(57)【要約】【課題】本発明は、優れた吸水性を発揮する混紡糸、その混紡糸を用いた繊維構造物を提供することを課題とする。【解決手段】繊度が異なる２種以上の短繊維群が長手方向に断続的に切り替わる混紡糸であって、各短繊維群の空隙率比が１．０：１．５〜１．０：５．５である混紡糸およびそれを用いてなる繊維構造物である。前記混紡糸において、それぞれの糸種が存在しない部分を有する態様が好ましい。また、前記混紡糸において、撚り係数比が１．０：１．１〜１．０：１．６の範囲にあり、紡績糸内での空隙率比が１．０：１．５〜１．０：５．５で構成されていることも好ましい。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
繊度が異なる２種以上の短繊維群が長手方向に断続的に切り替わる混紡糸であって、各短繊維群の空隙率比が１．０：１．５〜１．０：５．５である混紡糸。
【請求項２】
前記混紡糸において、それぞれの糸種が存在しない部分を有する請求項１に記載の混紡糸。
【請求項３】
前記混紡糸において、撚り係数比が１．０：１．１〜１．０：１．６の範囲にあり、紡績糸内での空隙率比が１．０：１．５〜１．０：５．５で構成されている請求項１または２に記載の混紡糸。
【請求項４】
前記混紡糸において、ピッチ長比が１：９〜９：１で構成されている請求項１〜３のいずれかに記載の混紡糸。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれかに記載の混紡糸を用いた繊維構造物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、紡績糸の長手方向へ断続的に繊維種および繊維形態が切替る混紡糸およびその混紡糸を用いた繊維構造物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、紡績糸を用いた織編物においては、紡績糸特有の自然な毛羽感、質感、ムラ感が好まれており、さまざまな繊維種との混綿が可能なほか、豊かな発色性、光沢感が好まれ、多種多様な用途で使用されている。
【０００３】
スポーツ用途ではパフォーマンス性を維持するために、素早く汗を吸収し肌面をドライに保って肌離れ性が高いものが特に好まれるため、吸水拡散、吸水速乾機能を付与した紡績糸使いの製品が多種多様に提案されている。
【０００４】
反面、紡績糸においては、中空繊維や高異形断面繊維を混綿素材として使用すると、素材自体が水分を吸収するものの、吸収した水分をそのまま保水してしまうため、肌離れ性の悪さや、冷感を生じてしまい水分を逃がすことを前提とする発汗を伴うような用途では敬遠されてしまうという問題もあった。
【０００５】
吸水速乾機能を発揮する方法としては、異形断面繊維と混綿し紡績糸全体で空隙率を変化させ吸水する方法、紡績糸と紡績糸、紡績糸と加工糸と撚糸工程で撚り合わせることで空隙を任意に作り出し吸水する方法や、紡績糸あるいは布帛に吸水剤などを添加し吸水性を得るものが種々検討されてきた。
【０００６】
セルロース繊維表面に酵素剤で減量処理を施すことで、繊維表面に溝を強制的に付与し、その表面の溝により水分を拡散させる処理であったり（特許文献１）、一方の混綿する繊維断面が異形である繊維を用いて紡績糸内に空間を作り出す方法であったり（特許文献２）、親水性繊維を用いた紡績糸と疎水性繊維を用いた紡績糸とを撚糸して吸水性を得る検討など多数提案されている。
【０００７】
一方特許文献４には２糸種以上の短繊維が存在する混紡糸であって、前記混紡糸の縦列方向に断続的に混率が切替る混紡糸が記載されており、単繊維の組み合わせとして、繊度の異なる場合も例示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０１２−４６８３２号公報
【特許文献２】特開２０１６−５６４８６号公報
【特許文献３】特開２００４−２３２１３０号公報
【特許文献４】特開２０１７−３１５２３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、特許文献１〜３のような手法で得られた吸水性紡績糸および布帛では、異形断面使用による粗硬感、毛羽立ちによるピリング性低下が懸念される他、吸水剤の添加では布帛が吸水剤の影響により風合い低下などの問題が生じるため用途制約され好ましくない。
【００１０】
特許文献４の技術は、本特許と同様に縦列方向への繊維種切替ができる紡績糸であるが、布帛後の色彩感、杢感、シボ感など布帛表面の凹凸性、審美性に富む繊維構造物を得ようとせん混紡糸に関するものであり、同文献に記載の技術をそのまま実施しても必ずしも吸水性は得られない。
そこで、本発明は、優れた吸水性を発揮する混紡糸、その混紡糸を用いた繊維構造物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の混紡糸およびそれを用いてなる繊維構造物は、前記課題を解決するため次の構成を有する。
（１）繊度が異なる２種以上の短繊維群が長手方向に断続的に切り替わる混紡糸であって、各短繊維群の空隙率比が１．０：１．５〜１．０：５．５である混紡糸。
（２）前記混紡糸において、それぞれの糸種が存在しない部分を有する（１）に記載の混紡糸。
（３）前記混紡糸において、撚り係数比が１．０：１．１〜１．０：１．６の範囲にあり、紡績糸内での空隙率比が１．０：１．５〜１．０：５．５で構成されている（１）または（２）に記載の混紡糸。
（４）前記混紡糸において、ピッチ長比が１：９〜９：１で構成されている（１）〜（３）のいずれかに記載の混紡糸。
（５）（１）〜（４）のいずれかに記載の混紡糸を用いた繊維構造物。
【発明の効果】
【００１２】
本発明により、異形断面繊維の使用や布帛後の吸水加工に拠らずとも、糸設計のみで紡績糸の長手方向へ優れた吸水性が発揮できる混紡糸および、それらを使用した繊維構造物を提供できる。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の混紡糸について説明する。
【００１４】
本発明の混紡糸は、２種以上の繊度が異なる短繊維が長手方向に断続的に切り替わる混紡糸であり、それぞれの繊維束の空隙率が異なることで水の空間移動性質を高めることができる。繊度が異なる繊維種であれば同素材でも良く、断面形状が異なる繊維種であっても構わない。
【００１５】
混紡糸を構成する素材は、特に限定されることはなく、合成繊維、レーヨン、アセテート等の半合成繊維、再生セルロース系繊維、又は木綿、絹、動物繊維（羊毛）などの天然繊維などが挙げられ、これらは１種以上で用いることができる。放湿性の点から合成繊維を用いることが好ましく、疎水性である合成繊維であればなお好ましい。そのような繊維としてはポリエチレンテレフタレート繊維などが挙げられる。
【００１６】
疎水性の繊維であれば水の凝集力が得られやすいために毛細管現象効果が発揮し易くなるため、繊維内部構造自体に吸水、保水しやすい天然繊維や半合性繊維よりも好ましく用いることができる。
【００１７】
前記混紡糸の単繊維の断面形状も特に限定されるものではなく、中実断面、中空断面、丸型断面、三角断面、十字断面などのその他の異型断面や葉型断面、または扁平断面等々、何れの断面であっても構わない。
【００１８】
前記混紡糸の単繊維の繊維長は特に限定されるものではないが、通常、紡績糸で適用される範囲であれば問題はない。
【００１９】
本発明の混紡糸においては、構成繊維が前述した構成の通りの特定な単糸繊度の関係にある糸条の複数の組合せであり、毛細管現象効果に基づいて水分を素早く大きな空隙から小さな空隙へと移動させる機能を実現させることが特徴的であり、紡績糸内での空隙率を任意に変化させることで、効果的な吸水性が得られる。
【００２０】
従って、各短繊維群の空隙率比は１．０：１．５〜１．０：５．５とする。なかでも使用する単繊維繊度の小さい短繊維群（細繊度短繊維群と称する場合もある）の空隙率に対し、１．５倍〜５．５倍の空隙率が得られる単繊度の繊維種を単繊維繊度の大きい短繊維群（太線度短繊維群と称する場合もある）として選択することが望ましい。より好ましくは繊維の表面積比の関係性から２．０倍〜３．５倍の範囲内にあることがより好ましい。
【００２１】
本発明の混紡糸において吸水性を発揮させるには空隙率比が役割を果たすが、この空隙率の調整は、主として各短繊維群間の単繊維繊度差を調整することにより行われる。使用する単繊維繊度に関しては毛羽感、布帛後の風合い、反発性などを勘案し、単繊維繊度の小さい短繊維群の単繊維繊度を０．６〜３．０ｄｔｅｘの範囲内とすることが好ましいが、余りにも短繊維繊度が小さいとネップの発生リスクが生じやすいため、より好ましくは１．０〜２．０ｄｔｅｘの範囲である。
【００２２】
単繊維繊度の大きい短繊維群における単繊維繊度は、本発明で規定される空隙率比が得られる限り特に制限はないが、空隙率に差をつける点から１．３〜５．０ｄｔｅｘであることが好ましく、糸斑発生リスクが生じ易いため、より好ましくは１．５〜３．０ｄｔｅｘの範囲である。
【００２３】
本発明の混紡糸の糸番手は、１〜５０番手（綿式）の範囲が好ましいが、吸水性を発揮させ、着用感を得るためには、１０〜４０番手（綿式）がより好ましい。カーペットなどのパイル織物、タオルやバスマットなどのアメニティー用途であれば３〜３０番手（綿式）がより好ましい。
【００２４】
本発明の混紡糸の撚係数Ｋは、２．０〜５．０の範囲が好ましいが、用途に応じて適宜選ぶことができ、吸水性を発揮させるのにも撚数を変化させても空隙率を変化させても構わない。
【００２５】
撚数および紡績糸糸番手の算出は次の公式により求められる。
撚数（ｔ／ｉｎｃｈ（２．５４ｃｍ））＝√Ｎｅ×撚り係数（Ｋ）
糸番手（綿式Ｎｅ）＝長さ（ｍ）／重量（ｇ）×０．５９１
【００２６】
撚係数に関しては、撚によって紡績糸内の空隙構造が変化するため、繊度による空隙率変化が乏しい場合は、撚数を変化させて空隙率差を発現させても構わない。
【００２７】
紡績糸へ撚を加えると、紡績糸内で存在していた空隙に撚りが強まるごとに減少していくため、空隙を多く保ちたい箇所へは甘撚りに、少しの空隙で良ければ強撚にすることで、意識的に空隙率に差を持たすことが可能となる。
【００２８】
前記混紡糸において、各短繊維群の撚り係数比は１．０：１．１〜１．０：１．６の範囲にあることが好ましい。なかでも単繊維繊度の小さい短繊維群の撚り係数に対する単繊維繊度の大きい短繊維群の撚り係数の比が１．１〜１．６であることが好ましく、中でも１．２〜１．５であることがより好ましい。
【００２９】
従って、混紡糸長手方向への繊度差および撚数変化によって吸水性が発揮できるため、使用している繊維繊度や使用用途に応じて混紡糸の長手方向にこれら空隙率を変化させることができるパラメーターを変更しても構わない。
【００３０】
本発明においてピッチ長に関しては、太繊度繊維群と細繊度繊維群でピッチ長を変化させることで紡績糸を構成している繊維群の空隙率の細かな比率調整ができる。吸水性がより発揮できる空隙率差であるピッチ長比としては太繊度短繊維群のピッチ長：細繊度短繊維群のピッチ長を１：９〜９：１の範囲であることが好ましく、より好ましくは３：７〜７：３の範囲内にあることで長手方向のそれぞれの繊維群内での空隙率が変化し、水分が移動し易い空隙率比が紡績糸構造内にできるため毛細管現象を発現し易くなり吸水性が高まる。
【００３１】
本発明において「混紡糸の長手方向に断続的に繊維種が切替る」とは、用途や目的に応じて繊維種や異繊度繊維が切り替わるものであるが、それぞれの繊維種が合わさる部分が存在し、紡績糸内で５０重量％未満の部分を有することが好ましく、さらには、それぞれの繊維種が存在しない部分を有すること、即ち、他の繊維種のみで形成される部分を有することが更に好ましい。これは、それぞれの繊維種による特徴をより発揮させるためである。
【００３２】
繊維重量％は、採取するサンプルを紡績糸の長さで１０ｍｍとする以外はＪＩＳ  Ｌ１０３０−２（２０１２年版）に準じてカットしたサンプル重量を測定し、紡績糸内でもばらつきがあることから５回の測定をしてその平均値を算出する。
【００３３】
またもう一方の繊維種が存在しない部分とは、混紡糸や繊維構造物から分解した混紡糸の断面写真からそれぞれの繊維種の有無によって評価される。
【００３４】
長さ２００ｍｍの混紡糸５本を用意し、糸を端から２０ｍｍでカットし、その混紡糸の断面を電子顕微鏡もしくはマイクロスコープで写真を撮影し、それぞれの糸種の存在を確認する。カットした端から又２０ｍｍでカットし、同様な方法で、糸種の存在を確認する。これを繰り返し、長さ２００ｍｍの糸で１０回、断面写真で糸種の存在を確認する。同様の方法で残った４本の混紡糸を評価し、合計５０回の評価を行い、糸種の存在有無を確認する。５０回の中で1回でも糸種が存在しないことが確認される場合、本発明のそれぞれの糸種が存在しない部分を有する紡績糸とする。
【００３５】
次に本発明の混紡糸は、必要に応じてフィラメントと複合しても構わない。
【００３６】
本発明の混紡糸を得る方法としては、例えば、練条機やギル機などの練条工程で、２種類のスライバーを用意し、クリールを単独で駆動させ２種類のスライバーを縦列方向に断続的に切替える方法で作製したスライバーを必要に応じて粗糸にしてリング精紡機や空気精紡機や結束紡績機などに仕掛けて混紡糸を得る方法や、精紡工程で２本の粗糸をそれぞれミドルローラーとバックローラーから供給し、独立したエプロン機構とドラフトローラー駆動により紡績糸を縦列方向に断続的に切替えるモザイクヤーンシステム（豊田自動織機(株)製）を有する精紡機を用いて混紡糸を得る方法がある。
【００３７】
切替ピッチ長について、特に限定されないが、４０ｍｍ〜１５００ｍｍの範囲が好ましく、更に好ましくは５０ｍｍ〜１０００ｍｍの範囲である。切替ピッチが４０ｍｍ未満だと、紡績糸内の空隙が極端に小さくなり毛細管現象による水の空間移動が発生し難くなり布帛にした際の吸水性、水分拡散性が低下する場合がある。また１５００ｍｍを超えると、同じ素材が長く続くため、空隙変化が少なくなり同様に水空間移動による吸水性、水分拡散性に乏しい繊維構造物となる場合がある。
【００３８】
次に、本発明の混紡糸を使用した繊維構造物について説明する。
【００３９】
本発明の混紡糸を使用した繊維構造物は、パイル織物を含めた織物や編物などその用途によって選ぶことができる。
【００４０】
例えば織物に用いる場合は、織物の経糸および／または緯糸として使用することができ、通常の製織工程で製織することができる。また編物に用いる場合は、通常の丸編みや、経編工程で編成する。
【００４１】
製織編工程は、一般的に使用される工程で良く、織機および編機の種類は特に限定されない。
【００４２】
また、織編物の組織、密度は、求められる風合いや物性および機能性により選択され限定されるものではない。
【００４３】
得られた生機は、使用される素材によって選別されるが、一般的な染色工程、条件で染色仕上げ加工され、最終の仕上げにより織編物となる。また必要に応じて染色した原綿や製織編工程前の紡績糸で染色しても構わない。
【００４４】
また本発明の混紡糸は繊維構造物の一部に使っても構わないし、全体に使用しても構わず、その用途や目的に沿って決めれば良い。
【実施例】
【００４５】
以下に、本発明を実施例などに基づいて更に具体的に説明するが、本発明はこれら実施例などにより何ら限定されるものではない。
【００４６】
本発明における測定方法及び評価方法は以下の通りである。
【００４７】
（１）糸種の存在しない箇所
織物から分解した混紡糸の断面写真からそれぞれの糸種の有無を評価した。
【００４８】
織物の緯糸方向に幅２００ｍｍで、長さ方向で１０ｍｍの大きさにカットしサンプルを作製する。そのサンプルからヨコ糸を５本抜き取る。その際、５本は紡績糸の長さ方向で２００ｍｍあると共に、織物になっている際にヨコ糸として並びあった糸とする。糸を端から２０ｍｍでカットし、その混紡糸の断面をマイクロスコープにて２０倍で写真を撮影し、それぞれの糸種の存在を確認した。カットした端から又２０ｍｍでカットし、同様の方法で、糸種の存在を確認し、これを繰り返し、長さ２００ｍｍの糸で１０回、断面写真で糸種の存在を確認した。同様の方法で残った４本の混紡糸を評価し、合計５０回の評価を行い、糸種の存在しない箇所を確認した。５０回の中で1回でも存在しないことが確認される場合、本発明のそれぞれの糸種が存在しない部分を有する紡績糸とする。
【００４９】
（２）吸水性評価（吸水高さ）バイレック法
吸水性評価として織物を作製し、ＪＩＳ  Ｌ  １９０７：２０１０法によって評価および判定を行った。
用いる水槽の水の温度は２０℃±２℃とし、織物試料大きさ約２００ｍｍ×２５ｍｍの試験片をそれぞれ５枚採取する。次に，水を入れた水槽の水面上に支えた水平棒上に試験片をピンなどで固定した後，水平棒を降下させて，試験片の下端の２０ｍｍ±２ｍｍが水に浸せきするように調整し，そのまま１０分間放置する。放置後，毛細管現象によって水が上昇した高さをスケールで１ｍｍまで測定する。
試験結果は，たて方向及びよこ方向又はウェール方向，及びコース方向別にそれぞれ水が上昇した高さの５回の平均値を，ＪＩＳ  Ｚ  ８４０１の規則Ｂ（四捨五入法）によって整数（ｍｍ）に丸めて表した。
【００５０】
（３）空隙率測定
空隙率測定として、紡績糸の断面写真を(株)キーエンス製  デジタルマイクロスコープ（ＶＨＸ−２０００）を用いて撮影し、繊維が存在する部分の面積と空間部分の面積を求め、空間部分の紡績糸全体における比率を算出する。
【００５１】
断面積の撮影には樹脂包埋法を用いて、紡績糸の横断面を写真撮影して構成本数を数える。包埋の方法は、紡績糸一本を真っ直ぐな状態にしてエポキシ系樹脂で包埋して、ミクロトームを用いて、繊維軸に直角に糸断面の切片を切りだす。光学顕微鏡を使用して切出した繊維断面を写真撮影する。この写真における糸断面を形成している繊維本数を目視で数える。測定回数ｎ＝５とし、上記の通り空隙率を求める。なお、この樹脂包埋は、繊維断面写真をとるための一般的な方法を用いれば良い。
空隙率＝空間部分の面積/（Σ単繊維の断面積＋空間部分の面積）
【００５２】
（４）吸水拡散面積（表裏拡散面積）
２０℃×６５％ＲＨの環境下において、１０ｃｍ×１０ｃｍの試験片と同サイズのフィルムを準備する。次に注射器を用い、インク着色水（１ｃｃ）をフィルム中央部へ滴下する。
【００５３】
その後、速やかに試験片をフィルム上に載せ、３分間放置後、試験片表面、試験片裏面の拡散状態が分かるように放射線状に均等に点印を付けるＮ＝３で試料を作成する。
【００５４】
試験片表裏両面をコピー印刷し、点印を線で結ぶ。
【００５５】
表裏両面の拡散面積をＴＡＭＡＹＡ  ＤＩＧＩＴＡＬ  ＰＬＡＮＩＭＥＴＥＲ（インテック製  ＰＬＡＮＩＸ７）にて読み取り、平均値を算出する（表裏拡散面積値）。
【００５６】
（５）平均繊維長
正確に量った所要量の試料を準備し、ＪＩＳ  Ｌ  １０１５  ８．４．１  ステープルダイヤグラム法（Ａ法）によって測定、評価を行なう。
【００５７】
準備した試料を金ぐしで平行に引き揃え、ペア形ソータでステープルダイヤグラムを約２５ｃｍ幅に作成する。作成のとき、繊維をビロード板上に配列するためにグリップで掴んで引き出す回数は約７０回とする。この上に目盛を刻んだセルロイド板を置き、方眼紙上に図記する。この方法で図記したステープルダイヤグラムを５０の繊維長群に等分し、各区分の境線および両端の繊維長を測定し、両端繊維長の平均に４９の境界繊維長を加えて５０で除し、平均繊維長（ｍｍ）を算出し、２回の平均値をＪＩＳ  Ｚ ８４０１の規則Ｂ（四捨五入法）によって小数点以下１桁に丸める。
【００５８】
（６）単繊維繊度
金ぐしで平行に引き揃えた短繊維のサンプルを準備ＪＩＳ  Ｌ  １０１５法によって、測定、評価を実施した。単繊維２００本を１組とし、その質量を量り上記で測定した平均繊維長から、次の式によって正量繊度を算出し５回の平均をＪＩＳ  Ｚ  ８４０１の規則Ｂ（四捨五入法）によって小数点以下２桁に丸める。
Ｆ０＝１０００×［ｍ／（２００×Ｌ）］×［（１００＋Ｒ０）／（１００＋Ｒｅ）］
ここに、  Ｆ０：正量繊度（ｔｅｘ）
ｍ  ：試料の質量（ｍｇ）
Ｌ  ：単繊維の平均繊維長（ｍｍ）
Ｒ０：ＪＩＳ  Ｌ  ０１５０の４．１（公定水分率）に規程する公定水分率（％）
Ｒｅ：平衡水分率（％）
【００５９】
（７）撚数測定
ＪＩＳ  Ｌ  １０９５  ９．１５  Ａ法によって撚数を測定する。
【００６０】
測定する試料を準備し、検撚器を用いて試料を掴み方向へ初加重を加え、単繊維または単糸が平行になるまで解撚し、撚数を測定する。
【００６１】
（実施例１）
糸種（１）として繊度が１．４５ｄｔｅｘ、繊維長が３８ｍｍのポリエステル（ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ））短繊維（東レ（株）製、原綿タイプＴ４０３）を、糸種（２）として太繊度原綿（繊度が２．８ｄｔｅｘ、繊維長が３８ｍｍのポリエステル（ＰＥＴ）短繊維（東レ(株)製、原綿タイプＴ４５３））を準備した。
【００６２】
糸種（１）と（２）とで繊度差をつけ、空隙率比が１．０：１．５となるべく繊維構成設計し、空隙が潰れないように、次工程以降で加工を施した。
【００６３】
糸種（１）を１００重量％使用し、通常の紡績工程を経て、２００ゲレン／３０ｙｄ（２７．４ｍ）の粗糸（Ａ）を作製した。また糸種（２）を１００重量％使用し、通常の紡績工程を経て、２００ゲレン／３０ｙｄ（２７．４ｍ）の粗糸（Ｂ）を作製した。それぞれの粗糸を豊田自動織機(株)製のモザイクヤーンシステムを有する精紡機で、粗糸（Ａ）をミドルローラーから、粗糸（Ｂ）をバックローラーからそれぞれ供給し、表１に示す条件の通り、糸種（１）に１４．３１ｔ／ｉｎｃｈ（２．５４ｃｍ）（Ｋ＝３．２）の撚りを加え、糸種（２）には１２．５２ｔ／ｉｎｃｈ（２．５４ｃｍ）（Ｋ＝２．８）の撚を加え、綿方式の番手で２０‘Ｓの混紡糸を得た。糸切れの発生も少なく、紡績性は良好だった。
【００６４】
得られた混紡糸を緯糸に用い、経糸に５６ｄｔｅｘ−１８フィラメントのポリエステル(ＰＥＴ)フィラメントを用い、通常のレピア織機を用いて、平織り組織で、織密度を経が１１２本／２．５４ｃｍで緯が７０本／２．５４ｃｍとした織物を得た。
【００６５】
得られた織物は、1本の紡績糸で繊度差による空隙率が異なるが、風合いおよび外観品位の良い織物が得られた。
【００６６】
（比較例１）
実施例１と同様に糸種（１）を１００重量％使用し、カーディング工程で通常の梳綿をした後、通常の紡績工程を経て、２００ゲレン／３０ｙｄ（２７．４ｍ）の粗糸（Ａ）を作製した。その粗糸を通常のリング精紡機に仕掛け、綿方式の番手で２０‘Ｓの混紡糸を得た。この混紡糸も糸切れの発生も少なく、紡績性は良好だった。
得られた紡績糸を緯糸に用い、実施例１と同様の方法にて織物を得た。
【００６７】
（比較例２）
糸種（２）を１００重量％使用した以外は、比較例１と同様の方法にて、織物を得た。
【００６８】
【表１】
2018168483.tif 000002