(57)【要約】      （修正有）【課題】高い発光効率で長波長領域発光し、駆動寿命が長い有機発光素子を提供する。【解決手段】一般式（１）で表される化合物と一般式（２）で表される化合物を含む有機発光素子。2018200999.tif 000101【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される化合物と下記一般式（２）で表される化合物を含む膜。
【化１】
2018200999.tif 000089
［一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つはシアノ基を表し、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つは下記一般式（１１）で表される基を表し、残りのＲ1〜Ｒ5は水素原子または置換基（ただしシアノ基と一般式（１１）で表される基は除く）を表す。］
【化２】
2018200999.tif 000090
［一般式（１１）において、Ｒ21〜Ｒ28は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、下記＜Ａ＞か＜Ｂ＞の少なくとも一方を満たす。
＜Ａ＞  Ｒ25およびＲ26は一緒になって単結合を形成する。
＜Ｂ＞  Ｒ27およびＲ28は一緒になって置換もしくは無置換のベンゼン環を形成するのに必要な原子団を表す。］
【化３】
2018200999.tif 000091
［一般式（２）において、Ｒ1'〜Ｒ28'は各々独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、またはーＳｉ（Ｒ29'）（Ｒ30'）（Ｒ31'）で表される基を表す。Ｒ29'〜Ｒ31'は各々独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基を表す。］
【請求項２】
下記一般式（１）で表される化合物と下記一般式（２）で表される化合物を有機溶媒に溶解した溶液を塗布する工程を含む膜の製造方法。
【化４】
2018200999.tif 000092
［一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つはシアノ基を表し、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つは下記一般式（１１）で表される基を表し、残りのＲ1〜Ｒ5は水素原子または置換基（ただしシアノ基と一般式（１１）で表される基は除く）を表す。］
【化５】
2018200999.tif 000093
［一般式（１１）において、Ｒ21〜Ｒ28は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、下記＜Ａ＞か＜Ｂ＞の少なくとも一方を満たす。
＜Ａ＞  Ｒ25およびＲ26は一緒になって単結合を形成する。
＜Ｂ＞  Ｒ27およびＲ28は一緒になって置換もしくは無置換のベンゼン環を形成するのに必要な原子団を表す。］
【化６】
2018200999.tif 000094
［一般式（２）において、Ｒ1'〜Ｒ28'は各々独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、またはーＳｉ（Ｒ29'）（Ｒ30'）（Ｒ31'）で表される基を表す。Ｒ29'〜Ｒ31'は各々独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基を表す。］
【請求項３】
前記塗布をインクジェット方式で行う、請求項２に記載の膜の製造方法。
【請求項４】
下記一般式（１）で表される化合物と下記一般式（２）で表される化合物を含む有機発光素子。
【化７】
2018200999.tif 000095
［一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つはシアノ基を表し、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つは下記一般式（１１）で表される基を表し、残りのＲ1〜Ｒ5は水素原子または置換基（ただしシアノ基と一般式（１１）で表される基は除く）を表す。］
【化８】
2018200999.tif 000096
［一般式（１１）において、Ｒ21〜Ｒ28は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、下記＜Ａ＞か＜Ｂ＞の少なくとも一方を満たす。
＜Ａ＞  Ｒ25およびＲ26は一緒になって単結合を形成する。
＜Ｂ＞  Ｒ27およびＲ28は一緒になって置換もしくは無置換のベンゼン環を形成するのに必要な原子団を表す。］
【化９】
2018200999.tif 000097
［一般式（２）において、Ｒ1'〜Ｒ28'は各々独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、またはーＳｉ（Ｒ29'）（Ｒ30'）（Ｒ31'）で表される基を表す。Ｒ29'〜Ｒ31'は各々独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基を表す。］
【請求項５】
前記一般式（１）で表される化合物と前記一般式（２）で表される化合物を同じ層に含む、請求項４に記載の有機発光素子。
【請求項６】
前記一般式（１）で表される化合物が下記一般式（１’）で表される化合物である、請求項４または５に記載の有機発光素子。
【化１０】
2018200999.tif 000098
［一般式（１’）におけるＲA1〜Ｒ A5の少なくとも１つはシアノ基を表し、ＲA1〜Ｒ A5の少なくとも１つは分枝アルキル置換カルバゾリル基を表し、残りのＲA1〜Ｒ A5は水素原子または置換基（ただしシアノ基と分枝アルキル置換カルバゾリル基は除く）を表す。］
【請求項７】
前記一般式（２）のＲ2'、Ｒ6'、Ｒ16'、Ｒ21'の少なくとも１つが、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、またはーＳｉ（Ｒ29'）（Ｒ30'）（Ｒ31'）で表される基である、請求項４〜６のいずれか１項に記載の有機発光素子。
【請求項８】
前記一般式（２）のＲ2'、Ｒ6'、Ｒ16'、Ｒ21'のすべてが、各々独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、またはーＳｉ（Ｒ29'）（Ｒ30'）（Ｒ31'）で表される基である、請求項４〜６のいずれか１項に記載の有機発光素子。
【請求項９】
量子ドットを含む発光層を有する、請求項４〜８のいずれか１項に記載の有機発光素子。
【請求項１０】
有機エレクトロルミネッセンス素子である、請求項４〜９のいずれか１項に記載の有機発光素子。
【請求項１１】
遅延蛍光を放射する、請求項４〜１０のいずれか１項に記載の有機発光素子。
【請求項１２】
請求項４〜１１のいずれか１項に記載の有機発光素子を備えた照明装置。
【請求項１３】
白色光を発する、請求項１２に記載の照明装置。
【請求項１４】
バックライトである、請求項１２または１３に記載の照明装置。
【請求項１５】
下記一般式（１２’）で表される化合物。
【化１１】
2018200999.tif 000099
［一般式（１２’）において、ＲA31〜Ｒ A38の少なくとも１つがアシル基または分枝アルキル基を表し、その他のＲA31〜Ｒ A38は水素原子または置換基（ただしアシル基および分枝アルキル基は除く）を表す。］
【請求項１６】
下記一般式（１’）で表される化合物。
【化１２】
2018200999.tif 000100
［一般式（１’）におけるＲA1〜Ｒ A5の少なくとも１つはシアノ基を表し、ＲA1〜Ｒ A5の少なくとも１つは分枝アルキル置換カルバゾリル基を表し、残りのＲA1〜Ｒ A5は水素原子または置換基（ただしシアノ基と分枝アルキル置換カルバゾリル基は除く）を表す。］
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベンゼン環にシアノ基が２つ以上とカルバゾリル基等が１つ以上置換した化合物とルブレン化合物とを組み合わせて用いた膜と、その膜の製造方法に関する。また、これら２種の化合物を組み合わせて用いた有機発光素子と、それを用いた照明装置に関する。さらに、新規なジシアノベンゼン化合物とその合成中間体にも関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）などの有機発光素子の発光効率を高める研究が盛んに行われている。特に、有機エレクトロルミネッセンス素子を構成する電子輸送材料、正孔輸送材料、発光材料などを新たに開発して組み合わせることにより、発光効率を高める工夫が種々なされてきている。その中には、遅延蛍光を放射する化合物に着目した研究も見受けられる。
遅延蛍光は、エネルギー供与により励起状態になった化合物において、励起三重項態から励起一重項状態への逆項間交差が生じた後、その励起一重項状態から基底状態に戻る際に放射される蛍光であり、直接生じた励起一重項状態からの蛍光（通常の蛍光）よりも遅れて観測される蛍光である。こうした遅延蛍光を放射しうる化合物を有機エレクトロルミネッセンス素子の発光材料に用いると、その形成確率が大きい励起三重項状態のエネルギーが蛍光に変換されて発光に有効利用できるため、高い発光効率が見込めることになる。このため、遅延蛍光を放射する化合物の開発が盛んに進められ、そのような化合物を発光材料に利用する提案も幾つかなされている。
例えば特許文献１には、下記の構造を有する４ＣｚＩＰＮのように、ベンゼン環にシアノ基が２つ以上とカルバゾリル基等が１つ以上置換した化合物が、遅延蛍光を放射することができる化合物であることが記載されている。そして、このような化合物を有機エレクトロルミネッセンス素子等の発光材料として用いれば、発光効率を高めることができることが記載されている。
【化１】
2018200999.tif 000002
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第５３６６１０６号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記のような化合物とホスト材料からなる共蒸着膜を発光層とする有機発光素子は、高い発光効率を示すものの、比較的短波長領域で発光するものが多い。このため、高い発光効率を示しながら、より長波長領域で発光する有機発光素子を提供する技術が必要とされている。
このような状況下において本発明者らは、ベンゼン環にシアノ基が２つ以上とカルバゾリル基等が１つ以上置換した化合物を使用しつつも、より長波長領域で発光し、発光効率が高くて、さらに駆動寿命も長い有機発光素子を提供することを目的として鋭意検討を進めた。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
鋭意検討を進めた結果、本発明者らは、ベンゼン環にシアノ基が２つ以上とカルバゾリル基等が１つ以上置換した化合物を特定のルブレン化合物と組み合わせて用いることにより、より長波長領域で発光し、発光効率が高くて駆動寿命が長い有機発光素子を実現できることを見出した。本発明は、このような知見に基づいて提案されたものであり、以下の構成を有する。
【０００６】
［１］  下記一般式（１）で表される化合物と下記一般式（２）で表される化合物を含む膜。
【化２】
2018200999.tif 000003
［一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つはシアノ基を表し、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つは下記一般式（１１）で表される基を表し、残りのＲ1〜Ｒ5は水素原子または置換基（ただしシアノ基と一般式（１１）で表される基は除く）を表す。］
【化３】
2018200999.tif 000004
［一般式（１１）において、Ｒ21〜Ｒ28は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、下記＜Ａ＞か＜Ｂ＞の少なくとも一方を満たす。
＜Ａ＞  Ｒ25およびＲ26は一緒になって単結合を形成する。
＜Ｂ＞  Ｒ27およびＲ28は一緒になって置換もしくは無置換のベンゼン環を形成するのに必要な原子団を表す。］
【化４】
2018200999.tif 000005
［一般式（２）において、Ｒ1'〜Ｒ28'は各々独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、またはーＳｉ（Ｒ29'）（Ｒ30'）（Ｒ31'）で表される基を表す。Ｒ29'〜Ｒ31'は各々独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基を表す。］
［２］  前記一般式（１）で表される化合物と前記一般式（２）で表される化合物で表される化合物を有機溶媒に溶解した溶液を塗布する工程を含む膜の製造方法。
［３］  前記塗布をインクジェット方式で行う、［２］に記載の膜の製造方法。
［４］  前記一般式（１）で表される化合物と前記一般式（２）で表される化合物を含む有機発光素子。
［５］  前記一般式（１）で表される化合物と前記一般式（２）で表される化合物を同じ層に含む、［４］に記載の有機発光素子。
［６］  前記一般式（１）で表される化合物が下記一般式（１’）で表される化合物である、［４］または［５］に記載の有機発光素子。
【化５】
2018200999.tif 000006
［一般式（１’）におけるＲA1〜ＲA5の少なくとも１つはシアノ基を表し、ＲA1〜ＲA5の少なくとも１つは分枝アルキル置換カルバゾリル基を表し、残りのＲA1〜ＲA5は水素原子または置換基（ただしシアノ基と分枝アルキル置換カルバゾリル基は除く）を表す。］
［７］  前記一般式（２）のＲ2'、Ｒ6'、Ｒ16'、Ｒ21'の少なくとも１つが、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、またはーＳｉ（Ｒ29'）（Ｒ30'）（Ｒ31'）で表される基である、［４］〜［６］のいずれか１項に記載の有機発光素子。
［８］  前記一般式（２）のＲ2'、Ｒ6'、Ｒ16'、Ｒ21'のすべてが、各々独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、またはーＳｉ（Ｒ29'）（Ｒ30'）（Ｒ31'）で表される基である、［４］〜［６］のいずれか１項に記載の有機発光素子。
［９］  量子ドットを含む発光層を有する、［４］〜［８］のいずれか１項に記載の有機発光素子。
［１０］  有機エレクトロルミネッセンス素子である、［４］〜［９］のいずれか１項に記載の有機発光素子。
［１１］  遅延蛍光を放射する、［４］〜［１０］のいずれか１項に記載の有機発光素子。
［１２］  ［４］〜［１１］のいずれか１項に記載の有機発光素子を備えた照明装置。
［１３］  白色光を発する、［１２］に記載の照明装置。
［１４］  バックライトである、［１２］または［１３］に記載の照明装置。
［１５］  下記一般式（１２’）で表される化合物。
【化６】
2018200999.tif 000007
［一般式（１２’）において、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つがアシル基または分枝アルキル基を表し、その他のＲA31〜ＲA38は水素原子または置換基（ただしアシル基および分枝アルキル基は除く）を表す。］
［１６］  下記一般式（１’）で表される化合物。
【化７】
2018200999.tif 000008
［一般式（１’）におけるＲA1〜Ｒ A5の少なくとも１つはシアノ基を表し、ＲA1〜Ｒ A5の少なくとも１つは分枝アルキル置換カルバゾリル基を表し、残りのＲA1〜Ｒ A5は水素原子または置換基（ただしシアノ基と分枝アルキル置換カルバゾリル基は除く）を表す。］
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、ベンゼン環にシアノ基が２つ以上とカルバゾリル基等が１つ以上置換した化合物を用いながらも、高い発光効率で長波長領域発光し、なおかつ駆動寿命が長い有機発光素子を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】有機エレクトロルミネッセンス素子の層構成例を示す概略断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下において、本発明の内容について詳細に説明する。以下に記載する構成要件の説明は、本発明の代表的な実施態様や具体例に基づいてなされることがあるが、本発明はそのような実施態様や具体例に限定されるものではない。なお、本明細書において「〜」を用いて表される数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値を下限値および上限値として含む範囲を意味する。本発明に用いられる化合物の分子内に存在する水素原子の同位体種は特に限定されず、例えば分子内の水素原子がすべて1Ｈであってもよいし、一部または全部が2Ｈ（デューテリウムＤ）であってもよい。
【００１０】
［一般式（１）で表される化合物］
本発明では、下記一般式（１）で表される化合物を用いる。
【化８】
2018200999.tif 000009
【００１１】
一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つはシアノ基を表し、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つは下記一般式（１１）で表される基を表し、残りのＲ1〜Ｒ5は水素原子または置換基（ただしシアノ基と一般式（１１）で表される基は除く）を表す。
【化９】
2018200999.tif 000010
一般式（１１）において、Ｒ21〜Ｒ28は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、下記＜Ａ＞か＜Ｂ＞の少なくとも一方を満たす。両方とも満たしていてもよい。
＜Ａ＞  Ｒ25およびＲ26は一緒になって単結合を形成する。
＜Ｂ＞  Ｒ27およびＲ28は一緒になって置換もしくは無置換のベンゼン環を形成するのに必要な原子団を表す。
【００１２】
一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つはシアノ基を表す。いずれか１つがシアノ基であるとき、そのシアノ基はＲ1〜Ｒ3のいずれであってもよい。いずれか２つがシアノ基である場合は、Ｒ1とＲ3の組み合わせや、Ｒ2とＲ4の組み合わせを例示することができる。いずれか３つがシアノ基である場合は、Ｒ1とＲ3とＲ4の組み合わせを例示することができる。
【００１３】
一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つは上記一般式（１１）で表される基を表す。２つ以上が一般式（１１）で表される基を表すとき、それらは同一であっても異なっていてもよいが、同一であることがより好ましい。
一般式（１１）で表される基は、例えば下記一般式（１２）〜（１５）のいずれかで表される構造を有するものであることが好ましい。特に下記一般式（１２）で表される構造を有するものであることが好ましい。
【化１０】
2018200999.tif 000011
2018200999.tif 000012
【００１４】
一般式（１２）〜（１５）において、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ41〜Ｒ46、Ｒ51〜Ｒ62およびＲ71〜Ｒ80は、各々独立に水素原子または置換基を表す。一般式（１２）〜（１５）で表される基が置換基を有するときの置換位置や置換数は特に制限されない。各基の置換数は、０〜６個が好ましく、０〜４個がより好ましく、例えば０〜２個とすることも好ましい。複数の置換基を有するとき、それらは互いに同一であっても異なっていてもよいが、同一であることがより好ましい。
一般式（１２）で表される基が置換基を有する場合は、Ｒ32〜Ｒ37のいずれかが置換基であることが好ましい。例えば、Ｒ32とＲ37が置換基である場合、Ｒ33とＲ36が置換基である場合、Ｒ34とＲ35が置換基である場合を好ましく例示することができる。
一般式（１３）で表される基が置換基を有する場合は、Ｒ42〜Ｒ46のいずれかが置換基であることが好ましい。例えば、Ｒ42が置換基である場合と、Ｒ43が置換基である場合を好ましく例示することができる。
一般式（１４）で表される基が置換基を有する場合は、Ｒ52〜Ｒ60のいずれかが置換基であることが好ましい。例えば、Ｒ52〜Ｒ54のいずれかがが置換基である場合、Ｒ55〜Ｒ60のいずれかが置換基である場合を好ましく例示することができる。
一般式（１５）で表される基が置換基を有する場合は、Ｒ72〜Ｒ74およびＲ77〜Ｒ79のいずれかが置換基であることが好ましい。例えば、Ｒ72とＲ79が置換基である場合、Ｒ73とＲ78が置換基である場合、Ｒ74とＲ77が置換基である場合、Ｒ72、Ｒ74、Ｒ77およびＲ79が置換基である場合を好ましく例示することができる。特に、Ｒ74とＲ77が置換基である場合、Ｒ72、Ｒ74、Ｒ77およびＲ79が置換基である場合をより好ましく例示することができる。このときの置換基は、各々独立に炭素数１〜２０の置換もしくは無置換のアルキル基、または炭素数６〜４０の置換もしくは無置換のアリール基であることが特に好ましく、炭素数１〜６の無置換のアルキル基、炭素数６〜１０の無置換のアリール基、または炭素数６〜１０のアリール基で置換された炭素数６〜１０のアリール基であることがさらにより好ましい。
【００１５】
一般式（１１）のＲ21〜Ｒ28、一般式（１２）のＲ31〜Ｒ38、一般式（１３）のＲ41〜Ｒ46、一般式（１４）のＲ51〜Ｒ62および、一般式（１５）のＲ71〜Ｒ80がとりうる置換基として、例えばヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数２〜２０のアシル基、炭素数６〜４０のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数１２〜４０のジアリールアミノ基、炭素数１２〜４０の置換もしくは無置換のカルバゾリル基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜１０のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜１０のアルキルスルホニル基、炭素数２〜１０のアルキルアミド基、炭素数７〜４１のアリールアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基、炭素数４〜２０のトリアルキルシリルアルキル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルケニル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルキニル基およびニトロ基等が挙げられる。これらの具体例のうち、さらに置換基により置換可能なものは置換されていてもよい。より好ましい置換基は、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数６〜４０の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜４０の置換もしくは無置換のヘテロアリール基、炭素数１２〜４０の置換もしくは無置換のジアリールアミノ基、炭素数１２〜４０の置換もしくは無置換のカルバゾリル基である。さらに好ましい置換基は、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルコキシ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のジアルキルアミノ基、炭素数６〜１５の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜１２の置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。
【００１６】
本明細書でいうアルキル基は、直鎖状、分枝状、環状のいずれであってもよい。また、直鎖部分と環状部分と分枝部分のうちの２種以上が混在していてもよい。アルキル基の炭素数は、例えば１以上、２以上、４以上、６以上とすることができる。また、炭素数は３０以下、２０以下、１０以下、６以下、４以下とすることができる。アルキル基の具体例として、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、tert−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ｎ−ヘキシル基、イソヘキシル基、２−エチルヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、イソヘプチル基、ｎ−オクチル基、イソオクチル基、ｎ−ノニル基、イソノニル基、ｎ−デカニル基、イソデカニル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基を挙げることができる。
【００１７】
本明細書でいうアリール基は、芳香族炭化水素環１つだけからなる基であってもよいし、芳香族炭化水素環に１つ以上の環が縮合した基であってもよい。芳香族炭化水素環に１つ以上の環が縮合した基である場合は、芳香族炭化水素環、脂肪族炭化水素環および非芳香族複素環のうちの１以上が芳香族炭化水素環に縮合した基を採用することができる。アリール基の炭素数は、例えば６以上、１０以上、１４以上、１８以上とすることができる。また、炭素数は３０以下、１８以下、１４以下、１０以下とすることができる。アリール基の具体例として、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、１−アントラセニル基、２−アントラセニル基、９−アントラセニル基、１−カルバゾリル基、２−カルバゾリル基、３−カルバゾリル基、４−カルバゾリル基を挙げることができる。
【００１８】
本明細書でいうヘテロアリール基は、複素芳香環１つだけからなる基であってもよいし、複素芳香環に１つ以上の環が縮合した基であってもよい。複素芳香環に１つ以上の環が縮合した基である場合は、芳香族炭化水素環、複素芳香環、脂肪族炭化水素環および非芳香族複素環のうちの１以上が芳香族炭化水素環に縮合した基を採用することができる。ヘテロアリール基の環骨格構成原子数は、例えば５以上、６以上、１０以上、１４以上、１８以上とすることができる。また、炭素数は３０以下、１８以下、１４以下、１０以下とすることができる。ヘテロアリール基は、ヘテロ原子を介して結合する基であっても複素芳香環を構成する炭素原子を介して結合する基であってもよい。ヘテロアリール基の複素芳香環の環骨格を構成するヘテロ原子として、例えば窒素原子、酸素原子、硫黄原子を挙げることができる。ヘテロアリール基の具体例として、２−ピリジル基、３−ピリジル基、４−ピリジル基、２−ピリミジル基、４−ピリミジル基、５−ピリミジル基、トリアジニル基、９−カルバゾリル基、１０−フェノキサジル基、１０−フェノチアジル基を挙げることができる。
【００１９】
本明細書でいうハロゲン原子として、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子を挙げることができる。
【００２０】
本明細書でいうアルケニル基は、直鎖状、分枝状、環状のいずれであってもよい。また、直鎖部分と環状部分と分枝部分のうちの２種以上が混在していてもよい。アルケニル基の炭素数は、例えば２以上、４以上、６以上とすることができる。また、炭素数は３０以下、２０以下、１０以下、６以下、４以下とすることができる。アルケニル基の具体例として、エテニル基、ｎ−プロペニル基、イソプロペニル基、ｎ−ブテニル基、イソブテニル基、tert−ブテニル基、ｎ−ペンテニル基、イソペンテニル基、ｎ−ヘキセニル基、イソヘキセニル基、２−エチルヘキセニル基、ｎ−ヘプテニル基、イソヘプテニル基、ｎ−オクテニル基、イソオクテニル基、ｎ−ノネル基、イソノネル基、ｎ−デケニル基、イソデケニル基、シクロペンテニル基、シクロヘキセニル基、シクロヘプテニル基を挙げることができる。
【００２１】
本明細書でいうアルキニル基は、直鎖状、分枝状、環状のいずれであってもよい。また、直鎖部分と環状部分と分枝部分のうちの２種以上が混在していてもよい。アルキニル基の炭素数は、例えば２以上、４以上、６以上とすることができる。また、炭素数は３０以下、２０以下、１０以下、６以下、４以下とすることができる。アルケニル基の具体例として、エチニル基、ｎ−プロピニル基、イソプロピニル基、ｎ−ブチニル基、イソブチニル基、tert−ブチニル基、ｎ−ペンチニル基、イソペンチニル基、ｎ−ヘキシニル基、イソヘキシニル基、２−エチルヘキシニル基、ｎ−ヘプチニル基、イソヘプチニル基、ｎ−オクチニル基、イソオクチニル基、ｎ−ノニル基、イソノニル基、ｎ−デキニル基、イソデキニル基、シクロヘキシニル基、シクロヘプチニル基を挙げることができる。
【００２２】
本明細書でいうアルコキシ基のアルキル部分の説明と具体例、アルキルチオ基のアルキル部分の説明と具体例、本明細書でいうアルキル置換アミノ基のアルキル部分の説明と具体例、本明細書でいうアシル基のアルキル部分（アシル基からカルボニル基を除いた部分）の説明と具体例、本明細書でいうアルコキシカルボニル基のアルキル部分の説明と具体例、本明細書でいうアルキルスルホニル基のアルキル部分の説明と具体例、本明細書でいうアルキルアミド基のアルキル部分の説明と具体例、本明細書でいうトリアルキルシリル基のアルキル部分の説明と具体例、本明細書でいうトリアルキルシリルアルキル基の各アルキル部分の説明と具体例、本明細書でいうトリアルキルシリルアルケニル基のアルキル部分の説明と具体例、本明細書でいうトリアルキルシリルアルキニル基のアルキル部分の説明と具体例については、上記のアルキル基の説明と具体例を参照することができる。
【００２３】
本明細書でいうジアリールアミノ基のアリール部分の説明と具体例、本明細書でいうアリールアミド基のアリール部分の説明と具体例については、上記のアリール基の説明と具体例を参照することができる。
本明細書でいうトリアルキルシリルアルケニル基のアルケニル部分の説明と具体例については、上記のアルケニル基の説明と具体例を参照することができる。
本明細書でいうトリアルキルシリルアルキニル基のアルキニル部分の説明と具体例については、上記のアルキニル基の説明と具体例を参照することができる。
【００２４】
本発明の好ましい一態様を例示すると、一般式（１１）で表される基は、置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であることが好ましい。すなわち、一般式（１）のＲ1〜Ｒ5のいずれか１つは、置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であることが好ましい。一般式（１）のＲ1〜Ｒ5のいずれか２つ以上が、置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であることがより好ましい。
【００２５】
一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5のいずれか１つが一般式（１１）で表される基である場合は、Ｒ1〜Ｒ3のいずれであってもよい。いずれか２つが一般式（１１）で表される基である場合は、Ｒ1とＲ3の組み合わせや、Ｒ2とＲ4の組み合わせを例示することができる。いずれか３つが一般式（１１）で表される基である場合は、Ｒ1とＲ3とＲ4の組み合わせを例示することができる。
【００２６】
一般式（１１）で表される基が結合しているベンゼン環の２つのオルト位のうちのいずれか一方はシアノ基であることが好ましい。２つのオルト位の両方がシアノ基であってもよい。また、ベンゼン環に一般式（１１）で表される基が２つ以上結合している場合は、それらのうちの少なくとも２つが、一般式（１１）で表される基が結合しているベンゼン環の２つのオルト位のうちのいずれか一方はシアノ基であるという条件を満たしていることが好ましい。
【００２７】
一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つはシアノ基を表し、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つは上記一般式（１１）で表される基を表すが、残りのＲ1〜Ｒ5は水素原子または置換基（ただしシアノ基と一般式（１１）で表される基は除く）を表す。
【００２８】
Ｒ1〜Ｒ5がとりうる好ましい置換基として、例えばヒドロキシ基、ハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数２〜２０のアシル基、炭素数６〜４０のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜１０のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜１０のアルキルスルホニル基、アミド基、炭素数２〜１０のアルキルアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基、炭素数４〜２０のトリアルキルシリルアルキル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルケニル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルキニル基およびニトロ基等が挙げられる。これらの具体例のうち、さらに置換基により置換可能なものは置換されていてもよい。より好ましい置換基は、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、炭素数１〜２０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜２０の置換もしくは無置換のアルコキシ基、炭素数１〜２０の置換もしくは無置換のジアルキルアミノ基、炭素数６〜４０の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜４０の置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。さらに好ましい置換基は、ヒドロキシ基、フッ素原子、塩素原子、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルコキシ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のジアルキルアミノ基、炭素数６〜１５の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜１２の置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。さらになお好ましくは、ヒドロキシ基、フッ素原子、塩素原子である。
【００２９】
一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ5のうち水素原子であるものは３つ以下であることが好ましく、２つ以下であることがより好ましく、１つ以下であることがさらに好ましく、０であることも好ましい。
【００３０】
好ましい組み合わせとして、例えば、一般式（１）のＲ1〜Ｒ5の１〜４つがシアノ基であり、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つが置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基のいずれかであり、残りのＲ1〜Ｒ5が、各々独立にヒドロキシ基またはハロゲン原子である場合を挙げることができる。別の好ましい組み合わせとして、Ｒ1〜Ｒ5の１〜４つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が、各々独立に置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１，２，３，４−テトラヒドロ−９−カルバゾリル基、置換もしくは無置換の１−インドリル基、または置換もしくは無置換のジアリールアミノ基のいずれかである場合を挙げることもできる。別の好ましい組み合わせとして、一般式（１）のＲ1〜Ｒ5の１〜４つがシアノ基であり、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つが置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が、各々独立にヒドロキシ基またはハロゲン原子である場合を挙げることもできる。別の好ましい組み合わせとして、一般式（１）のＲ1〜Ｒ5の１〜４つがシアノ基であり、残りのＲ1〜Ｒ5が置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基である場合を挙げることもできる。別の好ましい組み合わせとして、一般式（１）のＲ1〜Ｒ5の１〜３つがシアノ基であり、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つが置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基であり、残りのＲ1〜Ｒ5がヒドロキシ基である（ただしＲ1〜Ｒ5の少なくとも１つはヒドロキシ基）場合を挙げることもできる。別の好ましい組み合わせとして、一般式（１）のＲ1〜Ｒ5の少なくとも１〜３つがシアノ基であり、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つが置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基であり、残りのＲ1〜Ｒ5がハロゲン原子である（ただしＲ1〜Ｒ5の少なくとも１つはハロゲン原子）場合を挙げることもできる。
【００３１】
以下において、一般式（１）で表される化合物の具体例を例示するが、本発明において用いることができる一般式（１）で表される化合物はこれらの具体例によって限定的に解釈されるべきものではない。なお、以下の例示化合物において、一般式（１２）〜（１５）のいずれかで表される基が分子内に２つ以上存在している場合、それらの基はすべて同一の構造を有する。例えば、表１の化合物１では、一般式（１）のＲ1、Ｒ2、Ｒ4およびＲ5が一般式（１２）で表される基であるが、それらの基はいずれも無置換の９−カルバゾリル基である。また、以下の表において式（２１）〜（２４）と記載されているものは、本明細書に後掲の式（２１）〜（２４）である。溶液製膜を行う場合は、例えば化合物１１０１〜１１１２を好ましく採用することができる。
【００３２】
【表１】
2018200999.tif 000013
2018200999.tif 000014
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【００３３】
【表２】
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2018200999.tif 000021
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【００３４】
【表３】
2018200999.tif 000024
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【００３５】
【表４】
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【００３６】
【表５】
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【００３７】
【表６】
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【００３８】
【表７】
2018200999.tif 000034
【００３９】
以下において、一般式（１）で表される化合物のさらに別の具体例を例示する。以下の表における一般式（１２ａ）と一般式（１２ｂ）は下記の通りである。また、表８および表９における「＊１」は、一般式（１）のベンゼン環に結合する位置を示す。
【化１１】
2018200999.tif 000035
【００４０】
【表８】
2018200999.tif 000036
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【００４１】
【表９】
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2018200999.tif 000042
【００４２】
【表１０】
2018200999.tif 000043
【００４３】
表８〜１０中におけるＤ１〜Ｄ６０およびＡ１〜Ａ１３の構造を以下に示す。
【化１２】
2018200999.tif 000044
【００４４】
【化１３】
2018200999.tif 000045
【００４５】
【化１４】
2018200999.tif 000046
【００４６】
【化１５】
2018200999.tif 000047
【００４７】
【化１６】
2018200999.tif 000048
【００４８】
［一般式（１）で表される化合物の合成方法］
一般式（１）で表される化合物は、既知の合成法を応用することにより合成することができる。例えば、下記一般式（３）で表される化合物に、下記一般式（１１’）で表される化合物を反応させることにより合成することが可能である。
【化１７】
2018200999.tif 000049
【００４９】
一般式（３）におけるＲB1〜ＲB5の少なくとも１つはシアノ基を表し、ＲB1〜ＲB5の少なくとも１つはハロゲン原子を表し、残りのＲB1〜ＲB5は水素原子または置換基（ただしシアノ基とハロゲン原子は除く）を表す。ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子を例示することができる。一般式（１１’）におけるＲ21〜Ｒ28の説明と具体例については、一般式（１１）における対応する説明と具体例を参照することができる。
一般式（３）で表される化合物と一般式（１１’）で表される化合物を反応させることにより、一般式（３）のハロゲン原子が結合していた位置に一般式（１１’）の部分構造が置換し、結果として一般式（１）で表される化合物が得られる。一般式（３）で表される化合物のハロゲン原子の結合位置を適切に選択しておくことによって、所望の位置に一般式（１１’）の部分構造が置換した化合物を得ることができる。
具体的な反応条件と反応工程については、後述の合成例を参考にすることができる。
【００５０】
上記反応に用いる一般式（１１’）で表される化合物は、下記の一般式（１２’）で表される化合物を包含する。一般式（１２’）のＲA31〜ＲA38の説明と具体例については、一般式（１２）における対応する説明と具体例を参照することができる。
【化１８】
2018200999.tif 000050
【００５１】
一般式（１２’）において、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つがアルキル基である化合物は、カルバゾールにアシルクロリドを反応させることによりアシル基を導入し、アシル基を還元してアルキル基に変換することにより得ることができる。アシル基の導入反応は、例えば塩化メチレン溶媒中で塩化アルミニウムの存在下で行うことができる。また、アルキル基への変換反応は、例えばテトラヒドロフラン中にて塩化アルミニウムの存在下でＬｉＡｌＨ4を作用させることにより行うことができる。これらの反応の具体的な反応条件と反応工程については、後述の合成例を参考にすることができる。
【００５２】
反応中間体として得られるアシル置換カルバゾールやアルキル置換カルバゾールの例として、以下の群に属する化合物を挙げることができる。以下に記載されるＲA31〜ＲA38は一般式（１２’）におけるＲA31〜ＲA38である。
（１）ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つがアシル基である化合物。
例えば、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つが炭素数２以上のアシル基である化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つが炭素数３以上のアシル基である化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つが炭素数４以上のアシル基である化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つが炭素数５以上のアシル基である化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つが炭素数６以上のアシル基である化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つが炭素数７以上のアシル基である化合物、ＲA33がアシル基である化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも２つがアシル基である化合物、ＲA33とＲA36が各々独立にアシル基である化合物、ＲA33とＲA36が同じアシル基である化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つが分枝アシル基である化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つが炭素数２以上のアルキル部分を２つ以上含むアシル基である化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも２つがアシル基であって対称構造を有する化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つがアシル基であってその他のＲが水素原子である化合物を挙げることができる。
（２）ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つが分枝アルキル基である化合物。
例えば、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つが炭素数４以上の分枝アルキル基である化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つが炭素数５以上の分枝アルキル基である化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つが炭素数６以上の分枝アルキル基である化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つが炭素数７以上の分枝アルキル基である化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つが炭素数８以上の分枝アルキル基である化合物、ＲA33が分枝アルキル基である化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも２つが分枝アルキル基である化合物、ＲA33とＲA36が各々独立に分枝アルキル基である化合物、ＲA33とＲA36が同じ分枝アルキル基である化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも２つが分枝アルキル基であって対称構造を有する化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つが２−エチルヘキシル基である化合物、ＲA31〜ＲA38の少なくとも１つが分枝アルキル基であってその他のＲが水素原子である化合物を挙げることができる。
【００５３】
一般式（１２’）で表されるアルキル置換カルバゾールを用いて、上記の反応式にしたがって反応させることにより、下記一般式（１’）で表される化合物を合成することができる。
【化１９】
2018200999.tif 000051
【００５４】
一般式（１’）におけるＲA1〜Ｒ A5の少なくとも１つはシアノ基を表し、ＲA1〜Ｒ A5の少なくとも１つは分枝アルキル置換カルバゾリル基を表し、残りのＲA1〜Ｒ A5は水素原子または置換基（ただしシアノ基と分枝アルキル置換カルバゾリル基は除く）を表す。
【００５５】
シアノ基はＲA1〜ＲA5のうちの１〜３つとしたり、１〜２つとしたり、１つにしたりすることができる。例えば、少なくともＲA2をシアノ基とすることができる。分枝アルキル置換カルバゾリル基は、ＲA1〜ＲA5のうちの１〜４つとしたり、２〜４つとしたり、３〜４つとしたり、４つとしたりすることができる。例えば、少なくともＲA1を分枝アルキル置換カルバゾリル基としたり、少なくともＲA2を分枝アルキル置換カルバゾリル基としたり、少なくともＲA3を分枝アルキル置換カルバゾリル基としたりすることができる。また、少なくともＲA1とＲA3を分枝アルキル置換カルバゾリル基としたり、少なくともＲA1とＲA4を分枝アルキル置換カルバゾリル基としたり、少なくともＲA1とＲA5を分枝アルキル置換カルバゾリル基としたり、少なくともＲA3とＲA4を分枝アルキル置換カルバゾリル基としたり、少なくともＲA3とＲA5を分枝アルキル置換カルバゾリル基としたりすることができる。
分枝アルキル置換カルバゾリル基における分枝アルキル基の説明と具体例については、一般式（１２’）の分枝アルキル基の説明と具体例を参照することができる。分枝アルキル置換カルバゾリル基としては、一般式（１２’）の９位の水素原子を取り去った基を挙げることができる。
【００５６】
［一般式（２）で表される化合物］
本発明では、下記一般式（２）で表される化合物を用いる。
【００５７】
【化２０】
2018200999.tif 000052
【００５８】
一般式（２）において、Ｒ1'〜Ｒ28'は各々独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、またはーＳｉ（Ｒ29'）（Ｒ30'）（Ｒ31'）で表される基を表す。
【００５９】
Ｒ1'〜Ｒ28'が採りうるアルキル基の説明と具体例については、上記一般式（１）におけるアルキル基の説明と具体例を参照することができる。
一般式（２）のＲ1'〜Ｒ28'のうちアルキル基の数は、例えば０以上、１以上、２以上、４以上、６以上、８以上にすることができる。また、一般式（２）のＲ1'〜Ｒ28'のうちアルキル基の数は、例えば２８以下、１８以下、１２以下、８以下、４以下、２以下にすることができる。
【００６０】
Ｒ1'〜Ｒ28'が採りうるアリール基の説明と具体例については、上記一般式（１）におけるアルキル基の説明と具体例を参照することができる。
一般式（２）のＲ1'〜Ｒ28'のうちアリール基の数は、例えば０以上、１以上、２以上、４以上、６以上、８以上にすることができる。また、一般式（２）のＲ1'〜Ｒ28'のうちアリール基の数は、例えば２８以下、１８以下、１２以下、８以下、４以下、２以下にすることができる。
【００６１】
Ｒ1'〜Ｒ28'が採りうるヘテロアリール基の説明と具体例については、上記一般式（１）におけるアルキル基の説明と具体例を参照することができる。
一般式（２）のＲ1'〜Ｒ28'のうちヘテロアリール基の数は、例えば０以上、１以上、２以上、４以上、６以上、８以上にすることができる。また、一般式（２）のＲ1'〜Ｒ28'のうちヘテロアリール基の数は、例えば２８以下、１８以下、１２以下、８以下、４以下、２以下にすることができる。
【００６２】
上記のアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基は、それぞれ置換基を有していてもよい。そのような置換基として、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のジアルキルアミノ基、炭素数１２〜３０のジアリールアミノ基、炭素数２〜２０のアシル基、炭素数６〜４０のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜１０のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜１０のアルキルスルホニル基、アミド基、炭素数２〜１０のアルキルアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基、炭素数４〜２０のトリアルキルシリルアルキル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルケニル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルキニル基およびニトロ基等が挙げられる。これらの具体例のうち、さらに置換基により置換可能なものは、例えばこれらの具体例の置換基により置換されていてもよい。
【００６３】
Ｒ1'〜Ｒ28'が採りうるーＳｉ（Ｒ29'）（Ｒ30'）（Ｒ31'）で表される基におけるＲ29'〜Ｒ31'は、各々独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基を表す。ここでいう置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基については、Ｒ1'〜Ｒ28'の説明における対応する記載と範囲を参照することができる。
Ｒ29'〜Ｒ31'は、互いに同一であっても異なっていてもよい。また、３つのうち２つが同一で１つが異なっていても、３つすべてが互いに異なっていてもよい。Ｒ29'〜Ｒ31'は、各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基（トリアルキルシリル基）であってもよく、また、各々独立に置換もしくは無置換のアリール基（トリアリールシリル基）であってもよく、さらに、各々独立に置換もしくは無置換のヘテロアリール基（トリヘテロアリールシリル基）であってもよい。Ｒ29'〜Ｒ31'の少なくとも１つが置換もしくは無置換のアルキル基で、少なくとも１つが置換もしくは無置換のアリール基であってもよく、また、Ｒ29'〜Ｒ31'の少なくとも１つが置換もしくは無置換のアルキル基で、少なくとも１つが置換もしくは無置換のヘテロアリール基であってもよく、さらに、Ｒ29'〜Ｒ31'の少なくとも１つが置換もしくは無置換のアリール基で、少なくとも１つが置換もしくは無置換のヘテロアリール基であってもよい。また、Ｒ29'〜Ｒ31'の１つが置換もしくは無置換のアルキル基で、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基であってもよい。
ーＳｉ（Ｒ29'）（Ｒ30'）（Ｒ31'）で表される基として、例えばトリメチルシリル基、トリエチルシリル基、トリプロピルシリル基、トリイソプロピルシリル基、トリブチルシリル基、tertーブチルジメチルシリル基、ジメチルフェニルシリル基、tertーブチルジフェニルシリル基、ジメチル（ペンタフルオロフェニル）シリル基、トリベンジルシリル基などを挙げることができる。
一般式（２）のＲ1'〜Ｒ28'のうちーＳｉ（Ｒ29'）（Ｒ30'）（Ｒ31'）で表される基の数は、例えば０以上、１以上、２以上、４以上、６以上、８以上にすることができる。また、一般式（２）のＲ1'〜Ｒ28'のうちーＳｉ（Ｒ29'）（Ｒ30'）（Ｒ31'）で表される基の数は、例えば２８以下、１８以下、１２以下、８以下、４以下、２以下にすることができる。
【００６４】
一般式（２）のＲ1'〜Ｒ28'のうちの少なくとも１つは、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、またはーＳｉ（Ｒ29'）（Ｒ30'）（Ｒ31'）で表される基［以下において、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、またはーＳｉ（Ｒ29'）（Ｒ30'）（Ｒ31'）で表される基を「特定置換基」と称する］であることが好ましい。Ｒ1'〜Ｒ28'のうちの特定置換基の数は、例えば２以上、４以上、６以上、８以上にすることができる。また、Ｒ1'〜Ｒ28'のうちの特定置換基の数は、例えば２８以下、１８以下、１２以下、８以下、４以下にすることができる。
特定置換基が置換されている位置は特に制限されない。例えば、１つのベンゼン環あたりの特定置換基数が０〜３、０〜２、０または１となるようにすることができる。例えば、特定置換基は下記の第１群の中から選択されるいずれかの位置に存在させることができ、その存在数は１以上、２以上、３以上、４以上としたり、１２以下、８以下、４以下、２以下としたりすることができる。特定置換基は下記の第２群の中から選択されるいずれかの位置に存在させることもでき、その存在数は１以上、２以上、３以上、４以上としたり、８以下、６以下、４以下、２以下としたりすることができる。特定置換基は下記の第３群の中から選択されるいずれかの位置に存在させることもでき、その存在数は１以上、２以上、３以上、４以上としたり、８以下、６以下、４以下、２以下としたりすることができる。第１群の特定置換基数は０であってもよく、第２群の特定置換基数は０であってもよく、第３群の特定置換基数は０であってもよい。
（第１群）Ｒ1'、Ｒ4'、Ｒ5'、Ｒ8'、Ｒ9'、Ｒ13'、Ｒ14'、Ｒ18'、Ｒ19'、Ｒ23'、Ｒ24'、Ｒ28'
（第２群）Ｒ10'、Ｒ12'、Ｒ15'、Ｒ17'、Ｒ20'、Ｒ22'、Ｒ25'、Ｒ27'
（第３群）Ｒ2'、Ｒ3'、Ｒ6'、Ｒ7'、Ｒ11'、Ｒ16'、Ｒ21'、Ｒ26'
【００６５】
特定置換基の置換位置の具体例として、Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ11'、Ｒ16'、Ｒ21'、Ｒ26'の６つ；Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ9'、Ｒ24'の４つ；Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ10'、Ｒ25'の４つ；Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ14'、Ｒ19'の４つ；Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ15'、Ｒ20'の４つ；Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ16'、Ｒ21'の４つ；Ｒ11'、Ｒ16'、Ｒ21'、Ｒ26'の４つ； Ｒ2'、Ｒ6'の２つ；Ｒ2'、Ｒ11'の２つ；Ｒ2'、Ｒ16'の２つ；Ｒ2'、Ｒ21'の２つ；Ｒ2'、Ｒ26'の２つ；Ｒ11'、Ｒ21'の２つ；Ｒ14'、Ｒ19'の２つ；Ｒ15'、Ｒ20'の２つ；Ｒ16'、Ｒ21'の２つ；Ｒ2'の１つ；Ｒ10'の１つ；Ｒ11'の１つを挙げることができる。
好ましい例として、Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ16'、Ｒ21'の４つが特定置換基である場合、さらには、Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ16'、Ｒ21'の４つが特定置換基であってその他のＲが水素原子である場合を挙げることができる。他の好ましい例として、Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ16'、Ｒ21'の４つが置換もしくは無置換のアルキル基である場合、さらには、Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ16'、Ｒ21'の４つが無置換のアルキル基であってその他のＲが水素原子である場合を挙げることができる。他の好ましい例として、Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ16'、Ｒ21'の４つが炭素数１〜１２のアルキル基である場合、さらには、Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ16'、Ｒ21'の４つが炭素数１〜１２のアルキル基であってその他のＲが水素原子である場合を挙げることができる。他の好ましい例として、Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ16'、Ｒ21'の４つが炭素数４〜１２のアルキル基である場合、さらには、Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ16'、Ｒ21'の４つが炭素数４〜１２のアルキル基であってその他のＲが水素原子である場合を挙げることができる。一般式（２）で表される化合物を蒸着製膜する場合はアルキル基の炭素数は１〜４であることが好ましく、一般式（２）で表される化合物を溶液製膜する場合はアルキル基の炭素数は４〜１２であることが好ましい。他の好ましい例として、Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ16'、Ｒ21'の４つがtert−ブチル基である場合、さらには、Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ16'、Ｒ21'の４つがtert−ブチル基であってその他のＲが水素原子である場合を挙げることができる。他の好ましい例として、Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ16'、Ｒ21'の４つが２−エチルヘキシル基である場合、さらには、Ｒ2'、Ｒ6'、Ｒ16'、Ｒ21'の４つが２−エチルヘキシル基であってその他のＲが水素原子である場合を挙げることができる。
なお、一般式（２）のＲ1'〜Ｒ28'のうちの近接する２つのＲまたは３つのＲが、互いに連結して環構造を形成することはない。
【００６６】
以下の表に、一般式（２）で表される化合物の具体例を示す。
【表１１】
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【００６７】
一般式（１）で表される化合物や一般式（２）で表される化合物の分子量は、例えばこれらの化合物を含む有機層を蒸着法により製膜して利用することを意図する場合には、１５００以下であることが好ましく、１２００以下であることがより好ましく、１０００以下であることがさ  らに好ましく、８００以下であることがさらにより好ましい。分子量の下限値は、一般式（１）で表される最小化合物の分子量と一般式（２）で表される最小化合物の分子量である。
一般式（１）で表される化合物や一般式（２）で表される化合物は、分子量にかかわらず塗布法で成膜してもよい。塗布法を用いれば、分子量が比較的大きな化合物であっても成膜することが可能である。
【００６８】
本発明を応用して、分子内に一般式（１）で表される構造を複数個含む化合物や、分子内に一般式（２）で表される構造を複数個含む化合物や、分子内に１つ以上の一般式（１）で表される構造と１つ以上の一般式（２）で表される構造を含む化合物を用いることも考えられる。
例えば、一般式（１）で表される構造や一般式（２）で表される構造中にあらかじめ重合性基を存在させておいて、その重合性基を重合させることによって得られる重合体を用いることが考えられる。具体的には、一般式（１）のＲ1〜Ｒ5のいずれかに重合性官能基を含むモノマーや一般式（２）のＲ1'〜Ｒ28'のいずれかに重合性官能基を含むモノマーを用意して、これを単独で重合させるか、他のモノマーとともに共重合させることにより、繰り返し単位を有する重合体を得て、その重合体を電荷輸送材料として用いることが考えられる。あるいは、一般式（１）で表される構造を有する化合物どうしをカップリングさせたり、一般式（２）で表される構造を有する化合物どうしをカップリングさせたり、一般式（１）で表される構造を有する化合物と一般式（２）で表される構造を有する化合物をカップリングさせたりすることにより、二量体や三量体を得て、それらを用いることも考えられる。
【００６９】
一般式（１）で表される構造を含む繰り返し単位を有する重合体の例として、下記一般式（４）または（５）で表される構造を含む重合体を挙げることができる。
【化２１】
2018200999.tif 000061
【００７０】
一般式（４）または（５）において、Ｑは一般式（１）で表される構造または一般式（２）で表される構造を含む基を表し、Ｌ1およびＬ2は連結基を表す。連結基の炭素数は、好ましくは０〜２０であり、より好ましくは１〜１５であり、さらに好ましくは２〜１０である。連結基は−Ｘ11−Ｌ11−で表される構造を有するものであることが好ましい。ここで、Ｘ11は酸素原子または硫黄原子を表し、酸素原子であることが好ましい。Ｌ11は連結基を表し、置換もしくは無置換のアルキレン基、または置換もしくは無置換のアリーレン基であることが好ましく、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキレン基、または置換もしくは無置換のフェニレン基であることがより好ましい。
一般式（４）または（５）において、Ｒ101、Ｒ102、Ｒ103およびＲ104は、各々独立に置換基を表す。好ましくは、炭素数１〜６の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜６の置換もしくは無置換のアルコキシ基、ハロゲン原子であり、より好ましくは炭素数１〜３の無置換のアルキル基、炭素数１〜３の無置換のアルコキシ基、フッ素原子、塩素原子であり、さらに好ましくは炭素数１〜３の無置換のアルキル基、炭素数１〜３の無置換のアルコキシ基である。
Ｌ1およびＬ2で表される連結基は、Ｑを構成する一般式（１）の構造のＲ1〜Ｒ5のいずれか、一般式（２）のＲ1'〜Ｒ28'のいずれかに結合することができる。１つのＱに対して連結基が２つ以上連結して架橋構造や網目構造を形成していてもよい。
【００７１】
繰り返し単位の具体的な構造例として、下記式（２１）〜（２４）で表される構造を挙げることができる。
【化２２】
2018200999.tif 000062
【００７２】
これらの式（２１）〜（２４）を含む繰り返し単位を有する重合体は、一般式（１）の構造のＲ1〜Ｒ5のいずれか、一般式（２）のＲ1'〜Ｒ28'のいずれかにヒドロキシ基を導入しておき、それをリンカーとして下記化合物を反応させて重合性基を導入し、その重合性基を重合させることにより合成することができる。
【化２３】
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【００７３】
分子内に一般式（１）や一般式（２）で表される構造を含む重合体は、一般式（１）や一般式（２）で表される構造を有する繰り返し単位のみからなる重合体であってもよいし、それ以外の構造を有する繰り返し単位を含む重合体であってもよい。また、重合体の中に含まれる一般式（１）や一般式（２）で表される構造を有する繰り返し単位は、単一種であってもよいし、２種以上であってもよい。一般式（１）や一般式（２）で表される構造を有さない繰り返し単位としては、通常の共重合に用いられるモノマーから誘導されるものを挙げることができる。例えば、エチレン、スチレンなどのエチレン性不飽和結合を有するモノマーから誘導される繰り返し単位を挙げることができる。
【００７４】
［膜と膜の製造方法］
本発明は、一般式（１）で表される化合物と一般式（２）で表される化合物を含む膜を提供する。
一般式（１）で表される化合物と一般式（２）で表される化合物の組み合わせは、任意に選択することができる。好ましい組み合わせとして、例えば、一般式（１）で表される化合物１、４、６、３０１、３０２、３０４、５０１、５０４、５２３と、一般式（２）で表される化合物２０４５〜２２９１との任意の組み合わせを挙げることができる。また、一般式（１）で表される化合物１、４、６、３０１、３０２、３０４、５０１、５０４、５２３と、一般式（２）で表される化合物２０４５〜２１３１との任意の組み合わせを挙げることができる。また、一般式（１）で表される化合物１、４、６、３０１、３０２、３０４、５０１、５０４、５２３と、一般式（２）で表される化合物２０８５〜２１３１との任意の組み合わせを挙げることができる。また、一般式（１）で表される化合物３０１、３０２、３０４と、一般式（２）で表される化合物２０８８、２０８９、２０９７との任意の組み合わせを挙げることができる。また、一般式（１）で表される化合物３０２、３０４と、一般式（２）で表される化合物２０９７との任意の組み合わせを挙げることができる。
化合物１と化合物２０４５〜２２９１とを順に組み合わせて含む膜を、それぞれ膜１−２０４５〜膜１−２２９１としてここに具体的に開示する。化合物４と化合物２０４５〜２２９１とを順に組み合わせて含む膜を、それぞれ膜４−２０４５〜膜４−２２９１としてここに具体的に開示する。化合物６と化合物２０４５〜２２９１とを順に組み合わせて含む膜を、それぞれ膜６−２０４５〜膜６−２２９１としてここに具体的に開示する。化合物３０１と化合物２０４５〜２２９１とを順に組み合わせて含む膜を、それぞれ膜３０１−２０４５〜膜３０１−２２９１としてここに具体的に開示する。化合物３０２と化合物２０４５〜２２９１とを順に組み合わせて含む膜を、それぞれ膜３０２−２０４５〜膜３０２−２２９１としてここに具体的に開示する。化合物３０４と化合物２０４５〜２２９１とを順に組み合わせて含む膜を、それぞれ膜３０４−２０４５〜膜３０４−２２９１としてここに具体的に開示する。化合物５０１と化合物２０４５〜２２９１とを順に組み合わせて含む膜を、それぞれ膜５０１−２０４５〜膜５０１−２２９１としてここに具体的に開示する。化合物５０４と化合物２０４５〜２２９１とを順に組み合わせて含む膜を、それぞれ膜５０４−２０４５〜膜５０４−２２９１としてここに具体的に開示する。化合物５２３と化合物２０４５〜２２９１とを順に組み合わせて含む膜を、それぞれ膜５２３−２０４５〜膜５２３−２２９１としてここに具体的に開示する。
【００７５】
膜内の一般式（１）で表される化合物の含有量は一般式（２）で表される化合物の含有量の例えば１倍以上にしたり、２倍以上にしたり、５倍以上にしたり、１０倍以上にしたりすることができ、また、例えば２００倍以下にしたり、１００倍以下にしたり、５０倍以下にしたり、３０倍以下にしたりすることができる。
【００７６】
また、膜には、一般式（１）で表される化合物と一般式（２）で表される化合物以外の化合物が含まれていてもよい。例えば、有機発光素子の発光層におけるホスト材料として用いられる化合物が含まれていてもよい。具体的な材料例としては、後述のホスト材料として用いることができる化合物例を参照することができる。一般式（１）で表される化合物と一般式（２）で表される化合物以外の化合物であってホスト材料として用いられる化合物の膜内における含有量は、一般式（１）で表される化合物と一般式（２）で表される化合物の合計重量の例えば１倍以上にしたり、２倍以上にしたり、３倍以上にしたりすることができ、また、例えば１００倍以下にしたり、１０倍以下にしたり、５倍以下にしたりすることができる。
本発明の膜には、適切な励起光を照射したり、一対の電極間に挟み込んで通電したりすることにより、膜から発光させることが可能である。発光は、主として一般式（２）で表される化合物からの発光であってもよいし、膜中に存在させることが可能な他の発光材料からの発光であってもよい。本明細書でいう「主として」とは、膜からの全発光の５０％超をしめる発光成分からの発光を意味する。主として発光する発光成分からの発光は、全発光の７０％超、９０％超、９９％超とすることが可能である。一般式（１）や一般式（２）で表される化合物以外の発光材料としては、例えば量子ドット、それ以外の無機発光材料、有機発光材料を挙げることができる。一般式（１）や一般式（２）で表される化合物以外の発光材料が膜中に含まれている場合、そのような発光材料の含有量は、一般式（２）で表される化合物の例えば０．００００１倍以上にしたり、０．０００１倍以上にしたり、０．００１倍以上にしたり、０．０１倍以上にしたりすることができ、また、２倍以下にしたり、１倍以下にしたり、０．５倍以下にしたり、０．１倍以下にしたりすることができる。
【００７７】
主として一般式（２）で表される化合物から発光する場合、その発光ピーク波長は、一般式（２）で表される化合物を除外した膜からの発光ピーク波長［すなわち一般式（１）で表される化合物からの発光ピーク波長］よりも長い。その発光ピーク波長の差は、例えば３０ｎｍ以上にしたり、６０ｎｍ以上にしたり、９０ｎｍ以上にしたりすることができ、また、２５０ｎｍ以下にしたり、２００ｎｍ以下にしたり、１５０ｎｍ以下にしたりすることができる。また、発光ピーク波長は、例えば４８０ｎｍ以上にしたり、５１０ｎｍ以上にしたり、５３０ｎｍ以上にしたりすることができ、また、７００ｎｍ以下にしたり、６５０ｎｍ以下にしたり、６００ｎｍ以下にしたりすることができる。
他の発光材料が膜中に含まれていて、その発光材料から主として発光する場合の発光ピーク波長は、その発光材料を除外した膜からの発光ピーク波長［すなわち一般式（２）で表される化合物からの発光ピーク波長］よりも長い。その発光ピーク波長の差は、例えば１０ｎｍ以上にしたり、３０ｎｍ以上にしたり、６０ｎｍ以上にしたりすることができ、また、２５０ｎｍ以下にしたり、２００ｎｍ以下にしたり、１５０ｎｍ以下にしたりすることができる。また、発光ピーク波長は、例えば５００ｎｍ以上にしたり、６００ｎｍ以上にしたり、６５０ｎｍ以上にしたりすることができ、また、８００ｎｍ以下にしたり、７５０ｎｍ以下にしたり、７００ｎｍ以下にしたりすることができる。
【００７８】
本発明の膜の厚みは、例えば０．１ｎｍ以上にしたり、１ｎｍ以上にしたり、５ｎｍ以上にしたり、１０ｎｍ以上にしたりすることができ、また、１００ｎｍ以下にしたり、５０ｎｍ以下にしたり、３０ｎｍ以下にしたりすることができる。
【００７９】
本発明の膜の製造方法は特に制限されない。例えば、膜を構成する各成分を異なる蒸着源から共蒸着させることにより膜を形成してもよいし、膜を構成する各成分を溶剤中に溶解させた溶液を塗布した後に乾燥することにより膜を形成してもよい。溶剤としては、例えばトルエン、ヘキサン、ハロゲン溶媒、アルコール系溶媒、水などを用いることができる。溶剤に溶けやすくするために、例えば一般式（２）で表される化合物として、炭素数が４以上のアルキル基や、炭素数が６以上のアルキル基や、炭素数が８以上のアルキル基を有する化合物を好ましく採用することができる。塗布する方法としては、インクジェット法、スピンコート法、キャスト法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、エアーナイフ塗布法、ワイヤーバー塗布法、グラビア塗布法、フレキソ塗布法、リバース塗布法、リバースロール塗布法、エクストルージョン塗布法、スクリーン法、マイクロコンタクト法、ディップコート法、ＳＡＭ（Self-assembled  Monolayer）法などを適宜選択して採用することができる。
【００８０】
［有機発光素子］
本発明は、一般式（１）で表される化合物と一般式（２）で表される化合物を含む有機発光素子を提供する。一般式（１）で表される化合物と一般式（２）で表される化合物は同じ層に含まれていても、異なる層（例えば隣接する層）に含まれていてもよい。好ましいのは、一般式（１）で表される化合物と一般式（２）で表される化合物が同じ層に含まれている場合であり、その場合は上記の膜と膜の製造方法を、本発明の有機発光素子の層と層の形成方法として採用することができる。一般式（１）で表される化合物と一般式（２）で表される化合物が含まれている層は、例えば発光層とすることができる。あるいは、一般式（１）で表される化合物と一般式（２）で表される化合物が含まれている層は、発光層（例えば量子ドットを含む層）に隣接する層とすることができる。
本発明の有機発光素子は、主として一般式（２）で表される化合物から発光するものであってもよいし、一般式（１）や一般式（２）で表される化合物以外の発光材料から主として発光するものであってもよい。一般式（１）や一般式（２）で表される化合物以外の発光材料としては、例えば量子ドット、それ以外の無機発光材料、有機発光材料を挙げることができる。一般式（１）で表される化合物は、エネルギーを一般式（２）やその他の発光材料へ移動することができるが、本発明の有機発光素子からの発光には、一般式（１）で表される化合物からの発光が含まれていてもよい。一般式（１）で表される化合物からの発光は、有機発光素子からの全発光の例えば２０％未満にしたり、１０％未満にしたり、５％未満にしたり、１％未満にしたり、０．１％未満にしたりすることができる。また、一般式（１）や一般式（２）で表される化合物以外の発光材料から主として発光する場合であっても、一般式（２）で表される化合物からの発光が含まれていてもよい。一般式（２）で表される化合物からの発光は、有機発光素子からの全発光の例えば２０％未満にしたり、１０％未満にしたり、５％未満にしたり、１％未満にしたり、０．１％未満にしたりすることができる。
一般式（１）で表される化合物の中には、遅延蛍光を放射しうる化合物がある。このため、本発明の有機発光素子は遅延蛍光を放射するものとして構成することが可能である。遅延蛍光は、通常の蛍光よりも減衰が遅くて、発光寿命が長い。遅延蛍光の発光寿命は、例えば０．０５μｓ以上であったり、０．２μｓ以上であったり、０．５μｓ以上であったりすることがある。
【００８１】
本発明の有機発光素子は、有機フォトルミネッセンス素子（有機ＰＬ素子）や有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）などとして提供することができる。有機フォトルミネッセンス素子は、基板上に少なくとも発光層を形成した構造を有する。また、有機エレクトロルミネッセンス素子は、少なくとも陽極、陰極、および陽極と陰極の間に有機層を形成した構造を有する。有機層は、少なくとも発光層を含むものであり、発光層のみからなるものであってもよいし、発光層の他に１層以上の有機層を有するものであってもよい。そのような他の有機層として、正孔輸送層、正孔注入層、電子阻止層、正孔阻止層、電子注入層、電子輸送層、励起子阻止層などを挙げることができる。正孔輸送層は正孔注入機能を有した正孔注入輸送層でもよく、電子輸送層は電子注入機能を有した電子注入輸送層でもよい。具体的な有機エレクトロルミネッセンス素子の構造例を図１に示す。図１において、１は基板、２は陽極、３は正孔注入層、４は正孔輸送層、５は発光層、６は電子輸送層、７は陰極を表わす。
以下において、有機エレクトロルミネッセンス素子の各部材および各層について説明する。なお、基板と発光層の説明は有機フォトルミネッセンス素子の基板と発光層にも該当する。
【００８２】
（基板）
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、基板に支持されていることが好ましい。この基板については、特に制限はなく、従来から有機エレクトロルミネッセンス素子に慣用されているものであればよく、例えば、ガラス、透明プラスチック、石英、シリコンなどからなるものを用いることができる。
【００８３】
（陽極）
有機エレクトロルミネッセンス素子における陽極としては、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極材料とするものが好ましく用いられる。このような電極材料の具体例としてはＡｕ等の金属、ＣｕＩ、インジウムチンオキシド（ＩＴＯ）、ＳｎＯ2、ＺｎＯ等の導電性透明材料が挙げられる。また、ＩＤＩＸＯ（Ｉｎ2Ｏ3−ＺｎＯ）等非晶質で透明導電膜を作製可能な材料を用いてもよい。陽極はこれらの電極材料を蒸着やスパッタリング等の方法により、薄膜を形成させ、フォトリソグラフィー法で所望の形状のパターンを形成してもよく、あるいはパターン精度をあまり必要としない場合は（１００μｍ以上程度）、上記電極材料の蒸着やスパッタリング時に所望の形状のマスクを介してパターンを形成してもよい。あるいは、有機導電性化合物のように塗布可能な材料を用いる場合には、印刷方式、コーティング方式等湿式成膜法を用いることもできる。この陽極より発光を取り出す場合には、透過率を１０％より大きくすることが望ましく、また陽極としてのシート抵抗は数百Ω／sq.(ohms per square)以下が好ましい。さらに膜厚は材料にもよるが、通常１０〜１０００ｎｍ、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。
【００８４】
（陰極）
一方、陰極としては、仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属（電子注入性金属と称する）、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極材料とするものが用いられる。このような電極材料の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3）混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、希土類金属等が挙げられる。これらの中で、電子注入性および酸化等に対する耐久性の点から、電子注入性金属とこれより仕事関数の値が大きく安定な金属である第二金属との混合物、例えば、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3）混合物、リチウム／アルミニウム混合物、アルミニウム等が好適である。陰極はこれらの電極材料を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω／sq.(ohms per square)以下が好ましく、膜厚は通常１０ｎｍ〜５μｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。なお、発光した光を透過させるため、有機エレクトロルミネッセンス素子の陽極または陰極のいずれか一方が、透明または半透明であれば発光輝度が向上し好都合である。
また、陽極の説明で挙げた導電性透明材料を陰極に用いることで、透明または半透明の陰極を作製することができ、これを応用することで陽極と陰極の両方が透過性を有する素子を作製することができる。
【００８５】
（発光層）
発光層は、陽極および陰極のそれぞれから注入された正孔および電子が再結合することにより励起子が生成した後、発光する層であり、発光材料を単独で発光層に使用しても良いが、好ましくは発光材料とホスト材料を含む。本発明では、例えば一般式（１）で表される化合物をホスト材料として用いて、一般式（２）で表される化合物を発光材料（ドーパント）として用いることができる。また、一般式（１）や一般式（２）で表される化合物以外のホスト材料を用いて、一般式（１）で表される化合物を第１のドーパント（アシストドーパント）として用いて、一般式（２）で表される化合物を第２のドーパント（発光材料）として用いることもできる。さらには、一般式（１）で表される化合物をホスト材料として用いて、一般式（２）で表される化合物を第１のドーパント（アシストドーパント）として用いて、さらに別の化合物を第２のドーパント（発光材料）として用いることもできる。あるいは、発光層には量子ドットやその他の無機材料や有機材料を発光材料として採用し、一般式（１）や一般式（２）で表される化合物は発光層に隣接する層に存在させることもできる。
一般式（１）や一般式（２）で表される化合物以外にホスト材料を用いる場合、そのようなホスト材料としては、励起一重項エネルギー、励起三重項エネルギーの少なくとも何れか一方が一般式（１）や一般式（２）で表される化合物よりも高い値を有する有機化合物を用いることが好ましい。その結果、一般式（１）や一般式（２）で表される化合物に生成した一重項励起子および三重項励起子を、分子中に閉じ込めることが可能となり、その発光効率を十分に引き出すことが可能となる。もっとも、一重項励起子および三重項励起子を十分に閉じ込めることができなくても、高い発光効率を得ることが可能な場合もあるため、高い発光効率を実現しうるホスト材料であれば特に制約なく本発明に用いることができる。なお、本発明の有機発光素子からの発光の中にはホスト材料からの発光が含まれていてもかまわない。
発光層における一般式（１）で表される化合物や一般式（２）で表される化合物やその他の材料の含有量については、上記の膜中の各化合物や材料の含有量の記載を参照することができる。
発光層におけるホスト材料としては、正孔輸送能、電子輸送能を有し、かつ発光の長波長化を防ぎ、なおかつ高いガラス転移温度を有する有機化合物を用いることが好ましい。
【００８６】
（注入層）
注入層とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために電極と有機層間に設けられる層のことで、正孔注入層と電子注入層があり、陽極と発光層または正孔輸送層の間、および陰極と発光層または電子輸送層との間に存在させてもよい。注入層は必要に応じて設けることができる。
【００８７】
（阻止層）
阻止層は、発光層中に存在する電荷（電子もしくは正孔）および／または励起子の発光層外への拡散を阻止することができる層である。電子阻止層は、発光層および正孔輸送層の間に配置されることができ、電子が正孔輸送層の方に向かって発光層を通過することを阻止する。同様に、正孔阻止層は発光層および電子輸送層の間に配置されることができ、正孔が電子輸送層の方に向かって発光層を通過することを阻止する。阻止層はまた、励起子が発光層の外側に拡散することを阻止するために用いることができる。すなわち電子阻止層、正孔阻止層はそれぞれ励起子阻止層としての機能も兼ね備えることができる。本明細書でいう電子阻止層または励起子阻止層は、一つの層で電子阻止層および励起子阻止層の機能を有する層を含む意味で使用される。
【００８８】
（正孔阻止層）
正孔阻止層とは広い意味では電子輸送層の機能を有する。正孔阻止層は電子を輸送しつつ、正孔が電子輸送層へ到達することを阻止する役割があり、これにより発光層中での電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。正孔阻止層の材料としては、後述する電子輸送層の材料を必要に応じて用いることができる。
【００８９】
（電子阻止層）
電子阻止層とは、広い意味では正孔を輸送する機能を有する。電子阻止層は正孔を輸送しつつ、電子が正孔輸送層へ到達することを阻止する役割があり、これにより発光層中での電子と正孔が再結合する確率を向上させることができる。
【００９０】
（励起子阻止層）
励起子阻止層とは、発光層内で正孔と電子が再結合することにより生じた励起子が電荷輸送層に拡散することを阻止するための層であり、本層の挿入により励起子を効率的に発光層内に閉じ込めることが可能となり、素子の発光効率を向上させることができる。励起子阻止層は発光層に隣接して陽極側、陰極側のいずれにも挿入することができ、両方同時に挿入することも可能である。すなわち、励起子阻止層を陽極側に有する場合、正孔輸送層と発光層の間に、発光層に隣接して該層を挿入することができ、陰極側に挿入する場合、発光層と陰極との間に、発光層に隣接して該層を挿入することができる。また、陽極と、発光層の陽極側に隣接する励起子阻止層との間には、正孔注入層や電子阻止層などを有することができ、陰極と、発光層の陰極側に隣接する励起子阻止層との間には、電子注入層、電子輸送層、正孔阻止層などを有することができる。阻止層を配置する場合、阻止層として用いる材料の励起一重項エネルギーおよび励起三重項エネルギーの少なくともいずれか一方は、発光材料の励起一重項エネルギーおよび励起三重項エネルギーよりも高いことが好ましい。
【００９１】
（正孔輸送層）
正孔輸送層とは正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料からなり、正孔輸送層は単層または複数層設けることができる。
正孔輸送材料としては、正孔の注入または輸送、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物、無機物のいずれであってもよい。使用できる公知の正孔輸送材料としては例えば、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、カルバゾール誘導体、インドロカルバゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体およびピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、アニリン系共重合体、また導電性高分子オリゴマー、特にチオフェンオリゴマー等が挙げられるが、ポルフィリン化合物、芳香族第３級アミン化合物およびスチリルアミン化合物を用いることが好ましく、芳香族第３級アミン化合物を用いることがより好ましい。
【００９２】
（電子輸送層）
電子輸送層とは電子を輸送する機能を有する材料からなり、電子輸送層は単層または複数層設けることができる。
電子輸送材料（正孔阻止材料を兼ねる場合もある）としては、陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよい。使用できる電子輸送層としては例えば、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタンおよびアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体等が挙げられる。さらに、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も、電子輸送材料として用いることができる。さらにこれらの材料を高分子鎖に導入した、またはこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。
【００９３】
有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する際には、一般式（１）や一般式（２）で表される化合物を１層の有機層に用いるだけでなく、複数の有機層に用いてもよい。その際、各有機層に用いる一般式（１）や一般式（２）で表される化合物は、互いに同一であっても異なっていてもよい。
【００９４】
以下に、有機エレクトロルミネッセンス素子に用いることができる好ましい材料を具体的に例示する。ただし、本発明において用いることができる材料は、以下の例示化合物によって限定的に解釈されることはない。また、特定の機能を有する材料として例示した化合物であっても、その他の機能を有する材料として転用することも可能である。
【００９５】
まず、発光層のホスト材料としても用いることができる好ましい化合物を挙げる。
【化２４】
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【００９６】
【化２５】
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【００９７】
【化２６】
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【００９８】
【化２７】
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【００９９】
【化２８】
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【０１００】
発光層に採用することができる量子ドットについて説明する。量子ドットは、量子閉じ込め効果を有するナノサイズの半導体粒子である。量子ドットの構成材料種や粒子径を調節することによって、量子ドットのバンドギャップ値を制御することができる。このため、所望の波長領域で発光する量子ドットを準備しやすいという利点がある。それにより、目的とする発光色度をカラーフィルターを用いずに実現できるため、高効率を実現できる。本発明で用いることができる量子ドットの直径は２〜１０ｎｍであるものが好ましく、４〜８ｎｍであるものがより好ましく、５〜６ｎｍであるものがさらに好ましい。
量子ドットの構成材料種は特に制限されない。通常は、周期表第１４〜１６族から選択される１以上の元素により構成された量子ドットを好ましく用いることができる。例えば、Ｃ、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｓｎ、Ｐ、Ｓｅ、Ｔｅなどの単一元素からなる単体であってもよいし、２つ以上の元素からなる化合物であってもよい。２つ以上の元素からなる量子ドットとしては、ＳｉＣ、ＳｎＯ2、Ｓｎ（II）Ｓｎ（IV）Ｓ3、ＳｎＳ2、ＳｎＳ、ＳｎＳｅ、ＳｎＴｅ、ＰｂＳ、ＰｂＳｅ、ＰｂＴｅ、ＢＮ、ＢＰ、ＢＡｓ、ＡｌＮ、ＡｌＰ、ＡｌＡｓ、ＡｌＳｂ、ＧａＮ、ＧａＰ、ＧａＡｓ、ＧａＳｂ、ＩｎＮ、ＩｎＰ、ＩｎＡｓ、ＩｎＳｂ、Ａｌ2Ｓ3、Ａｌ2Ｓｅ3、Ｇａ2Ｓ3、Ｇａ2Ｓｅ3、Ｇａ2Ｔｅ3、Ｉｎ2Ｏ3、Ｉｎ2Ｓ3、Ｉｎ2Ｓｅ3、Ｉｎ2Ｔｅ3、ＴｌＣｌ、ＴｌＢｒ、ＴｌＩ、ＺｎＯ、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ、ＺｎＴｅ、ＣｄＯ、ＣｄＳ）、ＣｄＳｅ、ＣｄＴｅ、ＨｇＳ、ＨｇＳｅ、ＨｇＴｅ、Ａｓ2Ｓ3、Ａｓ2Ｓｅ3、Ａｓ2Ｔｅ3、Ｓｂ2Ｓ3、Ｓｂ2Ｓｅ3、Ｓｂ2Ｔｅ3、Ｂｉ2Ｓ3、Ｂｉ2Ｓｅ3、Ｂｉ2Ｔｅ3、Ｃｕ2Ｏ、Ｃｕ2Ｓｅ、ＣｕＣｌ、ＣｕＢｒ、ＣｕＩ、ＡｇＣｌ、ＡｇＢｒ、ＮｉＯ、ＣｏＯ、ＣｏＳ、Ｆｅ3Ｏ4、ＦｅＳ、ＭｎＯ、ＭｏＳ2、ＷＯ2、ＶＯ、ＶＯ2、Ｔａ2Ｏ5、ＴｉＯ2、Ｔｉ2Ｏ5、Ｔｉ2Ｏ3、Ｔｉ5Ｏ9、ＭｇＳ、ＭｇＳｅ、ＣｄＣｒ2Ｏ4、ＣｄＣｒ2Ｓｅ4、ＣｕＣｒ2Ｓ4、ＨｇＣｒ2Ｓｅ4、ＢａＴｉＯ3を挙げることができる。また、これらを混合して用いることもできる。上記の例示の中では、ＣｄＳｅ、ＺｎＳｅ、ＣｄＳ、ＣｄＳｅＳ／ＺｎＳを好ましく採用することができる。また、本発明では、市販の量子ドットを用いることもできる。例えば、Aldorich社製の型番７５３７８５や７５３７４２などを好ましく用いることができる。
本発明で用いる量子ドットは、表面がコーティングされているものであってもよい。
量子ドットは、適切な溶剤に溶解させた溶液を用いてスピンコートする等の方法により製膜することができる。溶剤としては、例えばトルエン、ヘキサン、ハロゲン溶媒、アルコール系溶媒、水などを用いることができる。
【０１０１】
次に、正孔注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【０１０２】
【化２９】
2018200999.tif 000069
【０１０３】
次に、正孔輸送材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【０１０４】
【化３０】
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【０１０５】
【化３１】
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【０１０６】
【化３２】
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【０１０７】
【化３３】
2018200999.tif 000074
【０１０８】
【化３４】
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【０１０９】
【化３５】
2018200999.tif 000076
【０１１０】
次に、電子阻止材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【０１１１】
【化３６】
2018200999.tif 000077
【０１１２】
次に、正孔阻止材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【０１１３】
【化３７】
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【０１１４】
次に、電子輸送材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【０１１５】
【化３８】
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【０１１６】
【化３９】
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【０１１７】
【化４０】
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【０１１８】
次に、電子注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【０１１９】
【化４１】
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【０１２０】
さらに添加可能な材料として好ましい化合物例を挙げる。例えば、安定化材料として添加すること等が考えられる。
【０１２１】
【化４２】
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【０１２２】
本発明の有機発光素子は白色発光素子とすることができる。白色発光素子とすることにより、例えば照明装置やバックライトとして利用することができる。白色発光素子とするには、２種以上の発光材料を用いて２種以上の発光色を同時に発光させて混色により白色発光を実現することが好ましい。２種以上の発光色の組み合わせとしては、例えば青色、緑色、赤色の３原色や、補色の関係にある２色の組み合わせを例示することができる。補色の関係にあるものとして、青色と黄色、青緑と橙色等を例示することができる。これら２種以上の発光色を発光する２種以上の発光材料を、本発明の有機発光素子に使用することにより、白色発光素子とすることが可能である。
２種以上の発光材料は、単一の発光層に共存させてもよいし、異なる発光層に個別に存在させてもよい。例えば、青色発光材料、緑色発光材料、赤色発光材料の３種の発光材料を用いる場合は、青色発光材料層、緑色発光材料層、赤色発光材料層を設けてもよい。このとき、各発光層は積層されていてもよいし、同一平面内に並列配置されていてもよい。例えば、青色発光材料層、緑色発光材料層、赤色発光材料層であれば、これらの層が積層されていてもよいし、同一平面内に青色発光材料層領域、緑色発光材料層領域、赤色発光材料層領域がアレー状に並列配置されていてもよい。積層されている場合は、青色発光材料層、緑色発光材料層、赤色発光材料層が任意の順に互いに接するように積層されていてもよいし、間に別の層を挟んで積層されていてもよい。
具体的な白色発光素子の構成例として、例えば特開２０１６−１４９３６８号公報の図１や図８に記載されている構成例や、各実施例に記載されている具体的な構成例（段落００４４〜００７９、段落０１２９〜０１３３も参照）；特開２０１５−３２５８２号公報の図１に記載されている構成例や、各実施例に記載されている具体的な構成例；特開２０１５−１３０３３５号公報の図１に記載されている構成例や、各実施例に記載されている具体的な構成例を挙げることができる。これらの具体例の中のイエローグリーン発光層等の発光層に、本発明の一般式（１）で表される化合物と一般式（２）で表される化合物を含む層として構成することにより、白色発光素子とすることができる。
【０１２３】
上述の方法により作製された有機エレクトロルミネッセンス素子は、得られた素子の陽極と陰極の間に電界を印加することにより発光する。このとき、励起一重項エネルギーによる発光であれば、そのエネルギーレベルに応じた波長の光が、蛍光発光および遅延蛍光発光として確認される。また、励起三重項エネルギーによる発光であれば、そのエネルギーレベルに応じた波長が、りん光として確認される。通常の蛍光は、遅延蛍光発光よりも蛍光寿命が短いため、発光寿命は蛍光と遅延蛍光で区別できる。
【０１２４】
一方、りん光については、本発明の化合物のような通常の有機化合物では、励起三重項エネルギーは不安定であり、熱失活の速度定数が大きく、発光の速度定数が小さいことから直ちに失活するため、室温では殆ど観測できない。通常の有機化合物の励起三重項エネルギーを測定するためには、極低温の条件での発光を観測することにより測定可能である。
【０１２５】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、単一の素子、アレイ状に配置された構造からなる素子、陽極と陰極がＸ−Ｙマトリックス状に配置された構造のいずれにおいても適用することができる。本発明によれば、一般式（１）で表される化合物と一般式（２）で表される化合物を用いることにより、発光効率と駆動寿命が改善された有機発光素子が得られる。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子などの有機発光素子は、さらに様々な用途へ応用することが可能である。例えば、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子を用いて、有機エレクトロルミネッセンス表示装置を製造することが可能であり、詳細については、時任静士、安達千波矢、村田英幸共著「有機ＥＬディスプレイ」（オーム社）を参照することができる。また、特に本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、需要が大きい有機エレクトロルミネッセンス照明やバックライトに応用することもできる。
【実施例】
【０１２６】
以下に合成例および実施例を挙げて本発明の特徴をさらに具体的に説明する。以下に示す材料、処理内容、処理手順等は、本発明の趣旨を逸脱しない限り適宜変更することができる。したがって、本発明の範囲は以下に示す具体例により限定的に解釈されるべきものではない。なお、発光特性の評価は、ソースメータ（ケースレー社製：２４００シリーズ）、半導体パラメータ・アナライザ（アジレント・テクノロジー社製：Ｅ５２７３Ａ）、光パワーメータ測定装置（ニューポート社製：１９３０Ｃ）、光学分光器（オーシャンオプティクス社製：ＵＳＢ２０００）、分光放射計（トプコン社製：ＳＲ−３）およびストリークカメラ（浜松ホトニクス（株）製Ｃ４３３４型）を用いて行った。
【０１２７】
（合成例）化合物１１０８の合成
（１）中間体１の合成
【化４３】
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【０１２８】
窒素気流下、塩化アルミニウム（１８．６ｇ、１３９．４ｍｍｏｌ）のジクロロメタン溶液（１５０ｍＬ）を０℃に冷却し、２−エチルヘキサノイルクロリド（２２．６７ｇ、１３９．４ｍｍｏｌ）を滴下した。０℃で２０分間攪拌した後、同温度下、９Ｈ−カルバゾール（１０．０ｇ、５９．８ｍｍｏｌ）を加えた。冷却バスを取り外し、徐々に室温に戻しながら２０時間攪拌した。この反応混合物を氷水に加えクエンチし、有機層を飽和食塩水で洗浄、無水硫酸マグネシウムにより乾燥させた。これを減圧濃縮し、得られた粗生成物をヘキサン洗浄することで、白色固体の中間体１（収量２２．３６ｇ、５３．２９ｍｍｏｌ、収率８９．４％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3、δ）：８．８１（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，２Ｈ）、８．５４（ｓ，１Ｈ）、８．１６（ｄｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，１．５Ｈｚ，２Ｈ）７．５１（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，２Ｈ），３．５８−３．５３（ｍ，２Ｈ）、１．９２―１．８２（ｍ、４Ｈ）、１．６９−１．５８（ｍ、４Ｈ）、１．３５−１．２７（ｍ、８Ｈ）、０．９４（ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ、６Ｈ）、０．８８−０．８５（ｍ、６Ｈ）
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値４１９．２、観測値４１９．２
【０１２９】
（２）中間体２の合成
【化４４】
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【０１３０】
窒素気流下、塩化アルミニウム（３．１８ｇ，２３．８２ｍｍｏｌ)のテトラヒドロフラン溶液（２５０ｍL）を０℃に冷却し、水素化アルミニウムリチウム（１．８１ｇ，４７．６ｍｍｏｌ）を加えた。同温度下、中間体１（５．０ｇ，１１．９１ｍｍｏｌ)のテトラヒドロフラン溶液（２５ｍL）を滴下し、１０分間攪拌した。冷却バスを取り外し、徐々に室温に戻しながら７２時間攪拌した。この反応混合物を氷水に加えてクエンチし、酢酸エチルにより抽出、有機層を１０％塩酸、飽和食塩水により洗浄、無水硫酸マグネシウムにより乾燥させた。これを減圧濃縮し、得られた混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝１：２）で精製し、白色液体の中間体２（４．５２ｇ、１１．５４ｍｍｏｌ、収率９７．０％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3，δ）：７．８４（ｓ，１Ｈ）、７．８１（ｄ、Ｊ＝１．５Ｈｚ、２Ｈ）、７．３０（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ、２Ｈ），７．１８（ｄｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ、１．５Ｈｚ、２Ｈ）、２．７３−２．６５（ｍ，４Ｈ）、１．６８−１．６１（ｍ、２Ｈ）、１．３９−１．２５（ｍ、１６Ｈ）、０．９２−０．８７（ｍ、１２
Ｈ）
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値３９１．３、観測値３９１．３
【０１３１】
（３）化合物１１０８の合成
【化４５】
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【０１３２】
窒素気流下、水素化ナトリウム（６０％  ｉｎ  ｏｉｌ、０．２２ｇ、５．５２ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン溶液（２０ｍＬ）に、中間体２（１．８ｇ，４．６０ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン溶液（５ｍＬ）を滴下した。室温３０分間攪拌した後、テトラフルオロイソフタロニトリル（０．１８４ｇ，０．９２ｍｍｏｌ）を加え、１８時間攪拌した。この反応混合物を飽和塩化アンモニウム水でクエンチし、酢酸エチルより抽出、有機層を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥させた。これを減圧濃縮し、得られた混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝１：１０）で精製し、淡黄色液体の化合物１１０８（１．４５ｇ、０．８６ｍｍｏｌ、収率９３．５％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3，δ）：７．９４（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ、２Ｈ）、７．５９（ｄ、Ｊ＝８．５Ｈｚ、２Ｈ）７．４７（ｄｄ、Ｊ＝８．５Ｈｚ、１．５Ｈｚ、２Ｈ）、７．３９−７．３４（ｍ、４Ｈ），７．２７−７．２４（ｍ、４Ｈ），７．１８−７．１６（ｍ、４Ｈ）６．９６（ｓ、２Ｈ）、６．４８（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ、２Ｈ），６．２５（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ、２Ｈ），２．８２−２．７４（ｍ，４Ｈ）、２．５７−２．３７（ｍ，１０Ｈ）、２．２７−２．２２（ｍ，２Ｈ）、１．７７−１．７２（ｍ、２Ｈ）、１．５０−１．０７（ｍ、７０Ｈ）、０．９７−０．８１（ｍ、４８Ｈ）
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値１６８５．３、観測値１６８５．７
【０１３３】
（実施例１）インクジェット法による膜の形成
ｍＣＢＰを７９ｍｇと化合物３０４（4CzIPN-Me）を２０ｍｇと化合物２０９７（TBRb）を１ｍｇ用意し、これらを１０ｍＬのトルエン中に溶解させて溶液を調製した。各化合物は溶媒に完全に溶解した。溶液をインクジェット法にてガラス基板上に噴射し、乾燥することによって膜を形成する。
【０１３４】
（実施例２）スピンコート法による膜の形成
実施例１で調製した溶液をガラス基板上にスピンコートし、乾燥することによって膜を形成する。
【０１３５】
（実施例３）インクジェット法による有機エレクトロルミネッセンス素子の作製１
特許第４２０３４７０号公報の実施例１における発光層の代わりに、実施例１で調製した溶液を用いてインクジェット法により発光層を形成し、その他の手順は同公報の実施例１と同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する。この有機エレクトロルミネッセンス素子は、最大外部量子効率が高く、長寿命である。
【０１３６】
（実施例４）インクジェット法による有機エレクトロルミネッセンス素子の作製２
特許第４２０３４７０号公報の実施例２における発光層の代わりに、実施例１で調製した溶液を用いてインクジェット法により発光層を形成し、その他の手順は同公報の実施例２と同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する。この有機エレクトロルミネッセンス素子は、最大外部量子効率が高く、長寿命である。
【０１３７】
（実施例５）インクジェット法による有機エレクトロルミネッセンス素子の作製３
特許第４２０３４７０号公報の実施例３における発光層の代わりに、実施例１で調製した溶液を用いてインクジェット法により発光層を形成し、その他の手順は同公報の実施例３と同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する。この有機エレクトロルミネッセンス素子は、最大外部量子効率が高く、長寿命である。
【０１３８】
（実施例６）有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
膜厚１００ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、各薄膜を真空蒸着法にて、真空度２〜４×１０-4Ｐａで積層した。まず、ＩＴＯ上にＨＡＴＣＮを１０ｎｍの厚さに形成し、その上に、ＴｒｉｓＰＣｚを２０ｎｍの厚さに形成し、さらにその上に、ｍＣＢＰを１０ｎｍの厚さに形成した。続いて、ｍＣＢＰと化合物３０４（4CzIPN-Me）と化合物２０９７（TBRb）を異なる蒸着源から共蒸着し、３０ｎｍの厚さの発光層を形成した。この時、化合物３０４（4CzIPN-Me）の濃度は２５重量％とし、化合物２０９７（TBRb）の濃度は０．５重量％とした。次に、Ｔ２Ｔを１０ｎｍの厚さに形成し、その上に、ＢＰｙＴＰ２を５５ｎｍの厚さに形成した。さらに、Ｌｉｑを１ｎｍの厚さに形成し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を１００ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成し、有機エレクトロルミネッセンス素子とした。
製造した有機エレクトロルミネッセンス素子は５．４２Ｖ、２．５９ｍＡ／ｃｍ2にて輝度が１０００ｃｄ／ｍ2となった。最大外部量子効率は１２．２％と高く、ピーク波長は５６３ｎｍ、ＣＩＥ−ＸＹＺ表色系における色度座標ｘは０．４６、ｙは０．５３であった。また、寿命試験を行ったところ、輝度が９５％になるまでの時間は１０６０時間であった。
【０１３９】
（実施例７）白色発光素子の作製１
特表２００７−５３３０７３号公報の段落００５４に記載の発光層のＡｌｑ３とドーパント（Ｃ５４５Ｔ）の代わりに、ｍＣＢＰ（７４．５重量％）と化合物３０４（4CzIPN-Me）（２５重量％）および化合物２０９７（TBRb）（０．５重量％）を用いて発光層を形成し、その他の手順は同公報の段落００５４を含む実施例と同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する。この有機エレクトロルミネッセンス素子は、最大外部量子効率が高く、長寿命である。
【０１４０】
（実施例８）白色発光素子の作製２
特開２０１２−１８９３１号公報の段落００５４に記載の発光層のＡｌｑ３とドーパント（Ｃ５４５Ｔ）の代わりに、ｍＣＢＰ（７４．５重量％）と化合物３０４（4CzIPN-Me）（２５重量％）および化合物２０９７（TBRb）（０．５重量％）を用いて発光層を形成し、その他の手順は同公報の段落００５４を含む実施例と同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する。この有機エレクトロルミネッセンス素子は、最大外部量子効率が高く、長寿命である。
【０１４１】
（実施例９）白色発光素子の作製３
特開２０１４−１７９３４４号公報の段落００５４に記載の発光層のＡｌｑ３とドーパント（Ｃ５４５Ｔ）の代わりに、ｍＣＢＰ（７４．５重量％）と化合物３０４（4CzIPN-Me）（２５重量％）および化合物２０９７（TBRb）（０．５重量％）を用いて発光層を形成し、その他の手順は同公報の段落００５４を含む実施例と同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する。この有機エレクトロルミネッセンス素子は、最大外部量子効率が高く、長寿命である。
【０１４２】
（実施例１０）白色発光素子の作製４
特開２０１５−１３０３３５号公報の段落００７７に記載の発光層のホストとして用いている化学式（６）の材料の代わりにｍＣＢＰ（７４．５重量％）を用い、ドーパントとして用いている化学式（７）の材料の代わりに化合物３０４（4CzIPN-Me）（２５重量％）および化合物２０９７（TBRb）（０．５重量％）を用いて発光層を形成し、その他の手順は同公報の段落００７７を含む実施例と同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する。この有機エレクトロルミネッセンス素子は、最大外部量子効率が高く、長寿命である。
【０１４３】
（実施例１１）白色発光素子の作製５
特開２０１５−３２５８２号公報の段落００６８に記載のイエローグリーン発光層の構成材料の代わりに、ｍＣＢＰ（７４．５重量％）と化合物３０４（4CzIPN-Me）（２５重量％）および化合物２０９７（TBRb）（０．５重量％）を用いて層を形成し、その他の手順は実施例１−１と同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する。この有機エレクトロルミネッセンス素子は、最大外部量子効率が高く、長寿命である。
【０１４４】
（実施例１２）白色発光素子の作製６
特開２０１５−３２５８２号公報の段落０１０６に記載のイエローグリーン発光層の構成材料の代わりに、ｍＣＢＰ（７４．５重量％）と化合物３０４（4CzIPN-Me）（２５重量％）および化合物２０９７（TBRb）（０．５重量％）を用いて層を形成し、その他の手順は同公報の実施例８−１と同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する。この有機エレクトロルミネッセンス素子は、最大外部量子効率が高く、長寿命である。
【０１４５】
（実施例１３）白色発光素子の作製７
特開２０１６−１４９３６８号公報の段落００４７〜００４８で参照している図１に記載の発光層１４５に、ｍＣＢＰ（７４．５重量％）と化合物３０４（4CzIPN-Me）（２５重量％）および化合物２０９７（TBRb）（０．５重量％）を用いて層を形成し、その他は同公報の記載にしたがって有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する。この有機エレクトロルミネッセンス素子は、最大外部量子効率が高く、長寿命である。
【０１４６】
【化４６】
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【０１４７】
上記実施例１において用いた化合物３０４（4CzIPN-Me）の代わりに、上記一般式（１）で表される化合物１〜３０３、３０５〜１３６７をそれぞれ用いて、実施例１と同じ方法により製造した膜を、膜１ａ〜３０３ａ、３０５ａ〜１３６７ａとしてここに開示する。
上記実施例２において用いた化合物３０４（4CzIPN-Me）の代わりに、上記一般式（１）で表される化合物１〜３０３、３０５〜１３６７をそれぞれ用いて、実施例２と同じ方法により製造した膜を、膜１ｂ〜３０３ｂ、３０５ｂ〜１３６７ｂとしてここに開示する。
上記実施例３において用いた化合物３０４（4CzIPN-Me）の代わりに、上記一般式（１）で表される化合物１〜３０３、３０５〜１３６７をそれぞれ用いて、実施例３と同じ方法により製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、素子１ｃ〜３０３ｃ、３０５ｃ〜１３６７ｃとしてここに開示する。
上記実施例４において用いた化合物３０４（4CzIPN-Me）の代わりに、上記一般式（１）で表される化合物１〜３０３、３０５〜１３６７をそれぞれ用いて、実施例４と同じ方法により製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、素子１ｄ〜３０３ｄ、３０５ｄ〜１３６７ｄとしてここに開示する。
上記実施例５において用いた化合物３０４（4CzIPN-Me）の代わりに、上記一般式（１）で表される化合物１〜３０３、３０５〜１３６７をそれぞれ用いて、実施例５と同じ方法により製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、素子１ｅ〜３０３ｅ、３０５ｅ〜１３６７ｅとしてここに開示する。
上記実施例６において用いた化合物３０４（4CzIPN-Me）の代わりに、上記一般式（１）で表される化合物１〜３０３、３０５〜１３６７をそれぞれ用いて、実施例６と同じ方法により製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、素子１ｆ〜３０３ｆ、３０５ｆ〜１３６７ｆとしてここに開示する。
上記実施例７において用いた化合物３０４（4CzIPN-Me）の代わりに、上記一般式（１）で表される化合物１〜３０３、３０５〜１３６７をそれぞれ用いて、実施例７と同じ方法により製造した白色発光素子を、素子１ｇ〜３０３ｇ、３０５ｇ〜１３６７ｇとしてここに開示する。
上記実施例８において用いた化合物３０４（4CzIPN-Me）の代わりに、上記一般式（１）で表される化合物１〜３０３、３０５〜１３６７をそれぞれ用いて、実施例８と同じ方法により製造した白色発光素子を、素子１ｈ〜３０３ｈ、３０５ｈ〜１３６７ｈとしてここに開示する。
上記実施例９において用いた化合物３０４（4CzIPN-Me）の代わりに、上記一般式（１）で表される化合物１〜３０３、３０５〜１３６７をそれぞれ用いて、実施例９と同じ方法により製造した白色発光素子を、素子１ｉ〜３０３ｉ、３０５ｉ〜１３６７ｉとしてここに開示する。
上記実施例１０において用いた化合物３０４（4CzIPN-Me）の代わりに、上記一般式（１）で表される化合物１〜３０３、３０５〜１３６７をそれぞれ用いて、実施例１０と同じ方法により製造した白色発光素子を、素子１ｊ〜３０３ｊ、３０５ｊ〜１３６７ｊとしてここに開示する。
上記実施例１１において用いた化合物３０４（4CzIPN-Me）の代わりに、上記一般式（１）で表される化合物１〜３０３、３０５〜１３６７をそれぞれ用いて、実施例１１と同じ方法により製造した白色発光素子を、素子１ｋ〜３０３ｋ、３０５ｋ〜１３６７ｋとしてここに開示する。
上記実施例１２において用いた化合物３０４（4CzIPN-Me）の代わりに、上記一般式（１）で表される化合物１〜３０３、３０５〜１３６７をそれぞれ用いて、実施例１２と同じ方法により製造した白色発光素子を、素子１ｌ〜３０３ｌ、３０５ｌ〜１３６７ｌとしてここに開示する。
上記実施例１３において用いた化合物３０４（4CzIPN-Me）の代わりに、上記一般式（１）で表される化合物１〜３０３、３０５〜１３６７をそれぞれ用いて、実施例１３と同じ方法により製造した白色発光素子を、素子１ｍ〜３０３ｍ、３０５ｍ〜１３６７ｍとしてここに開示する。
【０１４８】
上記実施例１において用いた化合物２０９７（TBRb）の代わりに、上記一般式（２）で表される化合物２００１〜２０９６、２０９８〜２４４２をそれぞれ用いて、実施例１と同じ方法により製造した膜を、膜２００１ａ〜２０９６ａ、２０９８ａ〜２４４２ａとしてここに開示する。
上記実施例２において用いた化合物２０９７（TBRb）の代わりに、上記一般式（２）で表される化合物２００１〜２０９６、２０９８〜２４４２をそれぞれ用いて、実施例２と同じ方法により製造した膜を、膜２００１ｂ〜２０９６ｂ、２０９８ｂ〜２４４２ｂとしてここに開示する。
上記実施例３において用いた化合物２０９７（TBRb）の代わりに、上記一般式（２）で表される化合物２００１〜２０９６、２０９８〜２４４２をそれぞれ用いて、実施例３と同じ方法により製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、素子２００１ｃ〜２０９６ｃ、２０９８ｃ〜２４４２ｃとしてここに開示する。
上記実施例４において用いた化合物２０９７（TBRb）の代わりに、上記一般式（２）で表される化合物２００１〜２０９６、２０９８〜２４４２をそれぞれ用いて、実施例４と同じ方法により製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、素子２００１ｄ〜２０９６ｄ、２０９８ｄ〜２４４２ｄとしてここに開示する。
上記実施例５において用いた化合物２０９７（TBRb）の代わりに、上記一般式（２）で表される化合物２００１〜２０９６、２０９８〜２４４２をそれぞれ用いて、実施例５と同じ方法により製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、素子２００１ｅ〜２０９６ｅ、２０９８ｅ〜２４４２ｅとしてここに開示する。
上記実施例６において用いた化合物２０９７（TBRb）の代わりに、上記一般式（２）で表される化合物２００１〜２０９６、２０９８〜２４４２をそれぞれ用いて、実施例６と同じ方法により製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、素子２００１ｆ〜２０９６ｆ、２０９８ｆ〜２４４２ｆとしてここに開示する。
上記実施例７において用いた化合物２０９７（TBRb）の代わりに、上記一般式（２）で表される化合物２００１〜２０９６、２０９８〜２４４２をそれぞれ用いて、実施例７と同じ方法により製造した白色発光素子を、素子２００１ｇ〜２０９６ｇ、２０９８ｇ〜２４４２ｇとしてここに開示する。
上記実施例８において用いた化合物２０９７（TBRb）の代わりに、上記一般式（２）で表される化合物２００１〜２０９６、２０９８〜２４４２をそれぞれ用いて、実施例８と同じ方法により製造した白色発光素子を、素子２００１ｈ〜２０９６ｈ、２０９８ｈ〜２４４２ｈとしてここに開示する。
上記実施例９において用いた化合物２０９７（TBRb）の代わりに、上記一般式（２）で表される化合物２００１〜２０９６、２０９８〜２４４２をそれぞれ用いて、実施例９と同じ方法により製造した白色発光素子を、素子２００１ｉ〜２０９６ｉ、２０９８ｉ〜２４４２ｉとしてここに開示する。
上記実施例１０において用いた化合物２０９７（TBRb）の代わりに、上記一般式（２）で表される化合物２００１〜２０９６、２０９８〜２４４２をそれぞれ用いて、実施例１０と同じ方法により製造した白色発光素子を、素子２００１ｊ〜２０９６ｊ、２０９８ｊ〜２４４２ｊとしてここに開示する。
上記実施例１１において用いた化合物２０９７（TBRb）の代わりに、上記一般式（２）で表される化合物２００１〜２０９６、２０９８〜２４４２をそれぞれ用いて、実施例１１と同じ方法により製造した白色発光素子を、素子２００１ｋ〜２０９６ｋ、２０９８ｋ〜２４４２ｋとしてここに開示する。
上記実施例１２において用いた化合物２０９７（TBRb）の代わりに、上記一般式（２）で表される化合物２００１〜２０９６、２０９８〜２４４２をそれぞれ用いて、実施例１２と同じ方法により製造した白色発光素子を、素子２００１ｌ〜２０９６ｌ、２０９８ｌ〜２４４２ｌとしてここに開示する。
上記実施例１３において用いた化合物２０９７（TBRb）の代わりに、上記一般式（２）で表される化合物２００１〜２０９６、２０９８〜２４４２をそれぞれ用いて、実施例１３と同じ方法により製造した白色発光素子を、素子２００１ｍ〜２０９６ｍ、２０９８ｍ〜２４４２ｍとしてここに開示する。
【０１４９】
上記実施例６において用いたＨＡＴＣＮの代わりに、正孔注入材料として用いることができるものとして上記したＨＡＴＣＮを除く８個の化合物をそれぞれ用いて、実施例６と同じ方法により製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、素子１ｎ〜８ｎとしてここに開示する。
上記実施例６において用いたＴｒｉｓＰＣｚの代わりに、正孔輸送材料として用いることができるものとして上記したＴｒｉｓＰＣｚを除く３６個の化合物をそれぞれ用いて、実施例６と同じ方法により製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、素子１ｏ〜３６ｏとしてここに開示する。
上記実施例６において用いたｍＣＢＰの代わりに、ホスト材料として用いることができるものとして上記したｍＣＢＰを除く４１個の化合物をそれぞれ用いて、実施例６と同じ方法により製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、素子１ｐ〜４１ｐとしてここに開示する。
上記実施例６において用いたＴ２Ｔの代わりに、正孔阻止材料として用いることができるものとして上記したＴ２Ｔを除く１０個の化合物をそれぞれ用いて、実施例６と同じ方法により製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、素子１ｑ〜１０ｑとしてここに開示する。
上記実施例６において用いたＢＰｙＴＰ２の代わりに、電子輸送材料として用いることができるものとして上記したＢＰｙＴＰ２を除く３３個の化合物、電子注入材料として用いることができるものとして上記したＬｉＦ、ＣｓＦを除く４個の化合物をそれぞれ用いて、実施例６と同じ方法により製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、素子１ｒ〜３７ｒとしてここに開示する。
【産業上の利用可能性】
【０１５０】
本発明の有機発光素子は、高い発光効率と長い駆動寿命を実現しうるものである。また、本発明の化合物は、そのような有機発光素子用の発光材料として有用である。このため、本発明は産業上の利用可能性が高い。
【符号の説明】
【０１５１】
１  基板
２  陽極
３  正孔注入層
４  正孔輸送層
５  電子阻止層
６  発光層
７  電子輸送層
８  陰極
【図１】
2018200999.tif 000102