(57)【要約】【課題】物理キーとタッチセンサとを協働させて利便性を高めた電子機器、電子機器の制御方法、および電子機器の制御プログラムを提供する。【解決手段】電子機器１０は、押下可能な物理キー１１に対する操作を検出可能な物理キーセンサ１３と、物理キーセンサ１３の近傍に設けられたタッチセンサ１４と、物理キーセンサ１３によって検出された物理キー１１に対する操作の結果を、タッチセンサ１４によって検出された結果に基づいて調整する制御部２２と、を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
押下可能な物理キーに対する操作を検出可能な物理キーセンサと、
前記物理キーセンサの近傍に設けられたタッチセンサと、
前記物理キーセンサによって検出された前記物理キーに対する操作の結果を、前記タッチセンサによって検出された結果に基づいて調整する制御部と、
を備える電子機器。
【請求項２】
押下可能な物理キーと、
前記物理キーの押下方向において前記物理キーの少なくとも一部に重なって位置するタッチセンサと、
前記物理キーに対する操作の結果を、前記タッチセンサによって検出された結果に基づいて調整する制御部と、
を備える電子機器。
【請求項３】
前記制御部は、前記物理キーに対する操作が検出されている時に前記タッチセンサによって検出された結果に基づいて、前記物理キーに対する操作の結果を調整する、請求項１または２に記載の電子機器。
【請求項４】
前記制御部は、前記物理キーに対する操作が検出されてから当該操作が検出されなくなった時に前記タッチセンサによって検出された結果に基づいて、前記物理キーに対する操作の結果を調整する、請求項１または２に記載の電子機器。
【請求項５】
前記制御部は、前記物理キーに対する操作が検出されてから当該操作が検出されなくなった後までに前記タッチセンサによって検出された結果に基づいて、前記物理キーに対する操作の結果を調整する、請求項１または２に記載の電子機器。
【請求項６】
前記制御部は、前記タッチセンサによって検出された座標に基づいて、前記物理キーに対する操作の結果を調整する、請求項１から５にいずれかに記載の電子機器。
【請求項７】
前記物理キーは、所定の方向を指示するための方向キーであり、
前記制御部は、前記方向キーに対する操作によって指示される方向を、前記タッチセンサによって検出された結果に基づいて調整する、請求項１から６のいずれかに記載の電子機器。
【請求項８】
前記物理キーは、複数の文字のいずれかを選択するための文字選択キーであり、
前記制御部は、前記文字選択キーに対する操作によって選択される文字を、前記タッチセンサによって検出された結果に基づいて判定する、請求項１から６のいずれかに記載の電子機器。
【請求項９】
押下可能な物理キーに対する操作を検出可能な物理キーセンサと、
前記物理キーセンサの近傍に設けられたタッチセンサと、を備える電子機器の制御方法であって、
前記物理キーセンサによって前記物理キーに対する操作の結果を検出する検出ステップと、
前記検出ステップにおいて検出された前記物理キーに対する操作の結果を、前記タッチセンサによって検出された結果に基づいて調整する調整ステップと、
を含む、電子機器の制御方法。
【請求項１０】
押下可能な物理キーと、
前記物理キーの押下方向において前記物理キーの少なくとも一部に重なって位置するタッチセンサと、を備える電子機器の制御方法であって、
前記物理キーに対する操作の結果を検出する検出ステップと、
前記検出ステップにおいて検出された前記物理キーに対する操作の結果を、前記タッチセンサによって検出された結果に基づいて調整する調整ステップと、
を含む、電子機器の制御方法。
【請求項１１】
押下可能な物理キーに対する操作を検出可能な物理キーセンサと、
前記物理キーセンサの近傍に設けられたタッチセンサと、を備える電子機器に、
前記物理キーセンサによって前記物理キーに対する操作の結果を検出する検出ステップと、
前記検出ステップにおいて検出された前記物理キーに対する操作の結果を、前記タッチセンサによって検出された結果に基づいて調整する調整ステップと、
を実行させる、電子機器の制御プログラム。
【請求項１２】
押下可能な物理キーと、
前記物理キーの押下方向において前記物理キーの少なくとも一部に重なって位置するタッチセンサと、を備える電子機器に、
前記物理キーに対する操作の結果を検出する検出ステップと、
前記検出ステップにおいて検出された前記物理キーに対する操作の結果を、前記タッチセンサによって検出された結果に基づいて調整する調整ステップと、
を実行させる、電子機器の制御プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、電子機器、電子機器の制御方法、および電子機器の制御プログラムに関する。特に、本開示は、物理キーおよびタッチセンサを備える電子機器、このような電子機器の制御方法、および、このような電子機器の制御プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば携帯電話または音楽プレーヤなどの電子機器において、押下可能な物理キーと、タッチセンサと、を備える構成が知られている。例えば特許文献１には、テンキーボタンが配列されたキーマットと、テンキーボタンに対応するコンタクトが配列されたキー基板との間に、静電容量パッドを有する携帯型電子機器が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第６０７３５１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本開示の目的は、物理キーとタッチセンサとを協働させて利便性を高めた電子機器、電子機器の制御方法、および電子機器の制御プログラムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本開示の一実施形態に係る電子機器は、
押下可能な物理キーに対する操作を検出可能な物理キーセンサと、
前記物理キーセンサの近傍に設けられたタッチセンサと、
前記物理キーセンサによって検出された前記物理キーに対する操作の結果を、前記タッチセンサによって検出された結果に基づいて調整する制御部と、を備える。
【０００６】
また、本開示の一実施形態に係る電子機器は、
押下可能な物理キーと、
前記物理キーの押下方向において前記物理キーの少なくとも一部に重なって位置するタッチセンサと、
前記物理キーに対する操作の結果を、前記タッチセンサによって検出された結果に基づいて調整する制御部と、を備える。
【０００７】
また、本開示の一実施形態に係る電子機器の制御方法は、
押下可能な物理キーに対する操作を検出可能な物理キーセンサと、
前記物理キーセンサの近傍に設けられたタッチセンサと、を備える電子機器の制御方法であって、
前記物理キーセンサによって前記物理キーに対する操作の結果を検出する検出ステップと、
前記検出ステップにおいて検出された前記物理キーに対する操作の結果を、前記タッチセンサによって検出された結果に基づいて調整する調整ステップと、を含む。
【０００８】
また、本開示の一実施形態に係る電子機器の制御方法は、
押下可能な物理キーと、
前記物理キーの押下方向において前記物理キーの少なくとも一部に重なって位置するタッチセンサと、を備える電子機器の制御方法であって、
前記物理キーに対する操作の結果を検出する検出ステップと、
前記検出ステップにおいて検出された前記物理キーに対する操作の結果を、前記タッチセンサによって検出された結果に基づいて調整する調整ステップと、を含む。
【０００９】
また、本開示の一実施形態に係る電子機器の制御プログラムは、
押下可能な物理キーに対する操作を検出可能な物理キーセンサと、
前記物理キーセンサの近傍に設けられたタッチセンサと、を備える電子機器に、
前記物理キーセンサによって前記物理キーに対する操作の結果を検出する検出ステップと、
前記検出ステップにおいて検出された前記物理キーに対する操作の結果を、前記タッチセンサによって検出された結果に基づいて調整する調整ステップと、を実行させる。
【００１０】
また、本開示の一実施形態に係るプログラムは、
押下可能な物理キーと、
前記物理キーの押下方向において前記物理キーの少なくとも一部に重なって位置するタッチセンサと、を備える電子機器に、
前記物理キーに対する操作の結果を検出する検出ステップと、
前記検出ステップにおいて検出された前記物理キーに対する操作の結果を、前記タッチセンサによって検出された結果に基づいて調整する調整ステップと、を実行させる。
【発明の効果】
【００１１】
本開示の実施形態に係る電子機器、電子機器の制御方法、および電子機器の制御プログラムによれば、物理キーとタッチセンサとを協働させて利便性を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本開示の第１実施形態に係る電子機器の外観を示す図である。
【図２】第１実施形態に係る電子機器の物理キーセンサおよびタッチセンサを示す図である。
【図３】第１実施形態に係る電子機器の物理キーの押下方向に沿った平面による電子機器の要部断面図である。
【図４】第１実施形態に係る電子機器の物理キーがユーザの指で操作される場合の物理キーセンサおよびタッチキーセンサの応答を示す図である。
【図５】第１実施形態に係る電子機器のハードウェア構成を示すブロック図である。
【図６】第１実施形態に係る電子機器の動作を説明するフローチャートである。
【図７】第１実施形態に係る電子機器の動作例を説明する図である。
【図８】本第１実施形態に係る電子機器の他の動作例を説明する図である。
【図９】第１実施形態に係る電子機器の他の動作例を説明する図である。
【図１０】第１実施形態に係る電子機器の他の動作例を説明する図である。
【図１１】第１実施形態に係る電子機器の変形例を説明する図である。
【図１２】第１実施形態に係る電子機器の他の変形例を説明する図である。
【図１３】第１実施形態に係る電子機器の他の変形例を説明する図である。
【図１４】本開示の第２実施形態に係る電子機器の動作を説明するフローチャートである。
【図１５】本開示の第３実施形態に係る電子機器の動作を説明するフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本開示の実施形態について、図面を参照して説明する。
【００１４】
（第１実施形態）
はじめに、図１を参照して、本開示の第１実施形態に係る電子機器について説明する。本実施形態において、電子機器が携帯電話である例を挙げて説明する。しかしながら、本実施形態において、電子機器は携帯電話に限定されず、例えば音楽プレーヤ、スマートフォン、タブレット、携帯型パソコン、デジタルカメラ、メディアプレイヤ、電子書籍リーダ、ナビゲータ、およびゲーム機など任意の電子機器であってもよい。
【００１５】
図１に示すように、電子機器１０は、１以上の物理キー１１と、操作パッド１２と、表示部１９とを備える。
【００１６】
各物理キー１１は、表面から裏面に向かう方向（押下方向）に押下可能に設けられる。各物理キー１１の表面には、例えば、数字または記号などが印刷されてよい。各物理キー１１の表面は、キートップ面と呼んでよい。本実施形態において、物理キー１１は、例えば樹脂などの誘電体を含んで構成される。例えば、物理キー１１に含まれる樹脂の比誘電率は、１以上（例えば、３程度）であってもよい。以下の説明において、物理キー１１を押下する操作を、押下操作という。また、押下した物理キー１１に対する押圧を弱めて、物理キー１１が押下された状態を解除する（リリースする）操作を、リリース操作ともいう。
【００１７】
操作パッド１２は、後述する投影型静電容量方式のタッチセンサ１４を用いて、電子機器１０に対するユーザ操作を受け付けるユーザインターフェースである。本実施形態では、電子機器１０の筐体表面（外観面）における、１以上の物理キー１１を取り囲む領域（図１における一点鎖線）が、操作パッド１２として機能する。操作パッド１２として機能する領域には、物理キー１１の表面が含まれている。かかる構成によれば、物理キー１１と操作パッド１２とを狭い面積に収めることができる。かかる構成は、例えば携帯電話または携帯音楽プレーヤなどの小型の機器に好適である。
【００１８】
電子機器１０の筐体の内部には、例えば図２に示すように、１以上の物理キー１１（図中では、一点鎖線で示される。）それぞれに対する操作を検出可能な１以上の物理キーセンサ１３と、操作パッド１２に対する操作を検出可能なタッチセンサ１４と、が設けられる。例えば、１以上の物理キーセンサ１３およびタッチセンサ１４は、電子機器１０の筐体の内部において物理キー１１の押下方向にある基板１５の上に位置する。
【００１９】
タッチセンサ１４は、例えば投影型静電容量方式のセンサであって、物理キーセンサ１３（および物理キー１１）の近傍に設けられる。ここで、近傍とは、例えば物理キー１１を押下する導体（例えば、ユーザの指）をタッチセンサ１４が検出し得る程度に、物理キーセンサ１３とタッチセンサ１４との距離が近いことを意味する。本実施形態において、例えば図２に示すように、１以上の物理キーセンサ１３の周囲を取り囲むように、各物理キーセンサ１３と略隣りに（例えば、略隣接して）タッチセンサ１４が配置される。換言すると、基板１５上において、１以上の物理キーセンサ１３が配置される領域を避けて、タッチセンサ１４が配置される。
【００２０】
投影型静電容量方式のタッチセンサ１４は、駆動電極（送信アンテナ）および受信電極（受信アンテナ）を備えており、駆動電極と受信電極との間の静電容量を検出する。本実施形態において、タッチセンサ１４によって検出される静電容量は、例えば、適時行われるキャリブレーションの実行時における静電容量と、現在時刻における静電容量と、の差分値とすることができる。
【００２１】
例えばユーザの指などの導体がタッチセンサ１４に接近すると、タッチセンサ１４が検出する静電容量が増加する。すなわち、タッチセンサ１４に接近する導体は、タッチセンサ１４が検出する静電容量を増加させる影響を及ぼす。一方、後述するように、樹脂などの誘電体を含んで構成される物理キー１１が押下されてタッチセンサ１４に接近すると、タッチセンサ１４が検出する静電容量が減少する。すなわち、タッチセンサ１４に接近する誘電体は、タッチセンサ１４が検出する静電容量を減少させる影響を及ぼす。
【００２２】
したがって、物理キー１１が操作される場合、タッチセンサ１４は、物理キー１１を押下する物体と、物理キー１１と、の双方から影響を受ける。物理キー１１に対する操作に応じてタッチセンサ１４が検出する静電容量の詳細については後述する。
【００２３】
次に、図３（ａ）および図３（ｂ）を参照して、物理キー１１と、物理キーセンサ１３およびタッチセンサ１４が設けられた基板１５と、の位置関係について説明する。図３（ａ）および図３（ｂ）においては説明の簡便のため、例えば電子機器１０の筐体、および各物理キー１１を押下可能に保持する保持部材（例えば、キーラバー）などの他の構成要素の図示を省略している。
【００２４】
例えば図３（ａ）に示すように、物理キー１１には、裏面から突出する突出部１６が一体的に形成されている。物理キーセンサ１３およびタッチセンサ１４が設けられた基板１５は、物理キー１１の裏面と対向して、電子機器１０の筐体に対して固定的に配置される。
【００２５】
物理キーセンサ１３は、例えば皿ばね１７（例えば、メタルドーム）およびキースイッチ１８を含んで構成される。またタッチセンサ１４は、皿ばね１７の径方向外側において、皿ばね１７と略隣りに設けられる。また本実施形態では、物理キー１１の押下方向に、物理キー１１の少なくとも一部とタッチセンサ１４とが重なって位置している。以下、押下方向に物理キー１１の少なくとも一部とタッチセンサ１４とが重なっている領域を、重なり領域ともいう。
【００２６】
図３（ａ）は、物理キー１１が押下されていない状態（リリース状態）を示している。リリース状態において、皿ばね１７は変形しておらず、キースイッチ１８はＯＦＦである。一方、図３（ｂ）は、物理キー１１が押下されている状態（押下状態）を示している。押下状態において、物理キー１１の突出部１６からの荷重により、皿ばね１７が変形している。変形した皿ばね１７は、キースイッチ１８をＯＮにする。そして物理キー１１を押下する物体（例えば、ユーザの指）を物理キー１１から離すと、皿ばね１７は弾性変形して元の状態、例えば図３（ａ）に示す状態に戻る。
【００２７】
ここで、物理キー１１に対する操作と、タッチセンサ１４が検出する静電容量と、の関係について説明する。物理キー１１が図３（ａ）に示すリリース状態から図３（ｂ）に示す押下状態に変化すると、物理キー１１および物理キー１１を押下する物体と、タッチセンサ１４と、の間の距離が短くなる。このとき、タッチセンサ１４は、物理キー１１（誘電体）と、当該物理キー１１を押下する物体と、の双方から影響を受ける。以下、タッチセンサ１４が検出する静電容量の基準値をゼロとして説明する。
【００２８】
図４は、ユーザの指によって物理キー１１が押下された場合に、タッチセンサ１４が検出する静電容量を示す図である。図４は、ｘ軸およびｙ軸をタッチセンサ１４上の位置として、またｚ軸を静電容量（検出値）として示すグラフである。ユーザの指によって物理キー１１が押下された場合、タッチセンサ１４は、導体（ユーザの指）から静電容量を増加させる影響を受けるとともに、誘電体（物理キー１１）から静電容量を減少させる影響を受ける。ここで、物理キー１１による影響と比較して、ユーザの指による影響が支配的である。このため、例えば図４に示すように、基準値よりも大きい値（正の値）の静電容量が検出される。
【００２９】
本実施形態にかかる電子機器１０は、物理キー１１に対する押下操作に基づくＯＮ／ＯＦＦの検出とともに、タッチセンサ１４に対する操作も検出することができる。具体的には、本実施形態において、物理キー１１は、押下可能な構成を有する。そして、本実施形態において、物理キーセンサ１３は、物理キー１１に対する操作を検出することが可能な構成を有する。物理キーセンサ１３は、物理キー１１に対する操作の結果を、例えば当該物理キー１１のＯＮ／ＯＦＦとして検出することができる。また、本実施形態において、タッチセンサ１４は、ユーザの指などが近付いた時の静電容量を検出することが可能な構成を有する。例えば図３および図４に示したように、タッチセンサ１４は、物理キー１１が押下された時の静電容量を検出することができる。
【００３０】
よって、本実施形態において、制御部２２は、タッチセンサ１４が検出した静電容量に基づいて、タッチ位置の座標（例えば静電容量が最大になる座標）を判定することができる。ここで、タッチ位置とは、タッチセンサ１４においてユーザの指が直接タッチしている位置でなくてもよい。本実施形態において、タッチ位置とは、例えば、物理キー１１を含む操作パッド１２においてユーザの指が押下操作を行っている位置に対応する、タッチセンサ１４における位置とすることができる。したがって、本実施形態において、制御部２２は、例えば、物理キー１１に対する操作が検出されている時に、タッチセンサ１４によって検出された結果を認識することができる。
【００３１】
次に、図５を参照して、電子機器１０の概略構成について説明する。電子機器１０は、物理キーセンサ１３と、タッチセンサ１４と、表示部１９と、通信部２０と、記憶部２１と、制御部２２と、を備える。
【００３２】
物理キーセンサ１３は、上述したように、皿ばね１７およびキースイッチ１８を備え、物理キー１１に対する操作（押下操作およびリリース操作）を検出可能である。また、物理キーセンサ１３は、物理キー１１の状態（押下状態およびリリース状態）も検出可能である。
【００３３】
タッチセンサ１４は、上述したように駆動電極および受信電極を備え、駆動電極と受信電極との間の静電容量（または静電容量の変化）を検出可能である。以下、タッチセンサ１４は、上述したように、投影型静電容量方式のものを想定して説明する。一方、本実施形態にかかる電子機器１０において、ユーザの指がタッチセンサ１４に直接タッチすることは必須ではない。したがって、本実施形態において、タッチセンサ１４は、必ずしもユーザの指などが直接タッチすることを検出するものでなくてもよい。例えば、本実施形態において、タッチセンサ１４は、ユーザの指などの近接の位置および程度を検出することができる近接センサとしてもよい。
【００３４】
表示部１９は、例えば液晶ディスプレイまたはＥＬディスプレイなどの表示装置を備え、多様な画面を表示可能である。
【００３５】
通信部２０は、無線または有線を介して例えば基地局に接続することにより、通信を行うためのインターフェースである。
【００３６】
記憶部２１は、例えば一次記憶装置および二次記憶装置を備え、電子機器１０の動作に必要な多様な情報およびプログラムなどを記憶する。記憶部２１は、例えば半導体メモリまたは磁気ディスクなどにより構成することができる。
【００３７】
制御部２２は、以下にさらに詳細に述べられるように、種々の機能を実行するための制御および処理能力を提供するために、専用または汎用の少なくとも一つのプロセッサを含む。特に、本実施形態にかかる電子機器１０において、制御部２２は、タッチセンサ１４に関する多様な処理を実行する。例えば、制御部２２は、タッチセンサ１４によって検出された静電容量を示す情報を、タッチセンサ１４から取得する。
【００３８】
制御部２２が備えるプロセッサは、１つに限られず複数であってもよい。種々の実施形態によれば、少なくとも１つのプロセッサは、単一の集積回路（ＩＣ）として、または複数の通信可能に接続された集積回路ＩＣおよび／またはディスクリート回路（discrete circuits）として実行されてもよい。少なくとも１つのプロセッサは、種々の既知の技術に従って実行されることが可能である。
【００３９】
ある実施形態において、プロセッサは、１以上のデータ計算手続または処理を実行するために構成された、１以上の回路またはユニットを含む。例えば、プロセッサは、１以上のプロセッサ、コントローラ、マイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、デジタル信号処理装置、プログラマブルロジックデバイス、フィールドプログラマブルゲートアレイ、またはこれらのデバイスもしくは構成の任意の組み合わせ、または他の既知のデバイスもしくは構成の組み合わせを含むことにより、以下に説明する機能を実行してもよい。
【００４０】
また、制御部２２は、取得された情報が示す静電容量に基づいて、タッチセンサ１４のキャリブレーション（自動ゼロ補正）を適宜実行してもよい。本実施形態において、制御部２２は、静電容量が基準値未満（例えば、負の値）である場合、現在検出されている静電容量を基準値に定める。具体的には、制御部２２は、静電容量の検出値が「−１０」である場合に、当該検出値が「０」となるように、検出値を増加（＋１０）させる補正によって、キャリブレーションを実行する。キャリブレーションのアルゴリズムは、当該補正に限られず、検出値を基準値に近付ける任意のアルゴリズムを採用可能である。
【００４１】
次に、本実施形態にかかる電子機器１０の動作について説明する。
【００４２】
本実施形態にかかる電子機器１０は、物理キー１１に対する押下操作を検出した際に、タッチセンサ１４が検出する座標の位置に基づいて、物理キー１１に対する押下操作の結果を、必要に応じて調整する。電子機器１０において、物理キー１１に対する押下操作またはリリース操作に基づいて検出されるのは、物理キー１１のＯＮ／ＯＦＦのみである。すなわち、物理キーセンサ１３によって検出される物理キー１１に対する操作の結果は、ＯＮ／ＯＦＦの情報のみである。しかしながら、本実施形態において、制御部２２は、タッチセンサ１４によって検出される結果を、物理キーセンサ１３によって検出されたＯＮ／ＯＦＦの情報に反映させる。このような動作により、ユーザ側の観点からは、単に物理キー１１に対する押下操作またはリリース操作を行っている感覚であっても、電子機器１０は、物理キー１１のＯＮ／ＯＦＦにとどまらない結果を出力することができる。以下、電子機器１０の動作について、より詳細に説明する。
【００４３】
図６は、本実施形態にかかる電子機器１０の動作を説明するフローチャートである。
【００４４】
図６に示す動作が開始する時点においては、物理キー１１に対してユーザによる押下操作は行われていないものとして、以下説明する。図６に示す動作が開始すると、制御部２２は、物理キーセンサ１３がいずれかの物理キー１１に対する押下操作を検出しているか否か判定する（ステップＳ１１）。
【００４５】
ステップＳ１１において、いずれかの物理キー１１に対する押下操作を検出していると判定したら、制御部２２は、当該物理キー１１に対する押下操作の結果として、当該物理キー１１がＯＮになったと判定する。一方、ステップＳ１１において、いずれの物理キー１１に対する押下操作も検出されていないと判定したら、制御部２２は、ステップＳ１１に戻って処理を継続する。
【００４６】
ステップＳ１１において、いずれかの物理キー１１に対する押下操作が検出されたと判定したら、制御部２２は、タッチセンサ１４が検出する静電容量に基づく座標を取得する（ステップＳ１２）。上述したように、制御部２２は、例えばタッチセンサ１４が検出する静電容量が最大になる点の座標を取得してもよい。
【００４７】
ステップＳ１２において座標を取得したら、制御部２２は、その座標に基づいて、ステップＳ１１において検出した押下操作の結果を調整する（ステップＳ１３）。ステップＳ１３において行う処理は、例えば以下のようにして行うことができる。制御部２２は、ステップＳ１１において検出した押下操作の結果として、物理キー１１がＯＮになったと判定している。そこで、まず、制御部２２は、例えばタッチセンサ１４において物理キー１１に対応する領域の中心（または重心）を始点として、ステップＳ１２において取得したタッチセンサ１４の座標を終点とするベクトルを算出する。次に、制御部２２は、算出したベクトルに基づいて、物理キー１１がＯＮになった「方向」および／または「大きさ」を判定する。このようにして、制御部２２は、物理キー１１に対する押下操作の結果（ＯＮ）を、「どの方向に」そして「どの程度の大きさで」ＯＮになったのか調整することができる。
【００４８】
このように、本実施形態において、制御部２２は、物理キーセンサ１３によって検出された物理キー１１に対する操作の結果を、タッチセンサ１４によって検出された結果に基づいて調整する。特に、本実施形態において、制御部２２は、物理キー１１に対する操作が検出されている時にタッチセンサ１４によって検出された結果に基づいて、物理キー１１に対する操作の結果を調整する。
【００４９】
ステップＳ１３において押下操作の結果を調整したら、制御部２２は、その調整された押下操作の結果に対応する処理を実行する（ステップＳ１４）。もともと、物理キー１１がＯＮになった場合に制御部２２が実行すべき各種の処理は、各アプリケーションプログラム（以下、「アプリケーション」と記す）に応じて、物理キー１１ごとに規定されているものとする。このような処理の内容は、記憶部２１に記憶されているものとする。本実施形態においては、ステップＳ１４の処理を行うために、各アプリケーションに応じて、所定の物理キー１１が、所定の方向に、所定の大きさでＯＮになった時に制御部２２が実行すべき処理を規定する。このような処理の内容も、記憶部２１に記憶しておく。例えば、記憶部２１は、各アプリケーションに応じて、所定の物理キー１１が、所定の範囲内の方向に、所定の範囲の大きさでＯＮになった時に、制御部２２はどのような処理を実行すべきか記憶する。
【００５０】
次に、本実施形態にかかる電子機器１０の動作の具体例について説明する。
【００５１】
以下説明する具体例において、電子機器１０は、１つの押下可能な物理キー１１に対する操作に応じて、あたかも複数の方向キーのいずれかに対する操作の場合のような処理の実行を可能にする。具体的には、１つの物理キー１１を押下する（ＯＮにする）操作によって、表示部１９に表示される画面おいて位置を指示するポインタ（またはカーソル）を、所望の方向に移動可能にする。
【００５２】
図７は、本実施形態にかかる電子機器１０が、物理キー１１に対する操作に応じて実行する処理の具体例を説明する図である。
【００５３】
図７（ａ）は、ユーザが指で物理キー１１を押下操作している状態を示している。図７（ａ）においては、物理キー１１を実線で示し、ユーザの指は破線で示してある。また、図７（ａ）は、説明の簡略化のために、図１または図２に示した複数の物理キー１１のうちの任意の１つのみを示している。図７（ａ）において、物理キーセンサ１３は、物理キー１１に対する押下操作を検出している。
【００５４】
図７（ｂ）は、図７（ａ）に示した押下操作が検出された際に、タッチセンサ１４が検出する座標を示す図である。図７（ｂ）は、タッチセンサ１４の一部分のみを示している。また、図７（ｂ）においては、タッチセンサ１４において物理キー１１に対応する領域を、破線によって示してある（以下、適宜「破線領域」と記す）。図７（ｂ）に示す破線領域は、図７（ａ）に示した物理キー１１に対応する領域と、ほぼ同じ大きさにしてもよい。また、図７（ｂ）に示す破線領域は、図７（ａ）に示した物理キー１１に対応する領域よりも、大きくしてもよいし、小さくしてもよい。本実施形態において、図７（ｂ）に示すような破線領域は、電子機器１０が実現する機能に応じて、適宜設定するのが好適である。
【００５５】
図７（ａ）に示したように、ユーザの指は、物理キー１１の下側（下端に近い部分）を押下している。この場合、図７（ｂ）に示すように、タッチセンサ１４によって検出される座標（Ｔ）は、タッチセンサ１４における破線領域の下側に位置する（×印により示す）。ここで、制御部２２は、タッチセンサ１４における破線領域の中心（または重心）を始点とし、取得したタッチセンサ１４の座標（Ｔ）を終点とするベクトルを算出する。図７に示す例では、算出されるベクトルは下方向になる。
【００５６】
図７（ｃ）は、表示部１９に表示されるポインタ（Ｐ）が、下方向に移動する様子を示す図である。図７（ｂ）において下方向のベクトルが算出されたことにより、制御部２２は、物理キー１１が「下方向に」所定の大きさでＯＮになったと判定する。このような判定に基づいて、制御部２２は、図７（ｃ）に示すように、表示部１９に表示されるポインタ（Ｐ）を下方向に移動させる。図７（ｃ）においては、ポインタ（Ｐ）の移動方向を破線で示してある。このように、本実施形態において、制御部２２は、タッチセンサ１４によって検出された座標に基づいて、物理キー１１に対する操作の結果を調整する。また、制御部２２は、算出されたベクトルの大きさに応じて、ポインタ（またはカーソル）を下方向に移動させる速度を調整してもよい。
【００５７】
図８は、本実施形態にかかる電子機器１０が、物理キー１１に対する操作に応じて実行する処理の他の具体例を説明する図である。図８は、図７と同様の処理を説明する他の例である。よって、図８において、図７と同様となる説明は、適宜、簡略化または省略する。
【００５８】
図８（ａ）は、図７（ａ）と同様に、ユーザが指で物理キー１１を押下操作している状態を示している。図８（ｂ）は、図８（ａ）に示した押下操作が検出された際に、タッチセンサ１４が検出する座標を示す図である。
【００５９】
図８（ａ）に示すように、ユーザの指は、物理キー１１の右上側（右上の端に近い部分）を押下している。この場合、図８（ｂ）に示すように、タッチセンサ１４によって検出される座標（Ｔ）は、タッチセンサ１４における破線領域の右上側に位置する（×印により示す）。ここで、制御部２２は、タッチセンサ１４における破線領域の中心（または重心）を始点とし、取得したタッチセンサ１４の座標（Ｔ）を終点とするベクトルを算出する。図８に示す例では、算出されるベクトルは右上方向になる。
【００６０】
図８（ｃ）は、表示部１９に表示されるポインタ（Ｐ）が、右上方向に移動する様子を示す図である。図８（ｂ）において右上方向のベクトルが算出されたことにより、制御部２２は、物理キー１１が「右上方向に」所定の大きさでＯＮになったと判定する。このような判定に基づいて、制御部２２は、図８（ｃ）に示すように、表示部１９に表示されるポインタ（Ｐ）を右上方向に移動させる。
【００６１】
従来、１つの物理キー１１が押下されてＯＮになると、そのＯＮの検出をトリガとして、１つの常に同じ処理が実行された。これに対し、本実施形態にかかる電子機器１０は、物理キー１１に対する操作の結果（ＯＮ）を、タッチセンサ１４によって検出された結果（例えばベクトル）に基づいて調整する。すなわち、本実施形態にかかる電子機器１０は、物理キー１１を、所定の方向に、所定の大きさでＯＮにすることができる。したがって、本実施形態にかかる電子機器１０は、物理キー１１とタッチセンサ１４とを協働させて、ユーザが操作入力を行う際の利便性を高めることができる。
【００６２】
次に、本実施形態にかかる電子機器１０の動作の他の例について説明する。
【００６３】
以下説明する例において、電子機器１０は、所定の方向を指示するための物理キー１１に対する操作に応じて、当該物理キー１１の組合せにより指示可能な方向よりも多くの方向を指示する処理を可能にする。ここで、所定の方向を指示するための物理キー１１とは、例えば十字キー（方向キー）またはカーソルキーのような物理キーとすることができる。具体的には、方向キー１１を押下する（ＯＮにする）操作によって、表示部１９に表示される画面において位置を指示するポインタ（またはカーソル）を移動させる方向の分解能を向上させる。
【００６４】
図９および図１０は、本例の電子機器１０が、物理キー１１に対する操作に応じて実行する処理の具体例を説明する図である。
【００６５】
図９（ａ）は、例えば図１または図２に示した物理キー１１のうち、十字の方向キーを示している（以下、適宜「方向キー１１」と記す）。図９（ａ）に示す方向キー１１は、各方向を示す部分に対応する位置に接点を有しており、各方向を示す部分の押下操作に応じて、各接点に対応する方向を指示することができる。このような方向キー１１は、例えば表示部１９に表示される画面において、例えば、ポインタまたはカーソルを移動させたり、ブラウザによって表示される画面をスクロールさせたりする際などに使用される。
【００６６】
図９（ａ）に示すように、方向キー１１において、Ｕの部分に対する押下操作は上方向の指示に対応する。同様に、Ｄの部分に対する押下操作は下方向の指示に対応し、Ｌの部分に対する押下操作は左方向の指示に対応し、Ｒの部分に対する押下操作は右方向の指示に対応する。電子機器１０は、方向キー１１における各方向に対応する部分の押下操作に応じて、各方向の指示に対応する処理を実行することができる。また、方向キー１１において、中央のＥの部分も押下可能に構成してもよい。この場合、このＥの部分に対する押下操作は、例えば選択されている項目の決定などの指示に対応させてもよい。
【００６７】
図９（ｂ）は、図９（ａ）に示した方向キー１１によって指示可能な方向を示す図である。電子機器１０において、図９（ａ）に示す方向キー１１のＵの部分に対する押下操作に応じて、図９（ｂ）に示す上方向（Ｕ）を指示することができる。同様に、電子機器１０において、図９（ａ）に示す方向キー１１のＤ、Ｌ、Ｒの部分に対する押下操作に応じて、図９（ｂ）に示す下方向（Ｕ）、左方向（Ｌ）、右方向（Ｒ）を、それぞれ指示することができる。
【００６８】
また、図９（ａ）に示した方向キー１１によって、斜め方向の指示も可能である。例えば、電子機器１０において、図９（ａ）に示す方向キー１１のＵおよびＲの部分に対する同時押下操作に応じて、図９（ｂ）に示す右上方向（ＵＲ）を指示することができる。同様に、図９（ａ）に示す方向キー１１のＤおよびＲの部分、ＤおよびＬの部分、ＵおよびＬの部分に対する同時押下操作に応じて、図９（ｂ）に示す右下方向（ＤＲ）、左下方向（ＤＬ）、左上方向（ＵＬ）を、それぞれ指示することができる。すなわち、電子機器１０において、方向キー１１のみに対する押下操作に応じて、８方向を指示することができる。このように、電子機器１０は、方向キー１１における各方向に対応する４つの部分の押下操作に応じて、８方向を指示することができ、例えば８方向にポインタまたはカーソルを移動させることができる。
【００６９】
斜め方向を指示するために、方向キー１１における４つの部分のうち２つの部分を同時に押下操作する場合、ユーザは、２本の指を用いて２つの部分をそれぞれ押下することもできるが、１本の指を用いて２つの部分を同時に押下することもできる。この場合、例えば、図９（ａ）に示すＵおよびＲの部分をまとめて１本の指の腹で押下することができる。
【００７０】
図１０（ａ）は、図９（ａ）に示した方向キー１１に対応する、タッチセンサ１４におけるタッチ検出領域を示す図である。図１０（ａ）は、タッチセンサ１４の一部分のみを示している。図１０（ａ）においては、タッチセンサ１４において方向キー１１の各方向に対応する領域を、破線によって示してある（以下、適宜「破線領域」と記す）。図１０（ａ）に示す破線領域２は、図９（ａ）に示した方向キー１１のＵの部分に対応する。同様に、図１０（ａ）に示す破線領域４、６、８は、図９（ａ）に示した方向キー１１のＬ、Ｒ、Ｄの部分に、それぞれ対応する。また、図１０（ａ）に示す破線領域１は、図９（ａ）に示した方向キー１１の左上部分に対応する。方向キー１１の左上部分とは、方向キー１１のＵの部分の左側かつ方向キー１１のＬの部分の上側であり、方向キー１１が存在しない部分である。同様に、図１０（ａ）に示す破線領域３、７、９は、図９（ａ）に示した方向キー１１の右上部分、左下部分、右下部分に、それぞれ対応する。方向キー１１の右上部分、左下部分、右下部分も、それぞれ方向キー１１が存在しない部分である。
【００７１】
図１０（ａ）に示す各破線領域は、図９（ａ）に示した方向キー１１の各方向に対応する部分と、ほぼ同じ大きさにしてもよい。また、図１０（ａ）に示す破線領域は、図９（ａ）に示した方向キー１１の各方向に対応する部分よりも、大きくしてもよいし、小さくしてもよい。本実施形態において、図１０（ａ）に示すような破線領域は、電子機器１０が実現する機能に応じて、適宜設定するのが好適である。
【００７２】
図１０（ｂ）は、図９（ａ）に示した方向キー１１に対する押圧操作の結果を、図１０（ａ）に示したタッチセンサ１４における破線領域の座標に基づいて調整する対応関係を示す図である。以下、図９および図１０において説明した電子機器１０の具体的な動作について説明する。
【００７３】
例えば、図９（ａ）に示す方向キー１１において、ユーザの指がＵの部分の右側（右端に近い部分）を押下操作したとする。この場合、物理キーセンサ１３は、方向キー１１の上方向に対応する部分（Ｕ）に対する押圧操作を検出する。一方、ユーザの指はＵの部分の右側（右端に近い部分）を押下操作したため、タッチセンサ１４は、図１０（ａ）に示す破線領域３においてタッチ座標を検出したとする。この場合、制御部２２は、方向キー１１の上方向に対応する部分（Ｕ）に対する押圧操作の結果を、図１０（ｂ）に示すＵ＋３の方向の指示として調整する。すなわち、ユーザの指が方向キー１１の上方向の部分の右側（右端に近い部分）を押下操作すると、電子機器１０は、真上方向ではなく、真上より僅かに右方向（Ｕ＋３）が指示されたものと判定する。このような判定に基づいて、制御部２２は、例えば、表示部１９に表示されるポインタを真上より僅かに右方向（Ｕ＋３の方向）に移動させることができる。
【００７４】
また、例えば、図９（ａ）に示す方向キー１１において、ユーザの指がＬの部分の下側（下端に近い部分）を押下操作したとする。この場合、物理キーセンサ１３は、方向キー１１の左方向に対応する部分（Ｌ）に対する押圧操作を検出する。一方、ユーザの指はＬの部分の下側（下端に近い部分）を押下操作したため、タッチセンサ１４は、図１０（ａ）に示す破線領域７においてタッチ座標を検出したとする。この場合、制御部２２は、方向キー１１の左方向に対応する部分（Ｌ）に対する押圧操作の結果を、図１０（ｂ）に示すＬ＋７の方向の指示として調整する。すなわち、ユーザの指が方向キー１１の左方向の部分の下側（下端に近い部分）を押下操作すると、電子機器１０は、左方向ではなく、左より僅かに下方向（Ｌ＋７）が指示されたものと判定する。このような判定に基づいて、制御部２２は、例えば、表示部１９に表示されるポインタを左より僅かに下方向（Ｌ＋７の方向）に移動させることができる。
【００７５】
このように、本実施形態において、物理キー１１は、図９（ａ）に示すように、所定の方向を指示するための方向キー１１としてもよい。また、この場合、制御部２２は、方向キー１１に対する操作によって指示される方向を、タッチセンサ１４によって検出された結果に基づいて調整してもよい。
【００７６】
以上説明したように、図９および図１０に示した例によれば、方向キー１１を押下する操作に基づいて、指示可能な方向の分解能を向上させることができる。具体的には、本例においては、方向キー１１を押下する操作によって指示可能な８方向を、１６方向にすることができる。したがって、図９および図１０に示した例による電子機器１０も、物理キー１１とタッチセンサ１４とを協働させて、ユーザが操作入力を行う際の利便性を高めることができる。
【００７７】
次に、本実施形態にかかる電子機器１０の動作の更に他の例について説明する。
【００７８】
以下説明する例においては、図９および図１０に示した電子機器１０が指示可能な方向を、さらに増やすことができる。以下説明する例において、図９（ａ）に示した方向キー１１を用いて、８方向の指示を検出する点は、図９および図１０に示した例と同じである。また、以下説明する例において、図１０（ａ）に示したタッチセンサ１４における破線領域のタッチ座標に基づいて、上下左右の４方向をそれぞれ３方向の指示として判定する点も、図９および図１０に示した例と同じである。一方、以下説明する例においては、タッチセンサ１４において更に規定する破線領域のタッチ座標に基づいて、斜めの４方向も、それぞれ３方向の指示として判定する。
【００７９】
図１１（ａ）は、図９（ａ）に示した方向キー１１の斜め方向に対応する、タッチセンサ１４におけるタッチ検出領域を示す図である。図１１（ａ）は、タッチセンサ１４の一部分のみを示している。図１１（ａ）においては、タッチセンサ１４において方向キー１１の各斜め方向に対応する領域を、破線によって示してある（以下、適宜「破線領域」と記す）。
【００８０】
図１１（ａ）に示す破線領域ａ〜ｉは、図９（ａ）に示した方向キー１１の各部分には対応していない。一方で、図１１（ａ）に示す破線領域ｂは、図９（ａ）に示した方向キー１１の左上部分（方向キー１１のＵの部分の左側かつ方向キー１１のＬの部分の上側）の付近に、おおよそ対応する。図１１（ａ）に示す破線領域ｃは、図９（ａ）に示した方向キー１１の右上部分（方向キー１１のＵの部分の右側かつ方向キー１１のＲの部分の上側）の付近に、おおよそ対応する。図１１（ａ）に示す破線領域ｇは、図９（ａ）に示した方向キー１１の左下部分（方向キー１１のＤの部分の左側かつ方向キー１１のＬの部分の下側）の付近に、おおよそ対応する。図１１（ａ）に示す破線領域ｈは、図９（ａ）に示した方向キー１１の右下部分（方向キー１１のＤの部分の右側かつ方向キー１１のＲの部分の下側）の付近に、おおよそ対応する。本実施形態においても、図１１（ａ）に示すような破線領域のそれぞれの大きさは、電子機器１０が実現する機能に応じて、適宜設定するのが好適である。
【００８１】
本例においては、図９（ａ）に示した方向キー１１において、上（Ｕ）、左（Ｌ）、右（Ｒ）、下（Ｄ）の部分のうち、いずれか１つのみに対する押圧操作が検出されたら、図１０（ａ）に示したタッチセンサ１４における破線領域を用いてタッチ座標を検出する。一方、本例において、図９（ａ）に示した方向キー１１において、上（Ｕ）、左（Ｌ）、右（Ｒ）、下（Ｄ）の部分のうち、２つの部分に対する押圧操作が同時に検出されたら、図１１（ａ）に示したタッチセンサ１４における破線領域を用いてタッチ座標を検出する。すなわち、本例において、図９（ａ）に示した方向キー１１の左上（ＵＬ）同時、左下（ＤＬ）同時、右上（ＵＲ）同時、または右下（ＤＲ）同時に押圧が検出されたら、図１０（ａ）に代えて、図１１（ａ）に示す破線領域においてタッチ座標を検出する。
【００８２】
図１１（ｂ）は、図９（ａ）に示した方向キー１１に対する押圧操作の結果を、図１０（ａ）および図１１（ａ）に示したタッチセンサ１４における破線領域の座標に基づいて調整する対応関係を示す図である。以下、図１１において説明した電子機器１０の具体的な動作について説明する。
【００８３】
例えば、図９（ａ）に示す方向キー１１において、ユーザの指がＵの部分の左側（左端に近い部分）を押下操作したとする。そして、タッチセンサ１４は、図１０（ａ）に示す破線領域１においてタッチ座標を検出したとする。この場合、制御部２２は、方向キー１１の上方向に対応する部分（Ｕ）に対する押圧操作の結果を、図１１（ｂ）に示すＵ＋１の方向の指示として調整する。したがって、制御部２２は、例えば、表示部１９に表示されるポインタを真上よりごく僅かに左方向（Ｕ＋１の方向）に移動させることができる。
【００８４】
また、例えば、図９（ａ）に示す方向キー１１において、ユーザの指がＤの部分の左側（左端に近い部分）を押下操作したとする。そして、タッチセンサ１４は、図１０（ａ）に示す破線領域７においてタッチ座標を検出したとする。この場合、制御部２２は、方向キー１１の下方向に対応する部分（Ｄ）に対する押圧操作の結果を、図１１（ｂ）に示すＤ＋７の方向の指示として調整する。したがって、制御部２２は、例えば、表示部１９に表示されるポインタを真下よりごく僅かに左方向（Ｄ＋７の方向）に移動させることができる。
【００８５】
一方、例えば、図９（ａ）に示す方向キー１１において、ユーザの指がＵおよびＲの部分を同時に押下操作した際に、押下操作した指がＲの部分の方に寄っていたとする。この場合、方向キー１１において２つの部分に対する押圧操作が同時に検出されているため、図１０（ａ）に代えて図１１（ａ）に示す破線領域においてタッチ座標を検出する。そして、タッチセンサ１４は、図１１（ａ）に示す破線領域ｆにおいてタッチ座標を検出したとする。この場合、制御部２２は、方向キー１１の右上方向に対応する部分（ＵＲ）に対する押圧操作の結果を、図１１（ｂ）に示すＵＲ＋ｆの方向の指示として調整する。したがって、制御部２２は、例えば、表示部１９に表示されるポインタを右上よりごく僅かに右下方向（ＵＲ＋ｆの方向）に移動させることができる。
【００８６】
また、例えば、図９（ａ）に示す方向キー１１において、ユーザの指がＵおよびＲの部分を同時に押下操作した際に、押下操作した指がＵの部分の方に寄っていたとする。そして、タッチセンサ１４は、図１１（ａ）に示す破線領域ａにおいてタッチ座標を検出したとする。この場合、制御部２２は、方向キー１１の右上方向に対応する部分（ＵＲ）に対する押圧操作の結果を、図１１（ｂ）に示すＵＲ＋ａの方向の指示として調整する。したがって、制御部２２は、例えば、表示部１９に表示されるポインタを右上よりごく僅かに左上方向（ＵＲ＋ａの方向）に移動させることができる。
【００８７】
以上説明したように、図１１に示した例によれば、方向キー１１を押下する操作に基づいて、指示可能な方向の分解能をさらに向上させることができる。具体的には、方向キー１１を押下する操作によって指示可能な８方向を、２４方向にすることができる。したがって、図１１に示した電子機器１０も、物理キー１１とタッチセンサ１４とを協働させて、ユーザが操作入力を行う際の利便性を高めることができる。
【００８８】
上述した例のように、方向キー１１を押下する操作に基づいて指示可能な方向の分解能を向上させることにより、従来の方向キーよりも格段に精細な方向の指示が可能になる。例えば、上述したように２４方向の指示が可能な例によれば、図１２（ａ）に示すように、表示部１９に表示されるポインタ（Ｐ）を、曲線の軌跡が示すように滑らかに移動させることもできる。従来の方向キーによる８方向の指示のみでは、図１２（ａ）に示すようなポインタ（Ｐ）の滑らかな移動は困難である。
【００８９】
図１２（ａ）に示すようなポインタ（Ｐ）の滑らかな移動をより容易にするためには、図９（ａ）に示した方向キー１１に代えて、例えば図１２（ｂ）に示すような方向キー１１を採用してもよい。図１２（ｂ）に示す方向キー１１は、各方向を示す矢印の部分に対応する位置に接点を有している。図１２（ｂ）に示す方向キー１１を用いても、各方向を示す矢印部分の押下操作に応じて、各接点に対応する方向を指示することができる。図１２（ｂ）に示す方向キー１１においては、矢印と矢印との間の部分に対応する位置に接点を設ける必要はない。図１２（ｂ）に示す方向キー１１によれば、矢印と矢印との間の部分を押圧することにより、２つの矢印部分を同時に押圧操作することができる。
【００９０】
次に、本実施形態にかかる電子機器１０の動作の更に他の例について説明する。
【００９１】
以下説明する例においては、物理キー１１に対する押下操作に応じて、当該物理キー１１に割り当てられた複数の文字のうち、いずれかの文字を判定する。ここでは、電子機器１０を携帯電話として、例えば、電子メールなどのメッセージを作成するために、ユーザが文字を入力する場面を想定する。
【００９２】
従来、少ない物理キーを用いて文字を入力する場合、物理キーのそれぞれに複数の文字を割り当てたマルチタップ入力（トグル入力）のような方式が一般的であった。この方式においては、当該物理キーに対する押下操作の回数に応じて、割り当てられた文字を順次変更することができる。このような方式では、文字入力の際に、ユーザが物理キーを押下する回数が多くなる傾向にあった。一方、以下説明する例においては、各物理キーにおいて、押下操作を１度行うだけで、異なる文字を区別して入力することを可能にする。
【００９３】
図１３（ａ）は、図１に示した物理キー１１のうち、例えば数字の１のキーに対応する、日本語の五十音を構成する文字のうち「あ」行の文字を選択するためのキーを示している（以下、適宜「文字選択キー１１」と記す）。すなわち、図１３（ａ）に示す文字選択キー１１には、「あ」「い」「う」「え」「お」の文字が割り当てられている。また、図１３（ａ）に示す文字選択キー１１は、「あ」行の文字を選択するためのキーを示すために、そのキートップ面に「あ」の文字が描かれている。
【００９４】
図１３（ａ）は、文字選択キー１１に対応する、タッチセンサ１４におけるタッチ検出領域も、文字選択キー１１と同時に示してある。このようなタッチセンサ１４におけるタッチ検出領域は、図１に示した操作パッド１２上に描くなどして示してもよいが、操作パッド１２上には示さないようにしてもよい。以下、図１３（ａ）に示す例の具体的な動作について説明する。
【００９５】
例えば、図１３（ａ）に示すにおいて、ユーザの指が文字選択キー１１の中央部分（例えば「あ」の文字が描かれている部分）を押下操作したとする。そして、タッチセンサ１４は、図１３（ａ）に示す破線領域（い）、（う）、（え）、（お）のいずれにおいても、タッチ座標を検出しなかったとする。この場合、制御部２２は、文字選択キー１１に対する押圧操作の結果を、「あ」の文字の選択であると判定する。したがって、制御部２２は、例えば、表示部１９に「あ」の文字を表示することができる。
【００９６】
また、例えば、図１３（ａ）に示す文字選択キー１１において、ユーザの指が押下操作した際に、押下操作した指が文字選択キー１１の右上の方に寄っていたとする。そして、タッチセンサ１４は、図１３（ａ）に示す破線領域（え）においてタッチ座標を検出したとする。この場合、制御部２２は、文字選択キー１１に対する押圧操作の結果を、「え」の文字の選択であると判定する。したがって、制御部２２は、例えば、表示部１９に「え」の文字を表示することができる。
【００９７】
このように、本実施形態において、物理キー１１は、図１３に示すように、複数の文字のいずれかを選択するための文字選択キー１１としてもよい。また、この場合、制御部２２は、文字選択キー１１に対する操作によって選択される文字を、タッチセンサ１４によって検出された結果に基づいて判定してもよい。
【００９８】
以上説明したように、図１３に示した例によれば、文字選択キー１１を一度押下する操作に基づいて、複数の文字のうちいずれかを区別して選択（入力）することができる。したがって、図１１に示した電子機器１０も、物理キー１１とタッチセンサ１４とを協働させて、ユーザが操作入力を行う際の利便性を高めることができる。
【００９９】
（第２実施形態）
次に、本開示の第２実施形態に係る電子機器について説明する。
【０１００】
第２実施形態にかかる電子機器は、上述した第１実施形態にかかる電子機器１０と同じ構成により実現することができ、制御部２２の制御を変更するものである。よって、第２実施形態において、第１実施形態と同様となる説明は、適宜、簡略化または省略する。
【０１０１】
上述した第１実施形態においては、図６に示したように、制御部２２は、ステップＳ１１において物理キー１１に対する押下操作が検出されたことをトリガとして、その押下操作の結果を調整した（ステップＳ１３）。そして、ステップＳ１４において、調整した結果に対応する処理が実行される。このため、第１実施形態においては、物理キー１１に対する押下操作が検出されたことをトリガとして、押下操作の結果が調整され、調整した結果に対応する処理が実行される。一方、第２実施形態においては、制御部２２は、物理キー１１に対する押下操作が検出されてからリリース操作が検出されたことをトリガとして、押下操作の結果を調整し、調整した結果に対応する処理を実行する。
【０１０２】
図１４は、第２実施形態にかかる電子機器１０の動作を説明するフローチャートである。
【０１０３】
図１４に示すように、第２実施形態においても、制御部２２は、ステップＳ１１において物理キー１１に対する押下操作が検出されたことをトリガとして、タッチセンサ１４が検出する静電容量に基づく座標を取得する（ステップＳ１２）。
【０１０４】
ステップＳ１２の後、制御部２２は、物理キーセンサ１３がいずれかの当該物理キー１１に対するリリース操作を検出したか否か判定する（ステップＳ２１）。ステップＳ２１において物理キー１１に対するリリース操作を検出したと判定されない場合、制御部２２は、ステップＳ１２に戻り、タッチセンサ１４が検出する静電容量に基づく座標の取得を継続する。
【０１０５】
一方、ステップＳ２１において物理キー１１に対するリリース操作を検出したと判定された場合、制御部２２は、押下操作の結果を調整する（ステップＳ１３）。ステップＳ１３においては、物理キー１１に対するリリース操作の検出時にタッチセンサ１４によって検出された結果に基づいて調整する。このような調整の後、制御部２２は、調整した結果に対応する処理を実行する（ステップＳ１４）。
【０１０６】
このように、第２実施形態において、制御部２２は、物理キー１１に対する操作が検出されてから当該操作が検出されなくなった時にタッチセンサ１４によって検出された結果に基づいて、物理キー１１に対する操作の結果を調整してもよい。
【０１０７】
以上説明したように、第２実施形態によれば、物理キー１１に対する操作の結果を、物理キー１１に対するリリース操作の検出時にタッチセンサ１４によって検出された結果に基づいて調整する。このため、物理キー１１に対する押下操作を開始した際と、物理キー１１に対してリリース操作をした際とにおいて、タッチセンサ１４によって検出される結果を異ならせることができる。例えば、ユーザは、ある物理キー１１の上端部分に対して押下操作を開始しても、その後、押下状態を維持しつつ当該物理キー１１の下端部分まで指をずらしてからリリース操作を行うような操作を行うことができる。このような操作に応じて、制御部２２は、物理キー１１の下端部分に対応する処理を実行させることができる。したがって、本実施形態によっても、物理キー１１とタッチセンサ１４とを協働させて、ユーザが操作入力を行う際の利便性を高めることができる。
【０１０８】
例えば、第２実施形態において、図１３（ａ）に示した例のように、ユーザの指が押下操作した際に、押下操作した指が文字選択キー１１の右端の方に寄っていたとする。この時、タッチセンサ１４は、図１３（ａ）に示す破線領域（お）においてタッチ座標を検出しているとする。この状態で、仮に、ユーザが文字選択キー１１に対するリリース操作を行えば、当該操作に応じて、制御部２２は、そのまま「お」の文字が選択されたと判定する。しかしながら、その状態でユーザが文字選択キー１１に対するリリース操作を行わずに、押下状態を維持したまま指を文字選択キー１１の上端の方に寄せてから、リリース操作を行ったとする。リリース操作が検出された時、タッチセンサ１４は、図１３（ａ）に示す破線領域（え）においてタッチ座標を検出していたとする。この場合、制御部２２は、選択された文字は「お」ではなく「え」であると判定する。すなわち、第２実施形態によれば、このような例において、ユーザは、文字選択キー１１に対するリリース操作時に、選択される文字を決めることができる。
【０１０９】
このような入力をユーザにとって一層容易にするために、図１３（ａ）に示す文字選択キー１１に対する押下操作に応じて、例えば図１３（ｂ）に示すような画像を表示部１９に表示してもよい。例えば、図１３（ａ）に示す文字選択キー１１の任意の部分に対する押下操作が検出されたら、制御部２２は、図１３（ｂ）に示すような画像を表示部１９に表示する。このような表示を見ることにより、ユーザは、選択したい文字の方向に指を寄せてからリリース操作を行うことで、所望の文字を選択することができる。また、図１３（ａ）に示す文字選択キー１１の任意の部分に対する押下操作が検出されたら、制御部２２は、タッチセンサ１４によって検出されているタッチ座標が属する破線領域の文字を、他の破線領域の文字と異なる態様で表示部１９に表示させてもよい。
【０１１０】
（第３実施形態）
次に、本開示の第３実施形態に係る電子機器について説明する。
【０１１１】
第３実施形態にかかる電子機器も、上述した第１実施形態にかかる電子機器１０と同じ構成により実現することができ、制御部２２の制御を変更するものである。よって、第３実施形態においても、第１実施形態と同様となる説明は、適宜、簡略化または省略する。
また、第３実施形態は、第２実施形態の処理を一部変更するものであるため、第２実施形態と同様となる説明も、適宜、簡略化または省略する。
【０１１２】
上述した第２実施形態においては、制御部２２は、物理キー１１に対する押下操作が検出されてからリリース操作が検出されたことをトリガとして、押下操作の結果を調整し、調整した結果に対応する処理を実行した。一方、第３実施形態においては、制御部２２は、物理キー１１に対する押下操作が検出されてからリリース操作が検出された時点では、まだ、押下操作の結果を調整せずに、対応する処理も実行しない。第３実施形態においては、制御部２２は、物理キー１１に対する押下操作が検出されてからリリース操作が検出された後で若干の時間が経過した時点で、押下操作の結果を調整し、調整した結果に対応する処理を実行する。
【０１１３】
図１５は、第３実施形態にかかる電子機器１０の動作を説明するフローチャートである。
【０１１４】
図１５に示すように、第３実施形態では、ステップＳ２１において物理キー１１に対するリリース操作を検出したと判定された場合、制御部２２は、まだ押下操作の結果を調整せずに、次のステップＳ３１の処理を実行する。ステップＳ３１においては、制御部２２は、所定時間が経過するまで、タッチセンサ１４が検出する静電容量に基づく座標の取得を継続する。
【０１１５】
ステップ３１における所定時間は、あまり長い時間にすると、ユーザが物理キー１１に対するリリース操作を行ってから、その操作に対応する処理がしばらく行われなくなってしまう。このような動作は、ユーザにとって違和感またはストレス等の原因になり得る。したがって、ステップ３１における所定時間とは、例えば０．１〜０．２秒のような、比較的短い時間とするのが好適である。
【０１１６】
ステップＳ３１において所定時間経過までタッチセンサ１４が検出する静電容量に基づく座標を取得したら、制御部２２は、押下操作の結果を調整する（ステップＳ１３）。ステップＳ１３においては、物理キー１１に対するリリース操作の検出後、所定時間経過までに、タッチセンサ１４によって検出された結果に基づいて調整する。このような調整の後、制御部２２は、調整した結果に対応する処理を実行する（ステップＳ１４）。
【０１１７】
このように、第３実施形態において、制御部２２は、物理キー１１に対する操作が検出されてから当該操作が検出されなくなった後までにタッチセンサ１４によって検出された結果に基づいて、物理キー１１に対する操作の結果を調整してもよい。
【０１１８】
以上説明したように、第３実施形態によれば、物理キー１１に対する操作の結果を、物理キー１１に対するリリース操作の検出時から若干の時間が経過した時点で、タッチセンサ１４によって検出された結果に基づいて調整する。このため、物理キー１１に対する押下操作を開始した時点と、物理キー１１に対してリリース操作をした少し後の時点とにおいて、タッチセンサ１４によって検出される結果を異ならせることができる。例えば、ユーザは、ある物理キー１１に対して押下操作を開始した後、当該物理キー１１のリリース操作の瞬間に、任意の方向に指を素早く移動させるような操作を行うことができる。第３実施形態によれば、物理キー１１に対して、いわゆるフリックまたはスワイプのような操作を行うことで、これらの操作の方向に対応する各種の処理を実行することができる。したがって、本実施形態によっても、物理キー１１とタッチセンサ１４とを協働させて、ユーザが操作入力を行う際の利便性を高めることができる。
【０１１９】
例えば、第３実施形態において、図１３（ａ）に示した例のように、ユーザは、文字選択キー１１に対する押下操作した後、図１３（ａ）に示す破線領域（う）の方向に向けてフリックまたはスワイプのような操作を行ったとする。このような操作に応じて、制御部２２は、文字選択キー１１に対するリリース操作が検出されてから所定時間後に、図１３（ａ）に示す破線領域（う）において座標を検出したとする。この場合、制御部２２は、選択された文字は「う」であると判定する。すなわち、第３実施形態によれば、このような例において、ユーザは、文字選択キー１１に対してフリック入力のような操作を行うことで、選択される文字を決めることができる。なお、制御部２２は、文字選択キー１１に対するリリース操作が検出されてから所定時間後に検出するタッチ座標に属する破線領域の文字が選択されたと判定してもよい。また、制御部２２は、文字選択キー１１に対するリリース操作が検出されてから所定時間経過するまでに移動したタッチ座標のベクトルに基づいて、選択される文字を判定してもよい。
【０１２０】
本発明を諸図面および実施例に基づき説明してきたが、当業者であれば本開示に基づき種々の変形および修正を行うことが容易であることに注意されたい。したがって、これらの変形および修正は本発明の範囲に含まれることに留意されたい。例えば、各機能部、各手段、各ステップなどに含まれる機能などは論理的に矛盾しないように再配置可能であり、複数の機能部およびステップなどを１つに組み合わせたり、あるいは分割したりすることが可能である。また、上述した本発明の各実施形態は、それぞれ説明した各実施形態に忠実に実施することに限定されるものではなく、適宜、各特徴を組み合わせたり、一部を省略したりして実施することもできる。
【０１２１】
例えば、本開示の実施形態は、物理キーと、タッチセンサとを備える、電子機器の制御方法として実施することもできる。また、本開示の実施形態は、物理キーと、タッチセンサとを備える電子機器に実行させる、電子機器の制御プログラムとして実施することもできる。
【符号の説明】
【０１２２】
１０    電子機器
１１    物理キー
１２    操作パッド
１３    物理キーセンサ
１４    タッチセンサ
１５    基板
１６    突出部
１７    皿ばね
１８    キースイッチ
１９    表示部
２０    通信部
２１    記憶部
２２    制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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