(57)【要約】【課題】従来に比して高いトルクを伝達可能な高品質な摩擦プーリを提供するようにする。【解決手段】軸線に対して外周方向に広がる円盤状の第１基体部および第２基体部が対向配置された状態で外周側に形成された溝に取り付けられるゴム環が、第１基体部の第１傾斜面と、第２基体部の第２傾斜面に挟持された状態で保持されるとともに、第１基体部および第２基体部を連結した連結具に取り付けられた付勢部材の付勢力によりゴム環が第１傾斜面および第２傾斜面に押し付けられるようにする。【選択図】図５
2018031396.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
相手部材に圧接された状態で動力を伝達する摩擦プーリであって、
軸線に対して外周方向に広がる円盤状の第１基体部と、前記軸線に対して外周方向に広がる円盤状の第２基体部とが対向配置された状態で外周側に溝が形成される基体と、
前記溝に取り付けられ、前記相手部材に圧接される環状の外周面を有するゴム製の環状のゴム環と、
前記第１基体部と前記第２基体部とが対向配置された状態で当該第１基体部および当該第２基体部を連結する連結具と、
前記連結具に取り付けられ、前記第１基体部および前記第２基体部が連結された状態で当該第１基体部および当該第２基体部を互いに近付ける付勢力を付与する付勢部材と
を備え、
前記第１基体部は外周側から内周側へ向かって縮径する円錐面状に形成された第１傾斜面を有し、前記第２基体部は外周側から内周側へ向かって縮径する円錐面状に形成された第２傾斜面を有し、前記第１基体部と前記第２基体部とが対向配置されたときに前記第１傾斜面および前記第２傾斜面により前記溝が形成され、
前記ゴム環は、前記溝の前記第１傾斜面および前記第２傾斜面に挟持された状態で保持され、前記付勢部材の付勢力により前記第１傾斜面および前記第２傾斜面に押し付けられる
ことを特徴とする摩擦プーリ。
【請求項２】
前記第１基体部と前記第２基体部とが対向配置された状態で、当該第１基体部と当該第２基体部との間隔が拡がることを防止するため、前記第１基体部および前記第２基体部を貫通した状態で取り付けられたストッパ
を更に備えることを特徴とする請求項１に記載の摩擦プーリ。
【請求項３】
前記ゴム環は、前記第１基体部の側に円錐面状の第１側面を有するとともに前記第２基体部の側に円錐面状の第２側面を有し、当該第１側面と当該第２側面とが内周側に向かうに連れて互いに近付くように形成されており、
前記第１側面および前記第２側面は、前記溝の前記第１傾斜面および前記第２傾斜面にそれぞれ圧接されている
ことを特徴とする請求項１または２に記載の摩擦プーリ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、摩擦プーリに関し、特に、車両や産業機械において動力の伝達のために用いられる摩擦プーリに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両の内燃機関において、クランクシャフトの動力をウォータポンプ等の補機に伝達するための動力伝達機構としては、プーリやベルトが用いられている。従来の動力伝達機構は、クランクシャフトと全ての補機がベルトおよびプーリによって連結されており、クランクシャフトから全ての補機に動力が伝達される構成を有している。
【０００３】
このため、このような動力伝達機構を備えた内燃機関においては、クランクシャフトと全ての補機がベルトおよびプーリによって連結されているため、内燃機関により発生したエネルギーの損失が大きくなっていた。これに対して、近年、クランクシャフトと補機との間の連結および切断を選択可能にする構成を有する動力伝達機構が提案されている（例えば、特許文献１、２参照。）。
【０００４】
特許文献１においては、クランクシャフトに取り付けられたベルトが巻き掛けられたプーリと、ウォータポンプに取り付けられた支持ディスクとこの支持ディスクの外周に設置されたエラストマー材料からなる摩擦輪とを有する摩擦プーリと、これらプーリおよび摩擦プーリ間を連結および分離可能にするアイドルプーリとを有する動力伝達機構が開示されている。
【０００５】
この従来の動力伝達機構においては、アイドルプーリが、クランシャフトおよびウォータポンプの各プーリに接触して、クランクシャフトとウォータポンプとが連結され、また、各プーリから離間して、クランクシャフトとウォータポンプとの間の連結が切断され、動力伝達路の選択が可能となっている。
【０００６】
このような構成の摩擦プーリは、ウォータポンプの駆動用であるため、３Ｎｍ程度のトルクを伝達することを前提に設定されている。したがって、８０〜１００Ｎｍの高いトルクの伝達が必要なスタータモータ等に摩擦プーリを用いるには、以下の問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】国際公開第２００６／０５１０９４号
【特許文献２】国際公開第２０１４／０３８５５４号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
上述した構成の摩擦プーリにおいては、８０〜１００Ｎｍの高いトルクの伝達が必要なスタータモータ等に用いられる場合、ウォータポンプの駆動に用いられる場合に比べて、摩擦輪と支持ディスクとの接着界面に大きな負荷が生じる。このため、スタータモータ等に用いられる場合、通常の使用状態よりも過酷な使用条件においては破損にいたるおそれがあり、更なる改善が求められていた。
【０００９】
また、摩擦輪と支持ディスクとの接着状態を非破壊状態で検査することができないため、接着不良が生じているか否かを出荷前に確認し得ず、摩擦プーリに対する量産時の品質を担保できなかった。
【００１０】
本発明は、上記の課題に鑑みなされたものであり、その目的は、従来に比して高いトルクを伝達可能な高品質な摩擦プーリを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を達成するために、本発明においては、相手部材に圧接された状態で動力を伝達する摩擦プーリであって、軸線に対して外周方向に広がる円盤状の第１基体部と、前記軸線に対して外周方向に広がる円盤状の第２基体部とが対向配置された状態で外周側に溝が形成される基体と、前記溝に取り付けられ、前記相手部材に圧接される環状の外周面を有するゴム製の環状のゴム環と、前記第１基体部と前記第２基体部とが対向配置された状態で当該第１基体部および当該第２基体部を連結する連結具と、前記連結具に取り付けられ、前記第１基体部および前記第２基体部が連結された状態で当該第１基体部および当該第２基体部を互いに近付ける付勢力を付与する付勢部材とを備え、前記第１基体部は外周側から内周側へ向かって縮径する円錐面状に形成された第１傾斜面を有し、前記第２基体部は外周側から内周側へ向かって縮径する円錐面状に形成された前記第２傾斜面を有し、前記第１基体部と前記第２基体部とが対向配置されたときに前記第１傾斜面および前記第２傾斜面により前記溝が形成され、前記ゴム環は、前記溝の前記第１傾斜面および前記第２傾斜面に挟持された状態で保持され、前記付勢部材の付勢力により前記第１傾斜面および前記第２傾斜面に押し付けられることを特徴とする。
【００１２】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記第１基体部と前記第２基体部とが対向配置された状態で、当該第１基体部と当該第２基体部との間隔が拡がることを防止するため、前記第１基体部および前記第２基体部を貫通した状態で取り付けられたストッパを更に備えることを特徴とする。
【００１３】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記ゴム環は、前記第１基体部の側に円錐面状の第１側面を有するとともに前記第２基体部の側に円錐面状の第２傾斜側面を有し、当該第１側面と当該第２側面とが内周側に向かうに連れて互いに近付くように形成されており、前記第１側面および前記第２側面は、前記溝の前記第１傾斜面および前記第２傾斜面にそれぞれ圧接されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、従来に比して高いトルクを伝達可能な高品質な摩擦プーリを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示す略線的斜視図である。
【図２】本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリの構成を示す正面図（Ａ）、および、軸線に沿ったＹ−Ｙ断面における断面図（Ｂ）である。
【図３】本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリの基体の構成を示す軸線に沿った断面図である。
【図４】本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリのゴム環の構成を示す軸線に沿った断面図である。
【図５】本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリの摩擦輪の脱落防止作用の説明に供する軸線に沿った部分拡大断面図である。
【図６】本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリの構成を示す軸線に沿った部分拡大断面図である。
【図７】本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリのストッパが取り付けられていない場合の状態を示す軸線に沿った断面における部分拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
＜第１の実施の形態＞
以下、本発明の第１の実施の形態について、図面を参照しながら具体的に説明する。
【００１７】
図１は、本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示す略線的斜視図である。図２は、本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリの構成を示す正面図（Ａ）、および、軸線線に沿ったＹ−Ｙ断面における断面図（Ｂ）である。図３は、本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリの基体の構成を示す軸線に沿った断面図である。図４は、本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリのゴム環の構成を示す軸線に沿った断面図である。
【００１８】
以下、説明の便宜上、図１乃至図３において、外周側または外周方向とは、軸線ｘ方向と垂直な方向において軸線ｘから離れる方向（矢印ａ方向）とする。また、内周側または内周方向とは、軸線ｘ方向と垂直な方向（以下、「径方向」ともいう。）において軸線ｘに近づく方向（矢印ａ方向）とする。さらに、前側または前方とは、軸線ｘ方向における左側（矢印ｃ方向）とする。後側または後方とは、軸線ｘ方向における右側（矢印ｄ方向）とする。
【００１９】
＜第１の実施の形態における摩擦プーリの構成＞
図１乃至図４に示すように、摩擦プーリ１は、例えば車両の内燃機関において、クランクシャフトに取り付けられた相手部材としてのプーリに直接、または、このプーリに巻き掛けられた相手部材としてのタイミングベルトにゴム環３の外周面３３が圧接されてモータの動力をクランクシャフトに伝達し、内燃機関を始動するために用いられる。
【００２０】
ただし、摩擦プーリ１は、クランクシャフトの動力をウォータポンプ等の補機に伝達するために、または、補機と補機との間の動力の伝達のために用いられてもよい。また、摩擦プーリ１は、相手部材に圧接されて動力を伝達可能な位置にある動力伝達状態と、相手部材に圧接されておらず動力を伝達しない位置にある非動力伝達状態との間で、駆動装置やバネ等の付勢部材を用いて選択移動可能に取り付けられていてもよい。
【００２１】
摩擦プーリ１は、基体２と、当該基体２の外周側（矢印ａ方向）に取り付けられたゴム環３と、当該基体２に取り付けられた連結具としてのボルト４１およびナット４２とを備えている。
【００２２】
＜基体＞
基体２は、軸線ｘを中心とする中空の円盤形状を呈しており、例えば樹脂或いは金属から形成されている。基体２は、軸線ｘに対して外周側（矢印ａ方向）に広がる第１基体部としての前方ディスク１０と、軸線ｘに対して外周側（矢印ａ方向）に広がる第２基体部としての後方ディスク２０とを備えている。
【００２３】
前方ディスク１０は、中央に貫通孔１３を有する中空円盤形状からなり、前方側面１４、後方側面１５、第１傾斜面としての前方傾斜面１６、および、段差面１７により画成されている。
【００２４】
前方側面１４は、貫通孔１３を除いて軸線ｘ方向と垂直な方向（以下、これを「径方向」ともいう。）へ延びる円盤面である。後方側面１５は、前方側面１４と平行かつ貫通孔１３を除いて軸線ｘ方向と垂直な径方向へ延びる円盤面であるが、前方側面１４の外径よりも短い外径を有している。
【００２５】
前方傾斜面１６は、前方側面１４の外周側（矢印ａ方向）の端部（以下、これを「外周端」ともいう。）から後方側面１５の外周端へ向かうに連れて縮径する円錐面形状を有している。段差面１７は、前方傾斜面１６の内周側（矢印ｂ方向）の端縁と後方側面１５の外周側（矢印ａ方向）の端縁とを軸線ｘと平行に繋ぎ、当該軸線ｘを中心とする円柱面である。
【００２６】
後方ディスク２０は、中央に貫通孔２３を有する中空円盤形状からなり、前方側面２４、後方側面２５、第２傾斜面としての後方傾斜面２６、および、段差面２７により画成されている。
【００２７】
前方側面２４は、貫通孔２３を除いて軸線ｘ方向と垂直な径方向へ延びる円盤面である。後方側面２５は、前方側面２４と平行かつ貫通孔２３を除いて軸線ｘ方向と垂直な径方向へ延びる円盤面であるが、前方側面２４の外径よりも長く形成されている。
【００２８】
後方傾斜面２６は、後方側面２５の外周端から前方側面２４の外周端へ向かうに連れて縮径する円錐面形状を有している。段差面２７は、後方傾斜面２６の内周側（矢印ｂ方向）の端縁と後方側面２５の外周側（矢印ａ方向）の端縁とを軸線ｘと平行に繋ぎ、当該軸線ｘを中心とする円柱面である。
【００２９】
前方ディスク１０および後方ディスク２０は、同一形状を有しており、前方ディスク１０の後方側面１５と後方ディスク２０の前方側面２４とが互いに対向し、前方ディスク１０の前方傾斜面１６と後方ディスク２０の後方傾斜面２６とが互いに対向し、前方ディスク１０の段差面１７と後方ディスク２０の段差面２７とが面一になるように対向配置される。
【００３０】
前方ディスク１０および後方ディスク２０が互いに対向配置された状態において、前方傾斜面１６、段差面１７、後方傾斜面２６、段差面２７により、基体２の外周側にゴム環３を取り付けるための略Ｖ字形状の溝４（図２参照。）が形成される。この溝４を形成する前方傾斜面１６と後方傾斜面２６とは、軸線ｘと直交する断面に関して面対称となっている。
【００３１】
前方ディスク１０および後方ディスク２０が互いに対向配置された状態において、溝４の前方傾斜面１６および後方傾斜面２６により形成される軸線ｘ方向の幅は、ゴム環３が軸線ｘ方向において所定の幅（圧縮代）に圧縮される値に設定されている。すなわち、溝４とゴム環３との接触面との間に所定の圧力の接触面圧が発生し、基体２の前方傾斜面１６および後方傾斜面２６とゴム環３との間に所望の摩擦力が発生するような値に設定されている。
【００３２】
なお、前方ディスク１０の前方傾斜面１６、段差面１７、および、後方ディスク２０の後方傾斜面２６、段差面２７における表面粗さや表面硬さ等の表面性状や寸法、前方傾斜面１６および後方傾斜面２６の傾斜角度や形状は、基体２とゴム環３との間に所望の摩擦力が発生するように設定されている。前方傾斜面１６、段差面１７、および、後方傾斜面２６、段差面２７は、互いに同一の表面性状を有していてもよく、いずれか１つの面が異なる表面性状を有していてもよく、また、それぞれ異なる表面性状を有していてもよい。
【００３３】
基体２において、前方ディスク１０の貫通孔１３と後方ディスク２０の貫通孔２３とは、軸線ｘに沿って互いに面一に接続されており、軸線ｘを中心とする円柱面が形成されている。基体２において、前方ディスク１０の貫通孔１３と後方ディスク２０の貫通孔２３とによって形成される円柱面には、補機の軸や軸に取り付けられた部材等が圧入若しくは固定される。ただし、これに限るものではなく、補機の軸等が圧入若しくは固定されない場合、前方ディスク１０は貫通孔１３を有していない中実部材であってもよく、後方ディスク２０についても貫通孔２３を有していない中実部材であってもよい。
【００３４】
前方ディスク１０には、前方側面１４の貫通孔１３の周囲に一定間隔毎に４個の挿通孔１８が形成されている。４個の挿通孔１８は、前方ディスク１０の前方側面１４および後方側面１５を貫通している。この挿通孔１８の内径は、ボルト４１の軸部４１ａの外径よりも僅かに大きい。
【００３５】
後方ディスク２０には、前方側面２４の貫通孔２３の周囲に一定間隔毎に４個のネジ穴２８が形成されている。４個のネジ穴２８は、後方ディスク２０の前方側面２４および後方側面２５を貫通しており、その内周面に雌ネジが形成されている。
【００３６】
この４個のネジ穴２８は、ボルト４１の軸部４１ａの先端に形成された雄ネジ４１ｂと噛合する。前方ディスク１０における４個の挿通孔１８と、後方ディスク２０における４個のネジ穴２８とは、前方ディスク１０および後方ディスク２０が対向配置された際に互いに正対する。
【００３７】
＜ゴム環＞
ゴム環３（図４）は、種々の物性を有するゴム材料からなるゴム製の環状の部材であり、軸線ｘ方向と垂直な径方向へ広がる中空の円盤形状を有している。ゴム環３のゴム材料としては、例えば、ニトリルゴム（ＮＢＲ）、水素添加ニトリルゴム（Ｈ−ＮＢＲ）、エチレンプロピレンゴム（ＥＰＤＭ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、天然ゴム（ＮＲ）やウレタンゴム等である。
【００３８】
ゴム環３は、外周面３３、内周面３６、前方側面３４、後方側面３５、第１側面としての前方傾斜面３１、および、第２側面としての後方傾斜面３２によって画成されている。
【００３９】
ゴム環３の外周面３３は、環状に形成された円柱面であり、相手部材と圧接される当接面となる。ゴム環３の内周面３６は、外周面３３と背向した内周側（矢印ｂ方向）に形成された環状の当接面であり、前方ディスク１０の段差面１７、および、後方ディスク２０の段差面２７に対応する。
【００４０】
ゴム環３の前方側面３４および後方側面３５は、外周面３３の前方（矢印ｃ方向）の端部（以下、これを「前端」ともいう。）および後方（矢印ｄ方向）の端部（以下、これを「後端」ともいう。）から軸線ｘ方向と垂直な径方向に沿って内周側（矢印ｂ方向）へ延びる平坦面である。
【００４１】
ゴム環３の前方傾斜面３１は、前方側面３４の内周側（矢印ｂ方向）の端部と内周面３６の前方（矢印ｃ方向）の端部とを斜めに繋ぎ、外周側（矢印ａ方向）から内周側（矢印ｂ方向）に向かうに連れて拡径する円錐面である。前方傾斜面３１は、基体２の溝４を形成している前方傾斜面１６と対応し、同一の傾斜角度に形成されている。
【００４２】
ゴム環３の後方傾斜面３２は、後方側面３５の内周側（矢印ｂ方向）の端部と内周面３６の後方（矢印ｄ方向）の端部とを斜めに繋ぎ、内周側（矢印ｂ方向）から外周側（矢印ａ方向）に向かうに連れて拡径する円錐面である。後方傾斜面３２は、基体２の溝４を形成している後方傾斜面２６と対応し、同一の傾斜角度に形成されている。
【００４３】
このようにゴム環３の前方傾斜面３１、後方傾斜面３２、および、内周面３６は、基体２の溝４に対応した形状を有しており、ゴム環３の前方傾斜面３１および後方傾斜面３２が、前方ディスク１０の前方傾斜面１６および後方ディスク２０の後方傾斜面２６と当接される。また、ゴム環３の内周面３６は、相手部材との圧接時にゴム環３が内周側に押し込まれた場合、基体２の溝４の底部を形成する前方ディスク１０の段差面１７、および、後方ディスク２０の段差面２７に当接する部分となる。
【００４４】
＜連結具＞
連結具として用いられるボルト４１およびナット４２は、前方ディスク１０および後方ディスク２０が対向配置された状態において、前方ディスク１０および後方ディスク２０を所定の距離だけ離間した状態、かつ、後方ディスク２０に対して前方ディスク１０だけを軸線ｘ方向へ移動可能に連結するものである。
【００４５】
ボルト４１は、所定の長さを有する円柱状の軸部４１ａと、当該軸部４１ａと一体に形成された頭部４１ｈとを備えている。軸部４１ａの先端部分には雄ネジ４１ｂが形成されており、基体２の後方ディスク２０のネジ穴２８およびナット４２と噛合される。軸部４１ａのうち雄ネジ４１ｂを除く部分は、基体２の前方ディスク１０の挿通孔１８と軸線ｘ方向に沿って挿通される部分であり、前方ディスク１０をフリーな状態で支持する。
【００４６】
ボルト４１の軸部４１ａにおいて、頭部４１ｈと前方ディスク１０の前方側面１４との間の部分には、付勢部材としての圧縮コイルバネ４６が巻回された状態で取り付けられる。圧縮コイルバネ４６は、前方ディスク１０を後方ディスク２０に近付けるように当該前方ディスク１０を軸線ｘ方向に沿った外方（矢印ｄ方向）へ付勢する付勢力を付与するものである。
【００４７】
したがって、圧縮コイルバネ４６の付勢力により前方ディスク１０と後方ディスク２０との間隔が狭められるようになるため、前方ディスク１０の前方傾斜面１６および後方ディスク２０の後方傾斜面２６と、ゴム環３の前方傾斜面３１および後方傾斜面３２との接触面に対して常に一定以上の面圧がかかる状態となる。
【００４８】
＜第１の実施の形態における摩擦プーリの動作および効果＞
このような構成の摩擦プーリ１では、組み立ての際、ゴム環３を前方ディスク１０と後方ディスク２０との間に配置した状態で、軸線ｘ方向に沿って前方ディスク１０および後方ディスク２０を互いに近付けていく。
【００４９】
そうすると、前方ディスク１０の前方傾斜面１６がゴム環３の前方傾斜面３１に接触し、後方ディスク２０の後方傾斜面２６がゴム環３の後方傾斜面３２に接触し、ゴム環３が前方ディスク１０の前方傾斜面１６および後方ディスク２０の後方傾斜面２６に挟み付けられて軸線ｘ方向において次第に圧縮されていく。
【００５０】
この状態において、前方ディスク１０および後方ディスク２０がボルト４１およびナット４２により連結され、ボルト４１の圧縮コイルバネ４６により前方ディスク１０が後方ディスク２０に近付くように押し付けられる。これにより、ゴム環３が圧縮コイルバネ４６の付勢力により前方ディスク１０と後方ディスク２０との間で圧縮され、ゴム環３と基体２との間に所望の摩擦力が発生する。
【００５１】
この摩擦力は、主として、前方ディスク１０の前方傾斜面１６とゴム環３の前方傾斜面３１との間、後方ディスク２０の後方傾斜面２６とゴム環３の後方傾斜面３２との間、および、溝４の底面（前方ディスク１０の段差面１７、後方ディスク２０の段差面２７）とゴム環３の内周面３６との間に発生する。
【００５２】
このようにしてゴム環３が取り付けられた摩擦プーリ１では、ゴム環３の外周面３３が基体２よりも外周側（矢印ａ方向）に突出しているため、ベルトやプーリ等の相手部材に対して当該ゴム環３の外周面３３が当接されて押圧されたときの摩擦力により動力伝達が可能となる。
【００５３】
また、ゴム環３は基体２に対して、従来のように接着ではなく圧縮コイルバネ４６により発生する大きな摩擦力により強固に取り付けられるため、ゴム環３が基体２に対して滑ることなく大きな荷重を受けることが可能となり、摩擦プーリ１が伝達可能なトルクを従来よりも増大させることができる。
【００５４】
さらに、摩擦プーリ１は、従来のような接着ではなく摩擦力により基体２の溝４にゴム環３を強固に取り付けるため、ゴム環３と基体２との間の接着強度不足や接着不良により、ゴム環３に亀裂が生じて破損に至ることを予め防止することができる。
【００５５】
ところで、図５は、本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリの摩擦輪の脱落防止作用の説明に供する軸線に沿った部分拡大断面図である。図５（Ａ）および（Ｂ）に示すように、摩擦プーリ１の動力伝達状態では、回転時の熱膨張によりゴム環３が外周方向（矢印ａ方向）へ伸び、当該ゴム環３の周長が増大する。この場合、ゴム環３の熱膨張により、ゴム環３が全体的に外周方向（矢印ａ方向）へ延び（膨らみ）、基体２の溝４から脱落しそうになる。
【００５６】
しかしながら、ボルト４１の圧縮コイルバネ４６の作用により、前方ディスク１０を後方ディスク２０へ更に近付くように押し付けるので、前方ディスク１０と後方ディスク２０との間隔が更に短くなる。これにより、ゴム環３と基体２との間の摩擦力が維持され、ゴム環３の溝４からの脱落を未然に防止することができる。
【００５７】
さらに、摩擦プーリ１は、接着ではなく摩擦力により前方ディスク１０と後方ディスク２０とゴム環３とを一体に固定しているため、接着不良が生じているか否かを確認する必要がそもそもなく、量産時の品質を担保することができる。
【００５８】
かくして、従来に比して高いトルクを伝達可能な高品質な摩擦プーリ１を実現することができる。
【００５９】
＜第２の実施の形態＞
次に、第２の実施の形態について、図面を参照しながら具体的に説明する。図６は、本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリの構成を示す軸線に沿った部分拡大断面図である。
【００６０】
図５との対応部分に同一符号を付した図６に示すように、摩擦プーリ５０は、前方ディスク１０および後方ディスク２０をボルト４１およびナット４２により連結することに加えて、前方ディスク１０と後方ディスク２０との間をストッパとしてのリベット５１により連結した構造を有している。
【００６１】
具体的には、前方ディスク１０の挿通孔１８とは異なる位置に貫通孔１９が設けられていると共に、後方ディスク２０のネジ穴２８とは異なる位置に当該貫通孔９と対応する貫通孔２９が設けられており、２つの貫通孔１９、２９にリベット５１を挿通させた後にかしめられている。なお、前方ディスク１０および後方ディスク２０は、単数のリベット５１で連結されていてもよく、また複数のリベット５１で連結されていてもよい。
【００６２】
すなわち、前方ディスク１０および後方ディスク２０は、ボルト４１の圧縮コイルバネ４６の作用により、前方ディスク１０と後方ディスク２０との間隔が狭まることはあっても、リベット５１の作用によって、これ以上拡がることはない。なお、前方ディスク１０と後方ディスク２０との間隔が拡がることを防止する手段としては、リベット５１に限るものではなく、ボルトの軸のネジ無し部を前方ディスク１０および後方ディスク２０に挿通させ、後方ディスク２０から飛び出したネジ有り部をナットで締結するようにしてもよい。
【００６３】
これにより摩擦プーリ５０は、図７に示すように、ゴム環３の外周面３３が圧接された場合の接触荷重が大きく、圧縮コイルバネ４６の付勢力に抗してゴム環３が基体２の溝４に押し込まれてしまうような場合であっても、図６に示すように、リベット５１により前方ディスク１０と後方ディスク２０との間隔が拡がることを防止することができる。
【００６４】
かくして、摩擦プーリ５０では、ゴム環３が基体２の溝４に押し込まれようとして、ゴム環３の内周面３６と溝４の底面（前方ディスク１０の段差面１７、後方ディスク２０の段差面２７）とが接触してしまうことや、前方ディスク１０の前方傾斜面１６、および、ゴム環３が基体２の溝４に押し込まれて後方ディスク２０の後方傾斜面２６の露出が大きくなることを予め防止することができる。
【００６５】
＜他の実施の形態＞
以上、本発明の好適な実施の形態について説明したが、本発明は上記の実施の形態に係る摩擦プーリ１、５０に限定されるものではなく、本発明の概念および特許請求の範囲に含まれるあらゆる態様を含む。また、上述した課題および効果の少なくとも一部を奏するように、各構成を適宜選択的に組み合わせてもよい。例えば、上記実施の形態における各構成要素の形状、材料、配置、サイズ等は、本発明の具体的使用態様によって適宜変更され得る。
【符号の説明】
【００６６】
１、５０  摩擦プーリ
２  基体
３  ゴム環
４  溝
１０  前方ディスク（第１基体部）
１３、２３、１９、２９  貫通孔
１４、２４、３４  前方側面
１５、２５、３５  後方側面
１６  前方傾斜面（第１傾斜面）
１７、２７  段差面（底部）
１８  挿通孔
２０  後方ディスク（第２基体部）
２６、３２  後方傾斜面（第２傾斜面）
２８  ネジ穴
３１  前方傾斜面（第１側面）
３２  後方傾斜面（第２側面）
３３  外周面
３６  内周面
４１  ボルト（連結具）
４１ａ  軸部
４１ｂ  雄ネジ
４１ｈ  頭部
４２  ナット（連結具）
４６  圧縮コイルバネ（付勢部材）
５１  リベット（ストッパ）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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