(57)【要約】【課題】魚信の検出精度を向上しうる電子機器、電子機器の制御方法、及びプログラムを提供する。【解決手段】電子機器１は、釣竿５に備えられ、釣竿５の長手方向の中心と釣竿の柄５１との間に備えられ、釣竿５の動きを検出する第１センサ２１と、釣竿５の長手方向の中心と釣竿５の竿先５２との間に備えられ、釣竿５の動きを検出する第２センサ２２と、制御部１０と、を備える。制御部１０は、第１センサ２１の全検出結果のうち所定の第１条件を満たす第１検出結果を認識し、第２センサ２２の全検出結果のうち第１検出結果に対応する第２検出結果を分離して第３検出結果を算出し、第３検出結果が所定の第２条件を満たす場合に所定の情報を報知する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣竿に備えられる電子機器であって、
前記釣竿の長手方向の中心と当該釣竿の柄との間に備えられ、前記釣竿の動きを検出する第１センサと、
前記釣竿の長手方向の中心と前記釣竿の竿先との間に備えられ、前記釣竿の動きを検出する第２センサと、
制御部と、を備え、
前記制御部は、
前記第１センサの全検出結果のうち所定の第１条件を満たす第１検出結果を認識し、
前記第２センサの全検出結果のうち前記第１検出結果に対応する第２検出結果を分離して第３検出結果を算出し、
前記第３検出結果が所定の第２条件を満たす場合に所定の情報を報知する、
電子機器。
【請求項２】
前記制御部は、前記第１センサと前記第２センサとの位置関係、及び前記第１検出結果に基づいて、前記第２検出結果を算出する、請求項１に記載の電子機器。
【請求項３】
前記第２センサの検出結果は、前記制御部によって所定の環境に起因する周期性を有する動きに係る第４検出結果を分離した検出結果である、請求項１又は２に記載の電子機器。
【請求項４】
通信部をさらに備え、
前記制御部は、前記第３検出結果が所定の第２条件を満たす場合に、前記通信部によって端末に所定の情報を報知する、請求項１又は２に記載の電子機器。
【請求項５】
釣竿に備えられる電子機器の制御方法であって、
前記釣竿の長手方向の中心と当該釣竿の柄との間に備えられる第１センサで、前記釣竿の動きを検出するステップと、
前記釣竿の長手方向の中心と前記釣竿の竿先との間に備えられる第２センサで、前記釣竿の動きを検出するステップと、
前記第１センサの全検出結果のうち所定の第１条件を満たす第１検出結果を認識するステップと、
前記第２センサの全検出結果のうち前記第１検出結果に対応する第２検出結果を分離して第３検出結果を算出するステップと、
前記第３検出結果が所定の第２条件を満たす場合に所定の情報を報知するステップと
を含む電子機器の制御方法。
【請求項６】
釣竿に備えられる電子機器に実行させるプログラムであって、
前記釣竿の長手方向の中心と当該釣竿の柄との間に備えられる第１センサで、前記釣竿の動きを検出するステップと、
前記釣竿の長手方向の中心と前記釣竿の竿先との間に備えられる第２センサで、前記釣竿の動きを検出するステップと、
前記第１センサの全検出結果のうち所定の第１条件を満たす第１検出結果を認識するステップと、
前記第２センサの全検出結果のうち前記第１検出結果に対応する第２検出結果を分離して第３検出結果を算出するステップと、
前記第３検出結果が所定の第２条件を満たす場合に所定の情報を報知するステップと
を含むプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、電子機器、電子機器の制御方法、及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
浮きに取り付けられて魚信を検出する電子機器が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−１７９９０１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
浮きに取り付けられた電子機器は、釣竿の動きの影響を受けた信号を検出することがある。例えば、釣竿の転倒、又は、手ぶれによる釣竿の動き等は、電子機器が検出する信号に影響を及ぼしうる。釣竿の動きの影響を受けることによって、魚信の検出精度が低下しうる。
【０００５】
本開示は、魚信の検出精度を向上させうる電子機器、制御方法、及びプログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示の一実施形態に係る電子機器は、釣竿に備えられる。前記電子機器は、第１センサと、第２センサと、制御部とを備える。前記第１センサは、前記釣竿の長手方向の中心と当該釣竿の柄との間に備えられ、前記釣竿の動きを検出する。前記第２センサは、前記釣竿の長手方向の中心と前記釣竿の竿先との間に備えられ、前記釣竿の動きを検出する。前記制御部は、前記第１センサの全検出結果のうち所定の第１条件を満たす第１検出結果を認識する。前記制御部は、前記第２センサの全検出結果のうち前記第１検出結果に対応する第２検出結果を分離して第３検出結果を算出する。前記制御部は、前記第３検出結果が所定の第２条件を満たす場合に所定の情報を報知する。
【０００７】
本開示の一実施形態に係る電子機器の制御方法は、釣竿に備えられる電子機器の制御方法である。前記制御方法は、第１センサで前記釣竿の動きを検出するステップを含む。前記第１センサは、前記釣竿の長手方向の中心と当該釣竿の柄との間に備えられる。前記制御方法は、第２センサで前記釣竿の動きを検出するステップを含む。前記第２センサは、前記釣竿の長手方向の中心と前記釣竿の竿先との間に備えられる。前記制御方法は、前記第１センサの全検出結果のうち所定の第１条件を満たす第１検出結果を認識するステップを含む。前記制御方法は、前記第２センサの全検出結果のうち前記第１検出結果に対応する第２検出結果を分離して第３検出結果を算出するステップを含む。前記制御方法は、前記第３検出結果が所定の第２条件を満たす場合に所定の情報を報知するステップを含む。
【０００８】
本開示の一実施形態に係るプログラムは、釣竿に備えられる電子機器に実行させるプログラムである。前記プログラムは、第１センサで前記釣竿の動きを検出するステップを含む。前記第１センサは、前記釣竿の長手方向の中心と当該釣竿の柄との間に備えられる。前記プログラムは、第２センサで前記釣竿の動きを検出するステップを含む。前記第２センサは、前記釣竿の長手方向の中心と前記釣竿の竿先との間に備えられる。前記プログラムは、前記第１センサの全検出結果のうち所定の第１条件を満たす第１検出結果を認識するステップを含む。前記プログラムは、前記第２センサの全検出結果のうち前記第１検出結果に対応する第２検出結果を分離して第３検出結果を算出するステップを含む。前記プログラムは、前記第３検出結果が所定の第２条件を満たす場合に所定の情報を報知するステップを含む。
【発明の効果】
【０００９】
本開示の一実施形態に係る電子機器、電子機器の制御方法、及びプログラムによれば、魚信の検出精度が向上しうる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】一実施形態に係る電子機器の構成例を示すブロック図である。
【図２】釣竿におけるセンサの設置例を示す図である。
【図３】魚信を検出する処理の一例を示すフローチャートである。
【図４】センサの検出結果に係る波形の一例を示す図である。
【図５】センサの検出結果に係る処理の一例を示すフローチャートである。
【図６】報知部を備える電子機器の構成例を示すブロック図である。
【図７】外部の端末と接続される電子機器の構成例を示すブロック図である。
【図８】釣竿が回転する場合におけるセンサの検出結果の例を示す図である。
【図９】釣竿が曲がっている場合におけるセンサの検出結果の例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
図１に示されるように、一実施形態に係る電子機器１は、制御部１０と、記憶部１２と、第１センサ２１と、第２センサ２２とを備える。
【００１２】
制御部１０は、第１センサ２１及び第２センサ２２と、有線又は無線によって通信可能に接続される。制御部１０は、第１センサ２１及び第２センサ２２それぞれにおいて測定されたデータを取得する。
【００１３】
制御部１０は、例えばプロセッサとして構成される。制御部１０は、１以上のプロセッサを含んでよい。プロセッサは、特定のプログラムを読み込ませて特定の機能を実行する汎用のプロセッサ、及び特定の処理に特化した専用のプロセッサを含んでよい。専用のプロセッサは、特定用途向けＩＣ（Integrated Circuit）を含んでよい。特定用途向けＩＣは、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）ともいう。プロセッサは、プログラマブルロジックデバイスを含んでよい。プログラマブルロジックデバイスは、ＰＬＤ（Programmable Logic Device）ともいう。ＰＬＤは、ＦＰＧＡ（Field-Programmable Gate Array）を含んでよい。制御部１０は、１つ又は複数のプロセッサが協働するＳｏＣ（System-on-a-Chip）、及びＳｉＰ（System In a Package）のいずれかであってよい。
【００１４】
記憶部１２は、制御部１０で取得したデータを格納する。制御部１０は、記憶部１２に格納したデータを取得しうる。記憶部１２は、各種情報、又は電子機器１の各構成部を動作させるためのプログラム等を格納してよい。記憶部１２は、例えば半導体メモリ等で構成されてよい。記憶部１２は、制御部１０のワークメモリとして機能してよい。記憶部１２は、制御部１０と一体に構成されてよい。
【００１５】
第１センサ２１と第２センサ２２とはそれぞれ、自らの位置を検出するように構成される。第１センサ２１及び第２センサ２２は、３軸加速度センサであってよい。第１センサ２１及び第２センサ２２は、それぞれの位置を制御部１０に出力する。つまり、制御部１０は、第１センサ２１の位置と第２センサ２２の位置とを取得しうる。
【００１６】
図２に示されるように、第１センサ２１と第２センサ２２とは、釣竿５に設けられる。制御部１０は、釣竿５に設けられてよいし、釣竿５とは別体であってよい。
【００１７】
釣竿５は、柄５１と、竿先５２と、胴５３とを有する。柄５１と竿先５２と胴５３とがつながる方向は、釣竿５の長手方向ともいう。柄５１と竿先５２とは、胴５３の両端の側に位置する。釣竿５には、道糸を巻きとるリール６が設けられてよい。釣竿５は、魚を釣る仕掛けがつながれた道糸を保持する。釣竿５は、位置に応じて異なる弾性係数を有し、外力によって曲がる。
【００１８】
柄５１は、釣竿５のユーザによって把持されうる。竿先５２には、道糸が通される。竿先５２は、道糸が引かれることによって曲がる。道糸の先には、魚をかける仕掛けがつながれ、魚がかかった場合に道糸を引っ張る。つまり、仕掛けに魚がかかった場合、道糸が引っ張られることによって竿先５２が曲がる。釣竿５のユーザは、竿先５２の曲がりを確認することによって、魚がかかったかどうか判断しうる。胴５３は、柄５１と竿先５２とを接続する。柄５１の側にリール６が設けられる場合、胴５３は、リール６と竿先５２との間で釣糸を保持する。胴５３は、道糸が引っ張られる力の大きさに応じて曲がりうる。
【００１９】
第１センサ２１は、釣竿５の柄５１の側に設けられる。第２センサ２２は、釣竿５の竿先５２の側に設けられる。第１センサ２１は、釣竿５の長手方向の中心と柄５１との間に設けられるともいえる。第２センサ２２は、釣竿５の長手方向の中心と竿先５２との間に設けられるともいえる。第１センサ２１と第２センサ２２とが釣竿５の長手方向において互いに反対側に設けられることによって、釣竿５の全体の動きが検出されやすくなる。以下、第１センサ２１及び第２センサ２２はそれぞれ、釣竿５の柄５１及び竿先５２に設けられるものとする。
【００２０】
第１センサ２１及び第２センサ２２はそれぞれ、釣竿５の動きに応じて移動する。第１センサ２１及び第２センサ２２はそれぞれ、自らの移動に応じた加速度を検出する。制御部１０は、第１センサ２１及び第２センサ２２から取得した加速度データに基づいて、第１センサ２１の位置と第２センサ２２の位置とを算出しうる。制御部１０は、第１センサ２１の位置と第２センサ２２の位置とに基づいて、釣竿５の動きを検出しうる。第１センサ２１及び第２センサ２２の位置は、３次元座標系上の座標として表されてよい。
【００２１】
釣竿５が全体として剛体であるとみなされる場合、制御部１０は、第１センサ２１の位置と第２センサ２２の位置とに基づいて、釣竿５の位置だけでなく、釣竿５の姿勢も検出しうる。釣竿５の姿勢は、例えば、釣竿５の長手方向が鉛直方向に対してなす角度等で表されてよい。釣竿５が曲がっている場合、釣竿５の姿勢は、柄５１の向きで表されてよい。
【００２２】
第１センサ２１及び第２センサ２２はそれぞれ、自らの加速度だけでなく、自らの角速度を検出してよい。制御部１０は、第１センサ２１及び第２センサ２２から取得した角速度データに基づいて、第１センサ２１の姿勢と第２センサ２２の姿勢とを算出しうる。第１センサ２１及び第２センサ２２は、３軸の加速度と３軸の角速度とを測定可能な６軸センサであってよい。第１センサ２１及び第２センサ２２は、３軸加速度センサと３軸角速度センサとが組み合わされたセンサとして構成されてよい。
【００２３】
釣竿５が弾性を有する場合、釣竿５が曲がりうる。釣竿５が曲がっている場合、制御部１０は、第１センサ２１及び第２センサ２２から取得する加速度データだけに基づいては、釣竿５の姿勢を把握できないことがある。制御部１０は、釣竿５が曲がっている場合においても、第１センサ２１及び第２センサ２２から取得した角速度データに基づいて、釣竿５の動き及び姿勢を検出しやすくなる。電子機器１は、釣竿５の弾性係数に係るデータを記憶部１２に格納してよい。釣竿５の弾性係数に係るデータは、釣竿５の各位置における弾性係数を含んでよい。電子機器１は、釣竿５の弾性係数に係るデータに基づいて、釣竿５の動き及び姿勢を検出しやすくなる。
【００２４】
［検出方法］
本実施形態に係る電子機器１は、釣竿５に設けられる第１センサ２１及び第２センサ２２の測定データに基づいて、釣竿５の動きを検出しうる。電子機器１は、釣竿５の動きに基づいて魚信を検出し、検出結果を報知しうる。電子機器１の制御部１０は、例えば図３に示されるフローチャートの処理に沿う制御方法によって、魚信を検出しうる。
【００２５】
制御部１０は、第１センサ２１及び第２センサ２２の検出結果を取得する（ステップＳ１）。第１センサ２１及び第２センサ２２は、単にセンサともいう。センサが加速度データを取得可能である場合、センサの検出結果は、センサの加速度データを含み、センサの設置位置の並進方向の動きを表す。センサが角速度データを取得可能である場合、センサの検出結果は、センサの角速度データを含み、センサの設置位置の回転方向の動きを表す。
【００２６】
釣竿５の動きは、第１センサ２１の検出結果と第２センサ２２の検出結果とをあわせて算出されうる。つまり、釣竿５の動きは、２箇所に取り付けられたセンサの動きに基づいて算出されうる。釣竿５が剛体であるとみなされる場合、制御部１０は、センサの加速度データに基づいて、釣竿５に含まれる２点の動きを算出しうる。制御部１０は、釣竿５に含まれる２点の動きに基づいて、釣竿５の並進方向の動き及び回転方向の動きを算出しうる。釣竿５が弾性体であるとみなされる場合、制御部１０は、センサの角速度データにさらに基づいて、釣竿５の並進方向の動き及び回転方向の動きだけでなく、釣竿５の曲がり形状も算出しうる。釣竿５に取り付けられるセンサの数は２個に限られず、３個以上であってよい。センサの数が３個以上である場合、電子機器１は、釣竿５の動き及び形状をより高い精度で算出しうる。
【００２７】
制御部１０は、第１センサ２１の検出結果から第１検出結果を認識する（ステップＳ２）。第１検出結果は、第１センサ２１の全検出結果のうち、所定の第１条件を満たす結果であるものとする。所定の第１条件は、適宜定められうる条件である。所定の第１条件は、釣竿５を把持しているユーザの手ぶれに起因する釣竿５の動きを特定する条件であってよい。手ぶれに起因する動きは、例えば、所定の周波数での振動を含む運動として特定されうる。所定の第１条件は、釣竿５がスタンドに立てかけられているときに転倒したり、地面又は壁等に衝突したりする動きを特定する条件であってよい。転倒する動きは、例えば、柄５１を支点として一方向に動く回転運動として特定されうる。地面又は壁等に衝突する動きは、例えば、所定の周波数での振動を含む運動として特定されうる。所定の第１条件は、これらに限られず、種々の条件とされてよい。
【００２８】
制御部１０は、第１検出結果に基づいて第２検出結果を算出する（ステップＳ３）。第２検出結果は、第２センサ２２の全検出結果のうち、第１検出結果に対応する結果である。例えば、釣竿５の柄５１が回転せずに並進方向に動く場合、釣竿５の竿先５２も柄５１と同じように並進方向に動く。この場合、竿先５２の座標は、柄５１の座標と同じように変化する。つまり、第２検出結果は、第２センサ２２の全検出結果に含まれる竿先５２の座標の変化のうち、柄５１の座標の変化を表す第１検出結果に対応する竿先５２の座標の変化として表される。例えば、柄５１の座標が変化しない状態で柄５１の向きが変化する場合、竿先５２の座標は、第１センサ２１と第２センサ２２との距離と、第１センサ２１の向きを表す角度の変化とに応じて変化する。この場合、竿先５２の座標は、柄５１の向きの変化に応じて変化する。つまり、第２検出結果は、第２センサ２２の全検出結果に含まれる竿先５２の座標の変化のうち、柄５１の向きの変化を表す第１検出結果に対応する竿先５２の座標の変化として表される。制御部１０は、第１センサ２１の設置位置と第２センサ２２の設置位置との間の関係、及び、第１検出結果に基づいて、第２検出結果を算出するともいえる。第１センサ２１の設置位置と第２センサ２２の設置位置との間の関係は、第１センサ２１と第２センサ２２との位置関係ともいう。
【００２９】
釣竿５の動きのうち、第１検出結果に係る要素と第２検出結果に係る要素とによって表される動きは、所定の第１条件によって特定される動きであるともいえる。
【００３０】
制御部１０は、第２センサ２２の検出結果から第３検出結果を算出する（ステップＳ４）。制御部１０は、第２センサ２２の全検出結果から第２検出結果を分離することによって、第３検出結果を算出する。第３検出結果は、第２センサ２２の全検出結果から第２検出結果を分離した結果である。第３検出結果は、釣竿５の竿先５２の動きから、所定の第１条件によって特定される動きに係る要素を分離した動きを表すともいえる。つまり、第３検出結果は、釣竿５の全体の動きから、魚信との関連性が低い動きの少なくとも一部が分離されたものともいえる。
【００３１】
ステップＳ３で算出される第２検出結果は、例えば図４（Ａ）に示される波形となりうる。第２センサ２２の全検出結果は、例えば図４（Ｂ）に示される波形となりうる。ステップＳ４で算出される第３検出結果は、例えば図４（Ｃ）に示される波形となりうる。
【００３２】
制御部１０は、第３検出結果が所定の第２条件を満たすか判定する（ステップＳ５）。所定の第２条件は、適宜定められうる条件である。所定の第２条件は、例えば、魚信に対応する釣竿５の動きを特定する条件であってよい。魚信に対応する動きは、例えば、所定の周波数での振動を含む運動として特定されうる。
【００３３】
制御部１０は、第３検出結果が所定の第２条件を満たす場合（ステップＳ５：ＹＥＳ）、釣竿５のユーザに対して所定の情報を報知する（ステップＳ６）。所定の情報は、例えば、魚信を検出したことを示す情報であってよい。ステップＳ６の後、制御部１０は、図３のフローチャートの処理を終了する。制御部１０は、第３検出結果が所定の第２条件を満たさない場合（ステップＳ５：ＮＯ）、図３のフローチャートの処理を終了する。
【００３４】
釣竿５の竿先５２は、風又は波等の所定の環境に起因する周期性を有する動きを含みうる。制御部１０は、例えば図５に示されるフローチャートの処理に沿って、所定の環境に起因する釣竿５の動きを分離してよい。
【００３５】
制御部１０は、第１センサ２１及び第２センサ２２の検出結果を取得する（ステップＳ１１）。ステップＳ１１の処理は、図３のステップＳ１の処理と同様の処理である。
【００３６】
制御部１０は、第２センサ２２の検出結果から第４検出結果を算出する（ステップＳ１２）。第４検出結果は、第２センサ２２の全検出結果のうち、所定の環境に起因する周期性を有する動きに係る結果であるものとする。つまり、第４検出結果は、風又は波等に起因する周期性を有する竿先５２の動きを表すといえる。図４（Ｃ）に示される波形は、周期性を有する動きを表していることから、風又は波等に起因する波形と判定されうる。
【００３７】
制御部１０は、第２センサ２２の検出結果から第４検出結果を分離した結果を、新たに第２センサ２２の検出結果とする（ステップＳ１３）。制御部１０は、ステップＳ１３で新たに算出した第２センサ２２の検出結果を、図３のステップＳ１で取得した第２センサ２２の検出結果と置き換えてよい。制御部１０は、図３のステップＳ４において、風又は波等に起因する竿先５２の動きを分離した第３検出結果を算出しうる。結果として、第３検出結果に魚信に対応する動きが含まれるかどうか判定する精度が向上されうる。
【００３８】
制御部１０は、図３のステップＳ６において、所定の情報を報知する。図６に示されるように、電子機器１は、所定の情報を報知する報知部１６を備えてよい。報知部１６は、例えば液晶、有機ＥＬ（Electro-Luminescence）、無機ＥＬ又はＬＥＤ（Light Emission Diode）等の表示デバイスを備え、制御部１０から取得した所定の情報を表示してよい。報知部１６は、制御部１０から取得した所定の情報に対応する音を発してよい。報知部１６は、制御部１０から取得した所定の情報に基づいて振動を発生してよい。報知部１６は、音又は振動以外にもユーザが認識可能な任意の方法によって、所定の情報をユーザに報知してよい。報知部１６が設けられることによって、ユーザが情報を確認しやすくなる。
【００３９】
図７に示されるように、電子機器１は、通信部１４を備えてよい。通信部１４は、有線又は無線の通信によって、外部の端末３０に接続される。通信部１４は、インターネット等のネットワークを介して、端末３０と接続されてよい。通信部１４は、例えば、ＬＡＮ（Local Area Network）等の通信インターフェースを備えてよい。通信部１４は、端末３０との間で、所定の情報を含む各種情報の送受信を行う。端末３０は、電子機器１から取得した所定の情報を、ユーザに報知する。端末３０は、表示デバイスによる表示、スピーカによる音の発生、又は振動デバイスによる振動の発生等の種々の方法によって、所定の情報をユーザに報知してよい。所定の情報を外部の端末３０に送信することによって、ユーザは、電子機器１から離れている場合でも、情報を確認しやすくなる。
【００４０】
釣竿５は、例えば図８に示されるように動きうる。釣竿５Ａは、第１の時刻（Ａ）における釣竿５の位置を示す。釣竿５Ｂは、第２の時刻（Ｂ）における釣竿５の位置を示す。Ｚ軸方向が鉛直方向に対応するものとする。釣竿５の長さはＬ（ｍ）で表されるものとする。
【００４１】
時刻がＡからＢに変化するとき、釣竿５は、端部５４を中心として所定の角速度で回転するものとする。所定の角速度は、ω（ｒａｄ／ｓ）で表されるものとする。このとき、第２の時刻（Ｂ）における釣竿５Ｂの竿先５２にかかる向心加速度は、Ｌω２（ｍ／ｓ２）と表される。
【００４２】
釣竿５Ｂが水平方向（Ｘ軸方向）となす角度は、θで表されるものとする。釣竿５Ｂの竿先５２にかかる向心加速度の鉛直方向（Ｚ軸方向）の成分は、Ｌω２ｓｉｎθ（ｍ／ｓ２）と表される。鉛直方向（Ｚ軸方向）には、ｇで表される重力加速度がさらにかかる。よって、釣竿５Ｂの竿先５２に設けられる第２センサ２２がＺ軸方向の加速度として検出する値は、Ｌω２ｓｉｎθ＋ｇ（ｍ／ｓ２）となる。電子機器１は、第２の時刻（Ｂ）における第２センサ２２のＺ軸方向の計測値がＬω２ｓｉｎθ＋ｇ（ｍ／ｓ２）から所定値以上離れている場合、第２センサ２２の検出データに魚信が含まれると判定してもよい。
【００４３】
釣竿５は、道糸の先に結ばれた仕掛けに魚がかかることによって、例えば図９に示されるように曲がりうる。第１センサ２１及び第２センサ２２が角速度データを検出する場合、柄５１及び竿先５２の方向がそれぞれ検出されうる。第１センサ２１が検出した柄５１の方向は、第１方向２１ａとして示される。第２センサ２２が検出した竿先５２の方向は、第２方向２２ａとして示される。第１方向２１ａと第２方向２２ａとがなす角度は、αと表される。
【００４４】
電子機器１は、釣竿５の各部の寸法及び材質等に係るデータを含む釣竿情報を、予め記憶部１２に格納してよい。釣竿情報は、例えば、釣竿５の各部の弾性係数を含んでよい。電子機器１は、釣竿５のデータと、第１センサ２１及び第２センサ２２から取得した検出データとに基づいて、釣竿５がどのような形状に曲がっているか算出しうる。電子機器１は、釣竿５の形状の算出結果に基づいて、第２検出結果を算出してよい。電子機器１は、釣竿５の形状の算出結果に基づいて、第３検出結果が魚信に対応する動きを含むかどうか決定してよい。
【００４５】
本実施形態に係る電子機器１は、釣竿５の２箇所にセンサを備えることによって、釣竿５の動きをより高い精度で検出しうる。釣竿５の動きが高い精度で検出されることによって、竿先５２の動きから、魚信との関連性が低い動きを分離しうる。結果として、電子機器１は、魚信をより高い精度で検出しうる。
【００４６】
本開示に係る実施形態について、諸図面及び実施例に基づき説明してきたが、当業者であれば本開示に基づき種々の変形又は修正を行うことが容易であることに注意されたい。従って、これらの変形又は修正は本開示の範囲に含まれることに留意されたい。例えば、各構成部又は各ステップなどに含まれる機能などは論理的に矛盾しないように再配置可能であり、複数の構成部又はステップなどを１つに組み合わせたり、或いは分割したりすることが可能である。本開示に係る実施形態について装置を中心に説明してきたが、本開示に係る実施形態は装置の各構成部が実行するステップを含む方法としても実現し得るものである。本開示に係る実施形態は装置が備えるプロセッサにより実行される方法、プログラム、又はプログラムを記録した記憶媒体としても実現し得るものである。本開示の範囲にはこれらも包含されるものと理解されたい。
【００４７】
本開示において「第１」及び「第２」等の記載は、当該構成を区別するための識別子である。本開示における「第１」及び「第２」等の記載で区別された構成は、当該構成における番号を交換することができる。例えば、第１センサは、第２センサと識別子である「第１」と「第２」とを交換することができる。識別子の交換は同時に行われる。識別子の交換後も当該構成は区別される。識別子は削除してよい。識別子を削除した構成は、符号で区別される。本開示における「第１」及び「第２」等の識別子の記載のみに基づいて、当該構成の順序の解釈、小さい番号の識別子が存在することの根拠に利用してはならない。
【符号の説明】
【００４８】
１  電子機器
１０  制御部
１２  記憶部
１４  通信部
１６  報知部
２１  第１センサ
２２  第２センサ
３０  端末
５  釣竿
５１  柄
５２  竿先
５３  胴
５４  端部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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