(57)【要約】【課題】現場において工期を短縮しつつ、継手の剛性を高める。【解決手段】地下構造物１０は、長手方向に延びる地下構造物１０であって、長手方向、および地下構造物１０の周方向に配置された複数の鋼製セグメント３１と、長手方向に隣り合う鋼製セグメント３１同士を接合する長手継手と、周方向に隣り合う鋼製セグメント３１同士を接合する横断継手と、を有する鋼製躯体３０と、長手方向に隣り合う鋼製セグメント３１同士の間に充填され、長手継手および横断継手のうちの少なくとも一方の継手に固着することで同継手を固定する充填伝達材と、を備える。【選択図】図２
2018168561.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手方向に延びる地下構造物であって、
前記長手方向、および前記地下構造物の周方向に配置された複数の鋼製セグメントと、前記長手方向に隣り合う前記鋼製セグメント同士を接合する長手継手と、前記周方向に隣り合う前記鋼製セグメント同士を接合する横断継手と、を有する鋼製躯体と、
前記長手方向に隣り合う前記鋼製セグメント同士の間に充填され、前記長手継手および前記横断継手のうちの少なくとも一方の継手に固着することで同継手を固定する充填伝達材と、を備えることを特徴とする地下構造物。
【請求項２】
前記複数の鋼製セグメントが、前記周方向に並んで配置されて互いに前記横断継手を介して接合されることで、セグメントリングを形成し、
複数の前記セグメントリングが、前記長手方向に並んで配置されて互いに前記長手継手を介して接合されることで、前記鋼製躯体を形成し、
前記充填伝達材が、前記長手方向に隣り合う前記セグメントリングの間に充填されたことを特徴とする請求項１に記載の地下構造物。
【請求項３】
前記長手方向に隣り合う前記セグメントリングでは、前記横断継手の前記周方向の位置が互いに異なっていることを特徴とする請求項２に記載の地下構造物。
【請求項４】
前記セグメントリングに対して前記長手方向の両側に位置する前記長手継手の前記周方向の位置が互いに異なっていることを特徴とする請求項２または３に記載の地下構造物。
【請求項５】
前記長手継手および前記横断継手の両方が、前記長手方向に隣り合う前記セグメントリングの間に配置されて前記充填伝達材により固定されたことを特徴とする請求項２から４のいずれか１項に記載の地下構造物。
【請求項６】
前記横断継手が、前記周方向に隣り合う前記鋼製セグメントのうち、一方から他方に向けて突出するとともに嵌合孔が形成された雌継手と、他方に設けられ前記嵌合孔に嵌合された雄継手と、を備えることを特徴とする請求項１から５のいずれか１項に記載の地下構造物。
【請求項７】
前記鋼製セグメントが、
前記地下構造物の径方向の外側を向くスキンプレートと、
前記スキンプレートに前記長手方向に間隔をあけて配置され、前記スキンプレートから前記径方向の内側に向けて延びる一対の主桁プレートと、
前記周方向に間隔をあけて配置されるとともに前記一対の主桁プレートを前記長手方向に連結し、前記径方向の外側に位置する外側プレートおよび前記径方向の内側に位置する内側プレートを有する複数の縦リブと、
前記外側プレートと前記内側プレートとを連結する第１対傾構と、
前記周方向に隣り合う前記縦リブの間に配置され、前記長手方向に隣り合う前記主桁プレートにおいて前記径方向の内側に位置する端部同士を連結する第２対傾構と、を備えることを特徴とする請求項１から６のいずれか１項に記載の地下構造物。
【請求項８】
前記長手方向に延びる内空を、前記鋼製躯体とともに形成するコンクリート躯体を更に備えることを特徴とする請求項１から７のいずれか１項に記載の地下構造物。
【請求項９】
前記コンクリート躯体が、床版を形成し、
前記鋼製躯体が、前記床版から上側に延びる側版を形成することを特徴とする請求項８に記載の地下構造物。
【請求項１０】
前記鋼製セグメントが、
前記地下構造物の径方向の外側を向くスキンプレートと、
前記スキンプレートに前記長手方向に間隔をあけて配置され、前記スキンプレートから前記径方向の内側に向けて延びる一対の主桁プレートと、を備え、
前記複数の鋼製セグメントのうち、前記側版を形成して前記コンクリート躯体が固着された基礎セグメントにおける前記スキンプレートと前記一対の主桁プレートとの間に、前記コンクリート躯体のコンクリートが充填されたことを特徴とする請求項９に記載の地下構造物。
【請求項１１】
前記基礎セグメントの前記主桁プレートにおいて前記コンクリートに上側から隣接する部分には、主桁伝達材が配置されたことを特徴とする請求項１０に記載の地下構造物。
【請求項１２】
前記基礎セグメントが、鉛直方向に間隔をあけて配置された複数の縦リブを備え、
前記主桁伝達材が、前記基礎セグメントにおける前記複数の縦リブのうち、前記コンクリートに最も近接する縦リブに連結されたことを特徴とする請求項１１に記載の地下構造物。
【請求項１３】
前記基礎セグメントには、少なくとも一部が前記コンクリート躯体に埋設され、前記コンクリート躯体に生じる応力を前記基礎セグメントに伝達する伝達部材が設けられていることを特徴とする請求項１０から１２のいずれか１項に記載の地下構造物。
【請求項１４】
前記主桁プレートが、前記径方向に延びるウエブ、および前記ウエブを前記径方向に挟んだ両側に位置する一対のフランジを有するＨ形状またはＩ形状の断面に形成されていることを特徴とする請求項１３に記載の地下構造物。
【請求項１５】
前記フランジにおける前記長手方向の端部には、凹凸部が形成され、
前記長手方向に隣り合う前記鋼製セグメント同士では、互いの前記フランジ同士が、互いの前記凹凸部同士が嵌合された状態で前記長手方向に突き合わされ、
互いに嵌合し合う前記凹凸部同士の間には、シール材が設けられていることを特徴とする請求項１４に記載の地下構造物。
【請求項１６】
前記伝達部材が、前記基礎セグメントの前記一対のフランジのうち、前記周方向のうちの水平方向と平行な短手方向の内側に位置するフランジにより形成された定着板を備えることを特徴とする請求項１４または１５に記載の地下構造物。
【請求項１７】
前記コンクリート躯体が、前記周方向のうちの水平方向と平行な短手方向に延びて前記短手方向の端部が前記一対の主桁プレートの間に配置された複数の主鉄筋を備え、
前記伝達部材が、前記主鉄筋に遊嵌されることで連結され、前記主鉄筋に前記短手方向に引張力が作用したときに、前記主鉄筋を係止するストッパ部材を備えることを特徴とする請求項１３から１６のいずれか１項に記載の地下構造物。
【請求項１８】
前記コンクリート躯体が、前記周方向のうちの水平方向と平行な短手方向に延びて前記短手方向の端部が前記一対の主桁プレートの間に配置された複数の主鉄筋を備え、
前記伝達部材が、隣り合う前記主鉄筋の間に配置された主鉄筋伝達板を備えることを特徴とする請求項１３から１７のいずれか１項に記載の地下構造物。
【請求項１９】
前記伝達部材が、前記主桁プレートに設けられるとともに一部が前記コンクリート躯体から上方に突出するハンチシアプレートを備えることを特徴とする請求項１３から１８のいずれか１項に記載の地下構造物。
【請求項２０】
前記伝達部材が、前記主桁プレートに対して前記長手方向にずらされた位置に配置されたシアプレートを備えることを特徴とする請求項１３から１９のいずれか１項に記載の地下構造物。
【請求項２１】
前記鋼製躯体が、頂版を形成し、
前記側版と前記頂版との隅角部が、前記鋼製セグメントが備える円弧部により形成されたことを特徴とする請求項９から２０のいずれか１項に記載の地下構造物。
【請求項２２】
請求項１から２１のいずれか１項に記載の地下構造物において、
前記複数の鋼製セグメントが、前記周方向に並んで配置されて互いに前記横断継手を介して接合されることで、セグメントリングを形成し、
複数の前記セグメントリングが、前記長手方向に並んで配置されて互いに前記長手継手を介して接合されることで、前記鋼製躯体を形成する地下構造物の構築方法であって、
地盤における前記地下構造物の形成予定領域の最下端に至るまで前記地盤を掘削して全体構築空間を形成する工程と、
前記全体構築空間において、前記複数の鋼製セグメントを前記長手継手および前記横断継手を介して組み合わせ、前記鋼製躯体を形成する工程と、
前記長手方向に隣り合う前記セグメントリングの間に前記充填伝達材を充填する工程と、を備えることを特徴とする地下構造物の構築方法。
【請求項２３】
請求項１から２１のいずれか１項に記載の地下構造物において、
前記複数の鋼製セグメントが、前記周方向に並んで配置されて互いに前記横断継手を介して接合されることで、セグメントリングを形成し、
複数の前記セグメントリングが、前記長手方向に並んで配置されて互いに前記長手継手を介して接合されることで、前記鋼製躯体を形成する地下構造物の構築方法であって、
地盤における前記地下構造物の形成予定領域の上部に至るまで前記地盤を掘削して部分構築空間を形成した後、前記部分構築空間において、前記複数の鋼製セグメントを前記長手継手および前記横断継手を介して組み合わせて前記地下構造物の上部を形成する工程と、
前記地盤を更に掘削して前記部分構築空間を下側に拡大し、前記拡大された前記部分構築空間に配置される前記地下構造物の一部を、前記複数の鋼製セグメントを組み合わせることで形成し、前記鋼製躯体が形成されるまで前記掘削と前記組み合わせとを繰り返す工程と、
前記長手方向に隣り合う前記セグメントリングの間に前記充填伝達材を充填する工程と、を備えることを特徴とする地下構造物の構築方法。
【請求項２４】
前記地下構造物の上部を形成する工程の際、前記部分構築空間の側部に施工された一対の土留壁それぞれにブラケットを配置し、前記地下構造物の上部および前記ブラケットによって支保することを特徴とする請求項２３に記載の地下構造物の構築方法。
【請求項２５】
前記長手方向に延びる内空を、前記鋼製躯体とともに形成するコンクリート躯体を、床版として形成する工程を更に備え、
前記コンクリート躯体を形成する工程が、前記周方向のうちの水平方向と平行な短手方向に延びる鉄筋籠を配置する工程を備え、
前記鉄筋籠を配置する工程の際、前記鉄筋籠が前記短手方向に分割されてなる複数の分割籠のうち、前記短手方向の端部を形成する端部籠を配置した後、前記短手方向の中央部を形成する中央籠を配置することを特徴とする請求項２２から２４のいずれか１項に記載の地下構造物の構築方法。
【請求項２６】
前記端部籠と前記中央籠とを重ね継手により接合することを特徴とする請求項２５に記載の地下構造物の構築方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地下構造物および地下構造物の構築方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、都市部において地下構造物を開削工法によって構築する際、現場のスペースが少ない狭隘な施工環境が要求されたり、施工の重機が小型であることが要求されたり、公共工事として工期の短縮が要求されたりしている。そこで、例えば特許文献１に記載されているように、地下構造物の組み立てに際し、シールド工法のように、軽量なプレファブ部材を工場で製作した後、現場に搬送して現場で組み立て作業をすることが考えられる。これにより、工期の短縮が期待できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１６２８８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、例えば、前述のような小型の重機によってプレファブ部材を扱うこと等を目的として、プレファブ部材の軽量化を図ると、必要な部材の数が多くなり、部材間を接合する継手の数も多くなる。継手の数が多くなると、継手の接合作業が多くなり、作業が煩雑になったり、工期が長くなったりするおそれがある。
そこで工期の短縮の観点から、継手の接合作業の工数を低減することについての要望がある。
【０００５】
また、開削工法によって、地下構造物としての矩形断面のトンネル（開削トンネル）を構築する場合、例えば、シールド工法によって、地下構造物としての円形断面のトンネル（シールドトンネル）を構築する場合に比べて、部材間を接合する継手１つ１つの剛性を高めることも求められる。すなわち、円形断面のシールドトンネルの場合、トンネル外からの土水圧がトンネルに作用すると、各セグメントが、トンネル周方向（内空の周方向）に圧縮されて、トンネルが全体として安定する。一方、矩形断面の開削トンネルの場合、トンネル外からの土水圧がトンネルに作用したとき、各セグメントにトンネル周方向の曲げモーメントが発生する。そのため、継手に高い剛性が求められる。
例えば、継手にボルトを利用している場合には、継手の剛性を高めるためにボルトを多く設けることが考えられるが、ボルトを多く設けると現場のボルト締め作業に時間がかかる。さらに例えば、嵌め合わせ式の継手を採用している場合には、継手が目開かないように継手の隙間を小さくすることが考えられるが、隙間を小さくすることで現場での組み立てが手間取り、やはり時間がかかる。すなわち、継手の剛性を高めるためには、継手の接合作業の工数が増加し易い。
【０００６】
以上のように、一般的に開削トンネルを形成する場合、継手の接合作業の工数を低減したいという要望があるものの、継手の剛性を確保する必要があるために継手の接合作業の工数が増加し易く、現実的には接合作業の工数の低減が難しいという問題がある。
【０００７】
本発明は、前述した事情に鑑みてなされたものであって、現場において工期を短縮しつつ、継手の剛性を高めることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決するために、本願発明者は、例えば、充填材の充填によって継手を補強することや、継手の位置を調整すること等により、継手の剛性に起因する技術的課題をはじめとする諸問題を解決することに想到した。本発明は以下の手段を提案している。
本発明に係る地下構造物は、長手方向に延びる地下構造物であって、前記長手方向、および前記地下構造物の周方向に配置された複数の鋼製セグメントと、前記長手方向に隣り合う前記鋼製セグメント同士を接合する長手継手と、前記周方向に隣り合う前記鋼製セグメント同士を接合する横断継手と、を有する鋼製躯体と、前記長手方向に隣り合う前記鋼製セグメント同士の間に充填され、前記長手継手および前記横断継手のうちの少なくとも一方の継手に固着することで同継手を固定する充填伝達材と、を備える。
【０００９】
この場合、充填伝達材が、長手継手および横断継手のうちの少なくとも一方の継手に固着することで同継手を固定する。したがって、長手継手および横断継手のうちの少なくとも一方を補強するために、単に充填材を充填して充填伝達材を形成すればよく、現場において施工性を高めて工期を短縮しつつ、長手継手や横断継手の剛性を高めることができる。
【００１０】
前記複数の鋼製セグメントが、前記周方向に並んで配置されて互いに前記横断継手を介して接合されることで、セグメントリングを形成し、複数の前記セグメントリングが、前記長手方向に並んで配置されて互いに前記長手継手を介して接合されることで、前記鋼製躯体を形成し、前記充填伝達材が、前記長手方向に隣り合う前記セグメントリングの間に充填されてもよい。
【００１１】
この場合、充填伝達材が、長手方向に隣り合うセグメントリングの間に充填されている。したがって、充填伝達材をセグメントリングの間に充填することで、充填伝達材を、長手方向に隣り合う複数の鋼製セグメントの間に並行して充填することが可能になり、現場において施工性を更に高め工期を確実に短縮することができる。
【００１２】
前記長手方向に隣り合う前記セグメントリングでは、前記横断継手の前記周方向の位置が互いに異なっていてもよい。
【００１３】
この場合、長手方向に隣り合うセグメントリングでは、横断継手の周方向の位置が互いに異なっている。したがって、例えば、横断継手が鋼製躯体の特定の位置に長手方向に連続して位置することで、その位置の剛性が他の位置の剛性に比べて極端に変化する弊害等を抑制することができる。その結果、剛性の低い横断継手より、隣接するセグメントリングに応力が配分されることから、局所的に負担が大きくなる構造的な弱点を無くすことができる。これにより、例えば、地下構造物の品質を確保し易くすること等ができる。
【００１４】
前記セグメントリングに対して前記長手方向の両側に位置する前記長手継手の前記周方向の位置が互いに異なっていてもよい。
【００１５】
この場合、セグメントリングに対して長手方向の両側に位置する長手継手の前記周方向の位置が互いに異なっている。したがって、例えば、長手継手が鋼製躯体の特定の位置に長手方向に連続して位置することで、その位置の剛性が他の位置の剛性に比べて極端に変化する弊害等を抑制することができる。その結果、隣り合うセグメントリングにおいて応力が均等に配分されることから、局所的に負担が大きくなる構造的な弱点を無くすことができる。これにより、例えば、地下構造物の品質を確保し易くすること等ができる。
【００１６】
前記長手継手および前記横断継手の両方が、前記長手方向に隣り合う前記セグメントリングの間に配置されて前記充填伝達材により固定されてもよい。
【００１７】
この場合、長手継手および横断継手の両方が、長手方向に隣り合うセグメントリングの間に配置されて充填伝達材により固定されている。したがって、充填伝達材をセグメントリングの間にのみ充填することで、長手方向に隣り合う複数の鋼製セグメントの間に配置された長手継手および横断継手の両方を補強することが可能になり、現場において工期を確実に短縮することができる。さらに、現場における充填伝達材の管理箇所が少なくなることから、地下構造物の品質を確保し易くすること等ができる。
【００１８】
前記横断継手が、前記周方向に隣り合う前記鋼製セグメントのうち、一方から他方に向けて突出するとともに嵌合孔が形成された雌継手と、他方に設けられ前記嵌合孔に嵌合された雄継手と、を備えてもよい。
【００１９】
この場合、横断継手が雌継手および雄継手を備えている。したがって、雄継手が、雌継手の嵌合孔に嵌合されるように、周方向に隣り合う鋼製セグメントを組み合わせることのみで、横断継手による接合を即座に実現することができる。これにより、現場において工期を確実に短縮することができる。
なお、横断継手が充填伝達材によって補強される場合、雌継手と雄継手との嵌め合いを緩くしても（横断継手の隙間を大きくしても）、充填伝達材によって横断継手の剛性を十分に確保することが可能になり、嵌め合いを緩くしているため継手の作業時間が短縮されることから、現場において工期をより確実に短縮することができる。
【００２０】
前記鋼製セグメントが、前記地下構造物の径方向の外側を向くスキンプレートと、前記スキンプレートに前記長手方向に間隔をあけて配置され、前記スキンプレートから前記径方向の内側に向けて延びる一対の主桁プレートと、前記周方向に間隔をあけて配置されるとともに前記一対の主桁プレートを前記長手方向に連結し、前記径方向の外側に位置する外側プレートおよび前記径方向の内側に位置する内側プレートを有する複数の縦リブと、前記外側プレートと前記内側プレートとを連結する第１対傾構と、前記周方向に隣り合う前記縦リブの間に配置され、前記長手方向に隣り合う前記主桁プレートにおいて前記径方向の内側に位置する端部同士を連結する第２対傾構と、を備えていてもよい。
【００２１】
この場合、一対の主桁プレートが、縦リブ、第１対傾構および第２対傾構によって、長手方向、周方向、径方向の全ての方向に対して拘束される。したがって、主桁プレートが捻じれることや局所的に座屈することで、鋼製躯体の耐荷性能を瞬時に喪失することが抑制される。これにより、例えば、地下構造物の品質を確保し易くすること等ができる。
【００２２】
前記長手方向に延びる内空を、前記鋼製躯体とともに形成するコンクリート躯体を更に備えてもよい。
【００２３】
この場合、コンクリート躯体が鋼製躯体とともに内空を形成する。したがって、鋼製躯体を内空の全域にわたって組み合わせるといった必要がなく、内空の一部を単にコンクリートを打設することにより形成することができる。さらに、躯体の全てをコンクリート躯体により構築する必要もなく、躯体の一部を、プレファブの鋼製セグメントを現場で組み立てることにより形成することができる。したがって、例えば、躯体の全てを現場で鉄筋コンクリートにより構築する場合などに比べて、型枠を不要としたり、鉄筋の組み立てを不要としたり、コンクリートの養生時間を不要としたりすることができる。これらにより、現場において工期を確実に短縮することができる。
また、コンクリート躯体が鋼製躯体とともに内空を形成する。したがって、躯体の全てが鋼製躯体により形成されている場合に比べて、躯体の重量を増大させ易くすることができる。これにより、例えば、地下構造物が浮力を受けることで予期せずに変位するのを防止すること等が可能になり、地下構造物の安定性を確保し易くすること等ができる。
【００２４】
前記コンクリート躯体が、床版を形成し、前記鋼製躯体が、前記床版から上側に延びる側版を形成してもよい。
【００２５】
この場合、コンクリート躯体が床版を形成し、鋼製躯体が側版を形成する。したがって、例えば、コンクリート躯体が側版を形成する場合と異なり、コンクリートの打設時における型枠を不要とすること等が可能になり、現場において工期をより確実に短縮することができる。
【００２６】
前記鋼製セグメントが、前記地下構造物の径方向の外側を向くスキンプレートと、前記スキンプレートに前記長手方向に間隔をあけて配置され、前記スキンプレートから前記径方向の内側に向けて延びる一対の主桁プレートと、を備え、前記複数の鋼製セグメントのうち、前記側版を形成して前記コンクリート躯体が固着された基礎セグメントにおける前記スキンプレートと前記一対の主桁プレートとの間に、前記コンクリート躯体のコンクリートが充填されてもよい。
【００２７】
この場合、コンクリート躯体のコンクリートが、基礎セグメントにおけるスキンプレートと一対の主桁プレートとの間の空間部に充填されている。したがって、鋼製躯体とコンクリート躯体とを強固に結合することができる。
【００２８】
前記基礎セグメントの前記主桁プレートにおいて前記コンクリートに上側から隣接する部分には、主桁伝達材が配置されてもよい。
【００２９】
この場合、基礎セグメントに、主桁伝達材が配置されている。したがって、例えば、基礎セグメントに外力が作用したときに、基礎セグメントの主桁プレートにおいてコンクリートに上側から隣接する部分に集中し易い応力に対して、主桁伝達材によって主桁プレートを補強することができる。
【００３０】
前記基礎セグメントが、鉛直方向に間隔をあけて配置された複数の縦リブを備え、前記主桁伝達材が、前記基礎セグメントにおける前記複数の縦リブのうち、前記コンクリートに最も近接する縦リブに連結されてもよい。
【００３１】
この場合、主桁伝達材が、基礎セグメントにおける複数の縦リブのうち、コンクリートに最も近接する縦リブに連結されている。したがって、主桁伝達材によって主桁プレートを強固に補強することができる。
【００３２】
前記基礎セグメントには、少なくとも一部が前記コンクリート躯体に埋設され、前記コンクリート躯体に生じる応力を前記基礎セグメントに伝達する伝達部材が設けられていてもよい。
【００３３】
この場合、基礎セグメントに伝達部材が設けられている。これにより、コンクリート躯体に生じる応力を、伝達部材を介して基礎セグメントに伝達することが可能になり、鋼製躯体とコンクリート躯体とを一層強固に結合することができる。したがって、基礎セグメントにおける空間部を大きく確保しても、鋼製躯体（基礎セグメント）とコンクリート躯体とを強固に結合することが可能になり、鋼製躯体からのコンクリート躯体の抜けを効果的に抑制することができる。その結果、例えば、前記空間部を大きく確保してコンクリートの空間部への充填をスムーズに実施すること等が可能になり、現場において工期をより確実に短縮することができる。
【００３４】
前記主桁プレートが、前記径方向に延びるウエブ、および前記ウエブを前記径方向に挟んだ両側に位置する一対のフランジを有するＨ形状またはＩ形状の断面に形成されていてもよい。
【００３５】
この場合、主桁プレートが、Ｈ形状またはＩ形状の断面に形成されている。したがって、長手方向に隣り合う鋼製セグメント同士における互いの主桁プレート同士の間に、充填伝達材を充填するための空間を形成し易くすることができる。
【００３６】
前記フランジにおける前記長手方向の端部には、凹凸部が形成され、前記長手方向に隣り合う前記鋼製セグメント同士では、互いの前記フランジ同士が、互いの前記凹凸部同士が嵌合された状態で前記長手方向に突き合わされ、互いに嵌合し合う前記凹凸部同士の間には、シール材が設けられていてもよい。
【００３７】
この場合、長手方向に隣り合う鋼製セグメント同士では、互いのフランジ同士が、互いの凹凸部同士が嵌合された状態で長手方向に突き合わされている。したがって、地震時などで地下構造物の周囲の地盤が大きく変位した場合においても、凹凸部同士が噛み合わさることで、隣り合う鋼製セグメントが一体性を保つ。これにより、周囲の地盤から地下構造物への土砂の侵入を抑制することができる。
また、互いに嵌合し合う凹凸部同士の間に、シール材が設けられている。したがって、例えば、地下構造物の外部の地下水などが鋼製躯体を通して内空に浸入するのを抑制すること等ができる。これにより、例えば、地下構造物の品質を確保し易くすること等ができる。
【００３８】
前記伝達部材が、前記基礎セグメントの前記一対のフランジのうち、前記周方向のうちの水平方向と平行な短手方向の内側に位置するフランジにより形成された定着板を備えてもよい。
【００３９】
この場合、定着板が、主桁プレートのフランジにより形成されている。したがって、コスト低減を図るとともに現場において工期をより一層短縮することができる。
【００４０】
前記コンクリート躯体が、前記周方向のうちの水平方向と平行な短手方向に延びて前記短手方向の端部が前記一対の主桁プレートの間に配置された複数の主鉄筋を備え、前記伝達部材が、前記主鉄筋に遊嵌されることで連結され、前記主鉄筋に前記短手方向に引張力が作用したときに、前記主鉄筋を係止するストッパ部材を備えてもよい。
【００４１】
この場合、ストッパ部材が、主鉄筋に短手方向に引張力が作用したときに、主鉄筋を係止する。したがって、仮に主鉄筋が一対の主桁プレートの間から引き抜かれようとしたとしても、主鉄筋とストッパ部材とが遊嵌して相互に連結されることで、コンクリート躯体から圧縮反力として伝達されて伝達部材に受け止められ、ストッパ部材により主鉄筋の引き抜きを抑止することが可能になり、鋼製躯体とコンクリート躯体とを一層強固に結合することができる。
【００４２】
前記コンクリート躯体が、前記周方向のうちの水平方向と平行な短手方向に延びて前記短手方向の端部が前記一対の主桁プレートの間に配置された複数の主鉄筋を備え、前記伝達部材が、隣り合う前記主鉄筋の間に配置された主鉄筋伝達板を備えてもよい。
【００４３】
この場合、主鉄筋伝達板が、隣り合う主鉄筋の間に配置されている。したがって、各主鉄筋に生じる引張力をコンクリートに伝達し、さらに主鉄筋伝達板を介して基礎セグメントに効果的に伝達することができる。
【００４４】
前記伝達部材が、前記主桁プレートに設けられるとともに一部が前記コンクリート躯体から上方に突出するハンチシアプレートを備えてもよい。
【００４５】
この場合、ハンチシアプレートが主桁プレートに設けられ、その一部がコンクリート躯体から上方に突出する。したがって、床版と側版との隅角部、つまりコンクリート躯体と鋼製躯体との結合部分において発生する鉛直方向や水平方向の応力（例えば、床版と側版との間を拡開させるような応力）を、コンクリート躯体から基礎セグメントの主桁プレートにスムーズに伝達することができる。
【００４６】
前記伝達部材が、前記主桁プレートに対して前記長手方向にずらされた位置に配置されたシアプレートを備えてもよい。
【００４７】
この場合、シアプレートが、主桁プレートに対して長手方向にずらされた位置に配置されている。したがって、コンクリート躯体に発生する応力を、長手方向に沿って主桁プレートが配置されていない位置においてシアプレートを介して鋼製躯体（基礎セグメント）に伝達することができる。これにより、長手方向に連続するコンクリート躯体と、長手方向に断続して配置される主桁プレートとの間で相互に応力が伝達され、鋼製躯体とコンクリート躯体とをより一層強固に結合することができる。
【００４８】
前記鋼製躯体が、頂版を形成し、前記側版と前記頂版との隅角部が、前記鋼製セグメントが備える円弧部により形成されてもよい。
【００４９】
この場合、側版と頂版との隅角部が、円弧部により形成されている。したがって、隅角部における応力の集中を緩和したり、鋼製躯体の組み立てにおいて隅角部の溶接作業を減らしたりすることができる。
【００５０】
本発明に係る地下構造物の構築方法は、前記地下構造物において、前記複数の鋼製セグメントが、前記周方向に並んで配置されて互いに前記横断継手を介して接合されることで、セグメントリングを形成し、複数の前記セグメントリングが、前記長手方向に並んで配置されて互いに前記長手継手を介して接合されることで、前記鋼製躯体を形成する地下構造物の構築方法であって、地盤における前記地下構造物の形成予定領域の最下端に至るまで前記地盤を掘削して全体構築空間を形成する工程と、前記全体構築空間において、前記複数の鋼製セグメントを前記長手継手および前記横断継手を介して組み合わせ、前記鋼製躯体を形成する工程と、前記長手方向に隣り合う前記セグメントリングの間に前記充填伝達材を充填する工程と、を備える。
また、本発明に係る地下構造物の構築方法は、前記地下構造物において、前記複数の鋼製セグメントが、前記周方向に並んで配置されて互いに前記横断継手を介して接合されることで、セグメントリングを形成し、複数の前記セグメントリングが、前記長手方向に並んで配置されて互いに前記長手継手を介して接合されることで、前記鋼製躯体を形成する地下構造物の構築方法であって、地盤における前記地下構造物の形成予定領域の上部に至るまで前記地盤を掘削して部分構築空間を形成した後、前記部分構築空間において、前記複数の鋼製セグメントを前記長手継手および前記横断継手を介して組み合わせて前記地下構造物の上部を形成する工程と、前記地盤を更に掘削して前記部分構築空間を下側に拡大し、前記拡大された前記部分構築空間に配置される前記地下構造物の一部を、前記複数の鋼製セグメントを組み合わせることで形成し、前記鋼製躯体が形成されるまで前記掘削と前記組み合わせとを繰り返す工程と、前記長手方向に隣り合う前記セグメントリングの間に前記充填伝達材を充填する工程と、を備える。
【００５１】
これらの場合、前記地下構造物を確実に構築することができる。
【００５２】
前記地下構造物の上部を形成する工程の際、前記部分構築空間の側部に施工された一対の土留壁それぞれにブラケットを配置し、前記一対の土留壁を前記地下構造物の上部および前記ブラケットによって支保してもよい。
【００５３】
この場合、地下構造物の上部を形成する工程の際、一対の土留壁を地下構造物の上部およびブラケットによって支保する。したがって、地下構造物の上部を形成するときに、地下構造物の上部の位置および一対の土留壁の位置の両方を安定させることが可能になり、現場において工期を効果的に短縮することができる。
【００５４】
前記長手方向に延びる内空を、前記鋼製躯体とともに形成するコンクリート躯体を、床版として形成する工程を更に備え、前記コンクリート躯体を形成する工程が、前記周方向のうちの水平方向と平行な短手方向に延びる鉄筋籠を配置する工程を備え、前記鉄筋籠を配置する工程の際、前記鉄筋籠が前記短手方向に分割されてなる複数の分割籠のうち、前記短手方向の端部を形成する端部籠を配置した後、前記短手方向の中央部を形成する中央籠を配置してもよい。
【００５５】
この場合、鉄筋籠を配置する工程の際、端部籠を配置した後、中央籠を配置する。したがって、例えば、短手方向に一連となっている鉄筋籠を配置する場合などに比べて、鉄筋籠を配置し易くすることが可能になり、現場において工期を効果的に短縮することができる。
【００５６】
前記端部籠と前記中央籠とを重ね継手により接合してもよい。
【００５７】
この場合、端部籠と中央籠とを重ね継手により接合する。したがって、いわゆる機械式継手もしくは圧接継手を用いて各鉄筋同士を１本１本連結することで、端部籠と中央籠とを接合する場合に比べて、継手の接合に要する手間を圧倒的に短くすることができる。さらには重ね継手により連結する鉄筋同士の間隔は、適当な範囲で近接させればよい。そのため、鉄筋籠の製作精度や設置精度を緩和することが可能になり、現場において工期を効果的に短縮することができる。
【発明の効果】
【００５８】
本発明によれば、現場において工期を短縮しつつ、継手の剛性を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】本発明の一実施形態に係る地下構造物を示す正面図である。
【図２】図１に示す地下構造物を構成する鋼製躯体の第１リングを主に示す正面図である。
【図３】図１に示す地下構造物を構成する鋼製躯体の第２リングを主に示す正面図である。
【図４】図１に示す地下構造物を構成する鋼製躯体の第１リングおよび第２リングにより形成される側版を、径方向の内側から見た側面図である。
【図５】図４に示すＶ−Ｖ断面矢視図である。
【図６】図４に示す第１リングを形成する鋼製セグメントを分解した状態を示す側面図である。
【図７】図４に示す第２リングを形成する鋼製セグメントを分解した状態を示す側面図である。
【図８】図４に示す第１リングを矢印ＶＩＩＩ側から見た正面図である。
【図９】図４に示す第２リングを矢印ＩＸ側から見た背面図である。
【図１０】図９に示す第２リングを形成する基礎セグメントの背面図である。
【図１１】図１０に示す基礎セグメントを、図１０とは反対側から見た正面図である。
【図１２】図４に示すＸＩＩ−ＸＩＩ断面矢視図である。
【図１３】図４に示すＸＩＩ−ＸＩＩ断面矢視図に相当する断面図であって、充填伝達材を除去して長手継手を示した図である。
【図１４】図１２および図１３に示す凹凸部を拡大した図である。
【図１５】図５に示す断面図における要部の拡大図である。
【図１６】図１５に示す鋼製躯体を矢印ＸＶＩ側から見た側面図である。
【図１７】図２に示す鉄筋籠の分解図である。
【図１８】図１に示す地下構造物を構成する基礎セグメントの模式的な斜視図である。
【図１９】図１に示す地下構造物の構築方向の第１例である。
【図２０】図１９に示す地下構造物の構築方向において、鉄筋籠を基礎セグメントの空間部に配置する方法を説明する模式的な斜視図である。
【図２１】図１に示す地下構造物の構築方向の第２例である。
【図２２】本発明の第１変形例に係る地下構造物を形成する基礎セグメントの正面図である。
【図２３】本発明の第２変形例に係る地下構造物を形成する基礎セグメントの模式的な斜視図である。
【図２４】本発明の第３変形例に係る地下構造物を形成する基礎セグメントの模式的な斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００６０】
以下、図１から図２４を参照し、本発明の一実施形態に係る地下構造物を説明する。
図１に示すように、地下構造物１０は、開削工法により地下に配置される。地下構造物１０は、長手方向Ｙ（前後方向）に延びる。地下構造物１０は、いわゆるカルバートであり、地下構造物１０の内部には、長手方向Ｙに延びる内空１１が形成されている。本実施形態では、内空１１の一部が、道路用や鉄道用のトンネル空間１２を形成する。
【００６１】
地下構造物１０は、長手方向Ｙに直交する横断面視において中空の矩形状に形成されている。地下構造物１０は、床版１３と、一対の側版１４と、頂版１５と、を備えている。一対の側版１４は、床版１３から上側に延びている。一対の側版１４は、鉛直方向Ｚに延びている。一対の側版１４は、地下構造物１０の周方向（内空１１の周方向）のうち、水平方向と平行な短手方向Ｘ（横方向、左右方向）に間隔をあけて配置されている。短手方向Ｘは、長手方向Ｙおよび鉛直方向Ｚの両方向に直交しており、一対の側版１４を結ぶ方向である。頂版１５は、一対の側版１４に架設され、側版１４から短手方向Ｘに延びている。
【００６２】
地下構造物１０は、一対の土留壁１６間に配置されている。一対の土留壁１６は、短手方向Ｘに間隔をあけて配置されている。地下構造物１０は、一対の土留壁１６間において支保工として機能する。
地下構造物１０は、土留壁１６の上端よりも下方に位置し、土留壁１６の下端よりも上方に位置している。一対の土留壁１６間における地下構造物１０の下側には、均しコンクリート１７が設置されている。一対の土留壁１６間における地下構造物１０の上側には、土砂が埋め戻されている。
【００６３】
図１から図１８に示すように、地下構造物１０は、鋼製躯体３０と、充填伝達材８０と、コンクリート躯体９０と、を備えている。鋼製躯体３０とコンクリート躯体９０とは、前記内空１１を形成する。
図１から図３に示すように、鋼製躯体３０は、一対の側版１４と、頂版１５と、を形成する。鋼製躯体３０は、倒立Ｕ字状に形成されている。鋼製躯体３０は、複数の鋼製セグメント３１と、長手継手３２（リング間継手、図１３参照）と、横断継手３３（リング内継手、図６、図７参照）と、を備えている。長手継手３２は、長手方向Ｙに隣り合う鋼製セグメント３１同士を接合する。横断継手３３は、周方向に隣り合う鋼製セグメント３１同士を接合する。
【００６４】
複数の鋼製セグメント３１は、長手方向Ｙおよび周方向の両方向に配置されている。本実施形態では、複数の鋼製セグメント３１は、周方向に並んで配置されて互いに横断継手３３を介して接合されることで、複数のセグメントリング３４を形成する。そして、複数のセグメントリング３４が、長手方向Ｙに並んで配置されて互いに長手継手３２を介して接合されることで、鋼製躯体３０を形成する。
【００６５】
複数のセグメントリング３４は、図２に示すような第１リング３５と、図３に示すような第２リング３６と、を備えている。図２および図３に示すように、第１リング３５および第２リング３６の外形状は、長手方向Ｙから見た正面視において、同等の形状で、かつ、同等の大きさに形成されている。第１リング３５および第２リング３６はそれぞれ、同数の鋼製セグメント３１により形成されている。
【００６６】
第１リング３５を形成する複数の鋼製セグメント３１は、鋼製躯体３０の短手方向Ｘの中央を通り鉛直方向Ｚに延びる中心線（不図示）を基準に、短手方向Ｘに非対称に配置されている。第２リング３６を形成する複数の鋼製セグメント３１も、前記中心線を基準に、短手方向Ｘに非対称に配置されている。第１リング３５および第２リング３６では、それぞれを形成する鋼製セグメント３１が、前記中心線を基準に左右反転された状態で配置されている。第１リング３５および第２リング３６では、横断継手３３の周方向の位置（相対位置）が互いに異なっている。
【００６７】
図４および図５に示すように、第１リング３５および第２リング３６は、長手方向Ｙに交互に配置されている。その結果、長手方向Ｙに隣り合うセグメントリング３４では、横断継手３３の周方向の位置（相対位置）が互いに異なっている。なお、セグメントリング３４に対して長手方向Ｙの両側に位置する長手継手３２の周方向の位置（相対位置）も、互いに異なっている。
【００６８】
以下では、第１リング３５を形成する鋼製セグメント３１について説明する。第２リング３６を形成する鋼製セグメント３１には、第１リング３５を形成する鋼製セグメント３１を左右反転させた構成を採用することが可能であり、第２リング３６を形成する鋼製セグメント３１の説明は省略する。
図２に示すように、鋼製セグメント３１は、側版１４を形成する側版セグメント３７と、頂版１５を形成する頂版セグメント３８と、を備えている。
【００６９】
側版セグメント３７は、短手方向Ｘの両側に２つずつ鉛直方向Ｚに積み上げられている。短手方向Ｘの第１側Ｘ１に位置する第１側版１４ａ、および第２側Ｘ２に位置する第２側版１４ｂはそれぞれ、主に２つの側版セグメント３７により形成されている。側版セグメント３７は、第１側版１４ａを形成する２つの第１側版セグメント３７ａと、第２側版１４ｂを形成する２つの第２側版セグメント３７ｂと、を備えている。２つの第１側版セグメント３７ａは、２つの第２側版セグメント３７ｂよりも高く積み上げられている。
【００７０】
２つの第１側版セグメント３７ａのうちの下方に位置する鋼製セグメント３１、および２つの第２側版セグメント３７ｂのうちの下方に位置する鋼製セグメント３１は、いずれも基礎セグメント３９である。基礎セグメント３９には、コンクリート躯体９０が固着される。２つの第１側版セグメント３７ａのうちの上方に位置する鋼製セグメント３１、および２つの第２側版セグメント３７ｂのうちの上方に位置する鋼製セグメント３１は、いずれも上部セグメント４０である。上部セグメント４０には、頂版セグメント３８が接合される。
【００７１】
頂版セグメント３８は、短手方向Ｘに２つ並んでいる。頂版セグメント３８は、第１側Ｘ１に位置する第１頂版セグメント３８ａと、第２側Ｘ２に位置する第２頂版セグメント３８ｂと、を備えている。第１頂版セグメント３８ａは、第２頂版セグメント３８ｂよりも短手方向Ｘに長い。
【００７２】
第１頂版セグメント３８ａおよび第２頂版セグメント３８ｂはいずれも、側版１４と頂版１５との隅角部１８を形成している。第１頂版セグメント３８ａおよび第２頂版セグメント３８ｂはそれぞれ、円弧部４１を備えていて、円弧部４１が前記隅角部１８を形成している。円弧部４１は、長手方向Ｙから見た正面視において、短手方向Ｘの外側に向けて突となる円弧状に形成されている。
なお第２頂版セグメント３８ｂは、円弧部４１から下方に延びる直線部４２を更に有している。直線部４２は、第２側版１４ｂの一部（上端部）を形成している。
【００７３】
図６から図１３に示すように、上記各鋼製セグメント３１は、共通の基本構成を備えている。鋼製セグメント３１は、基本構成として、スキンプレート４３と、一対の主桁プレート４４と、を備えている。スキンプレート４３は、地下構造物１０の径方向（内空１１の径方向）の外側を向く。図１２に示すように、一対の主桁プレート４４は、スキンプレート４３に長手方向Ｙに間隔をあけて配置され、スキンプレート４３から前記径方向の内側に向けて延びる。主桁プレート４４は、ウエブ４５と、一対のフランジ４６と、を備えるＨ形状またはＩ形状の断面に形成されている。ウエブ４５は、前記径方向に延びている。一対のフランジ４６は、ウエブ４５を前記径方向に挟んだ両側に位置している。
【００７４】
図１２に示すように、長手方向Ｙに隣り合う鋼製セグメント３１では、互いの主桁プレート４４におけるフランジ４６同士が突き合わされている。長手方向Ｙに隣り合う鋼製セグメント３１同士の間には、充填空間４８が形成されている。充填空間４８は、長手方向Ｙに隣り合うセグメントリング３４の間に、周方向の全長にわたって形成されている。充填空間４８は、長手方向Ｙに隣り合う鋼製セグメント３１同士において、互いに長手方向Ｙに対向するウエブ４５と、互いに長手方向Ｙに突き合わされたフランジ４６と、の間に設けられている。
フランジ４６における長手方向Ｙの端部には、凹凸部４７が形成されている。長手方向Ｙに隣り合う鋼製セグメント３１同士では、互いのフランジ４６同士が、互いの凹凸部４７同士が嵌合された状態で長手方向Ｙに突き合わされている。
【００７５】
図１４（ａ）、（ｂ）に示すように、互いに嵌合し合う凹凸部４７同士の間には、シール材４７ａが短手方向Ｘに対して２段に設けられている。シール材４７ａは、セグメントリング３４の全周にわたって配置されている。シール材４７ａは、短手方向Ｘ（前記径方向）に間隔をあけて一対配置されている。シール材４７ａは、弾性変形可能に形成されていて、凹凸部４７同士の間において長手方向Ｙに弾性的に圧縮変形させられている。シール材４７ａは、例えば水膨張性止水材により形成されている。シール材４７ａでは、図１４（ａ）に示すような、地下水Ｗが凹凸部４７間に浸入していない状態よりも、図１４（ｂ）に示すような、地下水Ｗが凹凸部４７間に浸入してシール材４７ａに到達した状態において膨張し、シール性が更に向上する。
【００７６】
側版セグメント３７は、スキンプレート４３および一対の主桁プレート４４に加え、複数の縦リブ４９と、第１対傾構５０と、第２対傾構５１と、を更に備えている。複数の縦リブ４９は、鉛直方向Ｚ（周方向）に間隔をあけて配置されている。各縦リブ４９は、一対の主桁プレート４４を長手方向Ｙに連結する。各縦リブ４９は、複数のリブプレート５２を備えている。リブプレート５２は、短手方向Ｘに一対配置されている。
【００７７】
リブプレート５２は、外側プレート５３と、内側プレート５４と、を備えている。外側プレート５３は、短手方向Ｘの外側に位置している。外側プレート５３は、スキンプレート４３に接合されている。外側プレート５３は、主桁プレート４４における短手方向Ｘの外側のフランジ４６とは非接合とされている。内側プレート５４は、短手方向Ｘの内側に位置している。内側プレート５４は、主桁プレート４４における短手方向Ｘの内側のフランジ４６と接合されている。内側プレート５４における短手方向Ｘの内側の端部には、切り欠き部５５が設けられている。切り欠き部５５は、内側プレート５４における長手方向Ｙの中央部に形成されている。
【００７８】
第１対傾構５０は、各縦リブ４９に設けられている。第１対傾構５０は、外側プレート５３と内側プレート５４とを連結する。第１対傾構５０は、長手方向Ｙに間隔をあけて一対配置されている。一対の第１対傾構５０は、短手方向Ｘの外側から内側に向かうに従い、互いに離間するように配置されている。第１対傾構５０は、鉛直方向Ｚ（周方向）から見た正面視において短手方向Ｘ（径方向）に対して傾斜している。
【００７９】
図６および図７に示すように、第２対傾構５１は、鉛直方向Ｚ（周方向）に隣り合う縦リブ４９の間に配置され、長手方向Ｙに隣り合う主桁プレート４４において短手方向Ｘ（径方向）の内側に位置する端部同士を連結する。第２対傾構５１は、短手方向Ｘ（径方向）の内側から見た正面視において長手方向Ｙに対して傾斜している。第２対傾構５１は、一対の主桁プレート４４における短手方向Ｘの内側のフランジ４６同士を長手方向Ｙに連結している。第２対傾構５１は、主桁プレート４４において内側プレート５４に連結された部分に接合されている。縦リブ４９を鉛直方向Ｚに挟んで隣り合う第２対傾構５１の傾斜方向は、互い違いになっている。
【００８０】
側版セグメント３７のうち、上部セグメント４０には、鉛直方向Ｚの全域にわたって、複数の縦リブ４９が鉛直方向Ｚに同等の間隔をあけて配置されている。側版セグメント３７のうち、基礎セグメント３９の上部には、複数の縦リブ４９が配置され、基礎セグメント３９の下部には、縦リブ４９が配置されておらず、空間部５６が形成されている。
【００８１】
図６から図１１に示すように、横断継手３３は、充填空間４８に配置されている。横断継手３３は、鋼製セグメント３１における一対の主桁プレート４４に配置されている。横断継手３３は、周方向に隣り合う鋼製セグメント３１のうち、一方から他方に向けて突出する雌継手５８と、他方に設けられた雄継手５９と、を備える。
【００８２】
雌継手５８は、表裏面が長手方向Ｙを向く板状に形成されている。図１０に示すように、雌継手５８には、嵌合孔６０が形成されている。嵌合孔６０は、雌継手５８を長手方向Ｙに貫通している。嵌合孔６０は、短手方向Ｘに間隔をあけて一対配置されるとともに、鉛直方向Ｚに間隔をあけて一対配置されている。雄継手５９は、嵌合孔６０に嵌合される。図１１に示すように、雄継手５９は、嵌合孔６０に対応して４つ設けられている。
【００８３】
図１３に示すように、長手継手３２は、充填空間４８に配置されている。長手継手３２は、鋼製セグメント３１における一対の主桁プレート４４に配置されている。長手継手３２は、長手方向Ｙに隣り合う鋼製セグメント３１のうち、一方から他方に突出する凸部材６１と、他方に設けられた凹部材６２と、を備えている。凸部材６１は、凹部材６２に着脱可能に嵌合される。
【００８４】
図１２に示すように、充填伝達材８０は、長手方向Ｙに隣り合う鋼製セグメント３１同士の間に充填されている。充填伝達材８０は、長手継手３２および横断継手３３のうちの少なくとも一方の継手に固着することで同継手を固定する。本実施形態では、長手継手３２および横断継手３３の両方が、長手方向Ｙに隣り合うセグメントリング３４の間に配置されて充填伝達材８０により固定されている。
【００８５】
本実施形態では、長手継手３２が固定されることは、凸部材６１と凹部材６２とが（長手継手３２を構成する継手同士が）固定されることを意味し、横断継手３３が固定されることは、雌継手５８と雄継手５９とが（横断継手３３を構成する継手同士が）固定されることを意味する。長手継手３２については、凸部材６１および凹部材６２の全体が充填伝達材８０に埋設されている。横断継手３３については、雌継手５８の表面に充填伝達材８０が固着されるとともに、雄継手５９と嵌合孔６０との間の隙間に充填伝達材８０が充填されている。
【００８６】
充填伝達材８０は、充填空間４８の全域にわたって密実に充填されることにより、長手継手３２、横断継手３３を拘束し、同時に前記継手３２、３３に発生した応力を相互に伝達している。充填伝達材８０には、例えば、無収縮モルタル等を採用することができる。無収縮モルタルは、強度および流動性が高く、固化後の堆積収縮を起こさない点で、充填伝達材８０として優れる。充填伝達材８０には、無収縮モルタルの他、セメントミルク、高流動コンクリート等を採用することもできる。さらに充填伝達材８０として、シールドトンネルを構築するシールド工法において、シールドマシンとセグメントとの隙間を埋めるときに使用される裏込め注入材も適する。
【００８７】
図２および図３に示すように、コンクリート躯体９０は、床版１３を形成する。コンクリート躯体９０は、基礎セグメント３９に固着されている。コンクリート躯体９０は、鉄筋籠９１と、コンクリート９２と、を備えている。鉄筋籠９１は、複数の主鉄筋９３と、複数の帯鉄筋９４と、を備えている。複数の主鉄筋９３は、短手方向Ｘに延びている。図１５および図１６に示すように、複数の主鉄筋９３の短手方向Ｘの両端部は、各基礎セグメント３９における空間部５６（一対の主桁プレート４４の間）に配置されている。帯鉄筋９４は、複数の主鉄筋９３を取り囲むように配置されている。
【００８８】
図１７に示すように、鉄筋籠９１は、短手方向Ｘに延びている。鉄筋籠９１は、短手方向Ｘに沿って複数に分割籠に分割可能である。鉄筋籠９１は、端部籠９５と、中央籠９６と、を備えている。端部籠９５は、鉄筋籠９１における短手方向Ｘの両端部を形成する。中央籠９６は、鉄筋籠９１における短手方向Ｘの中央部を形成する。図２および図３に示すように、端部籠９５および中央籠９６は、重ね継手９７により接合されている。重ね継手９７は、端部籠９５の下部に配置される主鉄筋９３を短手方向Ｘに突出させ、中央籠９６の下部に配置される主鉄筋９３と接合する。重ね継手９７は、中央籠９６の上部に配置される主鉄筋９３を短手方向Ｘに突出させ、端部籠９５の上部に配置される主鉄筋９３と接合する。
【００８９】
コンクリート９２は、基礎セグメント３９における空間部５６（スキンプレート４３と一対の主桁プレート４４との間）に充填されている。コンクリート９２における短手方向Ｘの中央部は、床版１３を形成し、コンクリート９２における短手方向Ｘの両端部は、空間部５６に充填されている。コンクリート９２における短手方向Ｘの両端部は、中央部よりも鉛直方向Ｚに厚い。
【００９０】
図８から図１１、図１５、図１６および図１８に示すように、基礎セグメント３９は、主桁伝達材６３と、伝達部材６５と、を更に備えている。
図８から図１１に示すように、主桁伝達材６３は、基礎セグメント３９の主桁プレート４４においてコンクリート９２に上側から隣接する部分に配置されている。主桁伝達材６３の下面は、コンクリート９２と当接していて、この主桁伝達材６３の下面からコンクリート９２の応力が主桁伝達材６３に伝達される。主桁伝達材６３は、主桁プレート４４において長手方向Ｙの内側を向く面に配置されている。主桁伝達材６３は、主桁プレート４４と剛結されており、主桁伝達材６３の応力は主桁プレート４４に伝達される。主桁伝達材６３は、短手方向Ｘに間隔をあけて配置されている。図示の例では、主桁伝達材６３が、基礎セグメント３９における複数の縦リブ４９のうち、コンクリート９２に最も近接する縦リブ４９に連結されていない。
【００９１】
図８から図１１、図１５、図１６、図１８に示すように、伝達部材６５は、コンクリート躯体９０に生じる応力を基礎セグメント３９に伝達する。伝達部材６５の少なくとも一部は、コンクリート躯体９０に埋設されている。伝達部材６５は、ハンチシアプレート６４と、定着板６９と、ストッパ部材７０と、主鉄筋伝達板７１と、を備えている。ハンチシアプレート６４は、床版１３と側版１４との隅角部が開こうとした際には引張抵抗材として機能し、前記隅角部が閉じようとした際には圧縮抵抗材として機能する。ハンチシアプレート６４の一端は鋼製躯体３０における基礎セグメント３９の主桁プレート４４に剛結され、他端はコンクリート躯体９０に埋設される。これにより、ハンチシアプレート６４は、コンクリート躯体９０と鋼製躯体３０とを剛結する。定着板６９、ストッパ部材７０および主鉄筋伝達板７１は、主に、コンクリート躯体９０に短手方向Ｘに生じる応力（引張力）がコンクリート９２に伝達された際に生じる圧縮反力を基礎セグメント３９に伝達する。
【００９２】
図８から図１１、図１８に示すように、ハンチシアプレート６４は、一対の主桁プレート４４にそれぞれに設けられている。ハンチシアプレート６４は、主桁プレート４４から短手方向Ｘの内側に向けて突出している。ハンチシアプレート６４は、表裏面が長手方向Ｙを向く板状に形成されている。ハンチシアプレート６４の一部は、コンクリート躯体９０から上方に突出する。
【００９３】
図１０、図１１に示すように、ハンチシアプレート６４は、シア部６７と、ハンチ部６６と、を備えている。
シア部６７は、長手方向Ｙから見た正面視において鉛直方向Ｚに延びる矩形状に形成されている。シア部６７は、コンクリート９２における短手方向Ｘの前記中央部において、短手方向Ｘの両外側に配置されている。シア部６７の鉛直方向Ｚの両端縁はそれぞれ、コンクリート９２の前記中央部における鉛直方向Ｚの両端縁と同等の位置に配置されている。シア部６７には、シア部６７を長手方向Ｙに貫通する第１貫通孔６８が複数形成されている。第１貫通孔６８は、シア部６７の上下両端部に、短手方向Ｘに間隔をあけて複数配置されている。
【００９４】
ハンチ部６６は、コンクリート躯体９０から上方に突出している。ハンチ部６６は、前記正面視において、コンクリート９２における短手方向Ｘの中央部と両端部との間に位置するハンチ形状に形成されている。ハンチ部６６は、前記正面視において三角形状に形成されていて、短手方向Ｘの外側に向かうに従い漸次、鉛直方向Ｚに大きくなっている。
図１５、図１６、図１８に示すように、定着板６９は、短手方向Ｘを向く板状に形成されている。定着板６９は、主桁プレート４４において短手方向Ｘの内側に位置するフランジ４６により形成される。
【００９５】
ストッパ部材７０は、主鉄筋９３に遊嵌されることで連結され、主鉄筋９３に短手方向Ｘに引張力が作用したときに、主鉄筋９３を係止する。主鉄筋９３とストッパ部材７０とは遊嵌して相互に連結される。ストッパ部材７０は、短手方向Ｘを向く板状に形成されている。ストッパ部材７０は、一対の主桁プレート４４に架設されている。ストッパ部材７０は、一対の主桁プレート４４のフランジ４６間に長手方向Ｙに架設されている。ストッパ部材７０は、鉛直方向Ｚに間隔をあけて一対配置されている。ストッパ部材７０は、鉄筋籠９１を鉛直方向Ｚに挟むように配置されている。
【００９６】
図１５および図１６に示すように、主鉄筋伝達板７１は、隣り合う主鉄筋９３の間に配置されている。主鉄筋伝達板７１は、スキンプレート４３とストッパ部材７０との間に架設されている。主鉄筋伝達板７１は、鉛直方向Ｚに間隔をあけて一対配置されている。図８および図９に示すように、主鉄筋伝達板７１には、主鉄筋伝達板７１を長手方向Ｙに貫通する第２貫通孔７２が複数形成されている。第２貫通孔７２は、主鉄筋伝達板７１に、短手方向Ｘに間隔をあけて複数配置されている。
【００９７】
次に、図１９から図２１を参照し、前記地下構造物１０の構築方法を説明する。以下では、構築方法として第１例および第２例の２つを説明する。これらの構築方法によれば、前記地下構造物１０を確実に構築することができる。
【００９８】
第１例の構築方法では、まず図１９（ａ）に示すように、地盤Ｇにおける地下構造物１０の形成予定領域の最下端に至るまで地盤Ｇを掘削して全体構築空間１１０を形成する。また、一対の土留壁１６を全体構築空間１１０の側部に施工するとともに、一対の土留壁１６の間に支保工１１１を設置する。支保工１１１は、鉛直方向Ｚに間隔をあけて複数配置されている。さらに、全体構築空間１１０の開口部に覆工板１１２を配置する。
なお、支保工１１１が設置される鉛直方向Ｚにおける高さ位置では、一対の土留壁１６に支保工１１１が押し付けられることにより、一対の土留壁１６に局所的な大きな曲げモーメントが発生する。そのため、支保工１１１は、横断継手３３が設けられる鉛直方向Ｚにおける高さ位置を避けるように配置されることが好ましい。
【００９９】
次に図１９（ｂ）に示すように、全体構築空間１１０の底部に均しコンクリート１７を打設する。
そして図１９（ｂ）から（ｄ）に示すように、全体構築空間１１０において、複数の鋼製セグメント３１を長手継手３２および横断継手３３を介して組み合わせ、鋼製躯体３０を形成する。このとき、鋼製セグメント３１を配置する場所に位置する支保工１１１を適宜、解体して鋼製セグメント３１を配置する。その後、一対の側版１４を形成する側版セグメント３７間に、盛替梁１１３を設置する。
【０１００】
次に、長手方向Ｙに隣り合うセグメントリング３４（鋼製セグメント３１）同士の間に充填伝達材８０を充填する。このとき本実施形態では、まず、基礎セグメント３９において短手方向Ｘの内側に位置するフランジ４６における下端部に、充填空間４８に連通する充填口を設ける。この充填口に配管ホースを接続した後、ポンプによって充填伝達材８０を圧送し、配管ホースおよび充填口を通して充填空間４８に充填伝達材８０を充填する。頂版セグメント３８には、充填空間４８に連通する圧抜き孔を設けておき、この圧抜き孔からスタンドパイプ（例えば、長さ３０ｃｍ程度）を起立させておく。充填口から充填空間４８に充填された充填伝達材８０は、充填空間４８内の空気を圧抜き孔およびスタンドパイプを通して、全体構築空間１１０に排出しながら、側版セグメント３７から頂版セグメント３８に向けて順次、押し込まれる。スタンドパイプの上端開口部から充填伝達材８０から溢れたことを確認した後、前記充填口を閉鎖して充填伝達材８０の充填を停止する。
【０１０１】
次に図１９（ｅ）、（ｆ）に示すように、コンクリート躯体９０を形成する。
まず、図２０に示すように、鉄筋籠９１を配置する。このとき、鉄筋籠９１の端部籠９５をそれぞれ、基礎セグメント３９の空間部５６に挿入する。その後、鉄筋籠９１の中央籠９６を端部籠９５の間に配置して重ね継手９７により接合する。つまり本実施形態では、端部籠９５を配置した後、中央籠９６を配置する。したがって、例えば、短手方向Ｘに一連となっている鉄筋籠９１を配置する場合などに比べて、鉄筋籠９１を配置し易くすることが可能になり、現場において工期を効果的に短縮することができる。また、端部籠９５と中央籠９６とを重ね継手９７により接合する。したがって、いわゆる機械式継手もしくは圧接継手を用いて各鉄筋同士を１本１本連結することで、端部籠９５と中央籠９６とを接合する場合に比べて、継手の接合に要する手間を圧倒的に短くすることができる。さらには重ね継手９７により連結する鉄筋同士の間隔は、適当な範囲で近接させればよい。そのため、鉄筋籠９１の製作精度や設置精度を緩和することが可能になり、現場において工期を効果的に短縮することができる。
【０１０２】
その後、図１９（ｅ）に示すように、コンクリート９２を打設する。このとき、コンクリート９２を、少なくとも、一対の側版１４の間に位置する床版１３の形成予定領域に打設する。なお、コンクリート９２を基礎セグメント３９の空間部５６内に充填するためには、前記形成予定領域に打設されるコンクリート９２を、前記形成予定領域から空間部５６に向けて短手方向Ｘの外側に流動させてもよく、空間部５６に、その上方からコンクリート９２を直接、打設してもよい。
【０１０３】
コンクリート９２がある程度、硬化した後、図１９（ｆ）に示すように、コンクリート躯体９０の短手方向Ｘの両端部において、中央部よりも高くなっている部分を形成する。コンクリート９２の打設を２段階に分けることで、コンクリート９２の中央部の高さが予期せず高くなることを抑えることができる。
その後、支保工１１１および盛替梁１１３を解体し、全体構築空間１１０において地下構造物１０よりも上方に位置する部分に土砂を埋め戻す。これにより、地下構造物１０が構築される。
【０１０４】
第２例の構築方法では、まず図２１（ａ）に示すように、地盤Ｇにおける地下構造物１０の形成予定領域の上部に至るまで地盤Ｇを掘削して部分構築空間１１０ａを形成する。また、一対の土留壁１６、支保工１１１および覆工板１１２をそれぞれ施工する。
その後、部分構築空間１１０ａにおいて、複数の鋼製セグメント３１を長手継手３２および横断継手３３を介して組み合わせて地下構造物１０の上部を形成する。このとき、土留壁１６にブラケット１１４を配置して、ブラケット１１４により頂版１５を保持し、一対の土留壁１６を、地下構造物１０の上部およびブラケット１１４によって支保する。これにより、地下構造物１０の上部の位置および一対の土留壁１６の位置の両方を安定させることが可能になり、現場において工期を効果的に短縮することができる。
【０１０５】
次に図２１（ｃ）に示すように、地盤Ｇを更に掘削して部分構築空間１１０ａを下側に拡大し、拡大された部分構築空間１１０ａに配置される地下構造物１０の一部を、複数の鋼製セグメント３１を組み合わせることで形成し、鋼製躯体３０が形成されるまで掘削と組み合わせとを繰り返す。鋼製躯体３０が形成されたとき、部分構築空間１１０ａは結果的に全体構築空間１１０となっている。
次に図２１（ｄ）に示すように、均しコンクリート１７を打設した後、図２１（ｅ）および（ｆ）に示すようにコンクリート躯体９０を形成することで、地下構造物１０が構築される。なお、コンクリート躯体９０は、第１例と同様に施工することができる。
【０１０６】
以上説明したように、本実施形態に係る地下構造物１０によれば、充填伝達材８０が、長手継手３２および横断継手３３のうちの少なくとも一方の継手に固着することで同継手を固定する。したがって、長手継手３２および横断継手３３のうちの少なくとも一方を補強するために、単に充填材を充填して充填伝達材８０を形成すればよく、現場において施工性を高めて工期を短縮しつつ、長手継手３２や横断継手３３の剛性を高めることができる。
【０１０７】
また、充填伝達材８０が、長手方向Ｙに隣り合うセグメントリング３４の間に充填されている。したがって、充填伝達材８０をセグメントリング３４の間に充填することで、充填伝達材８０を、長手方向Ｙに隣り合う複数の鋼製セグメント３１の間に並行して充填することが可能になり、現場において施工性を更に高め工期を確実に短縮することができる。
【０１０８】
また、長手継手３２および横断継手３３の両方が、長手方向Ｙに隣り合うセグメントリング３４の間に配置されて充填伝達材８０により固定されている。したがって、充填伝達材８０をセグメントリング３４の間にのみ充填することで、長手方向Ｙに隣り合う複数の鋼製セグメント３１の間に配置された長手継手３２および横断継手３３の両方を補強することが可能になり、現場において工期を確実に短縮することができる。さらに、現場における充填伝達材８０の管理箇所が少なくなることから、地下構造物１０の品質を確保し易くすること等ができる。
【０１０９】
また、一対の主桁プレート４４が、縦リブ４９、第１対傾構５０および第２対傾構５１によって、長手方向Ｙ、周方向、径方向の全ての方向に対して拘束される。したがって、主桁プレート４４が捻じれることや局所的に座屈することで、鋼製躯体３０の耐荷性能を瞬時に喪失することが抑制される。これにより、例えば、地下構造物１０の品質を確保し易くすること等ができる。
【０１１０】
また、主桁プレート４４が、Ｈ形状またはＩ形状の断面に形成されている。したがって、長手方向Ｙに隣り合う鋼製セグメント３１同士における互いの主桁プレート４４同士の間に、充填伝達材８０を充填するための空間（充填空間４８）を形成し易くすることができる。
さらに、長手方向Ｙに隣り合う鋼製セグメント３１同士では、互いのフランジ４６同士が、互いの凹凸部４７同士が嵌合された状態で長手方向Ｙに突き合わされている。したがって、地震時などで地下構造物１０の周囲の地盤が大きく変位した場合においても、凹凸部４７同士が噛み合わさることで、隣り合う鋼製セグメント３１が一体性を保つ。これにより、周囲の地盤から地下構造物１０への土砂の侵入を抑制することができる。
そして、互いに嵌合し合う凹凸部４７同士の間に、シール材４７ａが設けられている。したがって、例えば、地下構造物１０の外部の地下水Ｗなどが鋼製躯体３０を通して内空１１に浸入するのを抑制すること等ができる。これにより、例えば、地下構造物１０の品質を確保し易くすること等ができる。
【０１１１】
また、セグメントリング３４に対して長手方向Ｙの両側に位置する長手継手３２の前記周方向の位置が互いに異なっている。したがって、例えば、長手継手３２が鋼製躯体３０の特定の位置に長手方向Ｙに連続して位置することで、その位置の剛性が他の位置の剛性に比べて極端に変化する弊害等を抑制することができる。その結果、隣り合うセグメントリング３４において応力が均等に配分されることから、局所的に負担が大きくなる構造的な弱点を無くすことができる。これにより、例えば、地下構造物１０の品質を確保し易くすること等ができる。
【０１１２】
また、長手方向Ｙに隣り合うセグメントリング３４では、横断継手３３の周方向の位置が互いに異なっている。したがって、例えば、横断継手３３が鋼製躯体３０の特定の位置に長手方向Ｙに連続して位置することで、その位置の剛性が他の位置の剛性に比べて極端に変化する弊害等を抑制することができる。その結果、剛性の低い横断継手３３より、隣接するセグメントリング３４において応力が配分されることから、局所的に負担が大きくなる構造的な弱点を無くすことができる。これにより、例えば、地下構造物１０の品質を確保し易くすること等ができる。
【０１１３】
また、横断継手３３が雌継手５８および雄継手５９を備えている。したがって、雄継手５９が、雌継手５８の嵌合孔６０に嵌合されるように、周方向に隣り合う鋼製セグメント３１を組み合わせることのみで、横断継手３３による接合を即座に実現することができる。これにより、現場において工期を確実に短縮することができる。
なお本実施形態のように、横断継手３３が充填伝達材８０によって補強される場合、雌継手５８と雄継手５９との嵌め合いを緩くしても（横断継手３３の隙間を大きくしても）、充填伝達材８０によって横断継手３３の剛性を十分に確保することが可能になり、嵌め合いを緩くしているため継手の作業時間が短縮されることから、現場において工期をより確実に短縮することができる。
【０１１４】
また、コンクリート躯体９０が鋼製躯体３０とともに内空１１を形成する。したがって、鋼製躯体３０を内空１１の全域にわたって組み合わせるといった必要がなく、内空１１の一部を単にコンクリート９２を打設することにより形成することができる。さらに、躯体の全てをコンクリート躯体９０により構築する必要もなく、躯体の一部を、プレファブの鋼製セグメント３１を現場で組み立てることにより形成することができる。したがって、例えば、躯体の全てを現場で鉄筋コンクリートにより構築する場合などに比べて、型枠を不要としたり、鉄筋の組み立てを不要としたり、コンクリートの養生時間を不要としたりすることができる。これらにより、現場において工期を確実に短縮することができる。
【０１１５】
また、コンクリート躯体９０が鋼製躯体３０とともに内空１１を形成する。したがって、躯体の全てが鋼製躯体３０により形成されている場合に比べて、躯体の重量を増大させ易くすることができる。これにより、例えば、地下構造物１０が浮力を受けることで予期せずに変位するのを防止すること等が可能になり、地下構造物１０の安定性を確保し易くすること等ができる。
さらに、コンクリート躯体９０が床版１３を形成し、鋼製躯体３０が側版１４を形成する。したがって、例えば、コンクリート躯体９０が側版１４を形成する場合と異なり、コンクリート９２の打設時における型枠を不要とすること等が可能になり、現場において工期をより確実に短縮することができる。
【０１１６】
また、コンクリート躯体９０のコンクリート９２が、基礎セグメント３９における空間部５６に充填されている。したがって、鋼製躯体３０とコンクリート躯体９０とを強固に結合することができる。しかも本実施形態では、基礎セグメント３９に伝達部材６５が設けられている。したがって、基礎セグメント３９における空間部５６を大きく確保しても、鋼製躯体３０（基礎セグメント３９）とコンクリート躯体９０とを強固に結合することが可能になり、鋼製躯体３０からのコンクリート躯体９０の抜けを効果的に抑制することができる。その結果、例えば、前記空間部５６を大きく確保してコンクリート９２の空間部５６への充填をスムーズに実施すること等が可能になり、現場において工期をより確実に短縮することができる。
【０１１７】
さらに、基礎セグメント３９に、主桁伝達材６３が配置されている。したがって、例えば、基礎セグメント３９に外力が作用したときに、基礎セグメント３９の主桁プレート４４においてコンクリート９２に上側から隣接する部分に集中し易い応力に対して、主桁伝達材６３によって主桁プレート４４を補強することができる。
【０１１８】
また、基礎セグメント３９に伝達部材６５が設けられている。これにより、コンクリート躯体９０に生じる応力を、伝達部材６５を介して基礎セグメント３９に伝達することが可能になり、鋼製躯体３０とコンクリート躯体９０とを一層強固に結合することができる。
さらに、定着板６９が、主桁プレート４４のフランジ４６により形成されている。したがって、コスト低減を図るとともに現場において工期をより一層短縮することができる。
さらにまた、ストッパ部材７０が、主鉄筋９３に短手方向Ｘに引張力が作用したときに、主鉄筋９３を係止する。したがって、仮に主鉄筋９３が一対の主桁プレート４４の間から引き抜かれようとしたとしても、主鉄筋９３とストッパ部材７０とが遊嵌して相互に連結されることで、コンクリート躯体９０から圧縮反力として伝達されて伝達部材６５に受け止められ、ストッパ部材７０により主鉄筋９３の引き抜きを抑止することが可能になり、鋼製躯体３０とコンクリート躯体９０とを一層強固に結合することができる。
そして、主鉄筋伝達板７１が、隣り合う主鉄筋９３の間に配置されている。したがって、各主鉄筋９３に生じる引張力をコンクリート９２に伝達し、さらに主鉄筋伝達板７１を介して基礎セグメント３９に効果的に伝達することができる。
【０１１９】
また、ハンチシアプレート６４が主桁プレート４４に設けられ、その一部がコンクリート躯体９０から上方に突出する。したがって、床版１３と側版１４との隅角部、つまりコンクリート躯体９０と鋼製躯体３０との結合部分において発生する鉛直方向Ｚや水平方向の応力（例えば、床版１３と側版１４との間を拡開させるような応力）を、コンクリート躯体９０から基礎セグメント３９の主桁プレート４４にスムーズに伝達することができる。
【０１２０】
また、側版１４と頂版１５との隅角部１８が、円弧部４１により形成されている。したがって、隅角部１８における応力の集中を緩和したり、鋼製躯体３０の組み立てにおいて隅角部１８の溶接作業を減らしたりすることができる。
【０１２１】
なお、本発明の技術的範囲は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
【０１２２】
図２２に示すように、主桁伝達材６３が、基礎セグメント３９における複数の縦リブ４９のうち、コンクリート９２に最も近接する縦リブ４９に連結されていてもよい。この場合、主桁伝達材６３によって主桁プレート４４を強固に補強することができる。なお主桁伝達材６３が無くてもよい。
【０１２３】
図２３に示すように、ストッパ部材７０が、基礎セグメント３９の上下にそれぞれ一対ずつ配置されていてもよい。この場合、一対のストッパ部材７０の間に主鉄筋９３を配置することが可能である。また、図２４に示すように、上下のストッパ部材７０間に、伝達部材６５としてのシアプレート７３が架設されていてもよい。シアプレート７３は、主に、コンクリート躯体９０に鉛直方向Ｚに生じる応力を基礎セグメント３９に伝達する。加えて、シアプレート７３は、主桁プレート４４に対して長手方向Ｙにずらされた位置に配置されている。したがって、コンクリート躯体９０に発生する応力を、長手方向Ｙに沿って主桁プレート４４が配置されていない位置においてシアプレート７３を介して鋼製躯体３０（基礎セグメント３９）に伝達することができる。これにより、長手方向Ｙに連続するコンクリート躯体９０と、長手方向Ｙに断続して配置される主桁プレート４４との間で相互に応力が伝達され、鋼製躯体３０とコンクリート躯体９０とをより一層強固に結合することができる。
なお、ハンチシアプレート６４や定着板６９、ストッパ部材７０、主鉄筋伝達板７１などの伝達部材６５の一部または全部がなくてもよい。ハンチシアプレート６４のハンチ部６６の形状は、三角形に限定されるものではなく、台形や四角形でもよく、前記実施形態に示した構成とは異なる他の構成であってもよい。
【０１２４】
長手継手３２および横断継手３３が、前記実施形態に示した構成とは異なる他の構成であってもよい。また、長手方向Ｙに隣り合うセグメントリング３４で、横断継手３３の周方向の位置が互いに一致していてもよい。さらに、セグメントリング３４に対して長手方向Ｙの両側に位置する長手継手３２の周方向の位置が互いに一致していてもよい。
【０１２５】
主桁プレート４４が、Ｈ形状やＩ形状の断面とは異なる断面形状に形成されていてもよい。鋼製セグメント３１が、前記実施形態に示した構成とは異なる他の構成であってもよい。
側版１４と頂版１５との隅角部１８が、円弧部４１により形成されていなくてもよい。コンクリート躯体９０がなく、地下構造物１０が、その全周にわたって鋼製躯体３０により形成されていてもよい。
【０１２６】
前記実施形態では、鋼製躯体３０が、側版１４を一対形成しているが、本発明はこれに限られない。例えば、既設の他の地下構造物に対して水平方向に隣接して配置される場合、鋼製躯体３０が１つの側版１４を形成し、地下構造物１０の全体が、長手方向Ｙから見た正面視においてＣ字状に形成され、前記Ｃ字状の開口部が前記他の地下構造物によって閉塞されるように、地下構造物１０が構成されていてもよい。
【０１２７】
その他、本発明の趣旨に逸脱しない範囲で、前記実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、前記した変形例を適宜組み合わせてもよい。
【符号の説明】
【０１２８】
１０   地下構造物
１１   内空
１３   床版
１４   側版
１５   頂版
１８   隅角部
３０   鋼製躯体
３１   鋼製セグメント
３２   長手継手
３３   横断継手
３４   セグメントリング
３９   基礎セグメント
４１   円弧部
４３   スキンプレート
４４   主桁プレート
４６   フランジ
４７   凹凸部
４７ａ シール材
４９   縦リブ
５０   第１対傾構
５１   第２対傾構
５８   雌継手
５９   雄継手
６０   嵌合孔
６３   主桁伝達材
６４   ハンチシアプレート
６５   伝達部材
６９   定着板
７０   ストッパ部材
７１   主鉄筋伝達板
７３   シアプレート
８０   充填伝達材
９０   コンクリート躯体
９２   コンクリート
９３   主鉄筋
１１０ 全体構築空間
１１０ａ       部分構築空間
Ｇ     地盤
Ｘ     短手方向
Ｙ     長手方向
Ｚ     鉛直方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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