(57)【要約】【課題】補正処理を簡単に行うことができる電子機器、電子時計、電子機器の制御方法及びプログラムを提供する。【解決手段】姿勢を検出する姿勢検出手段と、地磁気を検出する地磁気検出手段と、地磁気を補正する補正値を取得する補正値取得手段と、地磁気検出手段により検出された地磁気検出結果と補正値とに基づいて方位を算出する方位算出手段と、補正値取得手段を制御する補正制御手段と、を備える電子機器であって、補正制御手段は、地磁気検出手段の地磁気検出結果が異常状態であると判断され（Ｓ２）、姿勢検出手段の姿勢検出結果が所定の動作を行っていると判定される（Ｓ８）場合に、補正モード（Ｓ１０）に移行し、補正値取得手段による補正値の取得を開始させるものである。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
姿勢を検出する姿勢検出手段と、
地磁気を検出する地磁気検出手段と、
前記地磁気を補正する補正値を取得する補正値取得手段と、
前記地磁気検出手段により検出された地磁気検出結果と前記補正値とに基づいて方位を算出する方位算出手段と、
前記補正値取得手段を制御する補正制御手段と、を備え、
前記補正制御手段は、前記地磁気検出手段の地磁気検出結果が異常状態であると判断され、前記姿勢検出手段の姿勢検出結果が所定の動作を行っていると判定される場合に、前記補正値取得手段による前記補正値の取得を開始させる
ことを特徴とする電子機器。
【請求項２】
前記補正制御手段は、前記地磁気検出結果と、あらかじめ設定された下限値及び上限値とを比較し、前記地磁気検出結果が下限値より小さい場合又は上限値より大きい場合に、前記地磁気検出結果が異常状態であると判断する
ことを特徴とする請求項１に記載の電子機器。
【請求項３】
前記補正制御手段は、今回検出した前記地磁気検出結果と、前回検出した前記地磁気検出結果とを比較し、今回検出した前記地磁気検出結果が、前回検出した前記地磁気検出結果よりも、あらかじめ設定された割合より小さい場合又は大きい場合に、今回の前記地磁気検出結果が異常状態であると判断する
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の電子機器。
【請求項４】
前記姿勢検出手段は、前記電子機器自体の加速度を測定し、
前記補正制御手段は、前記姿勢検出手段の姿勢検出結果から、前記電子機器自体が前記所定の動作を行っていると判定される場合に、前記姿勢検出手段による加速度の測定を停止する
ことを特徴とする請求項１から３までのいずれか１項に記載の電子機器。
【請求項５】
請求項１から４までのいずれか１項に記載の電子機器と、
時刻を表示可能な表示手段と、を備える
ことを特徴とする電子時計。
【請求項６】
電子機器の制御方法であって、
姿勢を検出する姿勢検出工程と、
地磁気を検出する地磁気検出工程と、
前記地磁気を補正する補正値を取得する補正値取得工程と、
前記地磁気検出工程により検出された地磁気検出結果と前記補正値とにより方位を算出する方位算出工程と、
前記補正値取得工程を制御する補正制御工程と、を含み、
前記補正制御工程は、前記地磁気検出工程の地磁気検出結果が異常状態であると判断され、前記姿勢検出工程の姿勢検出結果が所定の動作を行っていると判定される場合に、前記補正値取得工程による前記補正値の取得を開始させる
ことを特徴とする電子機器の制御方法。
【請求項７】
電子機器の動作制御用プログラムであって、
姿勢を検出する姿勢検出工程と、
地磁気を検出する地磁気検出手工程と、
前記地磁気を補正する補正値を取得する補正値取得工程と、
前記地磁気検出工程により検出された地磁気検出結果と前記補正値とにより方位を算出する方位算出工程と、
前記補正値取得工程を制御する補正制御工程と、を含み、
前記補正制御工程は、前記地磁気検出工程の地磁気検出結果が異常状態であると判断され、前記姿勢検出工程の姿勢検出結果が所定の動作を行っていると判定される場合に、前記補正値取得工程による前記補正値の取得を開始させる、機能をコンピュータに実現させる
ことを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、方位算出が可能な電子機器、電子時計、電子機器の制御方法及びプログラムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子時計などの電子機器において、地磁気を検出する地磁気検出手段を用いて方位を算出するものが既に知られている（特許文献１参照）。一般的に、地磁気による方位算出は、地面と平行である場合に、より正確な方位が得られるが、水中など姿勢の安定性が悪い環境においても、水平補正を行い、正確な方位を算出できるようにしているものも存在する。
【０００３】
また、従来の電子機器は、異常な地磁気に曝された場合、金属製の部品や筐体が磁化するため、方位に誤差が生じることがある。このような場合は、補正モードに移行した後、誤差分をキャンセルする補正処理を行い、その後、方位算出を行うものも存在する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−１６４５６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来の一般的な電子機器では、補正モードに移行するためには、操作ボタンを押す必要があり、ボタン操作が面倒であった。
【０００６】
そこで、本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、補正処理を簡単に行うことができる電子機器、電子時計、電子機器の制御方法及びプログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明は、以下の構成によって把握される。
本発明の電子機器は、姿勢を検出する姿勢検出手段と、地磁気を検出する地磁気検出手段と、前記地磁気を補正する補正値を取得する補正値取得手段と、前記地磁気検出手段により検出された地磁気検出結果と前記補正値とに基づいて方位を算出する方位算出手段と、前記補正値取得手段を制御する補正制御手段と、を備え、前記補正制御手段は、前記地磁気検出手段の地磁気検出結果が異常状態であると判断され、前記姿勢検出手段の姿勢検出結果が所定の動作を行っていると判定される場合に、前記補正値取得手段による前記補正値の取得を開始させる。
【０００８】
本発明の電子機器の制御方法は、姿勢を検出する姿勢検出工程と、地磁気を検出する地磁気検出工程と、前記地磁気を補正する補正値を取得する補正値取得工程と、前記地磁気検出工程により検出された地磁気検出結果と前記補正値とにより方位を算出する方位算出工程と、前記補正値取得工程を制御する補正制御工程と、を含み、前記補正制御工程は、前記地磁気検出工程の地磁気検出結果が異常状態であると判断され、前記姿勢検出工程の姿勢検出結果が所定の動作を行っていると判定される場合に、前記補正値取得工程による前記補正値の取得を開始させる。
【０００９】
本発明の電子機器の動作制御用プログラムは、姿勢を検出する姿勢検出工程と、地磁気を検出する地磁気検出手工程と、前記地磁気を補正する補正値を取得する補正値取得工程と、前記地磁気検出工程により検出された地磁気検出結果と前記補正値とにより方位を算出する方位算出工程と、前記補正値取得工程を制御する補正制御工程と、を含み、前記補正制御工程は、前記地磁気検出工程の地磁気検出結果が異常状態であると判断され、前記姿勢検出工程の姿勢検出結果が所定の動作を行っていると判定される場合に、前記補正値取得工程による前記補正値の取得を開始させる、機能をコンピュータに実現させる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、補正処理を簡単に行うことができる電子機器、電子時計、電子機器の制御方法及びプログラムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】（Ａ）本実施形態の電子時計における時刻モードの説明図であり、（Ｂ）方位算出モードにおける方位算出中の説明図であり、（Ｃ）方位算出モードにおける方位算出結果の説明図である。
【図２】本実施形態の電子時計における制御ブロックを示すブロック図である。
【図３】方位算出モードの処理工程を示すフローチャートである。
【図４】８の字動作を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、図面を参照して本発明を実施するための形態（以下、実施形態）について詳細に説明する。なお、本明細書の実施形態においては、全体を通じて、同一の要素には同一の符号を付している。
【００１３】
図１（Ａ）は、本実施形態の電子時計１における時刻モードの説明図であり、図１（Ｂ）は、方位算出モードＳ０における方位算出中の説明図であり、図１（Ｃ）は、方位算出モードＳ０における方位算出結果の説明図である。
【００１４】
まず、方位算出が可能な電子機器として、時刻を表示する機能を有する電子時計１、特には、腕時計タイプのものについて説明する。ただし、電子機器としては、電子時計１に限らず、方位算出専用の電子機器や、携帯電話・スマートフォンなど携帯情報端末であってもよい。
【００１５】
図１に示すように、電子時計１は、略円形の筐体１０を有しており、筐体１０の少なくとも一部が金属で形成されているが、筐体１０の内部部品や図示されないバックル（ベルト・バンド）の一部が、金属製品である場合もある。なお、電子時計１は、ダイビングなど水中で使用できるように、完全防水型となっている。
【００１６】
筐体１０は、文字盤１１となる表示手段１２が表面に設けられている。本実施形態では、表示手段１２は、第１表示部１２ａ、第２表示部１２ｂ、第３表示部１２ｃ及び第４表示部１２ｄを有しているが、これに限らない。
【００１７】
表示手段１２は、例えば、時刻モードで時刻を表示する場合、第１表示部１２ａに時刻（時間）を、第２表示部１２ｂに月日を、第３表示部１２ｃに曜日を、第４表示部１２ｄに秒（秒針）を、それぞれ表示する。なお、文字盤１１の表示手段１２以外の部分に、太陽光で発電するソーラーパネルが設けられている。
【００１８】
また、筐体１０は、例えば、各種モードの切り替えや種々の機能を実行するために、複数個のボタン１３が外周に設けられている。本実施形態では、ボタン１３は、第１ボタン１３ａ、第２ボタン１３ｂ、第３ボタン１３ｃ、第４ボタン１３ｄ、第５ボタン１３ｅの５個であるが、これに限らない。
【００１９】
ところで、電子時計１は、時刻、ストップウオッチ、タイマー、アラームなどの時計機能や方位算出機能を実行可能であるが、更に水深計測機能や温度計測機能などが実行可能であってもよい。なお、時計機能などは、一般的なものであるから、詳細な説明を省略する。
【００２０】
つぎに、電子時計１の制御ブロックについて説明する。図２は、本実施形態の電子時計１における制御ブロックを示すブロック図である。
【００２１】
図２に示すように、電子時計１は、中央処理装置であるＣＰＵ２０を有している。このＣＰＵ２０は、メモリ２２に記憶された、方位算出処理や補正処理を実行するプログラムに従って処理を実行する。
【００２２】
また、ＣＰＵ２０は、表示手段１２及び入力手段２１が接続されている。入力手段２１は、第１ボタン１３ａ、第２ボタン１３ｂ、第３ボタン１３ｃ、第４ボタン１３ｄ、第５ボタン１３ｅからのオン／オフ信号が入力される。
【００２３】
さらに、ＣＰＵ２０は、地磁気検出手段２３と、方位算出手段２４と、報知手段２６と、補正制御手段２７（図示なし）と、姿勢検出手段２８（以後、「加速度センサ２８）という。）と、補正値取得手段２９と、が接続されている。なお、ＣＰＵ２０は、方位算出手段２４、補正制御手段２７及び補正値取得手段２９の各機能の一部又は全部を実現してもよい。
【００２４】
地磁気検出手段２３は、地磁気を検出する地磁気センサであり、例えば、２軸磁気センサにより、文字盤１１と平行な面内において直交するＸ−Ｙの２軸方向の磁場強度を算出する。地磁気検出手段２３はこれに限らず、３軸磁気センサにより、Ｘ−Ｙ−Ｚの３軸方向の磁場強度を算出してもよい。
【００２５】
方位算出手段２４は、地磁気検出手段２３により検出された地磁気の検出値と、後述する補正値取得手段２９により取得された補正値Ｒとに基づいて、方位を算出するものである。
【００２６】
報知手段２６は、後述する補正制御手段２７の判断結果などを報知するもので、例えば、表示手段１２の表示を変更したり、音を鳴らしたりすることで、使用者に判断結果などを認識させることができる。
【００２７】
補正制御手段２７は、地磁気検出手段２３による地磁気検出結果が異常状態であるか否かを判断したり、電子時計１が姿勢変更を所定の伴う動作を行っているか否かを判定したり、補正値取得手段２９を制御したりするものである。地磁気検出手段２３により地磁気を検出する場合、電子時計１の筐体１０などの金属製部品の一部が、着磁して磁化されていると、正確な地磁気を検出することができない。また、環境によって、地磁気の強度が異なる場所（例えば屋内など）に移動すると、地磁気が影響を受け、正常な状態と比べ、地磁気の検出値も異なってくるため、正確な方位を算出することができないこともある。そのため、地磁気検出手段２３による地磁気検出結果が、正常であるか異常であるかを判断する必要がある。
【００２８】
そして、補正制御手段２７は、地磁気検出手段２３による地磁気検出結果が異常である場合に、補正値取得手段２９に補正値Ｒの取得を開始させる。
【００２９】
加速度センサ２８は、電子時計１の重力方向に対する傾きを検知するもので、ジャイロセンサなどにより、所定の方向に対する加速度を測定する。この加速度センサ２８は、電子時計１を上下方向に傾けた状態でも、その傾き分を差し引いて、水平方向の２軸の地磁気を演算し、地磁気の水平補正の処理を行うためのものである。
【００３０】
補正値取得手段２９は、地磁気検出手段２３により地磁気を検出する場合、電子時計１の筐体１０などの金属製部品の一部が着磁して磁化されていると、正確な地磁気を検出することができないため、その誤差を補正するための補正値Ｒを取得するものである。この補正値Ｒは、電子時計１の工場出荷時前に、所定の値が初期値としてメモリ２２に記憶されているが、補正値Ｒは、後述する補正モードＳ１０が成功するごとに更新されてもよい。
【００３１】
ここで、方位算出モードＳ０について説明する。図３は、方位算出モードＳ０の処理工程を示すフローチャートである。
【００３２】
まず、時刻モードにおいて、使用者は、１２時位置（時針を有するアナログ時計における１２時位置）を算出したい方向（目標物）に向けておく。
【００３３】
つぎに、例えば、第４ボタン１３ｄを押して、方位算出を開始する方位算出モードＳ０に移行する。
【００３４】
ステップＳ１において、ＣＰＵ２０は加速度センサ２８及び地磁気検出手段２３（以後、「地磁気センサ２３」という。）の動作をＯＮにする。なお、加速度センサ２８は方位算出モードＳ０の状態でなくともＯＮとなっていてもよい。
【００３５】
ステップＳ２において、補正制御手段２７は、地磁気センサ２３による地磁気検出結果が正常か異常かを判断する。例えば、補正制御手段２７は、前回適正に検出した地磁気検出結果がある場合には、今回検出した地磁気検出結果の検出値と、前回検出した地磁気検出結果の検出値とを比較する。
【００３６】
例えば、今回の検出値が、前回の検出値よりも、あらかじめ設定された割合より小さい場合又は大きい場合に、今回の地磁気検出結果が、異常状態であると判断する。例えば、あらかじめ設定された割合が、７０％の場合には、今回の検出値が、前回の検出値から７０％以上減少し、前回の検出値の３０％未満となる場合、及び、前回の検出値から７０％以上増加し、前回の検出値の１７０％を超えるような場合には、異常状態と判断する。
【００３７】
ただし、地磁気検出結果に対する異常状態の判断基準は、今回の検出値と、前回の検出値とを比較するものに限らず、今回の検出値と、あらかじめ設定された下限値（例えば、６０ｍＧ）又は上限値（例えば、３４０ｍＧ）とを比較して、下限値より小さい場合又は上限値より大きい場合に、異常状態であると判断してもよく、これらを併用してもよい。
【００３８】
さらに、初めて電子時計１を使用する場合のように、前回の検出値が得られないときは、通常の地球環境下では現実的でない検出値（例えば、５００ｍＧ以上）を検出すると、異常状態であると判断してもよい。
【００３９】
そして、ステップＳ２において、地磁気センサ２３による地磁気検出結果が正常状態であると判断されると、方位を算出し、表示するステップＳ３に進む。
【００４０】
ステップＳ３において、方位算出手段２４は、地磁気センサ２３により検出された地磁気と補正値取得手段２９により取得された補正値Ｒとに基づいて、方位を算出する。そして、表示手段１２は、算出した方位を、方位角（数値）、方位記号及び図形などで、第１表示部１２ａ、第３表示部１２ｃ及び第４表示部１２ｄにそれぞれ表示する（図１（ｃ）参照）。なお、第４表示部１２ｄにおいて、「北」の方向が３本線で示されている。
【００４１】
その後、ステップＳ４において一定時間（例えば、６０秒）が経過したと判断されると、加速度センサ２８及び地磁気センサ２３の動作をＯＦＦにするステップＳ５へと進み、さらに、ステップＳ６へと進み、方位算出モードＳ０を終了する。その後、時刻モードに自動的に戻り、表示手段１２は、時刻などを表示する。
【００４２】
一方、ステップＳ２において、地磁気センサ２３による地磁気検出結果が異常状態であると判断されると、異常状態を表示するステップＳ７に進む。
【００４３】
ステップＳ７において、報知手段２６は、地磁気検出結果が異常状態であることを報知する。例えば、報知手段２６は、第１表示部１２ａに表示されている数値を点滅させて報知する。ただし、報知手段２６は、第１表示部１２ａに「ＥＲＲ」と表示してもよいし、表示色を替えて表示してもよいし、あるいは、警告音を鳴らしたり、振動させたりしてもよい。
【００４４】
ところで、ステップＳ７において、異常状態が報知されると、使用者は、異常状態を認識することができるため、正常状態に戻したい場合は、補正処理を行う補正モードＳ１０に移行する必要がある。
【００４５】
補正モードＳ１０への移行は、電子時計１自体の姿勢を、所定の姿勢に変更することで可能になっている。そこで、使用者は、電子時計１自体が姿勢変更を伴う所定の動作を行うように、電子時計１を動かす。姿勢変更を伴う所定の動作としては、電子時計１の文字盤１１が、一度下方（Ｚ軸方向のマイナス側）を向き、再度上方を向くように、例えば、電子時計１を着用している状態であれば、８の字（又は、無限記号である∞）を描くように腕を回転させる「８の字動作」を行う（図４参照）。
【００４６】
そこで、ステップ８において、補正制御手段２７は、電子時計１自体が姿勢変更を伴う所定の動作を行っているか否かを判定する。このとき、補正制御手段２７は、加速度センサ２８による加速度の測定値が、Ｚ軸のマイナス方向を含み、かつ、Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸方向の合成重力が１．５Ｇ以上に変化したか否かに基づいて、所定の動作が行われているか否かを判定する。なお、上記条件は一例であり、Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸方向の合成重力は１．５Ｇとは異なる適した値であってよい。
【００４７】
ステップ８において、動作判定の結果、適正に姿勢変更を伴う所定の動作が行われている判定されると、加速度センサ２８をＯＦＦにするステップＳ９に進み、さらに、補正モードＳ１０に移行する。このとき、短い音を１回鳴らして、補正モードＳ１０に移行したことを報知してもよい。
【００４８】
補正モードＳ１０において、補正算出の処理を行っている間、使用者は、上述した「８の字動作」を行い、地磁気センサ２３は、地磁気を検出し、また、補正値取得手段２９は、補正値Ｒをメモリ２２から取得する。このとき、第３表示部１２ｃは、８の字形状を描くアニメーションを表示し、補正算出の処理中であることを報知してもよい。
【００４９】
補正モードＳ１０で補正算出の処理を行った後、ステップＳ１１に進み、補正算出が成功したか否かを判定する。ステップＳ１１において、補正算出が成功すると、加速度センサ２８をＯＮにするステップＳ１２に進み、算出における水平補正の処理を開始する。このとき、長い音を１回鳴らして、補正算出が成功したことを報知してもよい。
【００５０】
ステップＳ１２において、方位算出における水平補正の処理が行われると、ステップＳ３に進み、適正に算出された方位を、通常の方位表示と同様に表示手段１２に表示する。
【００５１】
一方、ステップＳ１１において、補正算出が失敗したり、一定時間が経過してタイムアウトになったりすると、加速度センサ２８をＯＮにするステップＳ１３に進み、方位算出における水平補正の処理を開始する。このとき、短い音を４回鳴らして、補正算出が成功しなかったこと（又は、失敗したこと）を報知してもよく、また、失敗の場合とタイムアウトの場合とで、音の回数を異ならせてもよい。
【００５２】
そして、ステップＳ１３において、方位算出における水平補正の処理が行われると、算出された方位を表示するステップＳ１４に進む。
【００５３】
ここで、ステップＳ８に戻って説明すると、ステップＳ８において、動作判定の結果、適正に姿勢変更を伴う所定の動作が行われているか判定できないときも、ステップＳ１４に進む。このように、処理を実行させることで、異常磁気の判断があったとしても、強制的に補正モードＳ１０に移行させられることがなくなる。
【００５４】
ステップＳ１４において、表示手段１２は、算出された方位を、通常の算出表示とは異なる状態で表示する。例えば、表示手段１２は、第１表示部１２ａに表示されている数値を点滅させて表示する。なお、ステップＳ８からステップＳ１４に進んだ場合は、表示手段１２は、ステップＳ７の表示状態のまま、表示し続けていることになる。
【００５５】
このように、方位の表示状態を変更することで、地磁気の検出値が異常な状態のまま、方位が表示されているのか、地磁気の検出値が適正な状態のもので、方位が表示されているのかを、使用者は区別して認識することができる。
【００５６】
その後、ステップＳ１５に進み、一定時間（例えば、６０秒）が経過したと判断されると、ステップＳ４と同様に、ステップＳ５を経てステップＳ６へと進む。その後、時刻モードに自動的に戻り、表示手段１２は、時刻などを表示する。なお、補正モードＳ１０にうまく移行できない場合は、一定時間が経過するまでの間、ステップＳ８の判定を行ってもよい。
【００５７】
以上、説明したとおり、本実施形態の電子時計１、電子機器の制御方法及び電子機器の動作制御用プログラムでは、方位算出モードＳ０において、地磁気異常と判断され、使用者が電子時計１に対して「８の字動作」を行うことで、電子時計１が姿勢変更を伴う所定の動作を行っていると判定されたときに、補正モードＳ１０に移行することができる。このように、電子時計１に対して「８の字動作」という簡単な動作で、補正モードＳ１０に移行することができる。また、「８の字動作」は、電子時計１を装着した片方の腕のみで行うことができるものであり、他方の腕は、自由に使用できる状況にすることができる。
【００５８】
本実施形態の電子時計１では、補正制御手段２７は、地磁気検出結果と、あらかじめ設定された下限値及び上限値とを比較し、地磁気検出結果が下限値より小さい場合又は上限値より大きい場合に、地磁気検出結果が異常状態であると判断する。このため、地磁気の異常を容易に判断することができる。
【００５９】
また、本実施形態の電子時計１では、補正制御手段２７は、今回検出した地磁気検出結果と、前回検出した地磁気検出結果とを比較し、今回検出した地磁気検出結果が、前回検出した地磁気検出結果よりも、あらかじめ設定された割合より小さい場合又は大きい場合に、今回の地磁気検出結果が異常状態であると判断する。このため、地磁気の異常を容易に判断することができる。
【００６０】
さらに、本実施形態の電子時計１では、加速度センサ２８は、電子時計１自体の加速度を測定し、補正制御手段２７は、電子時計１自体に対して適正な「８の字動作」が行われたと判定された場合に、加速度センサ２８による加速度の測定を停止する。このため、処理時間を短縮することができるとともに、電池を節約することができる。
【００６１】
以上、本発明の好ましい実施形態について詳述したが、本発明に係る電子機器、電子時計、電子機器の制御方法及びプログラムは上述した実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形、変化が可能である。
【００６２】
（変形例）
上記実施形態では、電子時計１は、ステップＳ１２及びステップＳ１３などにおいて、加速度センサ２８で、水平補正の処理を行ったが、この水平補正の処理は、行わなくてもよい。
【００６３】
上記実施形態では、時刻モードから方位算出モードＳ０に切り替えて方位算出を行う場合について説明したが、潜水時のダイビングモードにおいて、例えば第３ボタン１３ｃを押すことにより、方位算出モードＳ０に移行するようにしてもよい。このとき、第１表示部１２ａは、水深を表示し、第３表示部１２ｃは、方位記号を表示する。
【００６４】
以下に、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲に記載した発明を付記する。付記に記載した請求項の項番は、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲のとおりである。
＜請求項１＞
姿勢を検出する姿勢検出手段と、
地磁気を検出する地磁気検出手段と、
前記地磁気を補正する補正値を取得する補正値取得手段と、
前記地磁気検出手段により検出された地磁気検出結果と前記補正値とに基づいて方位を算出する方位算出手段と、
前記補正値取得手段を制御する補正制御手段と、を備え、
前記補正制御手段は、前記地磁気検出手段の地磁気検出結果が異常状態であると判断され、前記姿勢検出手段の姿勢検出結果が所定の動作を行っていると判定される場合に、前記補正値取得手段による前記補正値の取得を開始させる
ことを特徴とする電子機器。
＜請求項２＞
前記補正制御手段は、前記地磁気検出結果と、あらかじめ設定された下限値及び上限値とを比較し、前記地磁気検出結果が下限値より小さい場合又は上限値より大きい場合に、前記地磁気検出結果が異常状態であると判断する
ことを特徴とする請求項１に記載の電子機器。
＜請求項３＞
前記補正制御手段は、今回検出した前記地磁気検出結果と、前回検出した前記地磁気検出結果とを比較し、今回検出した前記地磁気検出結果が、前回検出した前記地磁気検出結果よりも、あらかじめ設定された割合より小さい場合又は大きい場合に、今回の前記地磁気検出結果が異常状態であると判断する
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の電子機器。
＜請求項４＞
前記姿勢検出手段は、前記電子機器自体の加速度を測定し、
前記補正制御手段は、前記姿勢検出手段の姿勢検出結果から、前記電子機器自体が前記所定の動作を行っていると判定される場合に、前記姿勢検出手段による加速度の測定を停止する
ことを特徴とする請求項１から３までのいずれか１項に記載の電子機器。
＜請求項５＞
請求項１から４までのいずれか１項に記載の電子機器と、
時刻を表示可能な表示手段と、を備える
ことを特徴とする電子時計。
＜請求項６＞
電子機器の制御方法であって、
姿勢を検出する姿勢検出工程と、
地磁気を検出する地磁気検出工程と、
前記地磁気を補正する補正値を取得する補正値取得工程と、
前記地磁気検出工程により検出された地磁気検出結果と前記補正値とにより方位を算出する方位算出工程と、
前記補正値取得工程を制御する補正制御工程と、を含み、
前記補正制御工程は、前記地磁気検出工程の地磁気検出結果が異常状態であると判断され、前記姿勢検出工程の姿勢検出結果が所定の動作を行っていると判定される場合に、前記補正値取得工程による前記補正値の取得を開始させる
ことを特徴とする電子機器の制御方法。
＜請求項７＞
電子機器の動作制御用プログラムであって、
姿勢を検出する姿勢検出工程と、
地磁気を検出する地磁気検出手工程と、
前記地磁気を補正する補正値を取得する補正値取得工程と、
前記地磁気検出工程により検出された地磁気検出結果と前記補正値とにより方位を算出する方位算出工程と、
前記補正値取得工程を制御する補正制御工程と、を含み、
前記補正制御工程は、前記地磁気検出工程の地磁気検出結果が異常状態であると判断され、前記姿勢検出工程の姿勢検出結果が所定の動作を行っていると判定される場合に、前記補正値取得工程による前記補正値の取得を開始させる、機能をコンピュータに実現させる
ことを特徴とするプログラム。
【符号の説明】
【００６５】
１    電子時計（電子機器）
１２  表示手段
２３  地磁気検出手段
２４  方位算出手段
２６  報知手段
２７  補正制御手段
２８  加速度センサ（姿勢検出手段）
２９  補正値取得手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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