(57)【要約】      （修正有）【課題】段違い平行棒の高バーの高さ変更を１人の作業者で行えるようにする。【解決手段】高バーの左右の支柱は、外管６と内管７との二重管構造をなす。高さ調整機構として、外管６に取り付けた高さ調整プレート２１と、内管７に支持された棒状のストッパ部材３１と、を有する。高さ調整プレート２１は、軸部材３２の大径軸部３２ｂが上下にスライド可能なスリット２７と、スリット２７と重なった複数個の係止孔２８と、を有する。ストッパ部材３１は、ストッパ部３４が係止孔２８に嵌合するように、コイルスプリング３７によって後退方向に常に付勢されている。作業者は、グリップ部３６を把持してストッパ部材３１を引き出し、上下に移動させることで、高さ変更が可能である。【選択図】図５
2018183398.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
床から上方へ立ち上がった状態に支持される一対の外管と、
上記外管の内側にそれぞれ上下スライド可能に嵌合した一対の内管と、
この一対の内管の間に水平方向に沿って配設され、体操競技者が把持するバーと、
このバーの左右両端部と上記内管の頂部とを、上記バーの所定範囲内の角度変化を許容する態様でもってそれぞれ連結するキャップ部と、
上記外管に開口形成した長孔を覆うように該外管に取り付けられ、上下方向に沿ったスリットと、このスリットの長手方向の複数箇所において該スリットの幅を部分的に拡大したように形成された複数の係止孔と、を有する高さ調整プレートと、
上記内管に、該内管の軸方向と直交する方向に沿って移動可能に支持され、かつ、上記スリット内を上下にスライド可能な基端側の軸部と、上記係止孔に嵌合する中間のストッパ部と、上記高さ調整プレートの外部に露出していて作業者が把持する先端のグリップ部と、を有する棒状のストッパ部材と、
上記ストッパ部材を後退方向に付勢するばね部材と、
を備え、
上記ストッパ部材が上記ばね部材の付勢力により後退した第１の位置では上記ストッパ部が上記係止孔に嵌合して上記内管が上記外管に対し固定され、上記ストッパ部材を引き出した第２の位置では上記軸部が上記スリット内に位置し、上記グリップ部を介した上記内管の上下位置調整が可能となるように構成されている、ことを特徴とする体操装置。
【請求項２】
上記外管の上記長孔とは径方向反対側の位置に、上記係止孔の高さ位置にそれぞれ対応した第２の係止孔が開口形成されており、
上記ストッパ部材が上記第１の位置にあるときに、該ストッパ部材の上記グリップ部とは反対側の端部が上記第２の係止孔に嵌合する、ことを特徴とする請求項１に記載の体操装置。
【請求項３】
上記高さ調整プレートは、上記外管の外周面に接する裏面に、上記長孔の開口縁に対応した外縁形状を有する段部が突出形成されており、この段部が上記長孔に嵌合して上下方向に沿った荷重を上記外管に伝達する、ことを特徴とする請求項１または２に記載の体操装置。
【請求項４】
段違い平行棒の高バーである、ことを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の体操装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、体操競技で使用される段違い平行棒や鉄棒のような水平方向に沿ったバーを高所に備えた体操装置に関し、特に、バーの高さ調整機構を備えた体操装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、体操競技の段違い平行棒種目で使用される段違い平行棒は、相対的に高い位置にあるバー（高バーと呼ばれる）と相対的に低い位置にあるバー（低バーと呼ばれる）とを並行に配置した構成であり、体育館等の床面上に、複数本のワイヤを張ることによって固定される。
【０００３】
高バーは、競技の規定により、バーの高さとして２５０ｃｍが標準となっているが、例えば競技者の事前の申告により、２６０ｃｍ等の他の高さに調整した上で競技を行うことが許容されている。そのため、競技会の途中で、しばしば、バーの高さの変更が必要となる。
【０００４】
また、そのほか、練習の際などは競技者の体格に合わせてバーの高さを変更したい、というニーズもある。
【０００５】
従来の段違い平行棒（特に高バー）は、バーの左右両端を支持する上下方向に沿った支柱が、互いにスライド可能な外管と内管との二重構造となっており、内管に例えば５ｃｍ毎の間隔を有する複数の係止孔を開口形成するとともに、外管に単一の係止孔を開口形成しておき、これら内管および外管の係止孔を通してロックピンを挿入することで、両者を軸方向に固定する構成となっている。従って、外管に対する内管のスライド位置を変更する際には、ロックピンを一旦抜き取り、内管をスライドさせて内管側の他の係止孔を外管側の係止孔に合致させた状態で再びロックピンを挿入することととなる。
【０００６】
特許文献１は、簡易な懸垂運動用の装置に関するものであるが、左右の支柱について同様の高さ調整機構の説明が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００１−１３７３８２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
段違い平行棒の高バーは、例えば２５０ｃｍ〜２６０ｃｍといった高所にバーが位置し、一般成人では手が届かない高さであることから、例えば、片手でバーを持ち上げながら他方の手でロックピンを抜き差しする、といった形で作業者１人で高さ調整（バーの高さの変更）を行うことは不可能である。仮に、踏み台等を用いたとしても、ロックピンの位置とバーの位置とが上下に大きく離れていることから、作業者１人では両方を同時に操作することはできない。しかも、体操競技用の段違い平行棒では、特許文献１のような懸垂運動用の装置とは異なり、バー等の各部に十分な強度や信頼性が求められることから、高さ調整の際に可動部となる内管やバー等の部分は、重量が１０〜２０ｋｇ程度の重量物であり、この点からも作業者１人での高さ調整は不可能である。
【０００９】
また、内管の係止孔と外管の係止孔とを合致させる際にも、内管の係止孔は外部から直接には視認できず、外管の係止孔を通して内管の係止孔の位置を探す形となるので、作業性が悪い。
【００１０】
そのため、実際には、３人の作業者により、１人が踏み台に乗ってバーを保持し、残りの２名が左右の支柱を担当して、それぞれロックピンの抜き差しを行う、という態様でバーの高さ変更作業を行う必要があった。
【００１１】
このような課題は、高所にバーが存在する鉄棒においても基本的に同様である。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
この発明は、段違い平行棒の高バーあるいは鉄棒のような体操装置であって、  
床から上方へ立ち上がった状態に支持される一対の外管と、
上記外管の内側にそれぞれ上下スライド可能に嵌合した一対の内管と、
この一対の内管の間に水平方向に沿って配設され、体操競技者が把持するバーと、
このバーの左右両端部と上記内管の頂部とを、上記バーの所定範囲内の角度変化を許容する態様でもってそれぞれ連結するキャップ部と、
上記外管に開口形成した長孔を覆うように該外管に取り付けられ、上下方向に沿ったスリットと、このスリットの長手方向の複数箇所において該スリットの幅を部分的に拡大したように形成された複数の係止孔と、を有する高さ調整プレートと、
上記内管に、該内管の軸方向と直交する方向に沿って移動可能に支持され、かつ、上記スリット内を上下にスライド可能な基端側の軸部と、上記係止孔に嵌合する中間のストッパ部と、上記高さ調整プレートの外部に露出していて作業者が把持する先端のグリップ部と、を有する棒状のストッパ部材と、
上記ストッパ部材を後退方向に付勢するばね部材と、
を備え、
上記ストッパ部材が上記ばね部材の付勢力により後退した第１の位置では上記ストッパ部が上記係止孔に嵌合して上記内管が上記外管に対し固定され、上記ストッパ部材を引き出した第２の位置では上記軸部が上記スリット内に位置し、上記グリップ部を介した上記内管の上下位置調整が可能となるように構成されている。
【００１３】
このような構成では、踏み台等を用いずにバーの左右の片側ずつ高さ調整を行うことで、１人の作業者による高さ変更が可能となる。すなわち、バーの高さ変更が必要な場合、作業者は、まず、一方の側（例えば右側）のストッパ部材をグリップ部を把持して外管の半径方向へ引き出す。すると、ストッパ部材が第２の位置となり、ストッパ部材のストッパ部が高さ調整プレートの係止孔から抜け出るため、内管が外管に対し自由状態となる。また、この第２の位置では、ストッパ部材の軸部が高さ調整プレートのスリットの中を上下に移動可能である。そのため、荷重つまり内管およびバーの重量をストッパ部材が受けることとなり、作業者がグリップ部を把持して上下に操作することで、バーの位置を所望の高さに変更することができる。このとき、他方の側（例えば左側）では外管に荷重が支持されたままであるので、作業者がグリップ部を介して持ち上げる荷重は、基本的にバー等の全体の重量の半分である。また、一方の高さ変更に伴ってバーが一時的に斜めとなるが、両端のキャップ部によって内管に対するバーの僅かな角度変化が許容されるため、支障はない。
【００１４】
そして、ストッパ部材（換言すればグリップ部）の高さ位置を、所望の高さ位置にある係止孔に合致させた状態で、ばね部材の付勢力を利用してストッパ部材を第１の位置まで後退させれば、ストッパ部が係止孔に嵌合し、内管と外管とが軸方向に相互に固定される。
【００１５】
つまり、作業者は、グリップ部を把持して該グリップ部を外管の径方向および上下方向に操作するだけで、ロック解除、高さ変更、再ロック、の一連の作業を行うことができる。
【００１６】
このようにして一方の側（例えば右側）の高さ変更が完了したら、続いて他方の側（例えば左側）の高さ変更を同様に行うことができる。従って、作業者１人で容易に高さ変更が可能である。
【００１７】
本発明の好ましい一つの態様では、
上記外管の上記長孔とは径方向反対側の位置に、上記係止孔の高さ位置にそれぞれ対応した第２の係止孔が開口形成されており、
上記ストッパ部材が上記第１の位置にあるときに、該ストッパ部材の上記グリップ部とは反対側の端部が上記第２の係止孔に嵌合する。
【００１８】
従って、ストッパ部材は外管を直径方向に貫通し、両側の２箇所で内管から外管への荷重伝達がなされる。そのため、競技中等に作用する荷重が分散し、強度や耐久性さらには固定状態での剛性が向上する。
【００１９】
また、本発明の好ましい一つの態様では、
上記高さ調整プレートは、上記外管の外周面に接する裏面に、上記長孔の開口縁に対応した外縁形状を有する段部が突出形成されており、この段部が上記長孔に嵌合して上下方向に沿った荷重を上記外管に伝達する。
【００２０】
すなわち、係止孔を有する高さ調整プレートは、ストッパ部材を介して内管から大きな荷重を受けるが、この荷重は、裏面の段部と長孔との嵌合を介して外管に伝達される。従って、例えば高さ調整プレートを外管に取り付けるためのネジやネジ孔に大きな荷重が作用することがなく、外管へ確実に荷重が伝達される。
【００２１】
本発明は、好ましくは、段違い平行棒の高バーとして適用される。その他、鉄棒など類似の体操装置にも適用が可能である。
【発明の効果】
【００２２】
この発明によれば、バーが手の届かない高所にあっても、作業者１人でグリップ部を把持して、ロック解除、高さ変更、再ロック、の一連の作業を行うことができ、左右の作業を順次に行うことで、バーの高さ変更作業を１人の作業者で実行することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】段違い平行棒の全体の斜視図。
【図２】高バーの支柱の構成を示す斜視図。
【図３】キャップ部の断面図。
【図４】支柱の高さ調整機構の部分を拡大して示す斜視図。
【図５】高さ調整機構の分解斜視図。
【図６】図５とは反対方向から示した高さ調整機構の分解斜視図。
【図７】支柱の中心線を通る断面における断面図。
【図８】支柱の中心線と直交する断面における断面図。
【図９】ストッパ部材をロック解除位置まで引き出した状態の断面図。
【図１０】一方の支柱の内管を高くした状態を示す説明図。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、この発明を段違い平行棒の高バーに適用した実施例について、図面を用いて詳細に説明する。
【００２５】
図１は、段違い平行棒の全体的な構成を示した斜視図である。段違い平行棒は、相対的に高い位置に水平方向のバー３を備えた高バー１と、相対的に低い位置に水平方向のバー４を備えた低バー２と、が並行して設けられた構成である。現行の競技の規定によれば、高バー１におけるバー３の高さが２５０ｃｍ、低バー２におけるバー４の高さが１７０ｃｍ、２本の平行なバー３，４の間の距離が１８０ｃｍ、であることが標準となっており、前述したように、例えば競技者の事前の申告によりバー３，４の高さの変更が可能である。
【００２６】
高バー１は、後に詳細に説明するように外管６と内管７との２重管構造をなす左右一対の支柱５を有し、バー３の左右両端部がそれぞれキャップ部８を介して支柱５の上端（詳しくは内管７の上端）に支持されている。支柱５の下端（詳しくは外管６の下端）は、左右のベースブロック９の上面に、前後揺動可能に支持されている。
【００２７】
低バー２は、やはり外管１２と内管１３との２重管構造をなす左右一対の支柱１１を有し、バー４の左右両端部がそれぞれキャップ部１４を介して支柱１１の上端（詳しくは内管１３の上端）に支持されている。支柱１１の下端（詳しくは外管１２の下端）は、支柱５の下端と前後方向に離れた位置においてベースブロック９の上面に前後揺動可能に支持されている。
【００２８】
つまり、高バー１の支柱５も低バー２の支柱１１も、バー３，４と直交する面に沿って揺動可能に支持されている。そして、高バー１の支柱５と低バー２の支柱１１との間には、両者をほぼ水平方向に沿って互いに連結する幅員調節棒１６が左右それぞれに設けられている。詳細には説明しないが、この幅員調節棒１６は、内周に雌ネジを有する円筒状部材１６ａと、この円筒状部材１６ａの雌ネジに螺合して円筒状部材１６ａの中に進退する棒状のネジ部材１６ｂと、を組み合わせたもので、高バー１側の端部に設けられたハンドル１６ｃの回転操作によりネジ部材１６ｂを回転させることで、全長が伸縮変化する構成となっている。これにより、高バー１の支柱５と低バー２の支柱１１との間の間隔ひいてはバー３，４の間の距離の調節が可能である。なお、使用時の態様では、支柱５と支柱１１は、上方へ向かうほど両者間の間隔が広くなるように、それぞれ垂直線に対し僅かに傾いている。つまり、側方から見たときに、支柱５と支柱１１とが略Ｖ字形に広がっている。
【００２９】
また、各々の支柱５，１１は、体育館の床に固定したフック（図示せず）から延びる複数本のワイヤ１７で外側斜め方向へ引っ張ることによって、固定支持されている。ワイヤ１７は、フック側の部分に張力調整機構を具備し、先端部が、外管６，１２の上端部にそれぞれ連係している。なお、一対のベースブロック９は、それぞれ体育館の床の所定位置に位置決めされる構造となっている。
【００３０】
次に、本発明の要部である高バー１側の高さ調整機構について説明する。
【００３１】
図２は、外管６と内管７の二重管構造をなす高バー１の支柱５を示している。床上のベースブロック９から上方へ立ち上がった状態に支持される外管６は、断面円形の鋼管からなり、バー３を最も低位に位置調整したときにキャップ部８付近に上端が達する長さを有する。つまり、支柱５の剛性確保のために、できるだけ長く構成されており、一般成人の身長を越える高さを有している。内管７は、同じく断面円形の鋼管からなり、かつ外管６の内径よりも僅かに小さな外径を有し、外管６の内側に上下スライド可能に嵌合している。この内管７も、支柱５の剛性確保のために長い範囲で外管６と重複するように、比較的長く構成されている。
【００３２】
内管７の頂部とバー３の左右両端部とは、Ｌ字形に構成されたキャップ部８によって互いに連結されている。このキャップ部８は、図３に示すように、水平方向の管状部分８ｃ内に、バー３の先端に取り付けられた球状部８ａと、この球状部８ａを包囲する円筒状の座面を有する座部８ｂと、を備えており、これにより、内管７に対するバー３の角度変化が所定範囲内で許容される構成となっている。つまり、キャップ部８は、水平方向部分が一種のボールジョイントとして構成されており、バー３の揺動が可能である。なお、キャップ部８は、バー３と支柱５を含む平面の中でのみ揺動可能なヒンジ状の構成であってもよい。
【００３３】
バー３は、体操競技者が把持するために、丸棒状に構成されており、例えば、繊維強化プラスチック等から形成されている。
【００３４】
図２および図４に示すように、外管６の上部の外周面、詳しくは、一対の支柱５のそれぞれ外側へ向かう面に、高さ調整機構の主要部をなす高さ調整プレート２１が取り付けられている。この高さ調整プレート２１を含む高さ調整機構は、踏み台等を用いずに一般成人による高さ変更の操作が可能なように、一般成人の上半身付近の高さ位置に配置されている。
【００３５】
図５，図６は、高さ調整機構の分解斜視図である。また、図７は、高さ調整機構の組立状態における外管６長手方向に沿った断面図、図８は、外管６と直交する面に沿った断面図、である。
【００３６】
外管６には、上下方向に沿って細長く延びた長孔２２が開口形成されている。高さ調整プレート２１は、強度を有する鋼や超合金等の金属材料を用いて例えばロストワックス法により比較的厚肉な部材として一体に鋳造したものであって、全体として上下に細長い形状をなし、かつ外管６の断面形状に対応した円弧に近似した断面形状を有している。この高さ調整プレート２１は、上記長孔２２を覆い得る大きさを有し、長孔２２を覆うようにして外管６に取り付けられている。詳しくは、両側の計６箇所の耳部２５において、ネジ２３により外管６に取り付けられている。ここで、外管６の外周面に接する高さ調整プレート２１の裏面には、図６に示すように、長孔２２の開口縁に対応した外縁形状を有する段部２４が突出形成されており、外管６に取り付けた状態では、この段部２４が長孔２２の内周に殆ど隙間なく嵌合（図８参照）している。これにより、後述するように高さ調整プレート２１が受ける上下方向に沿った荷重は、段部２４および長孔２２の嵌合を介して外管６に伝達される。換言すれば、ネジ２３は、高さ調整プレート２１を外管６に固定しているものの、上下方向の大きな荷重を負担するものではない。
【００３７】
高さ調整プレート２１には、図５，図６に拡大して示すように、幅方向の中央に、上下方向に沿って延びた細長いスリット２７が貫通形成されている。そして、このスリット２７の開口幅を部分的に拡大した形で複数の係止孔２８が設けられいる。この係止孔２８は、スリット２７の長手方向（つまり上下方向）の複数箇所に、等間隔で設けられている。具体的な一例としては、５ｃｍ毎に計６個の係止孔２８が配置されている。個々の係止孔２８は、円形をなしている。つまり、円形の係止孔２８がスリット２７に重なって形成されているため、外観形状としては、スリット２７の幅が上下両端を含む６箇所において左右に円弧形に膨らんだ形となっている。これらのスリット２７および係止孔２８が開口する高さ調整プレート２１の幅方向中央部分は、長円形の座面２９として平面に形成されている。
【００３８】
また、外管６の高さ調整プレート２１とは径方向で反対側となる周面には、高さ調整プレート２１の係止孔２８に個々に対応した高さ位置に、第２の係止孔として、円形をなす内側係止孔３０が開口形成されている（図６参照）。具体的な一例としては、上下方向に５ｃｍ間隔で計６個の内側係止孔３０が配列されている。
【００３９】
上記の高さ調整プレート２１の係止孔２８および内側係止孔３０に対し、内管７には、内管７の径方向に沿った棒状のストッパ部材３１が配置されている。このストッパ部材３１は、図５〜図８に示すように、小径軸部３２ａと大径軸部３２ｂとフランジ部３２ｃとを有する軸部材３２と、この軸部材３２を円柱状ブロック４０に保持するためのナット部材３３と、軸部材３２の小径軸部３２ａに嵌合装着されるとともにネジ３５により固定される円筒状のストッパ部３４と、小径軸部３２ａの先端に取り付けられた球形のグリップ部３６と、から構成されている。また、このストッパ部材３１を後退方向へ付勢するためのコイルスプリング３７を備えている。このコイルスプリング３７は、軸部材３２の大径軸部３２ｂの径に対応している。
【００４０】
円柱状ブロック４０は、内管７の強度・剛性を損なうことなくストッパ部材３１を堅固に支持するために内管７の内側に装填された円柱形をなす金属製ブロックであり、直径方向に段付の貫通孔４１が貫通形成されている。この貫通孔４１の一方の開口端には、円環状に座面４２が加工されており、かつ貫通孔４１の開口端側の部分の内周面には、雌ネジ４３が加工されている。内管７には、この円柱状ブロック４０に対応して、上記座面４２に対応する円形の開口部４４が設けられているとともに、側方に、上下２つの円形の小孔４５がそれぞれ貫通形成されている。円柱状ブロック４０は、内管７内に装填された状態で、小孔４５を通して側方から計４個のネジ４６を取り付けることにより、ネジ４６の頭部が小孔４５にそれぞれ係合し、これによって内管７に固定保持されている。また、円柱状ブロック４０の貫通孔４１の先端側の開口に対応して、内管７には、開口部４４と径方向反対側に、開口部４４よりも小径な円形の開口部４７が設けられている。
【００４１】
ストッパ部材３１の主要部をなす軸部材３２は、大径軸部３２ｂに装着したコイルスプリング３７とともに、円柱状ブロック４０の貫通孔４１に、該貫通孔４１の軸方向に沿って移動可能なように装填されている。換言すれば、軸部材３２は、内管７の軸方向と直交する方向に沿って移動可能に支持されている。そして、貫通孔４１の雌ネジ４３にナット部材３３を螺合させることによって、軸部材３２が抜け止めされている。この状態において、コイルスプリング３７は、両端がナット部材３３とフランジ部３２ｃとに圧接しており、これによって軸部材３２は常に後退方向に付勢されている。また、フランジ部３２ｃは、貫通孔４１の段部４１ａに当接しており、これにより、後退方向の限界位置が規定される。このようにフランジ部３２ｃが段部４１ａに当接した状態（すなわちストッパ部材３１が第１の位置にあるとき）において、軸部材３２のフランジ部３２ｃからさらに延びた延長部端部３２ｄが内管７の開口部４７を通して突出し、外管６の内側係止孔３０に嵌合するようになっている。
【００４２】
円筒状をなす上記ストッパ部３４は、高さ調整プレート２１の係止孔２８に対応した径、換言すれば、スリット２７の幅よりも大きくかつ係止孔２８に嵌合し得る大きさの径を有している。これに対し、大径軸部３２ｂの径は、ストッパ部３４の径よりも小さく、スリット２７の幅に対応している。つまり、大径軸部３２ｂは、スリット２７内を上下にスライド可能である。ストッパ部３４は、大径軸部３２ｂ側の端部にテーパ面３４ａを有し、このテーパ面３４ａを介して、ストッパ部３４の外周面と大径軸部３２ｂの外周面とが段差なく連続している。なお、ストッパ部材３１がコイルスプリング３７の付勢力によって初期位置（第１の位置）に後退しているときに、円筒状のストッパ部３４は、その長さの一部が高さ調整プレート２１の座面２９から突出している。
【００４３】
高さ調整プレート２１の外部に露出するグリップ部３６は、例えば硬質合成樹脂等から構成されており、ストッパ部３４から突出した小径軸部３２ａの先端に取り付けられている。一例では、小径軸部３２ａに雄ネジが加工してあり、グリップ部３６のネジ孔がこれに螺合している。このグリップ部３６は、作業者がしっかりと把持できる適当な大きさ（例えば直径数ｃｍ程度）に形成されている。なお、球形に限らず、棒状あるいはハンドル型等の他の形状のグリップ部であってもよい。
【００４４】
図７および図８の断面図は、いずれもストッパ部材３１がコイルスプリング３７の付勢力によって後退した初期位置（第１の位置）にあるときの状態を示しており、この状態では、大径軸部３２ｂとグリップ部３６との間にあるストッパ部３４が高さ調整プレート２１の係止孔２８に嵌合している。同時に、上述したように、軸部材３２の延長部端部３２ｄが外管６の内側係止孔３０に嵌合している。従って、内管７が外管６に対し軸方向に固定される。つまり、高さ調整機構がロック状態となる。このロック状態でバー３において競技がなされると、比較的大きな荷重が内管７から高さ調整機構を介して外管６へ伝達されることとなるが、ストッパ部材３１（軸部材３２）の両端の２箇所で内管７と外管６とが連結されていることから、荷重が分散する。またストッパ部３４を介して高さ調整プレート２１に作用する荷重は、前述したように裏面の段部２４から外管６の長孔２２に伝達されるので、確実に荷重を支承することができる。
【００４５】
一方、グリップ部３６を把持してストッパ部材３１をコイルスプリング３７の付勢力に抗して引き出すと、図９に示すように、ストッパ部材３１の第２の位置として、大径軸部３２ｂが高さ調整プレート２１のスリット２７ないし係止孔２８と重なり合う位置関係となる。また同時に、軸部材３２の延長部端部３２ｄが内側係止孔３０から抜け出た状態となる。なお、グリップ部３６を過度に強く引っ張った場合でも、軸部材３２の位置はナット部材３３によって所定の位置（第２の位置）に規制されるので、大径軸部３２ｂがスリット２７の位置に対応した所定の状態となる。そのため、係止孔２８および内側係止孔３０によるロックが解除され、内管７が外管６に対し上下にスライド可能となる。つまり、バー３の高さ変更が可能となる。
【００４６】
このようにストッパ部材３１をロック解除位置まで引き出して内管７を外管６に対し上下にスライドさせたときには、ストッパ部材３１の大径軸部３２ｂが、高さ調整プレート２１のスリット２７を通して上下に移動可能である。
【００４７】
また、ストッパ部材３１は、コイルスプリング３７の付勢力によって常に後退方向（つまりロック方向）へ付勢されているので、内管７を上下にスライドさせて所望の高さ位置としたところでグリップ部３６を離せば、ストッパ部３４が係止孔２８に嵌合し、かつ同時に延長部端部３２ｄが内側係止孔３０に嵌合して、再びロック状態となる。このとき、大径軸部３２ｂの外周面とストッパ部３４の外周面とがテーパ面３４ａを介して連続しているので、ストッパ部材３１は容易にかつ滑らかに移動する。
【００４８】
次に、例えばバー３の高さを２５０ｃｍから２６０ｃｍへ変更する場合を例にとって、具体的な高さ変更作業の作業手順を説明する。なお、この作業は、１人の作業者によって行う。
【００４９】
高さ調整機構による高さ変更の事前作業として、図示していないが、最初に幅員調節棒１６の長さを縮小させる。この作業は、左右の幅員調節棒１６について順次に行う。この幅員調節棒１６の縮小により、高バー１と低バー２とに張られているワイヤ１７の張力が低下する。つまり、ワイヤ１７が緩くなり、内管７と外管６との間の摺動抵抗が抑制される。なお、ワイヤ１７の張力が高い状態では、内管７と外管６とが強く密接するので、軸方向に相対移動させることは困難である。
【００５０】
ワイヤ１７の張力を緩めた後に、一方の側、例えば右側の支柱５について、グリップ部３６を把持してストッパ部材３１を引き出し、ロック解除する。これにより内管７が上下方向に自由状態となるので、グリップ部３６を把持して上方へ１０ｃｍ持ち上げる。このとき、作業者が把持するグリップ部３６には、内管７やバー３の重量が作用するが、他方の側（左側）では、支柱５によって荷重が支えられているので、作業者が負担する荷重は、基本的に内管７やバー３の重量の半分に過ぎない。また、図１０に示すように、バー３が支柱５に対し僅かに傾いた状態となるが、このときの角度変化は、左右のキャップ部８によって吸収可能である。
【００５１】
所定量つまり１０ｃｍ持ち上げた状態で、それまで引き出していたグリップ部３６をコイルスプリング３７の付勢力を利用しつつ後退させれば、前述したように、テーパ面３４ａを有するストッパ部３４が自然に係止孔２８（２６０ｃｍに対応した係止孔２８）に嵌合する。これにより、内管７と外管６とが再びロック状態となるので、一方の側の高さ変更が完了する（図１０参照）。
【００５２】
次に、他方の側つまり左側の支柱５について、同様の作業を行う。つまり、グリップ部３６を引き出してロック解除した後に、１０ｃｍだけ上方へ持ち上げ、かつグリップ部３６を後退させて再ロックする。これにより、他方の側の高さ変更が完了する。
【００５３】
その後、左右の幅員調節棒１６を元の長さにまで伸長させれば、一連の高さ変更作業が全て完了する。
【００５４】
このように、上記実施例によれば、従来は３人で行っていた高バー１の高さ変更作業を１人で行うことが可能となる。また、踏み台等を用いることなく、床の上に立った自然な態勢で、ロック解除、高さ変更、再ロック、の一連の作業を行うことができる。しかも、競技に際して、支柱５として必要な強度・剛性ならびに耐久性を十分に確保することができる。
【００５５】
なお、低バー２については、バー４が一般成人の手の届く高さにあることから、本発明のような高さ調整機構の必要性は低く、従って、図示例の段違い平行棒では、従来のロックピンの抜き差しによる単純な高さ調整機構が用いられている。勿論、上記実施例の高さ調整機構を低バー２側に採用することも可能である。
【符号の説明】
【００５６】
１…高バー
２…低バー
３…バー
５…支柱
６…外管
７…内管
８…キャップ部
２１…高さ調整プレート
２２…長孔
２４…段部
２７…スリット
２８…係止孔
３０…内側係止孔
３１…ストッパ部材
３２…軸部材
３４…ストッパ部
３６…グリップ部
３７…コイルスプリング
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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