４２は梁部４０よりも断面係数が大きい。
【００３０】
本実施形態の場合、他端凹部３４は、外側凹部５０の対と、内側凹部５２とを有している。外側凹部５０の対は、大径材把持体１２の角に設けられる。上述の説明から明らかなように、外側凹部５０の対が設けられる角は、大径材グリップ部材２０の梁部４０が突出する方の角を一端とすると、他端となる角である。本実施形態の場合、外側凹部５０は、係合面６２と、抜止障壁６４とを有している。内側凹部５２は、外側凹部５０に挟まれる。内側凹部５２には、他の大径材把持体１２の大径材グリップ部材２０の梁間部４２又は他の小径材把持体１４の小径材グリップ部材２２の梁間部４２が嵌まる。内側凹部５２をその梁間部４２が覆う。本実施形態の場合、内側凹部５２に、貫通孔７２が設けられている。
【００３１】
図３は、ある大径材グリップ部材２０の対が他の大径材グリップ部材２０の対によって挟まれようとしている状態を示す図である。本実施形態の場合、前者の大径材グリップ部材２０の他端凹部３４は、後者の大径材グリップ部材２０の一端突出部３２が嵌まることで覆われる。前者の他端凹部３４のうち外側凹部５０の対には、後者の一端突出部３２のうち梁部４０の対がそれぞれ嵌まる。後者の梁部４０のうち突起６０は、前者の外側凹部５０のうち係合面６２に係合する。その突起６０がその係合面６２にいったん係合すると、その突起６０は、前者の抜止障壁６４に動きを妨げられる。これにより、いったん前者の外側凹部５０に嵌まった後者の梁部４０は、前者の外側凹部５０から外れ難くなる。
【００３２】
図３に示されているように、ある大径材グリップ部材２０の対が他の大径材グリップ部材２０の対によって挟まれようとしているとき、前者の内側凹部５２の貫通孔７２は、後者の梁間部４２の貫通孔７０と対向する。すなわち、後者の梁間部４２が前者の内側凹部５２に嵌まるとき、前者の内側凹部５２の貫通孔７２は、後者の梁間部４２の貫通孔７０と対向する。また、大径材グリップ部材２０の対が対向するとき、それらの内側凹部５２の貫通孔７２は、互いに対向する。これにより、ある大径材グリップ部材２０の対が他の大径材グリップ部材２０の対によって挟まれようとしているとき、後者の大径材グリップ部材２０の対の双方の貫通孔７０は、前者の大径材グリップ部材２０の対の双方の貫通孔７２を介して連通することとなる。
【００３３】
また、ある大径材グリップ部材２０の対が他の大径材グリップ部材２０の対によって挟まれようとしているとき、前者の大径材グリップ部材２０の対の一方の対向面突起３６は、その大径材グリップ部材２０の対の他方の突起用凹部３８に嵌まる。
【００３４】
本実施形態においては、ある大径材グリップ部材２０の対が他の小径材グリップ部材２２の対によって挟まれる場合にも、ある大径材グリップ部材２０の対が他の大径材グリップ部材２０の対によって挟まれる場合と同様の現象が生じる。ある小径材グリップ部材２２の対が他の大径材グリップ部材２０の対によって挟まれる場合も、ある小径材グリップ部材２２の対が他の小径材グリップ部材２２の対によって挟まれる場合も、同様である。
【００３５】
図４は、本実施形態にかかる突出部保護材１６の斜視図である。図４を参照しつつ、本実施形態にかかる突出部保護材１６の構成を説明する。本実施形態にかかる突出部保護材１６は、外側凹部８０の対と、内側凹部８２の対とを有している。外側凹部８０の対は、突出部保護材１６の外周に設けられる。本実施形態の場合、外側凹部８０は、係合面９２を有している。内側凹部８２の対は、外側凹部８０に挟まれる。
【００３６】
内側凹部８２には、大径材グリップ部材２０の梁間部４２又は小径材グリップ部材２２の梁間部４２が嵌まる。内側凹部８２をその梁間部４２が覆う。本実施形態の場合、内側凹部８２の対の間に、貫通孔１０２が設けられている。貫通孔１０２を介して、内側凹部８２の対は連通している。これにより、突出部保護材１６が大径材グリップ部材２０の対又は小径材グリップ部材２２の対によって挟まれようとしているとき、貫通孔７０は、突出部保護材１６の貫通孔１０２を介して連通することとなる。
【００３７】
外側凹部８０には、大径材グリップ部材２０の梁部４０又は小径材グリップ部材２２の梁部４０が嵌まる。梁部４０のうち突起６０は、外側凹部８０の係合面９２に係合する。
【００３８】
図５は、本実施形態にかかる凹部保護材１８の斜視図である。図５を参照しつつ、本実施形態にかかる凹部保護材１８の構成を説明する。本実施形態にかかる凹部保護材１８は、梁部１１０の対と、梁間部１１２とを有している。梁部１１０は梁間部１１２を挟んで互いに沿うように突出する。梁部１１０には突起１２０が設けられている。この突起１２０は、梁間部１１２に向かって突出する。梁間部１１２は梁部１１０の対の間に配置される。本実施形態の場合、梁間部１１２には貫通孔１３０が設けられている。図５から明らかなように、本実施形態の場合、梁間部１１２は梁部１１０よりも幅が広く厚い。したがって、梁間部１１２は梁部１１０よりも断面係数が大きい。
【００３９】
梁部１１０は、大径材グリップ部材２０の外側凹部５０又は小径材グリップ部材２２の外側凹部５０に嵌まる。梁間部１１２は大径材グリップ部材２０の梁間部４２又は小径材グリップ部材２２の梁間部４２に嵌まる。梁間部１１２の貫通孔１３０は、梁間部４２の貫通孔７２に連なる。
【００４０】
［把持体の製造方法および長尺材支持具の組立方法］
本実施形態にかかる長尺材支持具１０を構成する部品は、合成樹脂で部品を製造するための周知の方法により製造される。そのような方法の例には、射出成型と、積層造形法（３Ｄプリンターによって部品を形成する方法）とがある。そのような方法の具体的な内容は周知である。したがって、そのような方法の説明はここでは繰り返されない。
【００４１】
本実施形態にかかる長尺材支持具１０は、あるグリップ部材（大径材グリップ部材２０又は小径材グリップ部材２２）の対が他のグリップ部材（大径材グリップ部材２０又は小径材グリップ部材２２）の対によって挟まれることで組み立てられる。後者のグリップ部材の対はさらに別のグリップ部材（大径材グリップ部材２０又は小径材グリップ部材２２）の対によって挟まれる。後者のグリップ部材の対は、さらに別のグリップ部材の対に挟まれない場合、凹部保護材１８が取り付けられ、かつ、周知の接続用部品によって互いに接続される。そのような接続用部品の例には、ボルトとナットとがある。グリップ部材の対を挟まない他のグリップ部材も、同様の接続用部品によって接続される。
【００４２】
［長尺材支持具の使用方法］
本実施形態にかかる長尺材支持具１０の使用方法は、上述された手順で大径材把持体１２および小径材把持体１４のいずれかを連結すると同時に、それらそれぞれに長尺材２００を支持させるというものである。各それらの把持体に長尺材２００を支持させるためには、グリップ部材の対を接続する際、それらの間に長尺材２００を挟み込めばよい。
【００４３】
［本実施形態にかかる長尺材支持具の効果］
本実施形態に係る長尺材支持具１０において、大径材グリップ部材２０の対および小径材グリップ部材２２の対のいずれかは、複数の長尺材２００のいずれかの外周を挟んで対向する。複数の長尺材２００のいずれかの外周を挟んで大径材グリップ部材２０の対および小径材グリップ部材２２の対のいずれかが対向することで長尺材２００を支持するので、長尺材２００の構造に関する自由度は高い。グリップ部材の他端凹部３４は他のグリップ部材の一端突出部３２に覆われる。これにより、あるグリップ部材の対は他のグリップ部材の対によって挟まれることとなる。その結果、後者のグリップ部材の対を挟めば、前者のグリップ部材の対が互いに離れることを抑制できる。それが抑制されると、大径材グリップ部材２０の対ごとにそれらが離れないようそれらを拘束する必要性が低くなる。大径材グリップ部材２０の対ごとにそれらを拘束する必要性が低くなると、その必要性が低くなる分、長尺材２００を支持する作業を迅速化できる。また、大径材把持体１２が細い長尺材２００を誤って把持した場合にその大径材把持体１２を小径材把持体１４と入れ替えることが容易である。小径材把持体１４が太い長尺材２００を誤って把持した場合にその小径材把持体１４を大径材把持体１２と入れ替えることも容易である。また、大径材把持体１２および小径材把持体１４のいずれかを容易に追加したり取り除いたりできる。
【００４４】
また、本実施形態にかかる長尺材支持具１０において、あるグリップ部材の外側凹部５０の対に他のグリップ部材の梁部４０がそれぞれ嵌まる。その梁部４０の対は互いに沿うように突出する。これにより、一端突出部３２が一本の梁のみから構成される場合に比べ、長尺材支持具１０にモーメントがかかった場合にあるグリップ部材の対とこれらを挟む他のグリップ部材の対との間で位置ずれを抑え得る。内側凹部５２には、他のグリップ部材の梁間部が嵌まり覆われる。梁間部４２は梁部４０の対の少なくとも一方よりも断面係数が大きい。これにより、一端突出部３２が梁部４０の対のみから構成される場合に比べ、双方のグリップ部材にモーメントがかかった場合の強度が大きくなる。
【００４５】
また、本実施形態にかかる長尺材支持具１０において、係合面６２に突起６０が係合すると、その係合がない場合に比べ、双方のグリップ部材にモーメントがかかった場合の強度が大きくなる。
【００４６】
また、本実施形態にかかる長尺材支持具１０において、内側凹部５２の貫通孔７２は、他のグリップ部材の梁間部４２が内側凹部５２に嵌まるとき、その梁間部４２の貫通孔７０と対向する。内側凹部５２の貫通孔７２は、グリップ部材の対が対向するとき互いに対向する。これにより、梁間部４２の貫通孔７０と内側凹部５２の貫通孔７２とを構成要素とする貫通路が形成される。その貫通路にボルトその他の接続用部品を挿入することで、その貫通に接続用部品が挿入されていない場合に比べ、グリップ部材の対同士の接続と材把持体同士の接続とを強化できる。
【００４７】
また、本実施形態にかかる長尺材支持具１０において、対向面突起３６が突起用凹部３８に嵌まることで、グリップ部材の対のズレに制限が加えられる。グリップ部材の対のズレに制限が加えられると、そのような制限がない場合に比べ、グリップ部材の対が互いに離れることを抑制できる。それが抑制されると、グリップ部材の対ごとにそれらを拘束する必要性が低くなる。グリップ部材の対ごとにそれらを拘束する必要性が低くなると、その必要性が低くなる分、長尺材２００を支持する作業を迅速化できる。
【００４８】
また、本実施形態にかかる長尺材支持具１０において、あるグリップ部材の対が他のグリップ部材の対によって挟まれるとき、後者の梁部４０のうち突起６０は、前者の外側凹部５０のうち係合面６２に係合する。その突起６０がその係合面６２に係合すると、その突起６０は、前者の抜止障壁６４に動きを妨げられる。これにより、いったん前者の外側凹部５０に嵌まった後者の梁部４０は、前者の外側凹部５０から外れ難くなる。
【００４９】
［変形例の説明］
今回開示された実施形態はすべての点で例示である。本発明の範囲は上述した実施形態に基づいて制限されるものではない。もちろん、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の設計変更をしてもよい。
【００５０】
例えば、一端突出部３２の梁間部４２と凹部保護材１８の梁間部１１２との形態は上述されたものに限定されない。したがって、一端突出部３２の梁間部４２には貫通孔７０が設けられていなくてもよい。凹部保護材１８の梁間部１１２には貫通孔１３０が設けられていなくてもよい。同様に、他端凹部３４の内側凹部５２の形態も上述されたものに限定されない。したがって、内側凹部５２に貫通孔７２が設けられていなくてもよい。貫通孔７２に代えて、図示されないネジ孔が設けられていてもよい。突出部保護材１６の内側凹部８２の形態も上述されたものに限定されない。したがって、内側凹部８２に貫通孔１０２が設けられていなくてもよい。貫通孔１０２に代えて、図示されないネジ孔が設けられていてもよい。
【００５１】
一端突出部３２の梁部４０と凹部保護材１８の梁部１１０との形態は上述されたものに限定されない。したがって、一端突出部３２の梁部４０には突起６０が設けられていなくてもよい。同様に、凹部保護材１８の梁部１１０には突起１２０が設けられていなくてもよい。一端突出部３２の梁部４０は対でなくてもよい。凹部保護材１８の梁部１１０も対でなくてもよい。
【００５２】
他端凹部３４の外側凹部５０の形態と突出部保護材１６の外側凹部８０の形態とは上述されたものに限定されない。外側凹部５０は、係合面６２を有していなくてもよい。外側凹部５０は、抜止障壁６４を有していなくてもよい。突出部保護材１６の外側凹部８０は、係合面９２を有していなくてもよい。
【符号の説明】
【００５３】
１０…長尺材指示具
１２…大径材把持体
１４…小径材把持体
１６…突出部保護材
１８…凹部保護材
２０…大径材グリップ部材
２２…小径材グリップ部材
３０…対向面形成凹部
３２…一端突出部
３４…他端凹部
３６…対向面突起
３８…突起用凹部
４０，１１０…梁部
４２，１１２…梁間部
５０，８０…外側凹部
５２，８２…内側凹部
６０，１２０…突起
６２，９２…係合面
６４…抜止障壁
７０，７２，１０２，１３０…貫通孔
２００…長尺材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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