(57)【要約】      （修正有）【課題】開環メタセシス組成物での重合速度を制御する方法の提供。【解決手段】開環メタセシス重合（ＲＯＭＰ）反応を制御するための方法及び組成物、並びにＲＯＭＰによるポリマー物品の製造。また、少なくとも２種の特定の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物。また、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物と、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物とを含む、ＲＯＭＰ組成物。更に、外因性阻害剤、基材材料、及び接着促進剤を含む樹脂組成物と組み合わせ、それによってＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件で物品を製造する方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物とを含む、ＲＯＭＰ組成物。
【請求項２】
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物と組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、ＲＯＭＰ組成物を重合する方法。
【請求項３】
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物と組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法。
【請求項４】
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物とを含む、製造品。
【請求項５】
ポリマー物品を調製するためのＲＯＭＰ組成物の使用であって、ＲＯＭＰ組成物が、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物とを含む、上記使用。
【請求項６】
ポリマー複合体を調製するためのＲＯＭＰ組成物の使用であって、ＲＯＭＰ組成物が、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び少なくとも１種の基材材料を含む樹脂組成物とを含む、上記使用。
【請求項７】
樹脂組成物を重合するためのオレフィンメタセシス触媒組成物の使用であって、オレフィンメタセシス触媒組成物が少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含み、樹脂組成物が少なくとも１種の環状オレフィンを含む、上記使用。
【請求項８】
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が、オスミウムカルベンオレフィンメタセシス触媒、ルテニウムカルベンオレフィンメタセシス触媒、又はこれらの混合物から選択される、請求項１に記載の組成物、請求項２若しくは３に記載の方法、請求項４に記載の製造品、又は請求項５、６若しくは７に記載の使用。
【請求項９】
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が、式（Ｉ）の構造を有する錯体から選択される、請求項１に記載の組成物、請求項２若しくは３に記載の方法、請求項４に記載の製造品、又は請求項５、６若しくは７に記載の使用
【化１】
2018087338.tif 000058
［式中、
Ｍは、第８族遷移金属であり、
Ｌ１、Ｌ２及びＬ３は、独立に、中性電子供与体配位子から選択され、
ｎは、０又は１であり、したがってＬ３は存在しても存在しなくてもよく、
ｍは、０、１又は２であり、
ｋは、０又は１であり、
Ｘ１及びＸ２は、独立に、アニオン性配位子であり、
Ｒ１及びＲ２は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び官能基から選択され、
Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２の任意の２つ以上は、一緒になって、１つ又は複数の環式基を形成することができ、さらに、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２の任意の１つ又は複数は、担体に結合していてもよい］。
【請求項１０】
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の少なくとも１種が、Ｌ１が式（ＩＩ）の構造を有するカルベン配位子である錯体から選択される、請求項９に記載の組成物、方法、製造品及び使用。
【化２】
2018087338.tif 000059
［式中、
Ｘ及びＹは、独立に、Ｃ、Ｎ、Ｏ、Ｓ及びＰから選択され、
Ｘが、Ｏ又はＳである場合、ｐは０であり、Ｘが、Ｎ又はＰである場合、ｐは１であり、
Ｙが、Ｏ又はＳである場合、ｑは０であり、Ｙが、Ｎ又はＰである場合、ｑは１であり、
Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３及びＱ４は、独立に、ヒドロカルビレン、置換ヒドロカルビレン、ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン、及び−（ＣＯ）−から選択され、さらに、Ｑ内の隣接する原子上の２つ以上の置換基は、連結して、追加の環式基を形成することができ、
ｗ、ｘ、ｙ及びｚは、独立に、０又は１であり、
Ｒ３、Ｒ３Ａ、Ｒ４及びＲ４Ａは、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビルから選択され、
Ｘ１、Ｘ２、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ３Ａ、Ｒ４、Ｒ４Ａ、Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３及びＱ４の任意の２つ以上は、一緒になって、環式基を形成することができ、さらに、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ２、Ｌ３、Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３、Ｑ４、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ３Ａ、Ｒ４及びＲ４Ａの任意の１つ又は複数は、担体に結合していてもよい］。
【請求項１１】
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の少なくとも１種が、Ｌ１、Ｌ２及びＬ３の少なくとも１つがＮ−複素環式カルベン配位子である錯体から選択される、請求項９に記載の組成物、方法、製造品及び使用。
【請求項１２】
少なくとも１種の環状オレフィンが、歪みを有する環状オレフィン、歪みを有していない環状オレフィン、又はこれらの組合せから選択され、環状オレフィンが、官能基を含有することができ、又はハロゲン、ヒドロキシル、ヒドロカルビル、アルコキシ、アルケニルオキシ、アルキニルオキシ、アリールオキシ、アラルキルオキシ、アルカリールオキシ、アシル、アシルオキシ、アルコキシカルボニル、アルキルカルボナト、アリールカルボナト、カルボキシ、カルボキシラト、カルバモイル、アルキル置換カルバモイル、ハロアルキル置換カルバモイル、アリール置換カルバモイル、チオカルバモイル  アルキル置換チオカルバモイル、アリール置換チオカルバモイル、カルバミド、シアノ、シアナト、チオシアナト、ホルミル、チオホルミル、アミノ、アルキル置換アミノ、アリール置換アミノ、アルキルアミド、アリールアミド、イミノ、アルキルイミノ、アリールイミノ、ニトロ、ニトロソ、スルホ、スルホナト、アルキルスルファニル、アリールスルファニル、アルキルスルフィニル、アリールスルフィニル、アルキルスルホニル、アルキルアミノスルホニル、アリールスルホニル、ボリル、ボロノ、ボロナト、ホスホノ、ホスホナト、ホスフィナト、ホスホ、ホスフィノ若しくはこれらの組合せから選択される基で置換されていてもよい、請求項１に記載の組成物、請求項２若しくは３に記載の方法、請求項４に記載の製造品、又は請求項５、６若しくは７に記載の使用。
【請求項１３】
樹脂組成物が、少なくとも１種の外因性阻害剤をさらに含む、請求項１に記載の組成物、請求項２又は３に記載の方法、請求項４に記載の製造品、又は請求項５、６若しくは７に記載の使用。
【請求項１４】
樹脂組成物が、少なくとも１種の接着促進剤をさらに含む、請求項１に記載の組成物、請求項２若しくは３に記載の方法、請求項４に記載の製造品、又は請求項５、６若しくは７に記載の使用。
【請求項１５】
樹脂組成物が、少なくとも１種の基材材料をさらに含む、請求項１に記載の組成物、請求項２若しくは３に記載の方法、請求項４に記載の製造品、又は請求項５、６若しくは７に記載の使用。
【請求項１６】
ＲＯＭＰ組成物を、少なくとも１種の基材材料と接触させることをさらに含む、請求項２又は３に記載の方法。
【請求項１７】
少なくとも１種の基材材料が、強化材料、ガラス繊維、ガラス生地、炭素繊維、炭素生地、アラミド繊維、アラミド生地、ポリオレフィン繊維、ポリオレフィン生地、ポリマー繊維、ポリマー生地、金属密度調節剤、微粒子密度調節剤、又はマクロ粒子密度調節剤から選択される、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
請求項３に記載の方法によって調製された、物品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願
本願は、２０１３年２月２７日出願の米国仮特許出願第６１／７７０，２８４号、及び２０１３年３月１５日出願の米国仮特許出願第６１／７９９，８２７号の利益を主張するものであり、それぞれの内容は、参照によって本明細書に組み込まれる。
本発明は、オレフィンメタセシス触媒、及びオレフィンメタセシス反応の制御方法に関する。より具体的には、本発明は、開環メタセシス重合（ＲＯＭＰ）反応を触媒し、制御するための方法及び組成物、並びにＲＯＭＰを介するポリマー物品の製造に関する。本発明のメタセシス反応を介して生成されたポリマー生成物は、広範な材料及び複合用途に利用することができる。本発明は、触媒作用、有機合成、並びにポリマー及び材料の化学及び製造の分野において実用性がある。
【背景技術】
【０００２】
熱硬化性ポリマーの成型は、技術的及び商業的に重要な処理技術である。この技術の公知のものの１つでは、液体環状オレフィンモノマー樹脂を、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒と組み合わせて、従来技術のＲＯＭＰ組成物を形成し、従来技術のＲＯＭＰ組成物を成形型に添加する（例えば、注ぎ、鋳造し、注入し、射出する等）。従来技術のＲＯＭＰ組成物は、従来技術のＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件に曝され、それが完了すると、成型物品は、必要とされ得る任意の任意選択の後硬化処理のために、成形型から取り出される。本開示の目的では、用語「従来技術のＲＯＭＰ組成物（単数又は複数）」は、本明細書で使用される場合、液体環状オレフィンモノマー樹脂を、ただ１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（すなわち、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒）と組み合わせることによって形成されるＲＯＭＰ組成物であることを強調することが重要である。当技術分野で公知の通り、液体環状オレフィンモノマー樹脂は、添加される変性剤（ｍｏｄｉｆｉｅｒ）、充填剤、強化剤（ｒｅｉｎｆｏｒｃｅｍｅｎｔ）、難燃剤、顔料等を任意選択により含有することができる。このような従来技術のＲＯＭＰ組成物の例は、米国特許第５，３４２，９０９号、同第６，３１０，１２１号、同第６，５１５，０８４号、同第６，５２５，１２５号、同第６，７５９，５３７号、同第７，３２９，７５８号等に開示されている。
【０００３】
物品をうまく成型するためには、ＲＯＭＰ組成物が重合する速度を制御できることが重要である。重合が進行するにつれて、ＲＯＭＰ組成物の粘度が増大し、液体状態からゲル状態を経て、最終的な硬質ポリマーまで進行する。この進行中のある時点で、温度は、一般に急速に上昇し始めて、激しく発熱する。ＲＯＭＰ組成物の粘度は、ＲＯＭＰ組成物が成形型に導入され得る前に、急速に上昇（急速に増大）しすぎてはならない。さらに、ＲＯＭＰ組成物は、成形型に導入され得る前にゲル化してはならず、又は発熱（すなわち硬化）してはならない。さらに、ＲＯＭＰ組成物は、成形型が完全に充填される前に、又は触媒がモノマーに完全に分散するのに十分な時間を有する前にゲル化してはならず、又は発熱してはならない。しかし場合によって、便宜的で好都合なサイクル時間のためには、成形型が充填された後に妥当な時間内で、触媒がモノマーの重合を開始しＲＯＭＰ組成物が発熱することが重要な場合がある。
【０００４】
従来技術のＲＯＭＰ組成物を用いる物品の成型に伴う一般的な課題は、金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、ルテニウム金属カルベンオレフィンメタセシス触媒）の多くが、環状オレフィンと急速に反応し、したがって、例えば大型物品、複合物品、複雑な幾何形状及び／若しくは様々な厚さの領域を有する物品、並びに／又は１／４インチを超える厚さを有する物品などの多様なポリマー物品を成型するには、あまり適していないということである。
【０００５】
従来技術のＲＯＭＰ組成物を使用する物品の成型に伴う特定の課題は、成形される物品の様々な領域又は部分が、成型サイクル中に、異なる重合度又は重合状態（例えば、液体、軟質ゲル、硬質ポリマーゲル、発熱）を有する場合があるということである。例えば、従来技術のＲＯＭＰ組成物は、物品の成型中に、成形型のある部分又は領域ではゲル化状態であり、成形型の別の部分又は領域では液体状態である場合がある。このことは、従来技術のＲＯＭＰ組成物が成形型のある部分で発熱し始めるが、成形型の別の部分ではまだ液体状態である場合に、特に問題となる。ＲＯＭＰ組成物が発熱し始めると、ＲＯＭＰ組成物中に存在する液体環状オレフィンモノマーの量が多いほど、成型物品は、欠陥を生じて修復が必要となり、又は破棄する必要が生じる可能性が高くなり、それによって、いずれの状況でも製造費用が増大する。理論に拘泥するものではないが、成型物品における特定の欠陥は、ＲＯＭＰ組成物中に存在する液体環状オレフィンモノマー（例えば、ジシクロペンタジエン）が、ＲＯＭＰ組成物の発熱中に生じた高温の結果、揮発する（液体状態から気体状態に変換する）場合に形成されると考えられる。
【０００６】
さらに、液体環状オレフィンモノマーの揮発の課題は、特に加熱された成形型を使用する場合、一方の成形型表面が別の成形型表面よりも高温になることがあり、又は成形型表面の間で温度差が生じることがあり、従来技術のＲＯＭＰ組成物を使用する物品の成型中において問題になることが見出されている。この課題は、従来技術のＲＯＭＰ組成物が、型穴を充填するときに基材材料中及び／又は基材材料の周囲に浸透すると、基材材料（例えば、強化材料）が放熱板として機能し、従来技術のＲＯＭＰ組成物を有効に冷却する場合があるので、複合物品、特に厚さのある複合物品又は高度に充填された複合物品を成型する場合には深刻である。この場合、加熱された成形型表面に最も近い従来技術のＲＯＭＰ組成物の部分が発熱し始めても、加熱された成形型表面から最も離れた従来技術のＲＯＭＰ組成物の部分は液体状態のままであり、それによって液体環状オレフィンモノマーが揮発することにより成型物品に欠陥が生じるおそれがある。
【０００７】
一般に、触媒メタセシス反応、特にＲＯＭＰ反応の反応速度を制御できることが有用であり、商業的に重要となり得る。特に、金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、ルテニウム又はオスミウムカルベンオレフィンメタセシス触媒）で触媒される環状オレフィン樹脂組成物の重合速度を制御できることが有用であり、商業的に重要となり得る。さらに、ＲＯＭＰ組成物が発熱し始める前に、ＲＯＭＰ組成物中に存在する液体環状オレフィンモノマーが、成形型の異なる領域／部分又はＲＯＭＰ組成物のあらゆる場所で均一に形成されたゲル化状態に達するような方法で、物品の成型中にＲＯＭＰ組成物の重合を制御できることが特に有用であり、商業的に重要となり得る。より具体的には、ＲＯＭＰ組成物が硬質ポリマーゲルに達するのに必要な時間を、発熱時間に対して独立に制御するための手段を備えることが特に有用であり、商業的に重要となり得る。
【０００８】
これまで、金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、ルテニウム又はオスミウムカルベンオレフィンメタセシス触媒）で触媒される環状オレフィン樹脂組成物の重合速度を制御するための方法はほとんどなかった。従来技術のＲＯＭＰ組成物の重合速度を制御するある方法は、樹脂組成物及び／又は成形型の温度を制御／調節することによる方法である。残念ながら、以下の表１１で実証されている通り、樹脂組成物及び／又は成形型の温度を調節しても、従来技術のＲＯＭＰ組成物が硬質ポリマーゲルに達するのに必要な時間を発熱時間に対して独立に制御することができない。換言すれば、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒によって環状オレフィン樹脂組成物を触媒して、従来技術のＲＯＭＰ組成物を形成した後、組成物の温度及び／又は成形型の温度が上昇すると、従来技術のＲＯＭＰ組成物が硬質ポリマーゲルに達するのにかかる時間、及び従来技術のＲＯＭＰ組成物が発熱するのにかかる時間の両方が短縮する。逆に、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒によって環状オレフィン樹脂組成物を触媒して、従来技術のＲＯＭＰ組成物を形成した後、組成物の温度及び／又は成形型の温度が低下すると、従来技術のＲＯＭＰ組成物が硬質ポリマーゲルに達するのにかかる時間、及び従来技術のＲＯＭＰ組成物が発熱するのにかかる時間の両方が増大する。
【０００９】
単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、ルテニウム又はオスミウムカルベンオレフィンメタセシス触媒）で触媒される環状オレフィン樹脂組成物の重合速度を制御する別の方法は、米国特許第５，９３９，５０４号及び国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０４２８５０に開示されており、これらの両方の内容は、参照によって本明細書に組み込まれる。ここで、外因性（ｅｘｏｇｅｎｏｕｓ）（外部の添加剤であること、或いは樹脂組成物に添加することができる、又は単一のカルベン触媒と混合し若しくは組み合わせることができる他の反応物であることを意味する）は、内因性（ｉｎｄｉｇｅｎｏｕｓ）（天然であること、又は単一のカルベン触媒の遷移金属に結合している成分によって確立されることを意味する）と区別される。米国特許第５，９３９，５０４号は、外因性「ゲル変性添加剤」又は外因性阻害剤、例えば中性電子供与体又は中性ルイス塩基、好ましくはトリアルキルホスフィン及びトリアリールホスフィンを使用して、従来技術のＲＯＭＰ組成物の可使時間を変更することを開示している。国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０４２８５０は、外因性ヒドロペルオキシドゲル変性剤又は外因性阻害剤、例えばクメンヒドロペルオキシドを使用して、従来技術のＲＯＭＰ組成物の可使時間を変更することを開示している。樹脂組成物及び金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を組み合わせた後に、ＲＯＭＰ組成物が機能し得る時間は、可使時間（ｐｏｔ  ｌｉｆｅ）と呼ばれる。
【００１０】
外因性阻害剤の使用は、従来技術のＲＯＭＰ組成物の可使時間を制御するための有益な方法であることに変わりはないが、外因性阻害剤の使用には、数々の制限があり、いくつかの改善が必要とされ、求められている。残念ながら、以下の表１２で実証されている通り、従来技術のＲＯＭＰ組成物に外因性阻害剤（例えば、トリフェニルホスフィン又はクメンヒドロペルオキシド）を使用しても、従来技術のＲＯＭＰ組成物が硬質ポリマーゲルに達するのに必要な時間を発熱時間に対して独立に制御することができない。換言すれば、従来技術のＲＯＭＰ組成物を形成した後、外因性阻害剤の濃度が上昇すると、従来技術のＲＯＭＰ組成物が硬質ポリマーゲルに達するのにかかる時間、及び従来技術のＲＯＭＰ組成物が発熱するのにかかる時間の両方が増大する。逆に、従来技術のＲＯＭＰ組成物を形成した後、外因性阻害剤の濃度が低下すると、従来技術のＲＯＭＰ組成物が硬質ポリマーゲルに達するのにかかる時間、及び従来技術のＲＯＭＰ組成物が発熱するのにかかる時間の両方が短縮する。しかし、従来技術のＲＯＭＰ組成物においてより多量の外因性阻害剤を使用すると、従来技術のＲＯＭＰ組成物から形成されたポリマー及び／又はポリマー複合体の特性に対して望ましくない効果（例えば、機械特性及び／又は熱特性の低下）をもたらすおそれがある。
【００１１】
触媒メタセシス反応の速度を制御する、既に公知の別の方法は、カルベンオレフィンメタセシス触媒のルテニウム又はオスミウム遷移金属に結合している配位子の特徴の変更（内因性変性）による方法である。例えば、ＲｕＣｌ２（ＰＰｈ３）２（＝ＣＨＰｈ）は、ＲｕＣｌ２（ＰＣｙ３）２（＝ＣＨＰｈ）よりもゆっくり環状オレフィンと反応するが、ＲｕＣｌ２（ＰＰｈ３）ｓＩＭｅｓ（＝ＣＨＰｈ）は、ＲｕＣｌ２（ＰＣｙ３）ｓＩＭｅｓ（＝ＣＨＰｈ）よりも急速に環状オレフィンと反応する［ｓＩＭｅｓは、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデンを表し、Ｃｙは、シクロヘキシルを表す］。さらに、配位子の変性は、例えば、本明細書に開示のＣ７７１、Ｃ８３５及びＣ８７１などの潜在的な金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を調製するために使用されてきた。ＲＯＭＰのためのいくつかの他の潜在的な金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、公知であり、米国特許出願公開第２００５／０２６１４５１号及び同第２０１２／０２７１０１９号、米国特許第ＲＥ３８６７６号等に開示されている。残念ながら、以下に実証されている通り、潜在的な金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、潜在的なルテニウム又はオスミウムオレフィンメタセシス触媒）では、従来技術のＲＯＭＰ組成物が硬質ポリマーゲルに達するのに必要な時間を発熱時間に対して独立に制御することができない。
【００１２】
環状オレフィン樹脂組成物の重合速度を制御する既に公知の別の方法は、米国特許第６，１６２，８８３号に開示されており、カルベンを含まないルテニウム熱触媒及びルテニウムカルベン熱触媒の触媒混合物を使用して、歪みを有する（ｓｔｒａｉｎｅｄ）シクロオレフィンのＲＯＭＰのための潜在的な触媒を作製している。しかし、米国特許第６，１６２，８８３号は、液体環状オレフィンモノマー樹脂のＲＯＭＰ中の液体環状オレフィンモノマーの揮発に関連する課題に対処しておらず、これらの課題に対処するための解決法も提示していない。さらに、米国特許第６，１６２，８８３号は、ＲＯＭＰ組成物が硬質ポリマーゲルに達するのに必要な時間を発熱時間に対して独立に制御可能にするという課題には対処していない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
したがって、当技術分野において、特にオレフィンメタセシスポリマーの特性及びそれらの関連用途において進歩が達成されているにも関わらず、オレフィンメタセシス反応、特にＲＯＭＰ反応を触媒し、制御するための方法及び組成物を含む多くの領域で、さらなる改善が引き続き必要である。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明は、開環メタセシス重合（ＲＯＭＰ）反応を触媒し、制御するための方法及び組成物、並びにＲＯＭＰを介するポリマー物品の製造に関する。
【００１５】
本発明の一目的は、オレフィンメタセシスプロセスにおいて使用するためのオレフィンメタセシス触媒組成物を提供することである。特に本発明の一目的は、ＲＯＭＰ組成物及びＲＯＭＰプロセスにおいて使用するための、オレフィンメタセシス触媒組成物を提供し、それによって従来技術のＲＯＭＰ組成物の不利益を克服することである。さらに、本発明の一目的は、ポリマー平方インチ当たり１つ未満の目に見える空隙を有するポリマー物品及び／又はポリマー複合体を提供することである。これらの目的は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を提供することによって解決される。
【００１６】
本発明者らは、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物と組み合わせてＲＯＭＰ組成物を形成すると、ＲＯＭＰ組成物が硬質ポリマーゲルに達するのに必要な時間を発熱時間に対して独立に制御できることを発見した。その後、この硬質ポリマーゲルは、外部エネルギー源を加えることによって（例えば、成形型表面の加熱及び／又は後硬化ステップ）、及び／又は内部エネルギーによって（例えば、ＲＯＭＰ中の開環によって生じた反応の発熱の形態）、硬化することができる。
【００１７】
より具体的には、本発明者らは、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含むＲＯＭＰ組成物によって、成型される物品の様々な領域又は部分が発熱し始める前に、成型される物品の様々な領域又は部分が硬質ポリマーゲルを均一に形成し、それによって液体環状オレフィンモノマーの揮発を低減及び／又は排除することができ、それによって、成型物品における欠陥（例えば空隙、気泡等）が低減及び／又は排除されることを発見した。
【００１８】
一実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む組成物を提供する。
【００１９】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を提供する。
【００２０】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも１種の環状オレフィン、及び少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む、組成物を提供する。
【００２１】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、組成物を提供する。
【００２２】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の基材材料及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、組成物を提供する。
【００２３】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、少なくとも１種の基材材料及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、組成物を提供する。
【００２４】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む少なくとも１種の化合物、少なくとも１種の基材材料、並びに任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、組成物を提供する。
【００２５】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤組成物、少なくとも１種の基材材料及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、組成物を提供する。
【００２６】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物とを含む、ＲＯＭＰ組成物を提供する。
【００２７】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、ＲＯＭＰ組成物を提供する。
【００２８】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、組成物を提供する。
【００２９】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む少なくとも１種の化合物、並びに任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、組成物を提供する。
【００３０】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤組成物及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、組成物を提供する。
【００３１】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を、樹脂組成物と組み合わせ、組み合わせた組成物を重合するのに有効な条件に組み合わせた組成物を曝すことによって、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物を重合する方法を提供する。
【００３２】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法を提供する。
【００３３】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物と、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を基材材料と接触させ、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法を提供する。
【００３４】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を基材材料と接触させ、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法を提供する。
【００３５】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む少なくとも１種の化合物、並びに任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を基材材料と接触させ、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法を提供する。
【００３６】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤組成物及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を基材材料と接触させ、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法を提供する。
【００３７】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、少なくとも１種の基材材料及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法を提供する。
【００３８】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の基材材料及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法を提供する。
【００３９】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む少なくとも１種の化合物、少なくとも１種の基材材料、並びに任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法を提供する。
【００４０】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤組成物、少なくとも１種の基材材料及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法を提供する。
【００４１】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を基材材料と接触させ、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法を提供する。
【００４２】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法であって、物品が、ポリマー平方インチ当たり１つ未満の目に見える空隙を有する方法を提供する。
【００４３】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を基材材料と接触させ、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法であって、物品が、ポリマー平方インチ当たり１つ未満の目に見える空隙を有する方法を提供する。
【００４４】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を基材材料と接触させ、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法であって、物品が、ポリマー平方インチ当たり１つ未満の目に見える空隙を有する方法を提供する。
【００４５】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む少なくとも１種の化合物、並びに任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を基材材料と接触させ、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法であって、物品が、ポリマー平方インチ当たり１つ未満の目に見える空隙を有する方法を提供する。
【００４６】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤組成物及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を基材材料と接触させ、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法であって、物品が、ポリマー平方インチ当たり１つ未満の目に見える空隙を有する方法を提供する。
【００４７】
別の実施形態では、本発明は少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の基材材料及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法であって、物品が、ポリマー平方インチ当たり１つ未満の目に見える空隙を有する方法を提供する。
【００４８】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、少なくとも１種の基材材料及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法であって、物品が、ポリマー平方インチ当たり１つ未満の目に見える空隙を有する方法を提供する。
【００４９】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む少なくとも１種の化合物、少なくとも１種の基材材料、並びに任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法であって、物品が、ポリマー平方インチ当たり１つ未満の目に見える空隙を有する方法を提供する。
【００５０】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤組成物、少なくとも１種の基材材料及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法であって、物品が、ポリマー平方インチ当たり１つ未満の目に見える空隙を有する方法を提供する。
【００５１】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、製造品を提供する。
【００５２】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む製造品であって、ポリマー平方インチ当たり１つ未満の目に見える空隙を有する製造品を提供する。
【００５３】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の基材材料及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、製造品を提供する。
【００５４】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の基材材料及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む製造品であって、ポリマー平方インチ当たり１つ未満の目に見える空隙を有する製造品を提供する。
【００５５】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、少なくとも１種の基材材料及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、製造品を提供する。
【００５６】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、少なくとも１種の基材材料及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む製造品であって、ポリマー平方インチ当たり１つ未満の目に見える空隙を有する製造品を提供する。
【００５７】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む少なくとも１種の化合物、少なくとも１種の基材材料、並びに任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、製造品を提供する。
【００５８】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む少なくとも１種の化合物、少なくとも１種の基材材料、並びに任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む製造品であって、ポリマー平方インチ当たり１つ未満の目に見える空隙を有する製造品を提供する。
【００５９】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤組成物、少なくとも１種の基材材料及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、製造品を提供する。
【００６０】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤組成物、少なくとも１種の基材材料及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む製造品であって、ポリマー平方インチ当たり１つ未満の目に見える空隙を有する製造品を提供する。
【００６１】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を基材材料と接触させ、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法を提供する。
【００６２】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む少なくとも１種の化合物、並びに任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を基材材料と接触させ、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法を提供する。
【００６３】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤組成物及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を基材材料と接触させ、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法を提供する。
【００６４】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、少なくとも１種の基材材料及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法を提供する。
【００６５】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む少なくとも１種の化合物、少なくとも１種の基材材料、並びに任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法を提供する。
【００６６】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤組成物、少なくとも１種の基材材料及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法を提供する。
【００６７】
本発明は、開環メタセシス重合（ＲＯＭＰ）反応にとって特定の利益があり、他のメタセシス反応、例えば開環クロスメタセシス反応、クロスメタセシス反応、閉環メタセシス反応、セルフメタセシス反応、エテノリシス反応、アルケノリシス反応、又は非環式ジエンメタセシス重合反応、並びにこのようなメタセシス反応の組合せと共に使用できることも見出されている。
【００６８】
本発明のこれら及び他の態様は、以下の詳細な説明及び実施例に照らして、当業者に明らかになろう。
【図面の簡単な説明】
【００６９】
【図１】例５８及び５９に記載の複合積層（ｃｏｍｐｏｓｉｔｅ  ｌａｍｉｎａｔｅ）の図である。
【００７０】
【図２】例６０による２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物で触媒した環状オレフィン樹脂組成物から製造した、欠陥がないことを示している物品の写真である。
【００７１】
【図３】例６１による単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒で触媒した環状オレフィン樹脂組成物から製造した、欠陥の存在を示している物品の写真である。
【発明を実施するための形態】
【００７２】
用語法及び定義
特定の反応物、置換基、触媒、触媒組成物、樹脂組成物、反応条件等は変わり得るので、別段指定されない限り、本発明はこれらに限定されない。また、本明細書で使用される用語法は、単に特定の実施形態を説明する目的のものであり、限定的であると解釈されるべきでないと理解される。
【００７３】
本明細書及び添付の特許請求の範囲で使用される場合、単数形「ａ」、「ａｎ」及び「ｔｈｅ」は、状況によって別段明示されない限り、複数の参照対象を含む。したがって、例えば、「１つのα−オレフィン」への言及は、単一のα−オレフィン並びに２つ以上のα−オレフィンの組合せ又は混合物を含み、「１つの置換基」への言及は、単一の置換基並びに２つ以上の置換基等を包含する。
【００７４】
本明細書及び添付の特許請求の範囲で使用される場合、用語「例えば」、「例として」、「などの」又は「含めた」は、より全般的な主題をさらに明確にする例を導入することを意味する。別段特定されない限り、これらの例は、本発明を理解するための助けとしてのみ提示され、いかなる様式でも限定的であることを意味しない。
【００７５】
本明細書及び以下の特許請求の範囲では、いくつかの用語に言及するが、それらは以下の意味を有すると定義されるものとする。
【００７６】
用語「アルキル」は、本明細書で使用される場合、典型的に、必ずではないが、１〜約２４個の炭素原子、好ましくは１〜約１２個の炭素原子を含有する直鎖、分岐又は環状飽和炭化水素基、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、オクチル、デシル等、並びにシクロアルキル基、例えばシクロペンチル、シクロヘキシル等を指す。一般に、やはり必ずではないが、アルキル基は、本明細書では、１〜約１２個の炭素原子を含有する。用語「低級アルキル」は、１〜６個の炭素原子のアルキル基を指し、特定の用語「シクロアルキル」は、典型的に４〜８個、好ましくは５〜７個の炭素原子を有する環状アルキル基を指す。用語「置換アルキル」は、１つ又は複数の置換基で置換されているアルキルを指し、用語「ヘテロ原子含有アルキル」及び「ヘテロアルキル」は、少なくとも１つの炭素原子がヘテロ原子で置き換えられているアルキルを指す。別段示されない場合、用語「アルキル」及び「低級アルキル」は、それぞれ、直鎖、分岐、環状、非置換、置換の、及び／又はヘテロ原子を含有するアルキル及び低級アルキルを含む。
【００７７】
用語「アルキレン」は、本明細書で使用される場合、二官能性の直鎖、分岐又は環状アルキル基を指し、ここで「アルキル」は、先に定義されている通りである。
【００７８】
用語「アルケニル」は、本明細書で使用される場合、少なくとも１つの二重結合を含有する２〜約２４個の炭素原子の直鎖、分岐又は環式炭化水素基、例えばエテニル、ｎ−プロペニル、イソプロペニル、ｎ−ブテニル、イソブテニル、オクテニル、デセニル、テトラデセニル、ヘキサデセニル、エイコセニル、テトラコセニル等を指す。好ましいアルケニル基は、本明細書では、２〜約１２個の炭素原子を含有する。用語「低級アルケニル」は、２〜６個の炭素原子のアルケニル基を指し、特定の用語「シクロアルケニル」は、好ましくは５〜８個の炭素原子を有する環状アルケニル基を指す。用語「置換アルケニル」は、１つ又は複数の置換基で置換されているアルケニルを指し、用語「ヘテロ原子含有アルケニル」及び「ヘテロアルケニル」は、少なくとも１つの炭素原子がヘテロ原子で置き換えられているアルケニルを指す。別段示されない場合、用語「アルケニル」及び「低級アルケニル」は、それぞれ、直鎖、分岐、環状、非置換、置換の、及び／又はヘテロ原子を含有するアルケニル及び低級アルケニルを含む。
【００７９】
用語「アルケニレン」は、本明細書で使用される場合、二官能性の直鎖、分岐又は環状アルケニル基を指し、ここで「アルケニル」は、先に定義されている通りである。
【００８０】
用語「アルキニル」は、本明細書で使用される場合、少なくとも１つの三重結合を含有する２〜約２４個の炭素原子の直鎖又は分岐炭化水素基、例えばエチニル、ｎ−プロピニル等を指す。好ましいアルキニル基は、本明細書では、２〜約１２個の炭素原子を含有する。用語「低級アルキニル」は、２〜６個の炭素原子のアルキニル基を指す。用語「置換アルキニル」は、１つ又は複数の置換基で置換されているアルキニルを指し、用語「ヘテロ原子含有アルキニル」及び「ヘテロアルキニル」は、少なくとも１つの炭素原子がヘテロ原子で置き換えられているアルキニルを指す。別段示されない場合、用語「アルキニル」及び「低級アルキニル」は、それぞれ、直鎖、分岐、非置換、置換の、及び／又はヘテロ原子を含有するアルキニル及び低級アルキニルを含む。
【００８１】
用語「アルコキシ」は、本明細書で使用される場合、単一の末端エーテル連結を介して結合しているアルキル基を指す。すなわち、「アルコキシ」基は、−Ｏ−アルキルと表すことができ、ここでアルキルは、先に定義されている通りである。「低級アルコキシ」基は、１〜６個の炭素原子を含有するアルコキシ基を指す。同様に、「アルケニルオキシ」及び「低級アルケニルオキシ」は、それぞれ、単一の末端エーテル連結を介して結合しているアルケニル及び低級アルケニル基を指し、「アルキニルオキシ」及び「低級アルキニルオキシ」は、それぞれ、単一の末端エーテル連結を介して結合しているアルキニル及び低級アルキニル基を指す。
【００８２】
用語「アリール」は、本明細書で使用される場合、別段特定されない限り、単一の芳香環、又は一緒になって縮合しており、直接的に連結しており、若しくは間接的に連結している複数の芳香環（したがって、異なる芳香環が、メチレン又はエチレン部分などの共通の基に結合している）を含有する芳香族置換基を指す。好ましいアリール基は、５〜２４個の炭素原子を含有しており、特に好ましいアリール基は、５〜１４個の炭素原子を含有している。例示的なアリール基は、１つの芳香環、又は２つの縮合若しくは連結した芳香環、例えば、フェニル、ナフチル、ビフェニル、ジフェニルエーテル、ジフェニルアミン、ベンゾフェノン等を含有している。「置換アリール」は、１つ又は複数の置換基で置換されているアリール部分を指し、用語「ヘテロ原子含有アリール」及び「ヘテロアリール」は、以下にさらに詳説する通り、少なくとも１つの炭素原子がヘテロ原子で置き換えられているアリール置換基を指す。
【００８３】
用語「アリールオキシ」は、本明細書で使用される場合、単一の末端エーテル連結を介して結合しているアリール基を指し、ここで「アリール」は、先に定義されている通りである。「アリールオキシ」基は、−Ｏ−アリールと表すことができ、ここでアリールは、先に定義されている通りである。好ましいアリールオキシ基は、５〜２４個の炭素原子を含有しており、特に好ましいアリールオキシ基は、５〜１４個の炭素原子を含有している。アリールオキシ基の例として、フェノキシ、ｏ−ハロ−フェノキシ、ｍ−ハロ−フェノキシ、ｐ−ハロ−フェノキシ、ｏ−メトキシ−フェノキシ、ｍ−メトキシ−フェノキシ、ｐ−メトキシ−フェノキシ、２，４−ジメトキシ−フェノキシ、３，４，５−トリメトキシ−フェノキシ等が挙げられるが、これらに限定されない。
【００８４】
用語「アルカリール」は、アルキル置換基を有するアリール基を指し、用語「アラルキル」は、アリール置換基を有するアルキル基を指し、ここで「アリール」及び「アルキル」は、先に定義されている通りである。好ましいアルカリール及びアラルキル基は、６〜２４個の炭素原子を含有しており、特に好ましいアルカリール及びアラルキル基は、６〜１６個の炭素原子を含有している。アルカリール基として、ｐ−メチルフェニル、２，４−ジメチルフェニル、ｐ−シクロヘキシルフェニル、２，７−ジメチルナフチル、７−シクロオクチルナフチル、３−エチル−シクロペンタ−１，４−ジエン等が挙げられるが、これらに限定されない。アラルキル基の例として、ベンジル、２−フェニル−エチル、３−フェニル−プロピル、４−フェニル−ブチル、５−フェニル−ペンチル、４−フェニルシクロヘキシル、４−ベンジルシクロヘキシル、４−フェニルシクロヘキシルメチル、４−ベンジルシクロヘキシルメチル等が挙げられるが、これらに限定されない。用語「アルカリールオキシ」及び「アラルキルオキシ」は、式−ＯＲの置換基を指し、ここでＲは、先に定義されている通り、それぞれアルカリール又はアラルキルである。
【００８５】
用語「アシル」は、式−（ＣＯ）−アルキル、−（ＣＯ）−アリール、−（ＣＯ）−アラルキル、−（ＣＯ）−アルカリール、−（ＣＯ）−アルケニル又は−（ＣＯ）−アルキニルを有する置換基を指し、用語「アシルオキシ」は、式−Ｏ（ＣＯ）−アルキル、−Ｏ（ＣＯ）−アリール、−Ｏ（ＣＯ）−アラルキル、−Ｏ（ＣＯ）−アルカリール、−Ｏ（ＣＯ）−アルケニル、−Ｏ（ＣＯ）−アルキニルを有する置換基を指し、ここで「アルキル」、「アリール」、「アラルキル」、アルカリール、アルケニル及びアルキニルは、先に定義されている通りである。
【００８６】
用語「環状」及び「環式」（ｃｙｃｌｃ）並びに「環」（ｒｉｎｇ）は、置換されていても置換されていなくてもよく、及び／又はヘテロ原子を含有していても含有していなくてもよく、単環式、二環式又は多環式であり得る脂環式又は芳香族基を指す。用語「脂環式」は、通常の意味では、芳香族環式部分とは対照的に、脂肪族環式部分を指すために使用され、単環式、二環式又は多環式であってもよい。
【００８７】
用語「ハロ」及び「ハロゲン」は、通常の意味では、クロロ、ブロモ、フルオロ又はヨード置換基を指すために使用される。
【００８８】
「ヒドロカルビル」は、直鎖、分岐、環状、飽和及び不飽和の種を含む、１〜約３０個の炭素原子、好ましくは１〜約２４個の炭素原子、最も好ましくは１〜約１２個の炭素原子を含有する、一価のヒドロカルビルラジカル、例えばアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基等を指す。用語「低級ヒドロカルビル」は、１〜６個の炭素原子、好ましくは１〜４個の炭素原子のヒドロカルビル基を意図し、用語「ヒドロカルビレン」は、１〜約３０個の炭素原子、好ましくは１〜約２４個の炭素原子、最も好ましくは１〜約１２個の炭素原子を含有し、直鎖、分岐、環状、飽和及び不飽和の種を含む二価のヒドロカルビル部分を指す。用語「低級ヒドロカルビレン」は、１〜６個の炭素原子のヒドロカルビレン基を指す。「置換ヒドロカルビル」は、１つ又は複数の置換基で置換されているヒドロカルビルを指し、用語「ヘテロ原子含有ヒドロカルビル」及び「ヘテロヒドロカルビル」は、少なくとも１つの炭素原子がヘテロ原子で置き換えられているヒドロカルビルを指す。同様に、「置換ヒドロカルビレン」は、１つ又は複数の置換基で置換されているヒドロカルビレンを指し、用語「ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン」及び「ヘテロヒドロカルビレン」は、少なくとも１つの炭素原子がヘテロ原子で置き換えられているヒドロカルビレンを指す。別段指定されない限り、用語「ヒドロカルビル」及び「ヒドロカルビレン」は、それぞれ、置換されている及び／又はヘテロ原子を含有するヒドロカルビル及びヘテロ原子を含有するヒドロカルビレン部分を含むと解釈されるべきである。
【００８９】
「ヘテロ原子含有ヒドロカルビル基」などに見られる用語「ヘテロ原子含有」は、１つ又は複数の炭素原子が、炭素以外の原子、例えば窒素、酸素、硫黄、リン又はケイ素、典型的に窒素、酸素又は硫黄で置き換えられている、炭化水素分子又はヒドロカルビル分子の断片を指す。同様に、用語「ヘテロアルキル」は、ヘテロ原子を含有するアルキル置換基を指し、用語「複素環式」は、ヘテロ原子を含有する環式置換基を指し、用語「ヘテロアリール」及び「複素芳香族」は、それぞれ、ヘテロ原子を含有する「アリール」及び「芳香族」置換基等を指す。「複素環式」基又は化合物は、芳香族であっても芳香族でなくてもよく、さらに「複素環」は、用語「アリール」に関して先に記載した通り、単環式、二環式又は多環式であり得ることに留意すべきである。ヘテロアルキル基の例として、アルコキシアリール、アルキルスルファニル置換アルキル、Ｎ−アルキル化アミノアルキル等が挙げられるが、これらに限定されない。ヘテロアリール置換基の例として、ピロリル、ピロリジニル、ピリジニル、キノリニル、インドリル、ピリミジニル、イミダゾリル、１，２，４−トリアゾリル、テトラゾリル等が挙げられるが、これらに限定されず、ヘテロ原子含有脂環式基の例として、ピロリジノ、モルホリノ、ピペラジノ、ピペリジノ等が挙げられるが、これらに限定されない。
【００９０】
「置換ヒドロカルビル」、「置換アルキル」、「置換アリール」等に見られる「置換」は、前述の定義のいくつかにおいて示唆されている通り、ヒドロカルビル、アルキル、アリール又は他の部分において、炭素（又は他の）原子に結合している少なくとも１つの水素原子が、１つ又は複数の非水素置換基で置き換えられていることを意味する。このような置換基の例として、本明細書では「Ｆｎ」と呼ばれる官能基、例えばハロ、ヒドロキシル、スルフヒドリル、Ｃ１〜Ｃ２４アルコキシ、Ｃ２〜Ｃ２４アルケニルオキシ、Ｃ２〜Ｃ２４アルキニルオキシ、Ｃ５〜Ｃ２４アリールオキシ、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキルオキシ、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリールオキシ、アシル（Ｃ２〜Ｃ２４アルキルカルボニル（−ＣＯ−アルキル）及びＣ６〜Ｃ２４アリールカルボニル（−ＣＯ−アリール）を含む）、アシルオキシ（Ｃ２〜Ｃ２４アルキルカルボニルオキシ（−Ｏ−ＣＯ−アルキル）及びＣ６〜Ｃ２４アリールカルボニルオキシ（−Ｏ−ＣＯ−アリール）を含む、−Ｏ−アシル）、Ｃ２〜Ｃ２４アルコキシカルボニル（−（ＣＯ）−Ｏ−アルキル）、Ｃ６〜Ｃ２４アリールオキシカルボニル（−（ＣＯ）−Ｏ−アリール）、ハロカルボニル（−ＣＯ）−Ｘ、ここでＸはハロである）、Ｃ２〜Ｃ２４アルキルカルボナト（−Ｏ−（ＣＯ）−Ｏ−アルキル）、Ｃ６〜Ｃ２４アリールカルボナト（−Ｏ−（ＣＯ）−Ｏ−アリール）、カルボキシ（−ＣＯＯＨ）、カルボキシラト（−ＣＯＯ−）、カルバモイル（−（ＣＯ）−ＮＨ２）、モノ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル））、ジ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−Ｎ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）２）、モノ−（Ｃ１〜Ｃ２４ハロアルキル）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ２４ハロアルキル））、ジ−（Ｃ１〜Ｃ２４ハロアルキル）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−Ｎ（Ｃ１〜Ｃ２４ハロアルキル）２）、モノ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−ＮＨ−アリール）、ジ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−Ｎ（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）２）、ジ−Ｎ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）、Ｎ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−Ｎ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）、チオカルバモイル（−（ＣＳ）−ＮＨ２）、モノ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）置換チオカルバモイル（−（ＣＳ）−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル））、ジ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）置換チオカルバモイル（−（ＣＳ）−Ｎ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）２）、モノ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換チオカルバモイル（−（ＣＳ）−ＮＨ−アリール）、ジ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換チオカルバモイル（−（ＣＳ）−Ｎ（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）２）、ジ−Ｎ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）、Ｎ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換チオカルバモイル（−（ＣＳ）−Ｎ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）、カルバミド（−ＮＨ−（ＣＯ）−ＮＨ２）、シアノ（−Ｃ≡Ｎ）、シアナト（−Ｏ−Ｃ≡Ｎ）、チオシアナト（−Ｓ−Ｃ≡Ｎ）、イソシアナート（−Ｎ＝Ｃ＝Ｏ）、チオイソシアナート（−Ｎ＝Ｃ＝Ｓ）、ホルミル（−（ＣＯ）−Ｈ）、チオホルミル（−（ＣＳ）−Ｈ）、アミノ（−ＮＨ２）、モノ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）置換アミノ（−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）、ジ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）置換アミノ（−Ｎ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）２）、モノ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換アミノ（−ＮＨ（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）、ジ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換アミノ（−Ｎ（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）２）、Ｃ２〜Ｃ２４アルキルアミド（−ＮＨ−（ＣＯ）−アルキル）、Ｃ６〜Ｃ２４アリールアミド（−ＮＨ−（ＣＯ）−アリール）、イミノ（−ＣＲ＝ＮＨ、ここでＲとして、水素、Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル等が挙げられるが、これらに限定されない）、Ｃ２〜Ｃ２０アルキルイミノ（−ＣＲ＝Ｎ（アルキル）、ここでＲとして、水素、Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル等が挙げられるが、これらに限定されない）、アリールイミノ（−ＣＲ＝Ｎ（アリール）、ここでＲとして、水素、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル等が挙げられるが、これらに限定されない）、ニトロ（−ＮＯ２）、ニトロソ（−ＮＯ）、スルホ（−ＳＯ２−ＯＨ）、スルホナト（−ＳＯ２−Ｏ−）、Ｃ１〜Ｃ２４アルキルスルファニル（−Ｓ−アルキル；「アルキルチオ」とも呼ばれる）、Ｃ５〜Ｃ２４アリールスルファニル（−Ｓ−アリール；「アリールチオ」とも呼ばれる）、Ｃ１〜Ｃ２４アルキルスルフィニル（−（ＳＯ）−アルキル）、Ｃ５〜Ｃ２４アリールスルフィニル（−（ＳＯ）−アリール）、Ｃ１〜Ｃ２４アルキルスルホニル（−ＳＯ２−アルキル）、Ｃ１〜Ｃ２４モノアルキルアミノスルホニル（−ＳＯ２−Ｎ（Ｈ）アルキル）、Ｃ１〜Ｃ２４ジアルキルアミノスルホニル（−ＳＯ２−Ｎ（アルキル）２）、Ｃ５〜Ｃ２４アリールスルホニル（−ＳＯ２−アリール）、ボリル（−ＢＨ２）、ボロノ（−Ｂ（ＯＨ）２）、ボロナト（−Ｂ（ＯＲ）２、ここでＲとして、アルキル又は他のヒドロカルビルが挙げられるが、これらに限定されない）、ホスホノ（−Ｐ（Ｏ）（ＯＨ）２）、ホスホナト（−Ｐ（Ｏ）（Ｏ−）２）、ホスフィナト（−Ｐ（Ｏ）（Ｏ−））、ホスホ（−ＰＯ２）及びホスフィノ（−ＰＨ２）；並びにヒドロカルビル部分であるＣ１〜Ｃ２４アルキル（好ましくはＣ１〜Ｃ１２アルキル、より好ましくはＣ１〜Ｃ６アルキル）、Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル（好ましくはＣ２〜Ｃ１２アルケニル、より好ましくはＣ２〜Ｃ６アルケニル）、Ｃ２〜Ｃ２４アルキニル（好ましくはＣ２〜Ｃ１２アルキニル、より好ましくはＣ２〜Ｃ６アルキニル）、Ｃ５〜Ｃ２４アリール（好ましくはＣ５〜Ｃ１４アリール）、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール（好ましくはＣ６〜Ｃ１６アルカリール）、及びＣ６〜Ｃ２４アラルキル（好ましくはＣ６〜Ｃ１６アラルキル）が挙げられるが、これらに限定されない。
【００９１】
「官能化ヒドロカルビル」、「官能化アルキル」、「官能化オレフィン」、「官能化環状オレフィン」等に見られる「官能化」は、ヒドロカルビル、アルキル、オレフィン、環状オレフィン又は他の部分において、炭素（又は他の）原子に結合している少なくとも１つの水素原子が、本明細書で先に記載したものなどの１つ又は複数の官能基で置き換えられていることを意味する。用語「官能基」は、本明細書に記載の使用に適した任意の官能性の種を含むことを意味する。特に、本明細書で使用される場合、官能基は、基材表面上の対応する官能基と反応又は結合する能力を、必ず有しているはずである。
【００９２】
さらに、前述の官能基は、特定の基が可能であれば、具体的に先に列挙したものなどの１つ若しくは複数の追加の官能基、又は１つ若しくは複数のヒドロカルビル部分でさらに置換されていてもよい。同様に、前述のヒドロカルビル部分は、前述の通り、１つ若しくは複数の官能基、又は追加のヒドロカルビル部分でさらに置換されていてもよい。
【００９３】
「任意選択の」又は「任意選択により」は、その後に記載の状況が生じても生じなくてもよいことを意味し、したがってこの説明は、その状況が生じる場合と、生じない場合を含む。例えば、句「任意選択により置換されている」は、非水素置換基が、所与の原子上に存在しても存在しなくてもよいことを意味し、したがってこの説明は、非水素置換基が存在する構造と、非水素置換基が存在しない構造を含む。
【００９４】
用語「基材材料」は、一般に、本明細書で使用される場合、本発明の樹脂組成物又は本発明のＲＯＭＰ組成物（例えば、重合可能な組成物）が、樹脂に組み込まれる基材材料と接触し、その基材材料に適用され、又はその基材材料を有することができる、任意の材料を意味することを意図する。このような材料として、強化材料、例えばフィラメント、繊維、粗紡、マット、織物、生地、ニット材料、布地又は他の公知の構造、ガラス繊維及び生地、炭素繊維及び生地、アラミド繊維及び生地、並びにポリオレフィン又は他のポリマー繊維又は生地が挙げられるが、これらに限定されない。他の適切な基材材料として、金属密度調節剤、微粒子密度調節剤、例えば微粒子、及びマクロ粒子（ｍａｃｒｏｐａｒｔｉｃｕｌａｔｅ）密度調節剤、例えばガラス又はセラミックビーズが挙げられる。
【００９５】
本明細書及び添付の特許請求の範囲で使用される場合、用語「反応性配合物」、「重合可能な組成物」及び「ＲＯＭＰ組成物」は、同じ意味を有しており、本明細書では交換可能に使用される。
【００９６】
単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒によって触媒された少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物のＲＯＭＰ反応、又は少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物によって触媒された少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物のＲＯＭＰ反応に関して、用語「ＲＯＭＰ反応の開始」は、一般に重合中、ゲル化直前に生じる、樹脂組成物の粘度上昇を指す。オレフィンメタセシス重合の進行は、反応が液体モノマー状態からゲル化状態に進行するときの粘度上昇を測定することによって、安価に好都合にモニタすることができる。
【００９７】
また、オレフィンメタセシス重合の進行は、メタセシス反応がモノマーから硬化状態に進行するときの温度上昇を測定することによって、安価に好都合にモニタすることができる。一般に、発熱プロファイルの測定は好都合であり、この測定により、硬化挙動が理解され、いつ硬化状態が達成されるかが理解される。発熱ピーク温度は、樹脂又はＲＯＭＰ組成物が重合中に達する最大温度であり、重合反応の完全性に関係し得る。ある場合には、より低い発熱ピーク温度は、重合が不完全であることを示し得る。しかし、樹脂若しくはＲＯＭＰ組成物が発熱しないこと、或いは発熱ピーク温度が低下若しくは抑制され、又は発熱し始める時間が遅延することが望ましい場合があることに留意することが重要である。例えば、非金属工具又は成形型、例えば複合工具又は成形型を使用してポリマー物品又はポリマー複合体を成型する場合、樹脂又はＲＯＭＰ組成物は、発熱せず、又は低い発熱ピーク温度を有し、又は発熱し始めるまでの時間が遅延することが有利であり、又は望ましい場合がある。
【００９８】
用語「可使時間」及び「ゲル時間」は、一般に、交換可能に使用される。ゲル時間を決定するのに有用な様々な技術及び装置が、当技術分野で知られており、本発明で利用することができる。例えば、ゲル時間及び可使時間を含めたゲル挙動は、実施例に記載の通り粘度計を使用して、又は他の適切な技術によって、安価に好都合に決定することができる。多くの場合、流動性（ｐｏｕｒａｂｉｌｉｔｙ）又は弾性などの特性の質的な観測によってゲル時間を推定することが好都合であり、それで事足りる。このような技術では、決定されるゲル時間を必ず増大できなければならず、したがって本発明の状況では、（ｉ）単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒と組み合わされた環状オレフィン樹脂組成物と、（ｉｉ）少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と組み合わされた環状オレフィン樹脂組成物、との間のゲル時間の差異を決定することができる。当業者は、実際のゲル時間の測定が、利用される装置及び技術、並びに評価される組成物の種類に応じて決まり得ることを理解されよう。しかし本発明の状況では、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物の使用によって達成される、ゲル時間の相対的な増大又は短縮の決定は、ゲル時間を決定するために利用される特定の技術又は装置の影響を受けるべきではない。
【００９９】
また当業者は、「機能時間」（又は「機能可能な可使時間」）（”ｗｏｒｋｉｎｇ  ｔｉｍｅ”（ｏｒ  ”ｗｏｒｋａｂｌｅ  ｐｏｔ  ｌｉｆｅ”））が、異なるＲＯＭＰ組成物及び特定のＲＯＭＰ組成物ごとに変わり得、利用される用途又は装置に応じても変わり得ることを理解されよう。典型的に、機能時間は、重合開始（例えば、粘度が上昇し始めるとき）までの時間を超えるが、発熱時間よりも短い。
【０１００】
用語「硬質ポリマーゲル」は、本明細書で使用される場合、Ａｌｂｕｑｕｅｒｑｕｅ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｉｎｃ．製の硬度計（Ｍｏｄｅｌ  ＨＰ−１０Ｆ−Ｍ）を使用して測定される場合、１〜７０の範囲、好ましくは５〜６０の範囲、より好ましくは１０〜５０の範囲の硬度計の硬度を有するポリマーゲルを意味することを意図する。
【０１０１】
ＲＯＭＰ反応の重合の制御
一般に、本発明と共に使用するための金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、任意の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒から選択することができる。好ましくは、本発明と共に使用するための金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、本明細書に開示のルテニウム又はオスミウム金属カルベンオレフィンメタセシス触媒のいずれかから選択することができる。
【０１０２】
理論に拘泥するものではないが、先に論じた通り、金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の配位子環境は、ＲＯＭＰ反応における環状オレフィンモノマーの重合特性（例えば、開始速度、成長（ｐｒｏｐａｇａｔｉｏｎ）速度、重合速度、開始速度定数（ｋｉ）、成長速度定数（ｋｐ）、開始速度定数／成長速度定数の比（ｋｉ／ｋｐ比）、粘度上昇速度、粘度３０ｃＰに達するまでの時間、硬質ポリマーゲルになるまでの時間、ピーク発熱温度に達するまでの時間等）に影響を及ぼし得ることが知られている。
【０１０３】
例えば、表１に示されている通り、第２世代Ｇｒｕｂｂｓ触媒として一般に公知のものでは、ベンジリデン部分を有する金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、ジメチルビニルアルキリデン部分を有する金属カルベンオレフィンメタセシス触媒よりも開始速度が速いが、遷移金属（例えば、ルテニウム）に結合している残りの配位子は、同じである。さらに、表１に示されている通り、フェニルインデニリデン部分を有する金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、ジメチルビニルアルキリデン部分を有する金属カルベンオレフィンメタセシス触媒よりも開始速度が緩慢であるが、遷移金属（例えば、ルテニウム）に結合している残りの配位子は、同じである。つまり、表１に示されている通り、開始速度は、ベンジリデン＞ジメチルビニルアルキリデン＞フェニルインデニリデンの順序で低下する。
【０１０４】
表１のさらなる試験では、第三級ホスフィン配位子構造が、第２世代Ｇｒｕｂｂｓ触媒の開始速度に対して効果を及ぼすが、遷移金属（例えば、ルテニウム）に結合している残りの配位子は同じであることも実証される。つまり、表１に示されている通り、開始速度は、第三級ホスフィン構造の関数として、ＰＰｈ３＞ＰＭｅＰｈ２＞ＰＣｙ３＞ＰＥｔ２Ｐｈ＞Ｐ（ｎ−Ｂｕ）３の順序で低下する。
【表１】
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【０１０５】
驚くべきことに、本発明者らは、個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の重合特性（例えば、開始速度、成長速度、重合速度、開始速度定数（ｋｉ）、成長速度定数（ｋｐ）、開始速度定数／成長速度定数の比（ｋｉ／ｋｐ比）、粘度上昇速度、粘度３０ｃＰに達するまでの時間、硬質ポリマーゲルになるまでの時間、ピーク発熱温度に達するまでの時間等）の１つ又は複数を使用して、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を形成することができ、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物と組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成することができ、ＲＯＭＰ組成物を使用すると、従来技術のＲＯＭＰ組成物を用いて調製された同じポリマー物品と比較して、改善された特性を有するポリマー物品を調製し得ることを発見した。
【０１０６】
より具体的には、本発明者らは、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物と組み合わせてＲＯＭＰ組成物を形成することによって、ＲＯＭＰ組成物が硬質ポリマーゲルに達するのに必要な時間を発熱時間に対して独立に制御できることを発見した。その後、この硬質ポリマーゲルを、外部エネルギー源を加えること（例えば、成形型表面の加熱及び／又は後硬化ステップ）によって、及び／又は内部エネルギー（例えば、ＲＯＭＰ中の開環によって生じた反応の発熱の形態）によって、硬化することができる。
【０１０７】
さらに、本発明者らは、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含むＲＯＭＰ組成物によって、成型される物品の様々な領域又は部分が発熱し始める前に、成型される物品の様々な領域又は部分が、硬質ポリマーゲルを均一に形成し、それによって液体環状オレフィンモノマーの揮発を低減及び／又は排除することができ、それによって、成型物品における欠陥が低減及び／又は排除されることを発見した。
【０１０８】
さらに本発明者らは、同じ成型条件下で、同じ環状オレフィン樹脂組成物を使用すると、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の代わりに少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を使用した場合、物品を製造するのに必要な時間が短縮されることを発見した。この時間短縮（サイクル時間の短縮）は、環状オレフィン樹脂のＲＯＭＰにおいて、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の代わりに少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を使用する場合、同じ時間内でより多くの物品を製造できるという経済的利点をもたらす。
【０１０９】
本発明の触媒組成物に使用するための個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を選択する前、及び本発明の触媒組成物を調製する前に、配位子環境を調査し、個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の重合特性（例えば、開始速度、成長速度、重合速度、開始速度定数（ｋｉ）、成長速度定数（ｋｐ）、開始速度定数／成長速度定数の比（ｋｉ／ｋｐ比）、粘度上昇速度、粘度３０ｃＰに達するまでの時間、硬質ポリマーゲルになるまでの時間、ピーク発熱温度に達するまでの時間等）の１つ又は複数を測定することが重要である。本発明の触媒組成物の調製に使用するための個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を分類し、選択するための方法を、以下に論じる。
【０１１０】
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物
本発明の触媒組成物に使用するための個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を選択する場合、典型的に、オレフィンメタセシス反応（例えば、環状オレフィンのＲＯＭＰ）において類似していない活性／挙動を有する個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が選択される。しかし、本発明の触媒組成物に使用するための個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が選択され得る前に、個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、まず、同一条件下でオレフィンメタセシス反応（例えば、環状オレフィンのＲＯＭＰ）におけるそれらの活性／挙動に基づいて、異なる群に分類されなければならない。
【０１１１】
本発明の触媒組成物に使用される個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を分類するために、種々の基準を使用することができる。このような基準として、環状オレフィン樹脂と組み合わせた場合の、個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒によって示される重合特性の１つ又は複数が挙げられるが、これらに限定されず、重合特性として、開始速度、成長速度、重合速度、開始速度定数（ｋｉ）、成長速度定数（ｋｐ）、開始速度定数／成長速度定数の比（ｋｉ／ｋｐ比）、粘度上昇速度、粘度３０ｃＰに達するまでの時間、硬質ポリマーゲルになるまでの時間、ピーク発熱温度に達するまでの時間等が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１１２】
例えば、本発明の触媒組成物に使用する個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を分類するために使用できる基準の１つは、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒で触媒される環状オレフィン樹脂が、一定温度で測定可能な粘度に達するのに必要な時間である。本明細書の表５に示す通り、下記の、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒と組み合わせた場合の樹脂組成物Ａが、下記の方法に従って３０℃で３０ｃＰの粘度に達するのに必要な時間に基づいて、個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を、高速、中速、又は低速開始剤と分類した。この基準及び方法を使用して、３０℃において粘度３０ｃＰに達するまでの時間が１分未満の個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を高速開始剤と分類し、３０℃において粘度３０ｃＰに達するまでの時間が１分超であり１０分未満の個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を中速開始剤と分類し、３０℃において粘度３０ｃＰに達するまでの時間が１０分超の個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を低速開始剤と分類した。本明細書で表１に示され、及び／又は表５に列挙されている通り、この基準及び方法を使用して、モノマーと触媒の比が、ＤＣＰＤモノマー１００グラム当たり触媒懸濁液２グラムで４５，０００：１であった個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を、（ｉ）高速開始剤Ｃ６２７、Ｃ８３１、Ｃ８４８、Ｃ７４７、（ｉｉ）中速開始剤Ｃ８２７、Ｃ７１３、Ｃ８６９、及び（ｉｉｉ）低速開始剤Ｃ７７１、Ｃ８３５、Ｃ８７１と分類した。さらに、本明細書で表１に示され、及び／又は表５に列挙されている通り、この基準及び方法を使用して、モノマーと触媒の比が、ＤＣＰＤモノマー１００グラム当たり触媒懸濁液２グラムで１５，０００：１であった個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を、（ｉ）高速開始剤Ｃ７４７、Ｃ８４８、Ｃ８２７、（ｉｉ）中速開始剤Ｃ７１３、Ｃ７７１、及び（ｉｉｉ）低速開始剤Ｃ８３５、Ｃ８７１と分類した。さらに、本明細書で表１に示され、及び／又は表５に列挙されている通り、この基準及び方法を使用して、モノマーと触媒の比が、ＤＣＰＤモノマー１００グラム当たり触媒懸濁液２グラムで９０，０００：１であった個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を、（ｉ）高速開始剤Ｃ７４７、（ｉｉ）中速開始剤Ｃ８４８、Ｃ８２７、Ｃ７１３、及び（ｉｉｉ）低速開始剤Ｃ７７１、Ｃ８３５、Ｃ８７１と分類した。
【０１１３】
個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を高速、中速、又は低速開始剤と分類すると、次にこの情報を使用して、本発明のオレフィンメタセシス触媒組成物（すなわち、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物）を調製することができる。
【０１１４】
先に論じた通り、本発明の利益を認識するために、触媒組成物に使用される個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、オレフィンメタセシス反応（例えば、ＲＯＭＰ）において同一条件下で類似していない活性／挙動（例えば、粘度３０ｃＰに達するまでの時間、開始速度定数（ｋｉ）等）を有するべきである。
【０１１５】
２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物は、個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒のいくつかの異なる組合せを有することができ、各金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、高速開始剤、中速開始剤、又は低速開始剤と分類される。最も広範な解釈に従って、これらの高速、中速及び低速の分類を使用すると、２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物は、６つまでの異なる全般的な組合せ、（ｉ）高速−高速、（ｉｉ）高速−中速、（ｉｉｉ）高速−低速、（ｉｖ）中速−中速、（ｖ）中速−低速、及び（ｖｉ）低速−低速を有することができる。好ましい一実施形態では、２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物は、高速開始剤と分類される第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒、及び中速開始剤と分類される第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む。別の好ましい実施形態では、２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物は、高速開始剤と分類される第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒、及び低速開始剤と分類される第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む。別の好ましい実施形態では、２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物は、中速開始剤と分類される第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒、及び低速開始剤と分類される第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む。
【０１１６】
理論に拘泥するものではないが、一般に、２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物について、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（すなわち、高速開始剤と分類される触媒）と第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（すなわち、低速開始剤と分類される触媒）の間で、相対的な開始速度又は粘度３０ｃＰに達するまでの時間に大きい差異がある場合、一般に、本発明の利益（例えば、ＲＯＭＰ組成物が硬質ポリマーゲルに達するのに必要な時間をピーク発熱時間に対して独立に制御できること、成型物品の欠陥を低減及び／又は排除できること、ＲＯＭＰ中の液体環状オレフィンモノマーの揮発を低減及び／又は排除できること等）は、高濃度の第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（すなわち、低速開始剤と分類される触媒）及び低濃度の第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（すなわち、高速開始剤と分類される触媒）を有することによって認識され得る。この実験的支持は、以下の表６（例２６、３０、３１、３２、３５、３９）に提示される。
【０１１７】
理論に拘泥するものではないが、比較として、一般に２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物について、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（すなわち、中速開始剤と分類される触媒）と第２のオレフィンメタセシス触媒（すなわち、高速開始剤又は低速開始剤と分類される触媒）の間で、相対的な開始速度又は粘度３０ｃＰに達するまでの時間がより類似している場合、一般に、本発明の利益は、（ｉ）等濃度の第１及び第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の両方を有すること、又は（ｉｉ）高濃度の第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（すなわち、低速開始剤と分類される触媒）及び低濃度の第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（すなわち、中速開始剤と分類される触媒）を有すること、又は（ｉｉｉ）高濃度の第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（すなわち、中速開始剤と分類される触媒）及び低濃度の第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（すなわち、高速開始剤と分類される触媒）を有することによって認識され得る。この実験的支持は、以下の表６（例２７、２８、３４、３７、３８、４０、４１、４２、５８、６０、６３）に提示される。
【０１１８】
一般に、２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物について、モノマーと触媒のモル比（「モノマーと触媒の比」）として表す場合、触媒負荷量は、一般に、全体的なモノマーと触媒の比（「全体のモノマーと触媒の比」）と示され、全体的なモノマーと触媒の比は、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒のモノマーと触媒の比、及び第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒のモノマーと触媒の比の合計である。全体的な触媒負荷量（全体的なモノマーと触媒の比）は、一般に、約１０，０００，０００：１〜約１，０００：１、好ましくは約１，０００，０００：１〜５，０００：１、より好ましくは約５００，０００：１〜１０，０００：１、さらにより好ましくは約２５０，０００：１〜２０，０００：１の範囲の量で存在する。
【０１１９】
一例として、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が高速開始剤と分類され、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が低速開始剤と分類される、２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物について、４５，０００：１の全体的なモノマーと触媒の比では、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、５，０００，０００：１〜５００，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在し、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、４５，４０９：１〜４９，４５１：１の量（モノマーと触媒の比）で存在する。
【０１２０】
別の例として、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が高速開始剤と分類され、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が中速開始剤と分類される、２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物について、４５，０００：１の全体的なモノマーと触媒の比では、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、３，０００，０００：１〜９０，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在し、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、４５，６８５：１〜９０，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在する。
【０１２１】
別の例として、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が中速開始剤と分類され、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が低速開始剤と分類される、２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物について、４５，０００：１の全体的なモノマーと触媒の比では、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、１，０００，０００：１〜９０，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在し、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、４７，１２０：１〜９０，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在する。
【０１２２】
別の例として、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が高速開始剤と分類され、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が低速開始剤と分類される、２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物について、１５，０００：１の全体的なモノマーと触媒の比では、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、５，０００，０００：１〜５００，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在し、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、１５，０４５：１〜１５，４６４：１の量（モノマーと触媒の比）で存在する。
【０１２３】
別の例として、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が高速開始剤と分類され、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が中速開始剤と分類される、２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物について、１５，０００：１の全体的なモノマーと触媒の比では、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、３，０００，０００：１〜３０，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在し、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、１５，０７５：１〜３０，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在する。
【０１２４】
別の例として、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が中速開始剤と分類され、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が低速開始剤と分類される、２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物について、１５，０００：１の全体的なモノマーと触媒の比では、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、１，０００，０００：１〜３０，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在し、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、１５，２２８：１〜３０，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在する。
【０１２５】
別の例として、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が高速開始剤と分類され、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が低速開始剤と分類される、２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物について、９０，０００：１の全体的なモノマーと触媒の比では、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、５，０００，０００：１〜５００，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在し、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、９１，６５０：１〜１０９，７５６：１の量（モノマーと触媒の比）で存在する。
【０１２６】
別の例として、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が高速開始剤と分類され、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が中速開始剤と分類される、２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物について、９０，０００：１の全体的なモノマーと触媒の比では、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、３，０００，０００：１〜１８０，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在し、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、９２，７８４：１〜１８０，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在する。
【０１２７】
別の例として、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が中速開始剤と分類され、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が低速開始剤と分類される、２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物について、９０，０００：１の全体的なモノマーと触媒の比では、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、１，０００，０００：１〜１８０，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在し、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、９８，９０１：１〜１８０，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在する。
【０１２８】
３種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物は、個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒のいくつかの異なる組合せを有することができ、各金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、高速開始剤、中速開始剤、又は低速開始剤と分類される。最も広範な解釈に従って、これらの高速、中速及び低速の分類を使用すると、３種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物は、１０までの異なる全般的な組合せ、（ｉ）高速−高速−高速、（ｉｉ）高速−中速−高速、（ｉｉｉ）高速−低速−高速、（ｉｖ）中速−高速−中速、（ｖ）中速−中速−中速、（ｖｉ）中速−低速−中速、（ｖｉｉ）低速−高速−低速、（ｖｉｉｉ）低速−中速−低速、（ｉｘ）低速−低速−低速、及び（ｘ）高速−中速−低速を有することができる。好ましい一実施形態では、３種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物は、高速開始剤である第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒、中速開始剤である第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒、及び低速開始剤である第３の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む。
【０１２９】
一般に、３種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物について、モノマーと触媒のモル比（「モノマーと触媒の比」）として表す場合、触媒負荷量は、一般に、全体的なモノマーと触媒の比（「全体のモノマーと触媒の比」）と示され、全体的なモノマーと触媒の比は、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒のモノマーと触媒の比、及び第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒のモノマーと触媒の比、及び第３の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒のモノマーと触媒の比の合計である。全体的な触媒負荷量（全体的なモノマーと触媒の比）は、一般に、約１０，０００，０００：１〜約１，０００：１、好ましくは約１，０００，０００：１〜５，０００：１、より好ましくは約５００，０００：１〜１０，０００：１、さらにより好ましくは約２５０，０００：１〜２０，０００：１の範囲の量で存在する。
【０１３０】
一例として、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が高速開始剤と分類され、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が中速開始剤と分類され、第３の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が低速開始剤と分類される、３種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物について、４５，０００：１の全体的なモノマーと触媒の比では、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、５，０００，０００：１〜５００，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在し、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、３，０００，０００：１〜１００，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在し、第３の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、４６，１０７：１〜９７，８２６：１の量（モノマーと触媒の比）で存在する。
【０１３１】
一例として、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が高速開始剤と分類され、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が中速開始剤と分類され、第３の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が低速開始剤と分類される、３種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物について、１５，０００：１の全体的なモノマーと触媒の比では、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、５，０００，０００：１〜５００，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在し、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、３，０００，０００：１〜１００，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在し、第３の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、１５，１２１：１〜１８，２９３：１の量（モノマーと触媒の比）で存在する。
【０１３２】
一例として、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が高速開始剤と分類され、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が中速開始剤と分類され、第３の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が低速開始剤と分類される、３種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィン触媒組成物について、９０，０００：１の全体的なモノマーと触媒の比では、第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、５，０００，０００：１〜５００，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在し、第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、３，０００，０００：１〜２２０，０００：１の量（モノマーと触媒の比）で存在し、第３の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に、９４，５３８：１〜２１９，０２７：１の量（モノマーと触媒の比）で存在する。
【０１３３】
本発明はまた、４つ以上の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を包含し、個々の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒のいくつかの異なる組合せを有することができ、各金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、高速開始剤、中速開始剤、又は低速開始剤と分類される。
【０１３４】
環状オレフィン
本発明と共に使用できる本明細書に開示の樹脂組成物は、１つ又は複数の環状オレフィンを含む。一般に、本明細書に開示の任意のメタセシス反応に適した環状オレフィンを使用することができる。このような環状オレフィンは、任意選択により置換されており、任意選択によりヘテロ原子を含有する、一不飽和、二不飽和又は多不飽和Ｃ５〜Ｃ２４炭化水素であり得、これは単環式、二環式又は多環式であってもよい。環状オレフィンは、一般に、個々に又はＲＯＭＰ環状オレフィン組成物の一部としてＲＯＭＰ反応に関与することができるという条件で、歪みを有する又は歪みを有していないいかなる環状オレフィンであってもよい。シクロヘキセンなどの歪みを有していない特定の環状オレフィンは、一般に、これら自体、ＲＯＭＰ反応を受けないと理解されているが、それにも関わらず、このような歪みを有していない環状オレフィンは、適切な環境下では、ＲＯＭＰに対して活性になり得る。例えば、歪みを有していない環状オレフィンは、ＲＯＭＰ組成物にコモノマーとして存在する場合、ＲＯＭＰに対して活性であり得る。したがって、用語「歪みを有していない環状オレフィン」は、本明細書で使用される場合、当業者に理解され得る通り、歪みを有していない環状オレフィンがＲＯＭＰに対して活性であるという条件で、いかなる条件下又はいかなるＲＯＭＰ組成物においてもＲＯＭＰ反応を受け得るような、歪みを有していない環状オレフィンを指すことを意図する。
【０１３５】
一般に、環状オレフィンは、式（Ａ）の構造によって表すことができ、
【化１】
2018087338.tif 000003
式中、Ｊ、ＲＡ１及びＲＡ２は、以下の通りである：
ＲＡ１及びＲＡ２は、独立に、水素、ヒドロカルビル（例えば、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ５〜Ｃ２０アリール、Ｃ５〜Ｃ３０アラルキル又はＣ５〜Ｃ３０アルカリール）、置換ヒドロカルビル（例えば、置換Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ５〜Ｃ２０アリール、Ｃ５〜Ｃ３０アラルキル又はＣ５〜Ｃ３０アルカリール）、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル（例えば、Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２０ヘテロアリール、ヘテロ原子含有Ｃ５〜Ｃ３０アラルキル、又はヘテロ原子含有Ｃ５〜Ｃ３０アルカリール）、及び置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル（例えば、置換Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２０ヘテロアリール、ヘテロ原子含有Ｃ５〜Ｃ３０アラルキル、又はヘテロ原子含有Ｃ５〜Ｃ３０アルカリール）からなる群から選択され、置換ヒドロカルビル又は置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビルである場合、置換基は、ホスホナト、ホスホリル、ホスファニル、ホスフィノ、スルホナト、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルスルファニル、Ｃ５〜Ｃ２０アリールスルファニル、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルスルホニル、Ｃ５〜Ｃ２０アリールスルホニル、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルスルフィニル、Ｃ５〜Ｃ２０アリールスルフィニル、スルホンアミド、アミノ、アミド、イミノ、ニトロ、ニトロソ、ヒドロキシル、Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ２０アリールオキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルコキシカルボニル、Ｃ５〜Ｃ２０アリールオキシカルボニル、カルボキシル、カルボキシラト、メルカプト、ホルミル、Ｃ１〜Ｃ２０チオエステル、シアノ、シアナト、チオシアナト、イソシアナート、チオイソシアナート、カルバモイル、エポキシ、スチレニル、シリル、シリルオキシ、シラニル、シロキサザニル、ボロナト、ボリル、又はハロゲン又は金属含有若しくは半金属含有基（金属は、例えばＳｎ又はＧｅであり得る）などの官能基（「Ｆｎ」）であってもよい。ＲＡ１及びＲＡ２は、それ自体が前述の基の１つであってもよく、したがって、Ｆｎ部分は、構造内に示されているオレフィンの炭素原子に直接的に結合している。しかし、後者の場合、官能基は、一般に、１つ若しくは複数の孤立電子対を含有するヘテロ原子、例えば酸素、硫黄、窒素若しくはリン原子を介して、又は電子に富んだ金属若しくは半金属、例えばＧｅ、Ｓｎ、Ａｓ、Ｓｂ、Ｓｅ、Ｔｅ等を介しては、オレフィンの炭素に直接的に結合しない。このような官能基を用いると、普通は、介在する連結Ｚ＊が存在し、したがって、ＲＡ１及び／又はＲＡ２は、構造−（Ｚ＊）ｎ−Ｆｎを有する（ｎは１であり、Ｆｎは官能基であり、Ｚ＊は、ヒドロカルビレン連結基、例えばアルキレン、置換アルキレン、ヘテロアルキレン、置換ヘテロアルケン、アリーレン、置換アリーレン、ヘテロアリーレン、又は置換ヘテロアリーレン連結である）。
Ｊは、飽和若しくは不飽和のヒドロカルビレン、置換ヒドロカルビレン、ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン、又は置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン連結であり、Ｊが、置換ヒドロカルビレン又は置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレンである場合、置換基は、１つ又は複数の−（Ｚ＊）ｎ−Ｆｎ基（ｎは、０又は１であり、Ｆｎ及びＺ＊は、既に定義されている通りである）を含むことができる。さらに、Ｊ内の環の炭素（又は他の）原子に結合している２つ以上の置換基は、連結して、二環式又は多環式オレフィンを形成することができる。Ｊは、一般に、単環式オレフィンでは、およそ５〜１４個の範囲の環原子、典型的に５〜８個の範囲の環原子を含有し、二環式及び多環式オレフィンでは、各環は、一般に４〜８個、典型的に５〜７個の環原子を含有する。
【０１３６】
構造（Ａ）によって包含される一不飽和の環状オレフィンは、構造（Ｂ）によって表すことができる
【化２】
2018087338.tif 000004
式中、ｂは、一般に、必ずではないが、１〜１０、典型的に１〜５の範囲の整数であり、ＲＡ１及びＲＡ２は、構造（Ａ）について先に定義されている通りであり、ＲＢ１、ＲＢ２、ＲＢ３、ＲＢ４、ＲＢ５及びＲＢ６は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル及び−（Ｚ＊）ｎ−Ｆｎ（ｎ、Ｚ＊及びＦｎは、既に定義されている通りである）からなる群から選択され、ＲＢ１〜ＲＢ６部分のいずれかが、置換ヒドロカルビル又は置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビルである場合、置換基は、１つ又は複数の−（Ｚ＊）ｎ−Ｆｎ基を含むことができる。したがって、ＲＢ１、ＲＢ２、ＲＢ３、ＲＢ４、ＲＢ５及びＲＢ６は、例えば、水素、ヒドロキシル、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ５〜Ｃ２０アリール、Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ２０アリールオキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルコキシカルボニル、Ｃ５〜Ｃ２０アリールオキシカルボニル、アミノ、アミド、ニトロ等であり得る。さらに、ＲＢ１、ＲＢ２、ＲＢ３、ＲＢ４、ＲＢ５及びＲＢ６部分のいずれかは、他のＲＢ１、ＲＢ２、ＲＢ３、ＲＢ４、ＲＢ５及びＲＢ６部分のいずれかに連結して、４〜３０個の環炭素原子を含有する置換若しくは非置換脂環式基、又は６〜１８個の環炭素原子を含有する置換若しくは非置換アリール基、又はこれらの組合せを提供することができ、連結は、ヘテロ原子又は官能基を含むことができ、例えば連結は、エーテル、エステル、チオエーテル、アミノ、アルキルアミノ、イミノ又は無水物部分を含むことができるが、これらに限定されない。脂環式基は、単環式、二環式又は多環式であってもよい。環式基は、不飽和である場合、一不飽和又は多不飽和を含有することができ、一不飽和の環式基が好ましい。環は、置換されている場合、一置換又は多置換を含有し、置換基は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、−（Ｚ＊）ｎ−Ｆｎ（ｎは、０又は１であり、Ｚ＊及びＦｎは、既に定義されている通りであり、官能基（Ｆｎ）は先に提示されている）から選択される。
【０１３７】
構造（Ｂ）によって包含される一不飽和の単環式オレフィンの例として、シクロペンテン、シクロヘキセン、シクロヘプテン、シクロオクテン、シクロノネン、シクロデセン、シクロウンデセン、シクロドデセン、トリシクロデセン、テトラシクロデセン、オクタシクロデセン及びシクロエイコセン、並びにそれらが置換されたもの、例えば１−メチルシクロペンテン、１−エチルシクロペンテン、１−イソプロピルシクロヘキセン、１−クロロペンテン、１−フルオロシクロペンテン、４−メチルシクロペンテン、４−メトキシ−シクロペンテン、４−エトキシ−シクロペンテン、シクロペンタ−３−エン−チオール、シクロペンタ−３−エン、４−メチルスルファニル−シクロペンテン、３−メチルシクロヘキセン、１−メチルシクロオクテン、１，５−ジメチルシクロオクテン等が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１３８】
構造（Ａ）によって包含される単環式ジエン反応物は、一般に、構造（Ｃ）によって表すことができる
【化３】
2018087338.tif 000005
式中、ｃ及びｄは、独立に、１〜約８、典型的に２〜４の範囲の整数、好ましくは２（したがって、反応物はシクロオクタジエンである）であり、ＲＡ１及びＲＡ２は、構造（Ａ）について先に定義されている通りであり、ＲＣ１、ＲＣ２、ＲＣ３、ＲＣ４、ＲＣ５及びＲＣ６は、ＲＢ１〜ＲＢ６について定義されている。この場合、ＲＣ３及びＲＣ４は非水素置換基であることが好ましく、この場合、第２のオレフィン部分は四置換されている。単環式ジエン反応物の例として、１，３−シクロペンタジエン、１，３−シクロヘキサジエン、１，４−シクロヘキサジエン、５−エチル−１，３−シクロヘキサジエン、１，３−シクロヘプタジエン、シクロヘキサジエン、１，５−シクロオクタジエン、１，３−シクロオクタジエン、及びこれらの置換類似体が挙げられるが、これらに限定されない。トリエン反応物は、ジエン構造（Ｃ）に類似しており、一般に、任意の２つのオレフィンセグメントの間に少なくとも１つのメチレン連結を含有する。
【０１３９】
構造（Ａ）によって包含される二環式及び多環式オレフィンは、一般に、構造（Ｄ）によって表すことができる
【化４】
2018087338.tif 000006
式中、ＲＡ１及びＲＡ２は、構造（Ａ）について先に定義されている通りであり、ＲＤ１、ＲＤ２、ＲＤ３及びＲＤ４は、ＲＢ１〜ＲＢ６について定義されている通りであり、ｅは、１〜８（典型的に２〜４）の範囲の整数であり、ｆは、一般に１又は２であり、Ｔは、低級アルキレン又はアルケニレン（一般に、置換又は非置換のメチル又はエチル）、ＣＨＲＧ１、Ｃ（ＲＧ１）２、Ｏ、Ｓ、Ｎ−ＲＧ１、Ｐ−ＲＧ１、Ｏ＝Ｐ−ＲＧ１、Ｓｉ（ＲＧ１）２、Ｂ−ＲＧ１、又はＡｓ−ＲＧ１（ＲＧ１は、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、アリール、アルカリール、アラルキル、又はアルコキシである）である。さらに、ＲＤ１、ＲＤ２、ＲＤ３及びＲＤ４部分のいずれかは、他のＲＤ１、ＲＤ２、ＲＤ３及びＲＤ４部分のいずれかに連結して、４〜３０個の環炭素原子を含有する置換若しくは非置換脂環式基、又は６〜１８個の環炭素原子を含有する置換若しくは非置換アリール基、又はこれらの組合せを提供することができ、連結は、ヘテロ原子又は官能基を含むことができ、例えば連結は、エーテル、エステル、チオエーテル、アミノ、アルキルアミノ、イミノ又は無水物部分を含むことができるが、これらに限定されない。環式基は、単環式、二環式又は多環式であってもよい。環式基は、不飽和である場合、一不飽和又は多不飽和を含有することができ、一不飽和の環式基が好ましい。環は、置換されている場合、一置換又は多置換を含有し、置換基は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、−（Ｚ＊）ｎ−Ｆｎ（ｎは、０又は１であり、Ｚ＊及びＦｎは、既に定義されている通りであり、官能基（Ｆｎ）は先に提示されている）から選択される。
【０１４０】
構造（Ｄ）によって包含される環状オレフィンは、ノルボルネンファミリーのものである。本明細書で使用される場合、ノルボルネンは、限定されるものではないが、ノルボルネン、置換ノルボルネン（単数又は複数）、ノルボルナジエン、置換ノルボルナジエン（単数又は複数）、多環式ノルボルネン、及び置換多環式ノルボルネン（単数又は複数）を含めた、少なくとも１つのノルボルネン又は置換ノルボルネン部分を含む任意の化合物を意味する。この群に含まれるノルボルネンは、一般に、構造（Ｅ）によって表すことができる
【化５】
2018087338.tif 000007
式中、ＲＡ１及びＲＡ２は、構造（Ａ）について先に定義されている通りであり、Ｔは、構造（Ｄ）について先に定義されている通りであり、ＲＥ１、ＲＥ２、ＲＥ３、ＲＥ４、ＲＥ５、ＲＥ６、ＲＥ７及びＲＥ８は、ＲＢ１〜ＲＢ６について定義されている通りであり、「ａ」は、単結合又は二重結合を表し、ｆは、一般に１又は２であり、「ｇ」は、０〜５の整数であり、「ａ」が二重結合である場合、ＲＥ５、ＲＥ６の１つ及びＲＥ７、ＲＥ８の１つは、存在しない。
【０１４１】
さらに、ＲＥ５、ＲＥ６、ＲＥ７及びＲＥ８部分のいずれかは、他のＲＥ５、ＲＥ６、ＲＥ７及びＲＥ８部分のいずれかに連結して、４〜３０個の環炭素原子を含有する置換若しくは非置換脂環式基、又は６〜１８個の環炭素原子を含有する置換若しくは非置換アリール基、又はこれらの組合せを提供することができ、連結は、ヘテロ原子又は官能基を含むことができ、例えば連結は、エーテル、エステル、チオエーテル、アミノ、アルキルアミノ、イミノ又は無水物部分を含むことができるが、これらに限定されない。環式基は、単環式、二環式又は多環式であってもよい。環式基は、不飽和である場合、一不飽和又は多不飽和を含有することができ、一不飽和の環式基が好ましい。環は、置換されている場合、一置換又は多置換を含有し、置換基は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、−（Ｚ＊）ｎ−Ｆｎ（ｎは、０又は１であり、Ｚ＊及びＦｎは、既に定義されている通りであり、官能基（Ｆｎ）は先に提示されている）から選択される。
【０１４２】
少なくとも１つのノルボルネン部分を有する、より好ましい環状オレフィンは、構造（Ｆ）を有する：
【化６】
2018087338.tif 000008
式中、ＲＦ１、ＲＦ２、ＲＦ３及びＲＦ４は、ＲＢ１〜ＲＢ６について定義されている通りであり、「ａ」は、単結合又は二重結合を表し、「ｇ」は、０〜５の整数であり、「ａ」が二重結合である場合、ＲＦ１、ＲＦ２の１つ及びＲＦ３、ＲＦ４の１つは、存在しない。
【０１４３】
さらに、ＲＦ１、ＲＦ２、ＲＦ３及びＲＦ４部分のいずれかは、他のＲＦ１、ＲＦ２、ＲＦ３及びＲＦ４部分のいずれかに連結して、４〜３０個の環炭素原子を含有する置換若しくは非置換脂環式基、又は６〜１８個の環炭素原子を含有する置換若しくは非置換アリール基、又はこれらの組合せを提供することができ、連結は、ヘテロ原子又は官能基を含むことができ、例えば連結は、エーテル、エステル、チオエーテル、アミノ、アルキルアミノ、イミノ又は無水物部分を含むことができるが、これらに限定されない。脂環式基は、単環式、二環式又は多環式であってもよい。環式基は、不飽和である場合、一不飽和又は多不飽和を含有することができ、一不飽和の環式基が好ましい。環は、置換されている場合、一置換又は多置換を含有し、置換基は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、−（Ｚ＊）ｎ−Ｆｎ（ｎは、０又は１であり、Ｚ＊及びＦｎは、既に定義されている通りであり、官能基（Ｆｎ）は先に提示されている）から選択される。
【０１４４】
ヒドロカルビルで置換された及び機能的に置換されたノルボルネンの調製のためのある経路では、ディールス−アルダー環化付加反応を用い、ここでシクロペンタジエン又は置換シクロペンタジエンは、適切な求ジエン体と高温で反応して、一般に以下の反応スキーム１に示されている置換ノルボルネン付加物を形成する：
【化７】
2018087338.tif 000009
式中、ＲＦ１〜ＲＦ４は、構造（Ｆ）について既に定義されている通りである。
【０１４５】
他のノルボルネン付加物は、適切な求ジエン体の存在下で、ジシクロペンタジエンの熱分解によって調製することができる。反応は、ジシクロペンタジエンがシクロペンタジエンに最初に熱分解することによって進行し、その後、シクロペンタジエン及び求ジエン体のディールス−アルダー環化付加が生じて、スキーム２に示されている付加物が得られる：
【化８】
2018087338.tif 000010
式中、「ｇ」は、０〜５の整数であり、ＲＦ１〜ＲＦ４は、構造（Ｆ）について既に定義されている通りである。
【０１４６】
ノルボルナジエン及びその高次ディールス−アルダー付加物も同様に、スキーム３に示されている通り、アセチレン反応物の存在下、シクロペンタジエン及びジシクロペンタジエンの熱反応によって調製することができる：
【化９】
2018087338.tif 000011
式中、「ｇ」は、０〜５の整数であり、ＲＦ１〜ＲＦ４は、構造（Ｆ）について既に定義されている通りである。
【０１４７】
したがって、二環式及び多環式オレフィンの例として、限定されるものではないが、ジシクロペンタジエン（ＤＣＰＤ）；限定されるものではないが、トリシクロペンタジエン（シクロペンタジエン三量体）、シクロペンタジエン四量体、及びシクロペンタジエン五量体；エチリデンノルボルネン；ジシクロヘキサジエン；ノルボルネン；５−メチル−２−ノルボルネン；５−エチル−２−ノルボルネン；５−イソブチル−２−ノルボルネン；５，６−ジメチル−２−ノルボルネン；５−フェニルノルボルネン；５−ベンジルノルボルネン；５−アセチルノルボルネン；５−メトキシカルボニルノルボルネン；５−エチオキシカルボニル−１−ノルボルネン；５−メチル−５−メトキシ−カルボニルノルボルネン；５−シアノノルボルネン；５，５，６−トリメチル−２−ノルボルネン；シクロヘキセニルノルボルネン；ｅｎｄｏ，ｅｘｏ−５，６−ジメトキシノルボルネン；ｅｎｄｏ，ｅｎｄｏ−５，６−ジメトキシノルボルネン；ｅｎｄｏ，ｅｘｏ−５，６−ジメトキシカルボニルノルボルネン；ｅｎｄｏ，ｅｎｄｏ−５，６−ジメトキシカルボニルノルボルネン；２，３−ジメトキシノルボルネン；ノルボルナジエン；トリシクロウンデセン；テトラシクロドデセン；８−メチルテトラシクロドデセン；８−エチルテトラシクロドデセン；８−メトキシカルボニルテトラシクロドデセン；８−メチル−８−テトラシクロドデセン；８−シアノテトラシクロドデセン；ペンタシクロペンタデセン；ペンタシクロヘキサデセン等を含めたシクロペンタジエンの三量体及び他の高次オリゴマー、並びにこれらの構造異性体、立体異性体、及びこれらの混合物が挙げられる。二環式及び多環式オレフィンのさらなる例として、Ｃ２〜Ｃ１２ヒドロカルビル置換ノルボルネン、例えば５−ブチル−２−ノルボルネン、５−ヘキシル−２−ノルボルネン、５−オクチル−２−ノルボルネン、５−デシル−２−ノルボルネン、５−ドデシル−２−ノルボルネン、５−ビニル−２−ノルボルネン、５−エチリデン−２−ノルボルネン、５−イソプロペニル−２−ノルボルネン、５−プロペニル−２−ノルボルネン、及び５−ブテニル−２−ノルボルネン等が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１４８】
好ましい環状オレフィンには、Ｃ５〜Ｃ２４不飽和炭化水素が含まれる。О、Ｎ、Ｓ又はＰなどの１つ又は複数（典型的に２〜１２）のヘテロ原子を含有するＣ５〜Ｃ２４環式炭化水素も好ましい。例えば、クラウンエーテル環状オレフィンは、環のあらゆる場所に数々のＯヘテロ原子を含むことができ、こうしたオレフィンは、本発明の範囲に含まれる。さらに、好ましい環状オレフィンは、１つ又は複数（典型的に２又は３）のオレフィンを含有するＣ５〜Ｃ２４炭化水素である。例えば、環状オレフィンは、一不飽和、二不飽和又は三不飽和であり得る。環状オレフィンの例として、シクロオクテン、シクロドデセン、及び（ｃ，ｔ，ｔ）−１，５，９−シクロドデカトリエンが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１４９】
環状オレフィンはまた、複数（典型的に２又は３）の環を含むこともできる。例えば、環状オレフィンは、単環系、二環系又は三環系であり得る。環状オレフィンが２つ以上の環を含む場合、環は、縮合していても縮合していなくてもよい。複数の環を含む環状オレフィンの好ましい例として、ノルボルネン、ジシクロペンタジエン、トリシクロペンタジエン、及び５−エチリデン−２−ノルボルネンが挙げられる。
【０１５０】
環状オレフィンはまた、置換されていてもよく、例えば水素の１つ又は複数（典型的に２、３、４又は５）が非水素置換基で置き換えられているＣ５〜Ｃ２４環式炭化水素であり得る。適切な非水素置換基は、本明細書で先に記載した置換基から選択することができる。例えば、水素の１つ又は複数（典型的に２、３、４又は５）が官能基で置き換えられている官能化環状オレフィン、すなわちＣ５〜Ｃ２４環式炭化水素は、本発明の範囲に含まれる。適切な官能基は、本明細書で先に記載した官能基から選択することができる。例えば、アルコール基で官能化された環状オレフィンを使用して、ペンダントアルコール基を含む、両端に官能基を有する（ｔｅｌｅｃｈｅｌｉｃ）ポリマーを調製することができる。環状オレフィン上の官能基は、官能基がメタセシス触媒を妨害する場合に保護することができ、当技術分野で一般に使用される保護基のいずれかを用いることができる。許容される保護基は、例えばＧｒｅｅｎｅら、「有機合成における保護基（Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ）」、第３版（Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：Ｗｉｌｅｙ、１９９９年）に見出すことができる。官能化環状オレフィンの例として、２−ヒドロキシメチル−５−ノルボルネン、２−［（２−ヒドロキシエチル）カルボキシラート］−５−ノルボルネン、シデカノール（ｃｙｄｅｃａｎｏｌ）、５−ｎ−ヘキシル−２−ノルボルネン、５−ｎ−ブチル−２−ノルボルネンが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１５１】
前述の特徴（すなわち、ヘテロ原子、置換基、複数のオレフィン、複数の環）の任意の組合せを組み込んだ環状オレフィンは、本明細書に開示の方法に適している。さらに、前述の特徴（すなわち、ヘテロ原子、置換基、複数のオレフィン、複数の環）の任意の組合せを組み込んだ環状オレフィンは、本明細書に開示の本発明に適している。
【０１５２】
本明細書に開示の方法において有用な環状オレフィンは、歪みを有していても、歪みを有していなくてもよい。環の歪みの量は、環状オレフィン化合物ごとに変わり、環の大きさ、置換基の存在及び識別、並びに複数の環の存在を含めたいくつかの要因に応じて決まることを理解されよう。環の歪みは、開環オレフィンメタセシス反応に向かう分子の反応性を決定する１つの要因である。高度に歪みを有する環状オレフィン、例えば特定の二環式化合物は、オレフィンメタセシス触媒により、容易に開環反応を受ける。歪みの少ない環状オレフィン、例えば特定の非置換炭化水素単環式オレフィンは、一般に反応性が低い。ある場合には、相対的に歪みを有していない（したがって相対的に非反応性の）環状オレフィンの開環反応は、本明細書に開示のオレフィン化合物の存在下で実施されると、生じることが可能になる。さらに、本発明において有用な本明細書に開示の環状オレフィンは、歪みを有していても、歪みを有していなくてもよい。
【０１５３】
本発明の樹脂組成物は、複数の環状オレフィンを含むことができる。複数の環状オレフィンを使用して、オレフィン化合物からメタセシスポリマーを調製することができる。例えば、本明細書で先に記載した環状オレフィンから選択された２つの環状オレフィンは、両方の環状オレフィンを組み込むメタセシス生成物を形成するために用いることができる。２つ以上の環状オレフィンが使用される場合、第２の環状オレフィンの一例は、環状アルケノール、すなわちＣ５〜Ｃ２４環式炭化水素であり、ここで、水素置換基の少なくとも１つを、アルコール又は保護されたアルコール部分で置き換えると、官能化環状オレフィンが得られる。
【０１５４】
複数の環状オレフィンを使用すると、特に環状オレフィンの少なくとも１つが官能化される場合、生成物内の官能基の位置決めをさらに制御することができる。例えば、架橋点の密度は、本明細書に開示の方法を使用して調製したポリマー及びマクロモノマーにおいて制御され得る。また、置換基及び官能基の量及び密度を制御することによって、生成物の物理的特性（例えば、融点、引張強度、ガラス転移温度等）を制御することができる。これら及び他の特性の制御は、単一の環状オレフィンだけを使用する反応で可能であるが、複数の環状オレフィンを使用することによって、形成可能なメタセシス生成物及びポリマーの範囲がさらに拡大することを理解されよう。
【０１５５】
より好ましい環状オレフィンとして、ジシクロペンタジエン；トリシクロペンタジエン；ジシクロヘキサジエン；ノルボルネン；５−メチル−２−ノルボルネン；５−エチル−２−ノルボルネン；５−イソブチル−２−ノルボルネン；５，６−ジメチル−２−ノルボルネン；５−フェニルノルボルネン；５−ベンジルノルボルネン；５−アセチルノルボルネン；５−メトキシカルボニルノルボルネン；５−エトキシカルボニル−１−ノルボルネン；５−メチル−５−メトキシ−カルボニルノルボルネン；５−シアノノルボルネン；５，５，６−トリメチル−２−ノルボルネン；シクロヘキセニルノルボルネン；ｅｎｄｏ，ｅｘｏ−５，６−ジメトキシノルボルネン；ｅｎｄｏ，ｅｎｄｏ−５，６−ジメトキシノルボルネン；ｅｎｄｏ，ｅｘｏ−５−６−ジメトキシカルボニルノルボルネン；ｅｎｄｏ，ｅｎｄｏ−５，６−ジメトキシカルボニルノルボルネン；２，３−ジメトキシノルボルネン；ノルボルナジエン；トリシクロウンデセン；テトラシクロドデセン；８−メチルテトラシクロドデセン；８−エチル−テトラシクロドデセン；８−メトキシカルボニルテトラシクロドデセン；８−メチル−８−テトラシクロ−ドデセン；８−シアノテトラシクロドデセン；ペンタシクロペンタデセン；ペンタシクロヘキサデセン；シクロペンタジエンの高次オリゴマー、例えばシクロペンタジエン四量体、シクロペンタジエン五量体等；並びにＣ２〜Ｃ１２ヒドロカルビル置換ノルボルネン、例えば５−ブチル−２−ノルボルネン；５−ヘキシル−２−ノルボルネン；５−オクチル−２−ノルボルネン；５−デシル−２−ノルボルネン；５−ドデシル−２−ノルボルネン；５−ビニル−２−ノルボルネン；５−エチリデン−２−ノルボルネン；５−イソプロペニル−２−ノルボルネン；５−プロペニル−２−ノルボルネン；及び５−ブテニル−２−ノルボルネン等が挙げられる。さらにより好ましい環状オレフィンとして、ジシクロペンタジエン、トリシクロペンタジエン、及びシクロペンタジエンの高次オリゴマー、例えばシクロペンタジエン四量体、シクロペンタジエン五量体等、テトラシクロドデセン、ノルボルネン、並びにＣ２〜Ｃ１２ヒドロカルビル置換ノルボルネン、例えば５−ブチル−２−ノルボルネン、５−ヘキシル−２−ノルボルネン、５−オクチル−２−ノルボルネン、５−デシル−２−ノルボルネン、５−ドデシル−２−ノルボルネン、５−ビニル−２−ノルボルネン、５−エチリデン−２−ノルボルネン、５−イソプロペニル−２−ノルボルネン、５−プロペニル−２−ノルボルネン、５−ブテニル−２−ノルボルネン等が挙げられる。
【０１５６】
金属カルベンオレフィンメタセシス触媒
本発明で使用できる本明細書に開示の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、好ましくは、式（Ｉ）の構造を有する第８族遷移金属錯体である
【化１０】
2018087338.tif 000012
式中、
Ｍは、第８族遷移金属であり、
Ｌ１、Ｌ２及びＬ３は、中性電子供与体配位子であり、
ｎは、０又は１であり、したがってＬ３は存在しても存在しなくてもよく、
ｍは、０、１又は２であり、
ｋは、０又は１であり、
Ｘ１及びＸ２は、アニオン性配位子であり、
Ｒ１及びＲ２は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び官能基から選択され、
Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２の任意の２つ以上は、一緒になって、１つ又は複数の環式基を形成することができ、さらにＸ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２の任意の１つ又は複数は、担体に結合していてもよい。
【０１５７】
さらに、式（Ｉ）において、Ｒ１及びＲ２の一方又は両方は、構造−（Ｗ）ｎ−Ｕ＋Ｖ−を有することができ、ここで、Ｗは、ヒドロカルビレン、置換ヒドロカルビレン、ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン、又は置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレンから選択され、Ｕは、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、又は置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビルで置換されている正電荷の第１５族又は第１６族の元素であり、Ｖは、負電荷の対イオンであり、ｎは０又は１である。さらに、Ｒ１及びＲ２は、一緒になって、インデニリデン部分を形成することができる。
【０１５８】
好ましい金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、第８族遷移金属としてＲｕ又はＯｓを含有し、Ｒｕが特に好ましい。
【０１５９】
本明細書に開示の反応において有用な金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の数々の実施形態を、以下により詳細に記載する。便宜上、金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、群で記載されるが、これらの群は、いかなる方式でも限定的であることを意味しないことが強調されるべきである。すなわち、本発明において有用な金属カルベンオレフィンメタセシス触媒のいずれも、本明細書に記載の群の２つ以上の説明に該当し得る。
【０１６０】
次に、金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第１の群は、一般に、第１世代Ｇｒｕｂｂｓタイプの触媒と呼ばれ、式（Ｉ）の構造を有する。金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第１の群では、Ｍは、第８族遷移金属であり、ｍは、０、１又は２であり、ｎ、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２は、下記の通りである。
【０１６１】
金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第１の群では、ｎは０であり、Ｌ１及びＬ２は、独立に、ホスフィン、スルホン化ホスフィン、ホスファイト、ホスフィナイト、ホスホナイト、アルシン、スチビン、エーテル（環状エーテルを含む）、アミン、アミド、イミン、スルホキシド、カルボキシル、ニトロシル、ピリジン、置換ピリジン、イミダゾール、置換イミダゾール、ピラジン、置換ピラジン及びチオエーテルから選択される。例示的な配位子は、三置換ホスフィンである。好ましい三置換ホスフィンは、式ＰＲＨ１ＲＨ２ＲＨ３を有し、ここでＲＨ１、ＲＨ２及びＲＨ３は、それぞれ独立に、置換又は非置換アリール又はＣ１〜Ｃ１０アルキル、特に第一級アルキル、第二級アルキル又はシクロアルキルである。最も好ましくは、Ｌ１及びＬ２は、独立に、トリメチルホスフィン（ＰＭｅ３）、トリエチルホスフィン（ＰＥｔ３）、トリ−ｎ−ブチルホスフィン（ＰＢｕ３）、トリ（オルト−トリル）ホスフィン（Ｐ−ｏ−トリル３）、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン（Ｐ−ｔｅｒｔ−Ｂｕ３）、トリシクロペンチルホスフィン（Ｐシクロペンチル３）、トリシクロヘキシルホスフィン（ＰＣｙ３）、トリイソプロピルホスフィン（Ｐ−ｉ−Ｐｒ３）、トリオクチルホスフィン（ＰＯｃｔ３）、トリイソブチルホスフィン、（Ｐ−ｉ−Ｂｕ３）、トリフェニルホスフィン（ＰＰｈ３）、トリ（ペンタフルオロフェニル）ホスフィン（Ｐ（Ｃ６Ｆ５）３）、メチルジフェニルホスフィン（ＰＭｅＰｈ２）、ジメチルフェニルホスフィン（ＰＭｅ２Ｐｈ）、及びジエチルフェニルホスフィン（ＰＥｔ２Ｐｈ）からなる群から選択される。或いはＬ１及びＬ２は、独立に、ホスファビシクロアルカン（例えば、一置換９−ホスファビシクロ−［３．３．１］ノナン又は一置換９−ホスファビシクロ［４．２．１］ノナン］、例えばシクロヘキシルフォバン、イソプロピルフォバン、エチルフォバン、メチルフォバン、ブチルフォバン、ペンチルフォバン等）から選択することができる。
【０１６２】
Ｘ１及びＸ２は、アニオン性配位子であり、同じでも異なっていてもよく、又は一緒になって連結して、環式基、典型的に、必ずではないが５〜８員の環を形成する。好ましい実施形態では、Ｘ１及びＸ２は、それぞれ独立に、水素、ハロゲン化物、又は以下の基の１つである。Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ２４アリールオキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルコキシカルボニル、Ｃ６〜Ｃ２４アリールオキシカルボニル、Ｃ２〜Ｃ２４アシル、Ｃ２〜Ｃ２４アシルオキシ、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルスルホナト、Ｃ５〜Ｃ２４アリールスルホナト、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルスルファニル、Ｃ５〜Ｃ２４アリールスルファニル、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルスルフィニル、ＮＯ３、−Ｎ＝Ｃ＝Ｏ、−Ｎ＝Ｃ＝Ｓ、又はＣ５〜Ｃ２４アリールスルフィニル。任意選択により、Ｘ１及びＸ２は、Ｃ１〜Ｃ１２アルキル、Ｃ１〜Ｃ１２アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、及びハロゲン化物から選択される１つ又は複数の部分で置換されていてもよく、これらは、ハロゲン化物を除いて、ハロゲン化物、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ及びフェニルから選択される１つ又は複数の基でさらに置換されていてもよい。より好ましい実施形態では、Ｘ１及びＸ２は、ハロゲン化物、ベンゾアート、Ｃ２〜Ｃ６アシル、Ｃ２〜Ｃ６アルコキシカルボニル、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、フェノキシ、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ６アルキルスルファニル、アリール、又はＣ１〜Ｃ６アルキルスルホニルである。さらにより好ましい実施形態では、Ｘ１及びＸ２は、それぞれ、ハロゲン化物、ＣＦ３ＣＯ２、ＣＨ３ＣＯ２、ＣＦＨ２ＣＯ２、（ＣＨ３）３ＣＯ、（ＣＦ３）２（ＣＨ３）ＣＯ、（ＣＦ３）（ＣＨ３）２ＣＯ、ＰｈＯ、ＭｅＯ、ＥｔＯ、トシラート、メシラート、又はトリフルオロメタン−スルホナートである。最も好ましい実施形態では、Ｘ１及びＸ２は、それぞれ塩化物である。
【０１６３】
Ｒ１及びＲ２は、独立に、水素、ヒドロカルビル（例えば、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキニル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル等）、置換ヒドロカルビル（例えば、置換Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキニル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル等）、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル（例えば、ヘテロ原子含有Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキニル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル等）、及び置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル（例えば、置換ヘテロ原子含有Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキニル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル等）、並びに官能基から選択される。Ｒ１及びＲ２はまた、連結して環式基を形成することができ、この環式基は、脂肪族又は芳香族であり得、置換基及び／又はヘテロ原子を含有することができる。一般に、このような環式基は、４〜１２個、好ましくは５、６、７又は８個の環原子を含有する。
【０１６４】
好ましい金属カルベンオレフィンメタセシス触媒では、Ｒ１は水素であり、Ｒ２は、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル及びＣ５〜Ｃ２４アリール、より好ましくはＣ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニル及びＣ５〜Ｃ１４アリールから選択される。さらにより好ましくは、Ｒ２は、フェニル、ビニル、メチル、イソプロピル又はｔ−ブチルであり、これらは、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、フェニル、及び本明細書で先に定義されている官能基Ｆｎから選択される１つ又は複数の部分で、任意選択により置換されている。最も好ましくは、Ｒ２は、メチル、エチル、クロロ、ブロモ、ヨード、フルオロ、ニトロ、ジメチルアミノ、メチル、メトキシ、及びフェニルから選択される１つ又は複数の部分で置換されているフェニル又はビニルである。最適には、Ｒ２は、フェニル又は−ＣＨ＝Ｃ（ＣＨ３）２である。
【０１６５】
Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２の任意の２つ以上（典型的に２、３又は４つ）は、例えば開示が参照によって本明細書に組み込まれる米国特許第５，３１２，９４０号に開示されている通り、一緒になって、二座又は多座配位子を含む環式基を形成することができる。Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２のいずれかが連結して環式基を形成する場合、そのような環式基は、４〜１２個、好ましくは４、５、６、７若しくは８個の原子を含有することができ、又は縮合若しくは連結し得るような環の２つ又は３つを含み得る。環式基は、脂肪族又は芳香族であり得、ヘテロ原子を含有していてもよく、及び／又は置換されていてもよい。環式基は、場合によって、二座配位子又は三座配位子を形成することができる。二座配位子の例として、ビスホスフィン、ジアルコキシド、アルキルジケトナート、及びアリールジケトナートが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１６６】
一般に第２世代Ｇｒｕｂｂｓタイプの触媒と呼ばれる、金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第２の群は、式（Ｉ）の構造を有し、ここで、Ｌ１は、式（ＩＩ）の構造を有するカルベン配位子であり、
【化１１】
2018087338.tif 000013
したがって、錯体は、式（ＩＩＩ）の構造を有することができる
【化１２】
2018087338.tif 000014
式中、Ｍ、ｍ、ｎ、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２は、金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第１の群について定義されている通りであり、残りの置換基は、以下の通りである；
Ｘ及びＹは、典型的に、Ｎ、Ｏ、Ｓ及びＰから選択されるヘテロ原子である。Ｏ及びＳは二価なので、ＸがＯ又はＳである場合、ｐは必然的に０であり、ＹがＯ又はＳである場合、ｑは必然的に０であり、ｋは０又は１である。しかし、ＸがＮ又はＰである場合、ｐは１であり、ＹがＮ又はＰである場合、ｑは１である。好ましい一実施形態では、Ｘ及びＹの両方は、Ｎであり、
Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３及びＱ４は、リンカー、例えばヒドロカルビレン（置換ヒドロカルビレン、ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン、及び置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン、例えば置換されている、及び／又はヘテロ原子含有アルキレンを含む）又は−（ＣＯ）−であり、ｗ、ｘ、ｙ及びｚは、独立に、０又は１であり、このことは、各リンカーが任意選択であることを意味する。好ましくは、ｗ、ｘ、ｙ及びｚは、すべて０である。さらに、Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３及びＱ４内の隣接する原子上の２つ以上の置換基は、連結して、追加の環式基を形成することができ、
Ｒ３、Ｒ３Ａ、Ｒ４及びＲ４Ａは、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビルから選択される。さらに、Ｘ及びＹは、独立に、炭素及び前述のヘテロ原子の１つから選択することができ、好ましくはＸ又はＹのわずか一方が炭素である。また、Ｌ２及びＬ３は、一緒になって、単一の二価の（ｂｉｎｄｅｎｔａｔｅ）電子供与性の複素環式配位子を形成することができる。さらに、Ｒ１及びＲ２は、一緒になって、インデニリデン部分を形成することができる。さらに、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ２、Ｌ３、Ｘ及びＹは、ホウ素又はカルボキシラートにさらに配位され得る。
【０１６７】
さらに、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ３Ａ、Ｒ４、Ｒ４Ａ、Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３及びＱ４の任意の２つ以上は、一緒になって、環式基を形成することができ、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ２、Ｌ３、Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３、Ｑ４、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ３Ａ、Ｒ４及びＲ４Ａの任意の１つ又は複数は、担体に結合していてもよい。Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ３Ａ、Ｒ４及びＲ４Ａの任意の２つ以上は、−Ａ−Ｆｎになることもでき、ここで「Ａ」は、アルキレン及びアリールアルキレンから選択される二価の炭化水素部分であり、アルキレン及びアリールアルキレン基のアルキル部分は、直鎖又は分岐、飽和又は不飽和、環式又は非環式、及び置換又は非置換であってもよく、アリールアルキレンのアリール部分は、置換又は非置換であり得、ヘテロ原子及び／又は官能基は、アルキレン及びアリールアルキレン基のアリール又はアルキル部分のいずれかに存在することができ、Ｆｎは、官能基であり、又は一緒になって環式基を形成し、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ２、Ｌ３、Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３、Ｑ４、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ３Ａ、Ｒ４及びＲ４Ａの任意の１つ又は複数は、担体に結合していてもよい。
【０１６８】
Ｒ３Ａ及びＲ４Ａが連結して環式基を形成し、Ｘ若しくはＹの少なくとも１つが窒素であり、又はＱ３若しくはＱ４の少なくとも１つが、ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン若しくは置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレンであり、少なくとも１つのヘテロ原子が窒素である、式（ＩＩ）の構造を有する特定のクラスのカルベン配位子は、一般に、Ｎ−複素環式カルベン（ＮＨＣ）配位子と呼ばれる。
【０１６９】
好ましくは、Ｒ３Ａ及びＲ４Ａは、連結して環式基を形成し、したがってカルベン配位子は、式（ＩＶ）の構造を有する
【化１３】
2018087338.tif 000015
式中、Ｒ３及びＲ４は、先の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第２の群について定義されている通りであり、好ましくはＲ３及びＲ４の少なくとも１つ、より好ましくはＲ３及びＲ４の両方は、１〜約５個の環の脂環式又は芳香族であり、任意選択により１つ又は複数のヘテロ原子及び／又は置換基を含有する。Ｑは、リンカー、典型的に置換ヒドロカルビレン、ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン、及び置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレンリンカーを含むヒドロカルビレンリンカーであり、Ｑ内の隣接する原子上の２つ以上の置換基はまた、連結して、追加の環式構造を形成することができ、この環式構造は、同様に置換されて、２〜約５個の環式基の縮合多環式構造を提供することができる。Ｑは、しばしば、必ずではないが、２つの原子による連結又は３つの原子による連結である。
【０１７０】
したがって、Ｌ１として適したＮ−複素環式カルベン（ＮＨＣ）配位子及び非環式ジアミノカルベン配位子の例として、以下が挙げられるが、これらに限定されない。式中、ＤＩＰＰ又はＤｉＰＰは、ジイソプロピルフェニルであり、Ｍｅｓは、２，４，６−トリメチルフェニルである：
【化１４】
2018087338.tif 000016
【０１７１】
したがって、Ｌ１として適したＮ−複素環式カルベン（ＮＨＣ）配位子及び非環式ジアミノカルベン配位子のさらなる例として、
【化１５】
2018087338.tif 000017
が挙げられるが、これらに限定されない［式中、ＲＷ１、ＲＷ２、ＲＷ３、ＲＷ４は、独立に、水素、非置換ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、又はヘテロ原子含有ヒドロカルビルであり、ＲＷ３及びＲＷ４の一方又は両方は、独立に、ハロゲン、ニトロ、アミド、カルボキシル、アルコキシ、アリールオキシ、スルホニル、カルボニル、チオ、又はニトロソ基から選択され得る］。
【０１７２】
Ｌ１として適したＮ−複素環式カルベン（ＮＨＣ）配位子のさらなる例は、米国特許第７，３７８，５２８号、同第７，６５２，１４５号、同第７，２９４，７１７号、同第６，７８７，６２０号、同第６，６３５，７６８号及び同第６，５５２，１３９号にさらに記載されており、それぞれの内容は、参照によって本明細書に組み込まれる。
【０１７３】
さらに、内容が参照によって本明細書に組み込まれる米国特許第６，８３８，４８９号に開示の熱活性化Ｎ−複素環式カルベン前駆体も、本発明と共に使用することができる。
【０１７４】
Ｍがルテニウムである場合、好ましい錯体は、式（Ｖ）の構造を有する。
【化１６】
2018087338.tif 000018
【０１７５】
より好ましい実施形態では、Ｑは、構造−ＣＲ１１Ｒ１２−ＣＲ１３Ｒ１４−又は−ＣＲ１１＝ＣＲ１３−、好ましくは−ＣＲ１１Ｒ１２−ＣＲ１３Ｒ１４−を有する２つの原子による連結であり、ここで、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び官能基から選択される。ここで官能基の例として、Ｃ１〜Ｃ１２アルキル、Ｃ１〜Ｃ１２アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ１４アリール、ヒドロキシル、スルフヒドリル、ホルミル、及びハロゲン化物から選択される１つ又は複数の部分で任意選択により置換されている、カルボキシル、Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ２４アリールオキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルコキシカルボニル、Ｃ５〜Ｃ２４アルコキシカルボニル、Ｃ２〜Ｃ２４アシルオキシ、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルチオ、Ｃ５〜Ｃ２４アリールチオ、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルスルホニル、及びＣ１〜Ｃ２０アルキルスルフィニルが挙げられるが、これらに限定されない。Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、好ましくは独立に、水素、Ｃ１〜Ｃ１２アルキル、置換Ｃ１〜Ｃ１２アルキル、Ｃ１〜Ｃ１２ヘテロアルキル、置換Ｃ１〜Ｃ１２ヘテロアルキル、フェニル、及び置換フェニルから選択される。或いは、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４の任意の２つは、一緒になって連結して、置換又は非置換、飽和又は不飽和の環構造、例えばＣ４〜Ｃ１２脂環式基又はＣ５若しくはＣ６アリール基を形成することができ、これらは例えば、連結若しくは縮合している脂環式若しくは芳香族基で、又は他の置換基で、それ自体が置換されていてもよい。さらなる一態様では、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４の任意の１つ又は複数は、リンカーの１つ又は複数を含む。さらに、Ｒ３及びＲ４は、非置換フェニルであり、又はＣ１〜Ｃ２０アルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、置換Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ５〜Ｃ２４ヘテロアリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール若しくはハロゲン化物から選択される１つ若しくは複数の置換基で置換されているフェニルであり得る。さらに、Ｘ１及びＸ２は、ハロゲンであってもよい。
【０１７６】
Ｒ３及びＲ４が芳香族である場合、これらは典型的に、必ずではないが、置換されていても置換されていなくてもよい１つ又は２つの芳香環から構成され、例えばＲ３及びＲ４は、フェニル、置換フェニル、ビフェニル、置換ビフェニル等であり得る。好ましい一実施形態では、Ｒ３及びＲ４は同じであり、それぞれ、非置換フェニルであり、又はＣ１〜Ｃ２０アルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、置換Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ５〜Ｃ２４ヘテロアリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール若しくはハロゲン化物から選択される３つまでの置換基で置換されているフェニルである。好ましくは、存在する任意の置換基は、水素、Ｃ１〜Ｃ１２アルキル、Ｃ１〜Ｃ１２アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ１４アリール、置換Ｃ５〜Ｃ１４アリール、又はハロゲン化物である。一例として、Ｒ３及びＲ４は、メシチル（すなわち、本明細書で定義のＭｅｓ）である。
【０１７７】
式（Ｉ）の構造を有する金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第３の群では、Ｍ、ｍ、ｎ、Ｘ１、Ｘ２、Ｒ１及びＲ２は、金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第１の群について定義されている通りであり、Ｌ１は、金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第１の群及び第２の群について記載したもののいずれかなどの、強力に配位する中性電子供与体配位子であり、Ｌ２及びＬ３は、任意選択により置換されている複素環式基の形態の、弱く配位する中性電子供与体配位子である。やはりｎは０又は１であり、したがってＬ３は、存在しても存在しなくてもよい。一般に、金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第３の群では、Ｌ２及びＬ３は、１〜４個、好ましくは１〜３個、最も好ましくは１〜２個のヘテロ原子を含有する、任意選択により置換されている５員若しくは６員の単環式基であり、又は２〜５員、例えば５員若しくは６員の単環式基から構成される、任意選択により置換されている二環式若しくは多環式構造である。複素環式基が置換されている場合、その複素環式基は、配位ヘテロ原子上で置換されるべきではなく、複素環式基内の任意の１つの環式部分は、一般に、３つを超える置換基で置換されない。
【０１７８】
金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第３の群では、Ｌ２及びＬ３の例として、限定されるものではないが、窒素、硫黄、酸素又はその混合物を含有する複素環が挙げられる。
【０１７９】
Ｌ２及びＬ３に適した、窒素含有複素環の例として、ピリジン、ビピリジン、ピリダジン、ピリミジン、ビピリダミン、ピラジン、１，３，５−トリアジン、１，２，４−トリアジン、１，２，３−トリアジン、ピロール、２Ｈ−ピロール、３Ｈ−ピロール、ピラゾール、２Ｈ−イミダゾール、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、インドール、３Ｈ−インドール、１Ｈ−イソインドール、シクロペンタ（ｂ）ピリジン、インダゾール、キノリン、ビスキノリン、イソキノリン、ビスイソキノリン、シンノリン、キナゾリン、ナフチリジン、ピペリジン、ピペラジン、ピロリジン、ピラゾリジン、キヌクリジン、イミダゾリジン、ピコリルイミン、プリン、ベンゾイミダゾール、ビスイミダゾール、フェナジン、アクリジン、及びカルバゾールが挙げられる。さらに、窒素含有複素環は、非配位ヘテロ原子上で、非水素置換基により任意選択により置換されていてもよい。
【０１８０】
Ｌ２及びＬ３に適した、硫黄含有複素環の例として、チオフェン、１，２−ジチオール、１，３−ジチオール、チエピン、ベンゾ（ｂ）チオフェン、ベンゾ（ｃ）チオフェン、チオナフテン、ジベンゾチオフェン、２Ｈ−チオピラン、４Ｈ−チオピラン、及びチオアントレンが挙げられる。
【０１８１】
Ｌ２及びＬ３に適した、酸素含有複素環の例として、２Ｈ−ピラン、４Ｈ−ピラン、２−ピロン、４−ピロン、１，２−ジオキシン、１，３−ジオキシン、オキセピン、フラン、２Ｈ−１−ベンゾピラン、クマリン、クマロン、クロメン、クロマン−４−オン、イソクロメン−１−オン、イソクロメン−３−オン、キサンテン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、及びジベンゾフランが挙げられる。
【０１８２】
Ｌ２及びＬ３に適した、混合複素環の例として、イソオキサゾール、オキサゾール、チアゾール、イソチアゾール、１，２，３−オキサジアゾール、１，２，４−オキサジアゾール、１，３，４−オキサジアゾール、１，２，３，４−オキサトリアゾール、１，２，３，５−オキサトリアゾール、３Ｈ−１，２，３−ジオキサゾール、３Ｈ−１，２−オキサチオール、１，３−オキサチオール、４Ｈ−１，２−オキサジン、２Ｈ−１，３−オキサジン、１，４−オキサジン、１，２，５−オキサチアジン、ｏ−イソオキサジン、フェノキサジン、フェノチアジン、ピラノ［３，４−ｂ］ピロール、インドキサジン、ベンゾオキサゾール、アントラニル、及びモルホリンが挙げられる。
【０１８３】
好ましいＬ２及びＬ３配位子は、窒素含有及び酸素含有芳香族複素環であり、特に好ましいＬ２及びＬ３配位子は、１〜３個、好ましくは１又は２個の置換基で任意選択により置換されている、単環式Ｎ−ヘテロアリール配位子である。特に好ましいＬ２及びＬ３配位子の具体例は、ピリジン及び置換ピリジン、例えば３−ブロモピリジン、４−ブロモピリジン、３，５−ジブロモピリジン、２，４，６−トリブロモピリジン、２，６−ジブロモピリジン、３−クロロピリジン、４−クロロピリジン、３，５−ジクロロピリジン、２，４，６−トリクロロピリジン、２，６−ジクロロピリジン、４−ヨードピリジン、３，５−ジヨードピリジン、３，５−ジブロモ−４−メチルピリジン、３，５−ジクロロ−４−メチルピリジン、３，５−ジメチル−４−ブロモピリジン、３，５−ジメチルピリジン、４−メチルピリジン、３，５−ジイソプロピルピリジン、２，４，６−トリメチルピリジン、２，４，６−トリイソプロピルピリジン、４−（ｔｅｒｔ−ブチル）ピリジン、４−フェニルピリジン、３，５−ジフェニルピリジン、３，５−ジクロロ−４−フェニルピリジン等である。
【０１８４】
一般に、Ｌ２及び／又はＬ３上に存在する任意の置換基は、ハロ、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、置換Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ５〜Ｃ２４ヘテロアリール、置換Ｃ５〜Ｃ２４ヘテロアリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、置換Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４ヘテロアルカリル、置換Ｃ６〜Ｃ２４ヘテロアルカリル、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル、置換Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル、Ｃ６〜Ｃ２４ヘテロアラルキル、置換Ｃ６〜Ｃ２４ヘテロアラルキル、及び官能基から選択され、適切な官能基として、Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ２４アリールオキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルキルカルボニル、Ｃ６〜Ｃ２４アリールカルボニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキルカルボニルオキシ、Ｃ６〜Ｃ２４アリールカルボニルオキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルコキシカルボニル、Ｃ６〜Ｃ２４アリールオキシカルボニル、ハロカルボニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキルカルボナト、Ｃ６〜Ｃ２４アリールカルボナト、カルボキシ、カルボキシラト、カルバモイル、モノ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）置換カルバモイル、ジ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）置換カルバモイル、ジ−Ｎ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）、Ｎ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換カルバモイル、モノ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換カルバモイル、ジ−（Ｃ６〜Ｃ２４アリール）置換カルバモイル、チオカルバモイル、モノ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）置換チオカルバモイル、ジ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）置換チオカルバモイル、ジ−Ｎ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）−Ｎ−（Ｃ６〜Ｃ２４アリール）置換チオカルバモイル、モノ−（Ｃ６〜Ｃ２４アリール）置換チオカルバモイル、ジ−（Ｃ６〜Ｃ２４アリール）置換チオカルバモイル、カルバミド、ホルミル、チオホルミル、アミノ、モノ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）置換アミノ、ジ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）置換アミノ、モノ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換アミノ、ジ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換アミノ、ジ−Ｎ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）、Ｎ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換アミノ、Ｃ２〜Ｃ２０アルキルアミド、Ｃ６〜Ｃ２４アリールアミド、イミノ、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルイミノ、Ｃ５〜Ｃ２４アリールイミノ、ニトロ、及びニトロソが挙げられるが、これらに限定されない。さらに、２つの隣接する置換基は、一緒になって、任意選択により１〜３個のヘテロ原子及び前述の１〜３個の置換基を含有する環、一般に５員又は６員の脂環式又はアリール環を形成することができる。
【０１８５】
Ｌ２及びＬ３上の好ましい置換基として、ハロ、Ｃ１〜Ｃ１２アルキル、置換Ｃ１〜Ｃ１２アルキル、Ｃ１〜Ｃ１２ヘテロアルキル、置換Ｃ１〜Ｃ１２ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ１４アリール、置換Ｃ５〜Ｃ１４アリール、Ｃ５〜Ｃ１４ヘテロアリール、置換Ｃ５〜Ｃ１４ヘテロアリール、Ｃ６〜Ｃ１６アルカリール、置換Ｃ６〜Ｃ１６アルカリール、Ｃ６〜Ｃ１６ヘテロアルカリル、置換Ｃ６〜Ｃ１６ヘテロアルカリル、Ｃ６〜Ｃ１６アラルキル、置換Ｃ６〜Ｃ１６アラルキル、Ｃ６〜Ｃ１６ヘテロアラルキル、置換Ｃ６〜Ｃ１６ヘテロアラルキル、Ｃ１〜Ｃ１２アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ１４アリールオキシ、Ｃ２〜Ｃ１２アルキルカルボニル、Ｃ６〜Ｃ１４アリールカルボニル、Ｃ２〜Ｃ１２アルキルカルボニルオキシ、Ｃ６〜Ｃ１４アリールカルボニルオキシ、Ｃ２〜Ｃ１２アルコキシカルボニル、Ｃ６〜Ｃ１４アリールオキシカルボニル、ハロカルボニル、ホルミル、アミノ、モノ−（Ｃ１〜Ｃ１２アルキル）置換アミノ、ジ−（Ｃ１〜Ｃ１２アルキル）置換アミノ、モノ−（Ｃ５〜Ｃ１４アリール）置換アミノ、ジ−（Ｃ５〜Ｃ１４アリール）置換アミノ、及びニトロが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１８６】
先の中でも、最も好ましい置換基は、ハロ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ６ハロアルキル、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、フェニル、置換フェニル、ホルミル、Ｎ，Ｎ−ジ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）アミノ、ニトロ、及び前述の窒素複素環（例えば、ピロリジン、ピペリジン、ピペラジン、ピラジン、ピリミジン、ピリジン、ピリダジン等を含む）である。
【０１８７】
特定の実施形態では、Ｌ２及びＬ３は、一緒になって、２つ以上の、一般に２つの配位ヘテロ原子、例えばＮ、Ｏ、Ｓ又はＰを含有する二座又は多座配位子を形成することもでき、このような好ましい配位子は、Ｂｒｏｏｋｈａｒｔタイプのジイミン配位子である。ある代表的な二座配位子は、式（ＶＩ）の構造を有する
【化１７】
2018087338.tif 000019
式中、Ｒ１５、Ｒ１６、Ｒ１７及びＲ１８は、ヒドロカルビル（例えば、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキニル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、又はＣ６〜Ｃ２４アラルキル）、置換ヒドロカルビル（例えば、置換Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキニル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、又はＣ６〜Ｃ２４アラルキル）、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル（例えば、Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２４ヘテロアリール、ヘテロ原子含有Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル、又はヘテロ原子含有Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール）、若しくは置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル（例えば、置換Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２４ヘテロアリール、ヘテロ原子含有Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル、又はヘテロ原子含有Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール）であり、又は（１）Ｒ１５及びＲ１６、（２）Ｒ１７及びＲ１８、（３）Ｒ１６及びＲ１７、若しくは（４）Ｒ１５及びＲ１６と、Ｒ１７及びＲ１８の両方は、一緒になって、環、すなわちＮ−複素環を形成することができる。このような場合の好ましい環式基は、５員及び６員環、典型的に芳香環である。
【０１８８】
式（Ｉ）の構造を有する金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第４の群では、置換基の２つは、一緒になって、二座配位子又は三座配位子を形成する。二座配位子の例として、ビスホスフィン、ジアルコキシド、アルキルジケトナート、及びアリールジケトナートが挙げられるが、これらに限定されない。具体例として、−Ｐ（Ｐｈ）２ＣＨ２ＣＨ２Ｐ（Ｐｈ）２−、−Ａｓ（Ｐｈ）２ＣＨ２ＣＨ２Ａｓ（Ｐｈ２）−、−Ｐ（Ｐｈ）２ＣＨ２ＣＨ２Ｃ（ＣＦ３）２Ｏ−、ビナフトラート（ｂｉｎａｐｈｔｈｏｌａｔｅ）ジアニオン、ピナコラートジアニオン、−Ｐ（ＣＨ３）２（ＣＨ２）２Ｐ（ＣＨ３）２−、及び−ＯＣ（ＣＨ３）２（ＣＨ３）２ＣＯ−が挙げられる。好ましい二座配位子は、−Ｐ（Ｐｈ）２ＣＨ２ＣＨ２Ｐ（Ｐｈ）２−及び−Ｐ（ＣＨ３）２（ＣＨ２）２Ｐ（ＣＨ３）２−である。三座配位子として、（ＣＨ３）２ＮＣＨ２ＣＨ２Ｐ（Ｐｈ）ＣＨ２ＣＨ２Ｎ（ＣＨ３）２が挙げられるが、これに限定されない。他の好ましい三座配位子は、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２のうちの任意の３つ（例えば、Ｘ１、Ｌ１及びＬ２）が、一緒になって、シクロペンタジエニル、インデニル又はフルオレニルになるものであり、これらはそれぞれ、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキニル、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ５〜Ｃ２０アリール、Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニルオキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルキニルオキシ、Ｃ５〜Ｃ２０アリールオキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルコキシカルボニル、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルチオ、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルスルホニル、又はＣ１〜Ｃ２０アルキルスルフィニルで任意選択により置換されており、これらのそれぞれは、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、ハロゲン化物、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ又はフェニル基（ハロゲン化物、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、又はＣ１〜Ｃ６アルコキシで任意選択により置換されている）でさらに置換されていてもよい。より好ましくは、この種類の化合物では、Ｘ、Ｌ１及びＬ２は、一緒になって、シクロペンタジエニル又はインデニルになり、これらはそれぞれ、ビニル、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、Ｃ５〜Ｃ２０アリール、Ｃ１〜Ｃ１０カルボキシラート、Ｃ２〜Ｃ１０アルコキシカルボニル、Ｃ１〜Ｃ１０アルコキシ、又はＣ５〜Ｃ２０アリールオキシで任意選択により置換されており、これらはそれぞれ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、ハロゲン化物、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ又はフェニル基（ハロゲン化物、Ｃ１〜Ｃ６アルキル又はＣ１〜Ｃ６アルコキシで任意選択により置換されている）で任意選択により置換されている。最も好ましくは、Ｘ、Ｌ１及びＬ２は、一緒になって、シクロペンタジエニルになることができ、これは、ビニル、水素、メチル又はフェニルで任意選択により置換されている。四座配位子として、Ｏ２Ｃ（ＣＨ２）２Ｐ（Ｐｈ）（ＣＨ２）２Ｐ（Ｐｈ）（ＣＨ２）２ＣＯ２、フタロシアニン、及びポルフィリンが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１８９】
Ｙが金属に配位している錯体は、金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第５の群の例であり、一般に、「Ｇｒｕｂｂｓ−Ｈｏｖｅｙｄａ」触媒と呼ばれる。Ｇｒｕｂｂｓ−Ｈｏｖｅｙｄａメタセシスに対して活性な金属カルベン錯体は、式（ＶＩＩ）によって記載することができる
【化１８】
2018087338.tif 000020
式中、
Ｍは、第８族遷移金属、特にＲｕ若しくはＯｓであり、又はより具体的には、Ｒｕであり、
Ｘ１、Ｘ２及びＬ１は、金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第１及び第２の群について本明細書で既に定義されている通りであり、
Ｙは、Ｎ、Ｏ、Ｓ及びＰから選択されるヘテロ原子であり、好ましくは、Ｙは、Ｏ又はＮであり、
Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、それぞれ独立に、水素、ハロゲン、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアルキル、ヘテロ原子含有アルケニル、ヘテロアルケニル、ヘテロアリール、アルコキシ、アルケニルオキシ、アリールオキシ、アルコキシカルボニル、カルボニル、アルキルアミノ、アルキルチオ、アミノスルホニル、モノアルキルアミノスルホニル、ジアルキルアミノスルホニル、アルキルスルホニル、ニトリル、ニトロ、アルキルスルフィニル、トリハロアルキル、ペルフルオロアルキル、カルボン酸、ケトン、アルデヒド、ナイトラート、シアノ、イソシアナート、ヒドロキシル、エステル、エーテル、アミン、イミン、アミド、ハロゲン置換アミド、トリフルオロアミド、スルフィド、ジスルフィド、スルホナート、シラン、シロキサン、ホスフィン、ホスファート、ボラート、又は−Ａ−Ｆｎからなる群から選択され、ここで「Ａ」及びＦｎは、先に定義されており、Ｙ、Ｚ、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８の任意の組合せが連結して、１つ又は複数の環式基を形成することができ、
ｎは、０、１又は２であり、したがって、二価のヘテロ原子Ｏ又はＳでは、ｎは１であり、三価のヘテロ原子Ｎ又はＰでは、ｎは２であり、
Ｚは、水素、アルキル、アリール、官能化アルキル、官能化アリールから選択される基であり、ここで官能基（単数又は複数）は、独立に、アルコキシ、アリールオキシ、ハロゲン、カルボン酸、ケトン、アルデヒド、ニトラート、シアノ、イソシアナート、ヒドロキシル、エステル、エーテル、アミン、イミン、アミド、トリフルオロアミド、スルフィド、ジスルフィド、カルバマート、シラン、シロキサン、ホスフィン、ホスファート、又はボラート；メチル、イソプロピル、ｓｅｃ−ブチル、ｔ−ブチル、ネオペンチル、ベンジル、フェニル及びトリメチルシリルの１つ又は複数であり得、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１，Ｙ、Ｚ、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８の任意の１つ又は複数の組合せは、連結して担体になることができる。さらに、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８及びＺは、独立に、チオイソシアナート、シアナト又はチオシアナトであり得る。
【０１９０】
本発明に適したＧｒｕｂｂｓ−Ｈｏｖｅｙｄａ配位子を含む錯体（金属カルベンオレフィンメタセシス触媒）の例として、
【化１９】
2018087338.tif 000021
が挙げられ、式中、Ｌ１、Ｘ１、Ｘ２及びＭは、触媒の他の群のいずれかについて記載されている通りである。適切なキレート化カルベン及びカルベン前駆体は、Ｐｅｄｅｒｓｏｎら（両方の開示が参照によって本明細書に組み込まれる米国特許第７，０２６，４９５号及び同第６，６２０，９５５号）及びＨｏｖｅｙｄａら（両方の開示が参照によって本明細書に組み込まれる米国特許第６，９２１，７３５号及び国際公開第０２／１４３７６号）によってさらに説明されている。
【０１９１】
他の有用な錯体（金属カルベンオレフィンメタセシス触媒）には、式（Ｉ）、（ＩＩＩ）又は（Ｖ）によるＬ２及びＲ２が連結している構造、例えば担体に結合するための官能基を含むスチレン化合物も含まれる。官能基がトリアルコキシシリル官能化部分である例として、以下が挙げられるが、これらに限定されない：
【化２０】
2018087338.tif 000022
【０１９２】
連結した配位子を有する錯体（金属カルベンオレフィンメタセシス触媒）のさらなる例として、中性ＮＨＣ配位子とアニオン性配位子の間、中性ＮＨＣ配位子とアルキリデン配位子の間、中性ＮＨＣ配位子とＬ２配位子の間、中性ＮＨＣ配位子とＬ３配位子の間、アニオン性配位子とアルキリデン配位子、及びこれらの任意の組合せの間に連結を有するものが挙げられる。本明細書に列挙するには、可能な構造が多すぎるが、式（ＩＩＩ）に基づくいくつかの適切な構造として、
【化２１】
2018087338.tif 000023
が挙げられる。
【０１９３】
前述の式（Ｉ）の構造を有する金属カルベンオレフィンメタセシス触媒に加えて、他の遷移金属カルベン錯体（金属カルベンオレフィンメタセシス触媒）として、
形式的には＋２の酸化状態にあり、電子数が１６であり、五配位であり、一般式（ＩＸ）を有し、金属中心を含有している中性ルテニウム又はオスミウム金属カルベン錯体、
形式的には＋２の酸化状態にあり、電子数が１８であり、六配位であり、一般式（Ｘ）を有し、金属中心を含有している中性ルテニウム又はオスミウム金属カルベン錯体、
形式的には＋２の酸化状態にあり、電子数が１４であり、四配位であり、一般式（ＸＩ）を有し、金属中心を含有しているカチオン性ルテニウム又はオスミウム金属カルベン錯体、
形式的には＋２の酸化状態にあり、電子数が１４又は１６であり、それぞれ四配位又は五配位であり、一般式（ＸＩＩ）を有し、金属中心を含有しているカチオン性ルテニウム又はオスミウム金属カルベン錯体
【化２２】
2018087338.tif 000024
［式中、
Ｍ、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２は、既に定義された金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の４つの群のいずれかについて定義されている通りであり、
ｒ及びｓは、独立に、０又は１であり、
ｔは、０〜５の範囲の整数であり、
ｋは、０〜１の範囲の整数であり、
Ｙは、任意の非配位アニオン（例えば、ハロゲン化物イオン、ＢＦ４−等）であり、
Ｚ１及びＺ２は、独立に、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＮＲ２−、−ＰＲ２−、−Ｐ（＝Ｏ）Ｒ２−、−Ｐ（ＯＲ２）−、−Ｐ（＝Ｏ）（ＯＲ２）−、−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｃ（＝Ｏ）Ｏ−、−ＯＣ（＝Ｏ）−、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｏ−、−Ｓ（＝Ｏ）−、−Ｓ（＝Ｏ）２−、並びに任意選択により置換されている及び／又は任意選択によりヘテロ原子を含有するＣ１〜Ｃ２０ヒドロカルビレン連結から選択され、
Ｚ３は、−Ｐ（Ｒ２）３＋又は−Ｎ（Ｒ２）３＋などの任意のカチオン部分であり、
Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｚ１、Ｚ２、Ｚ３、Ｒ１及びＲ２の任意の２つ以上は、一緒になって、環式基、例えば多座配位子を形成することができ、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｚ１、Ｚ２、Ｚ３、Ｒ１及びＲ２の任意の１つ又は複数は、担体に結合していてもよい］
が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１９４】
さらに、本発明で使用できる本明細書に開示の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の別の群は、式（ＸＩＩＩ）の構造を有する第８族遷移金属錯体である：
【化２３】
2018087338.tif 000025
式中、Ｍは、第８族遷移金属、特にルテニウム若しくはオスミウム、又はより具体的には、ルテニウムであり、
Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１及びＬ２は、先に定義されている金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第１及び第２群について定義されている通りであり、
ＲＧ１、ＲＧ２、ＲＧ３、ＲＧ４、ＲＧ５及びＲＧ６は、それぞれ独立に、水素、ハロゲン、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアルキル、ヘテロ原子含有アルケニル、ヘテロアルケニル、ヘテロアリール、アルコキシ、アルケニルオキシ、アリールオキシ、アルコキシカルボニル、カルボニル、アルキルアミノ、アルキルチオ、アミノスルホニル、モノアルキルアミノスルホニル、ジアルキルアミノスルホニル、アルキルスルホニル、ニトリル、ニトロ、アルキルスルフィニル、トリハロアルキル、ペルフルオロアルキル、カルボン酸、ケトン、アルデヒド、ニトラート、シアノ、イソシアナート、チオイソシアナート、シアナト、チオシアナト、ヒドロキシル、エステル、エーテル、チオエーテル、アミン、アルキルアミン、イミン、アミド、ハロゲン置換アミド、トリフルオロアミド、スルフィド、ジスルフィド、スルホナート、カルバマート、シラン、シロキサン、ホスフィン、ホスファート、ボラート又は−Ａ−Ｆｎからなる群から選択され、ここで「Ａ」は、アルキレン及びアリールアルキレンから選択される二価の炭化水素部分であり、アルキレン及びアリールアルキレン基のアルキル部分は、直鎖又は分岐、飽和又は不飽和、環式又は非環式、及び置換又は非置換であってもよく、アリールアルキレンのアリール部分は、置換又は非置換であってもよく、ヘテロ原子及び／又は官能基は、アルキレン及びアリールアルキレン基のアリール又はアルキル部分のいずれかに存在することができ、Ｆｎは、官能基であり、又はＲＧ１、ＲＧ２、ＲＧ３、ＲＧ４、ＲＧ５及びＲＧ６の任意の１つ若しくは複数は、一緒になって連結して、環式基を形成することができ、又はＲＧ１、ＲＧ２、ＲＧ３、ＲＧ４、ＲＧ５及びＲＧ６の任意の１つ若しくは複数は、担体に結合していてもよい。
【０１９５】
さらに、式ＸＩＩＩの第８族遷移金属錯体の好ましい一実施形態は、式（ＸＩＶ）の第８族遷移金属錯体であり、
【化２４】
2018087338.tif 000026
式中、Ｍ、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１及びＬ２は、式ＸＩＩＩの第８族遷移金属錯体について先に定義されている通りであり、
ＲＧ７、ＲＧ８、ＲＧ９、ＲＧ１０、ＲＧ１１、ＲＧ１２、ＲＧ１３、ＲＧ１４、ＲＧ１５及びＲＧ１６は、式ＸＩＩＩの第８族遷移金属錯体のＲＧ１、ＲＧ２、ＲＧ３、ＲＧ４、ＲＧ５及びＲＧ６について先に定義されている通りであり、又はＲＧ７、ＲＧ８、ＲＧ９、ＲＧ１０、ＲＧ１１、ＲＧ１２、ＲＧ１３、ＲＧ１４、ＲＧ１５及びＲＧ１６の任意の１つ若しくは複数は、一緒になって連結して、環式基を形成することができ、又はＲＧ７、ＲＧ８、ＲＧ９、ＲＧ１０、ＲＧ１１、ＲＧ１２、ＲＧ１３、ＲＧ１４、ＲＧ１５及びＲＧ１６の任意の１つ若しくは複数は、担体に結合していてもよい。
【０１９６】
さらに、式ＸＩＩＩの第８族遷移金属錯体の別の好ましい実施形態は、式（ＸＶ）の第８族遷移金属錯体であり、
【化２５】
2018087338.tif 000027
式中、Ｍ、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１及びＬ２は、式ＸＩＩＩの第８族遷移金属錯体について先に定義されている通りである。
【０１９７】
さらに、本発明で使用できる本明細書に開示の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の別の群は、式（ＸＶＩ）の構造を有するシッフ塩基配位子を含む第８族遷移金属錯体であり、
【化２６】
2018087338.tif 000028
式中、Ｍは、第８族遷移金属、特にルテニウム若しくはオスミウム、又はより具体的には、ルテニウムであり、
Ｘ１及びＬ１は、先に定義されている金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第１及び第２の群について定義されている通りであり、
Ｚは、酸素、硫黄、セレン、ＮＲＪ１１、ＰＲＪ１１、ＡｓＲＪ１１及びＳｂＲＪ１１からなる群から選択され、
ＲＪ１、ＲＪ２、ＲＪ３、ＲＪ４、ＲＪ５、ＲＪ６、ＲＪ７、ＲＪ８、ＲＪ９、ＲＪ１０及びＲＪ１１は、それぞれ独立に、水素、ハロゲン、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアルキル、ヘテロ原子含有アルケニル、ヘテロアルケニル、ヘテロアリール、アルコキシ、アルケニルオキシ、アリールオキシ、アルコキシカルボニル、カルボニル、アルキルアミノ、アルキルチオ、アミノスルホニル、モノアルキルアミノスルホニル、ジアルキルアミノスルホニル、アルキルスルホニル、ニトリル、ニトロ、アルキルスルフィニル、トリハロアルキル、ペルフルオロアルキル、カルボン酸、ケトン、アルデヒド、ニトラート、シアノ、イソシアナート、チオイソシアナート、シアナト、チオシアナト、ヒドロキシル、エステル、エーテル、チオエーテル、アミン、アルキルアミン、イミン、アミド、ハロゲン置換アミド、トリフルオロアミド、スルフィド、ジスルフィド、スルホナート、カルバマート、シラン、シロキサン、ホスフィン、ホスファート、ボラート又は−Ａ−Ｆｎからなる群から選択され、ここで「Ａ」は、アルキレン及びアリールアルキレンから選択される二価の炭化水素部分であり、アルキレン及びアリールアルキレン基のアルキル部分は、直鎖又は分岐、飽和又は不飽和、環式又は非環式、及び置換又は非置換であってもよく、アリールアルキレンのアリール部分は、置換又は非置換であってもよく、ヘテロ原子及び／又は官能基は、アルキレン及びアリールアルキレン基のアリール又はアルキル部分のいずれかに存在することができ、Ｆｎは、官能基であり、又はＲＪ１、ＲＪ２、ＲＪ３、ＲＪ４、ＲＪ５、ＲＪ６、ＲＪ７、ＲＪ８、ＲＪ９、ＲＪ１０及びＲＪ１１の任意の１つ若しくは複数は、一緒になって連結して、環式基を形成することができ、又はＲＪ１、ＲＪ２、ＲＪ３、ＲＪ４、ＲＪ５、ＲＪ６、ＲＪ７、ＲＪ８、ＲＪ９、ＲＪ１０及びＲＪ１１の任意の１つ若しくは複数は、担体に結合していてもよい。
【０１９８】
さらに、式（ＸＶＩ）の第８族遷移金属錯体の好ましい一実施形態は、式（ＸＶＩＩ）の構造を有するシッフ塩基配位子を含む第８族遷移金属錯体であり、
【化２７】
2018087338.tif 000029
式中、Ｍ、Ｘ１、Ｌ１、Ｚ、ＲＪ７、ＲＪ８、ＲＪ９、ＲＪ１０及びＲＪ１１は、式ＸＶＩの第８族遷移金属錯体について先に定義されている通りであり、
ＲＪ１２、ＲＪ１３、ＲＪ１４、ＲＪ１５、ＲＪ１６、ＲＪ１７、ＲＪ１８、ＲＪ１９、ＲＪ２０及びＲＪ２１は、式ＸＶＩの第８族遷移金属錯体のＲＪ１、ＲＪ２、ＲＪ３、ＲＪ４、ＲＪ５及びＲＪ６について先に定義されている通りであり、又はＲＪ７、ＲＪ８、ＲＪ９、ＲＪ１０、ＲＪ１１、ＲＪ１２、ＲＪ１３、ＲＪ１４、ＲＪ１５、ＲＪ１６、ＲＪ１７、ＲＪ１８、ＲＪ１９、ＲＪ２０及びＲＪ２１の任意の１つ若しくは複数は、一緒になって連結して、環式基を形成することができ、又はＲＪ７、ＲＪ８、ＲＪ９、ＲＪ１０、ＲＪ１１、ＲＪ１２、ＲＪ１３、ＲＪ１４、ＲＪ１５、ＲＪ１６、ＲＪ１７、ＲＪ１８、ＲＪ１９、ＲＪ２０及びＲＪ２１の任意の１つ若しくは複数は、担体に結合していてもよい。
【０１９９】
さらに、式（ＸＶＩ）の第８族遷移金属錯体の別の好ましい実施形態は、式（ＸＶＩＩＩ）の構造を有するシッフ塩基配位子を含む第８族遷移金属錯体であり、
【化２８】
2018087338.tif 000030
式中、Ｍ、Ｘ１、Ｌ１、Ｚ、ＲＪ７、ＲＪ８、ＲＪ９、ＲＪ１０及びＲＪ１１は、式（ＸＶＩ）の第８族遷移金属錯体について先に定義されている通りである。
【０２００】
さらに、本発明で使用できる本明細書に開示の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の別の群は、式（ＸＩＸ）の構造を有するシッフ塩基配位子を含む第８族遷移金属錯体であり、
【化２９】
2018087338.tif 000031
式中、Ｍは、第８族遷移金属、特にルテニウム若しくはオスミウム、又はより具体的には、ルテニウムであり、
Ｘ１、Ｌ１、Ｒ１及びＲ２は、先に定義されている金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第１及び第２の群について定義されている通りであり、
Ｚは、酸素、硫黄、セレン、ＮＲＫ５、ＰＲＫ５、ＡｓＲＫ５及びＳｂＲＫ５からなる群から選択され、
ｍは、０、１又は２であり、
ＲＫ１、ＲＫ２、ＲＫ３、ＲＫ４及びＲＫ５は、それぞれ独立に、水素、ハロゲン、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアルキル、ヘテロ原子含有アルケニル、ヘテロアルケニル、ヘテロアリール、アルコキシ、アルケニルオキシ、アリールオキシ、アルコキシカルボニル、カルボニル、アルキルアミノ、アルキルチオ、アミノスルホニル、モノアルキルアミノスルホニル、ジアルキルアミノスルホニル、アルキルスルホニル、ニトリル、ニトロ、アルキルスルフィニル、トリハロアルキル、ペルフルオロアルキル、カルボン酸、ケトン、アルデヒド、ニトラート、シアノ、イソシアナート、チオイソシアナート、シアナト、チオシアナト、ヒドロキシル、エステル、エーテル、チオエーテル、アミン、アルキルアミン、イミン、アミド、ハロゲン置換アミド、トリフルオロアミド、スルフィド、ジスルフィド、スルホナート、カルバマート、シラン、シロキサン、ホスフィン、ホスファート、ボラート又は−Ａ−Ｆｎからなる群から選択され、ここで「Ａ」は、アルキレン及びアリールアルキレンから選択される二価の炭化水素部分であり、アルキレン及びアリールアルキレン基のアルキル部分は、直鎖又は分岐、飽和又は不飽和、環式又は非環式、及び置換又は非置換であってもよく、アリールアルキレンのアリール部分は、置換又は非置換であってもよく、ヘテロ原子及び／又は官能基は、アルキレン及びアリールアルキレン基のアリール又はアルキル部分のいずれかに存在することができ、Ｆｎは、官能基であり、又はＲＫ１、ＲＫ２、ＲＫ３、ＲＫ４及びＲＫ５の任意の１つ若しくは複数は、一緒になって連結して、環式基を形成することができ、又はＲＫ１、ＲＫ２、ＲＫ３、ＲＫ４及びＲＫ５の任意の１つ若しくは複数は、担体に結合していてもよい。
【０２０１】
さらに、式（ＸＶＩ）〜（ＸＩＸ）の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、任意選択により、第８族遷移金属と少なくとも１つのシッフ塩基配位子の間の結合が少なくとも一部切断される活性化化合物と接触させることができ、この活性化化合物は、ハロゲン化銅（Ｉ）；式Ｚｎ（ＲＹ１）２の亜鉛化合物（ＲＹ１は、ハロゲン、Ｃ１〜Ｃ７アルキル又はアリールである）；式ＳｎＲＹ２ＲＹ３ＲＹ４ＲＹ５によって表されるスズ化合物（ＲＹ２、ＲＹ３、ＲＹ４及びＲＹ５のそれぞれは、独立に、ハロゲン、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキル、アリール、ベンジル及びＣ２〜Ｃ７アルケニルからなる群から選択される）；及び式ＳｉＲＹ６ＲＹ７ＲＹ８ＲＹ９によって表されるケイ素化合物（ＲＹ６、ＲＹ７、ＲＹ８及びＲＹ９のそれぞれは、独立に、水素、ハロゲン、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、ハロ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アリール、ヘテロアリール及びビニルからなる群から選択される）からなる群から選択される金属又はケイ素化合物のいずれかである。さらに、式（ＸＶＩ）〜（ＸＩＸ）の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、任意選択により、第８族遷移金属と少なくとも１つのシッフ塩基配位子の間の結合が少なくとも一部切断される、無機酸、例えばヨウ化水素、臭化水素、塩化水素、フッ化水素、硫酸、硝酸、ヨウ素酸、過ヨウ素酸、過塩素酸、ＨＯＣｌＯ、ＨＯＣｌＯ２及びＨＯＩＯ３である活性化化合物と接触させることができる。さらに、式（ＸＶＩ）〜（ＸＩＸ）の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、任意選択により、第８族遷移金属と少なくとも１つのシッフ塩基配位子の間の結合が少なくとも一部切断される、有機酸、例えば限定されるものではないが、メタンスルホン酸、アミノベンゼンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ナフタレンスルホン酸、スルファニル酸及びトリフルオロメタンスルホン酸を含めたスルホン酸；限定されるものではないが、アセト酢酸、バルビツル酸、ブロモ酢酸、ブロモ安息香酸、クロロ酢酸、クロロ安息香酸、クロロフェノキシ酢酸、クロロプロピオン酸、ｃｉｓ−ケイ皮酸、シアノ酢酸、シアノ酪酸、シアノフェノキシ酢酸、シアノプロピオン酸、ジクロロ酢酸、ジクロロアセチル酢酸、ジヒドロキシ安息香酸、ジヒドロキシリンゴ酸、ジヒドロキシ酒石酸、ジニコチン酸、ジフェニル酢酸、フルオロ安息香酸、ギ酸、フランカルボン酸、フル酸、グリコール酸、馬尿酸、ヨード酢酸、ヨード安息香酸、乳酸、ルチジン酸、マンデル酸、α−ナフトエ（ｎａｐｈｔｏｉｃ）酸、ニトロ安息香酸、ニトロフェニル酢酸、ｏ−フェニル安息香酸、チオ酢酸、チオフェン−カルボン酸、トリクロロ酢酸、及びトリヒドロキシ安息香酸を含めたモノカルボン酸；並びに他の酸性物質、例えば限定されるものではないが、ピクリン酸及び尿酸である活性化化合物と接触させることができる。
【０２０２】
さらに、本発明と共に使用できる金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の他の例は、それぞれが参照によって本明細書に組み込まれる以下の開示に記載されている。米国特許第７，６８７，６３５号、同第７，６７１，２２４号、同第６，２８４，８５２号、同第６，４８６，２７９号、及び同第５，９７７，３９３号；国際公開第２０１０／０３７５５０号；並びに米国特許出願第１２／３０３，６１５号、同第１０／５９０，３８０号、同第１１／４６５，６５１号（米国特許出願公開第２００７／００４３１８８号）及び同第１１／４６５，６５１号（米国特許出願公開第２００８／０２９３９０５号訂正公報）；並びに欧州特許第１７５７６１３Ｂ１号及び同第１５７７２８２Ｂ１号。
【０２０３】
担持錯体の調製及び本明細書に開示の反応において使用できる金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の非限定的な例として、以下が挙げられ、それらのいくつかは、便宜上、本開示を通して分子量を参照することによって識別される：
【化３０−１】
2018087338.tif 000032
【化３０−２】
2018087338.tif 000033
【化３０−３】
2018087338.tif 000034
【化３０−４】
2018087338.tif 000035
【化３０−５】
2018087338.tif 000036
【０２０４】
先の分子構造及び式において、Ｐｈは、フェニルを表し、Ｃｙは、シクロヘキシルを表し、Ｃｐは、シクロペンチルを表し、Ｍｅは、メチルを表し、Ｂｕは、ｎ−ブチルを表し、ｔ−Ｂｕは、ｔｅｒｔ−ブチルを表し、ｉ−Ｐｒは、イソプロピルを表し、ｐｙは、ピリジン（Ｎ原子を介して配位）を表し、Ｍｅｓは、メシチル（すなわち、２，４，６−トリメチルフェニル）を表し、ＤｉＰＰ及びＤＩＰＰは、２，６−ジイソプロピルフェニルを表し、ＭｉＰＰは、２−イソプロピルフェニルを表す。
【０２０５】
担持錯体の調製及び本明細書に開示の反応において有用な金属カルベンオレフィンメタセシス触媒のさらなる例として、以下が挙げられる：ルテニウム（ＩＩ）ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）ビス（トリシクロペンチルホスフィン）（Ｃ７１６）；ルテニウム（ＩＩ）ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）ビス（トリシクロヘキシルホスフィン）（Ｃ８０１）；ルテニウム（ＩＩ）ジクロロ（フェニルメチレン）ビス（トリシクロヘキシルホスフィン）（Ｃ８２３）；ルテニウム（ＩＩ）（１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン）ジクロロ（フェニルメチレン）（トリフェニルホスフィン）（Ｃ８３０）；ルテニウム（ＩＩ）ジクロロ（フェニルビニリデン）ビス（トリシクロヘキシルホスフィン）（Ｃ８３５）；ルテニウム（ＩＩ）ジクロロ（トリシクロヘキシルホスフィン）（ｏ−イソプロポキシフェニルメチレン）（Ｃ６０１）；ルテニウム（ＩＩ）（１，３−ビス−（２、４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン）ジクロロ（フェニルメチレン）ビス（３−ブロモピリジン）（Ｃ８８４）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（ｏ−イソプロポキシフェニルメチレン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ６２７）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（ベンジリデン）（トリフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８３１）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（ベンジリデン）（メチルジフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ７６９）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（ベンジリデン）（トリシクロヘキシルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８４８）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（ベンジリデン）（ジエチルフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ７３５）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（ベンジリデン）（トリ−ｎ−ブチルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ７７１）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）（トリフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８０９）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）（メチルジフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ７４７）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）（トリシクロヘキシルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８２７）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）（ジエチルフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ７１３）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）（トリ−ｎ−ブチルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ７４９）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（フェニルインデニリデン）（トリフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ９３１）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（フェニルインデニリデン）（メチルジフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８６９）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（フェニルインデニリデン）（トリシクロヘキシルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ９４９）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（フェニルインデニリデン）（ジエチルフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８３５）；及び［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（フェニルインデニリデン）（トリ−ｎ−ブチルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８７１）。
【０２０６】
またさらに、ＲＯＭＰ反応及び／又は他のメタセシス反応、例えば閉環メタセシス、クロスメタセシス、開環クロスメタセシス、セルフメタセシス、エテノリシス、アルケノリシス、非環式ジエンメタセシス重合、及びこれらの組合せにおいて有用な金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、以下の構造を含む：
【化３１−１】
2018087338.tif 000037
【化３１−２】
2018087338.tif 000038
【０２０７】
一般に、本明細書において触媒として使用される遷移金属錯体は、それぞれの開示が参照によって本明細書に組み込まれるＳｃｈｗａｂら（１９９６年）Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．１１８：１００〜１１０、Ｓｃｈｏｌｌら（１９９９年）Ｏｒｇ．Ｌｅｔｔ．６：９５３〜９５６、Ｓａｎｆｏｒｄら（２００１年）Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．１２３：７４９〜７５０、米国特許第５，３１２，９４０号、及び米国特許第５，３４２，９０９号に記載の方法などの、いくつかの異なる方法によって調製することができる。また、それぞれの開示が参照によって本明細書に組み込まれる、Ｇｒｕｂｂｓらの米国特許出願公開第２００３／００５５２６２号、国際公開第０２／０７９２０８号、及びＧｒｕｂｂｓらの米国特許第６，６１３，９１０号も参照されたい。好ましい合成法は、その開示が参照によって本明細書に組み込まれる、Ｇｒｕｂｂｓらの国際公開第０３／１１４５５Ａ１号に記載されている。
【０２０８】
好ましい金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、一般に「第１世代Ｇｒｕｂｂｓ」触媒と呼ばれる式（Ｉ）、一般に「第２世代Ｇｒｕｂｂｓ」触媒と呼ばれる式（ＩＩＩ）、又は一般に「Ｇｒｕｂｂｓ−Ｈｏｖｅｙｄａ」触媒と呼ばれる式（ＶＩＩ）の構造を有する第８族遷移金属錯体である。
【０２０９】
より好ましい金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、式（Ｉ）
【化３２】
2018087338.tif 000039
［式中、
Ｍは、第８族遷移金属であり、
Ｌ１、Ｌ２及びＬ３は、中性電子供与体配位子であり、
ｎは、０又は１であり、
ｍは、０、１又は２であり、
ｋは、０又は１であり、
Ｘ１及びＸ２は、アニオン性配位子であり、
Ｒ１及びＲ２は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び官能基から選択され、
Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２の任意の２つ以上は、一緒になって、１つ又は複数の環式基を形成することができ、さらに、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２の任意の１つ又は複数は、担体に結合していてもよい］、
及び式（ＶＩＩ）
【化３３】
2018087338.tif 000040
［式中、
Ｍは、第８族遷移金属であり、
Ｌ１は、中性電子供与体配位子であり、
Ｘ１及びＸ２は、アニオン性配位子であり、
Ｙは、Ｏ又はＮから選択されるヘテロ原子であり、
Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び官能基から選択され、
ｎは、０、１又は２であり、
Ｚは、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び官能基から選択され、
Ｙ、Ｚ、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８の任意の組合せは、連結して、１つ又は複数の環式基を形成することができ、さらに、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｙ、Ｚ、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８の任意の組合せは、担体に結合していてもよい］
の構造を有している。
【０２１０】
最も好ましい金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、式（Ｉ）
【化３４】
2018087338.tif 000041
［式中、
Ｍは、ルテニウムであり、
ｎは、０であり、
ｍは、０であり、
ｋは、１であり、
Ｌ１及びＬ２は、独立に、トリ−ｎ−ブチルホスフィン（Ｐｎ−Ｂｕ３）、トリシクロペンチルホスフィン（ＰＣｐ３）、トリシクロヘキシルホスフィン（ＰＣｙ３）、トリイソプロピルホスフィン（Ｐ−ｉ−Ｐｒ３）、トリフェニルホスフィン（ＰＰｈ３）、メチルジフェニルホスフィン（ＰＭｅＰｈ２）、ジメチルフェニルホスフィン（ＰＭｅ２Ｐｈ）、及びジエチルフェニルホスフィン（ＰＥｔ２Ｐｈ）からなる群から選択される三置換ホスフィンであり、又はＬ１は、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）イミダゾール−２−イリデン、１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、及び１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）イミダゾール−２−イリデンからなる群から選択されるＮ−複素環式カルベンであり、Ｌ２は、トリ−ｎ−ブチルホスフィン（Ｐｎ−Ｂｕ３）、トリシクロペンチルホスフィン（ＰＣｐ３）、トリシクロヘキシルホスフィン（ＰＣｙ３）、トリイソプロピルホスフィン（Ｐ−ｉ−Ｐｒ３）、トリフェニルホスフィン（ＰＰｈ３）、メチルジフェニルホスフィン（ＰＭｅＰｈ２）、ジメチルフェニルホスフィン（ＰＭｅ２Ｐｈ）、及びジエチルフェニルホスフィン（ＰＥｔ２Ｐｈ）からなる群から選択される三置換ホスフィンであり、
Ｘ１及びＸ２は、塩化物であり、
Ｒ１は、水素であり、Ｒ２は、フェニル若しくは−ＣＨ＝Ｃ（ＣＨ３）２若しくはチエニルであり、又はＲ１及びＲ２は、一緒になって、３−フェニル−１Ｈ−インデンを形成する］
及び式（ＶＩＩ）
【化３５】
2018087338.tif 000042
［式中、
Ｍは、ルテニウムであり、
Ｌ１は、トリ−ｎ−ブチルホスフィン（Ｐｎ−Ｂｕ３）、トリシクロペンチルホスフィン（ＰＣｐ３）、トリシクロヘキシルホスフィン（ＰＣｙ３）、トリイソプロピルホスフィン（Ｐ−ｉ−Ｐｒ３）、トリフェニルホスフィン（ＰＰｈ３）、メチルジフェニルホスフィン（ＰＭｅＰｈ２）、ジメチルフェニルホスフィン（ＰＭｅ２Ｐｈ）、及びジエチルフェニルホスフィン（ＰＥｔ２Ｐｈ）からなる群から選択される三置換ホスフィンであり、又はＬ１は、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）イミダゾール−２−イリデン、１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、及び１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）イミダゾール−２−イリデンからなる群から選択されるＮ−複素環式カルベンであり、
Ｘ１及びＸ２は、塩化物であり、
Ｙは、酸素であり、
Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、それぞれ水素であり、
ｎは、１であり、
Ｚは、イソプロピルである］
の構造を有している。
【０２１１】
本明細書に記載の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒のいずれかに適した担体は、合成、半合成又は自然に存在する材料から生成されていてもよく、有機又は無機の、例えばポリマー、セラミック、又は金属性のものであり得る。担体との結合は、一般に、必ずではないが共有結合性であり、共有結合性連結は、直接的であってもよく間接的であってもよい。間接的な共有結合性連結は、典型的に、必ずではないが、担体表面上の官能基を介して生じる。カチオン基を含有している担体とカップリングした、金属錯体上の１つ若しくは複数のアニオン基の組合せ、又はアニオン基を含有している担体とカップリングした、金属錯体上の１つ若しくは複数のカチオン基の組合せを含めた、イオン結合も適している。
【０２１２】
適切な担体が利用される場合、担体は、シリカ、ケイ酸塩、アルミナ、酸化アルミニウム、シリカ−アルミナ、アルミノケイ酸塩、ゼオライト、チタニア、二酸化チタン、マグネタイト、酸化マグネシウム、酸化ホウ素、粘土、ジルコニア、二酸化ジルコニウム、炭素、ポリマー、セルロース、セルロースポリマーアミロース、アミロースポリマー、又はこれらの組合せから選択することができる。担体は、好ましくは、シリカ、ケイ酸塩又はこれらの組合せを含む。
【０２１３】
特定の実施形態では、官能基、不活性な部分、及び／又は過剰の配位子を含むように処理された担体を使用することも可能である。本明細書に記載の官能基のいずれも、担体上に組み込むのに適しており、一般に、当技術分野で公知の技術によって達成することができる。また、例えば担体に連結している錯体の配置又は量を制御するために、不活性な部分を担体上に組み込んで、一般に担体上の利用可能な結合部位を低減することができる。
【０２１４】
本明細書に記載の単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒、及び少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物は、当技術分野で公知の技術に従って、オレフィンメタセシス反応で利用することができる。単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒、又は少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物は、典型的に、固体、溶液又は懸濁液として樹脂組成物に添加される。単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒、又は少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物が、懸濁液として樹脂組成物に添加される場合、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒、又は少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の混合物は、分散化キャリア、例えば鉱物油、パラフィン油、大豆油、トリ−イソプロピルベンゼン、又は触媒（単数又は複数）を有効に分散させるために十分に高い粘度を有し、十分に不活性であり、オレフィンメタセシス反応において低沸点の不純物として作用しないように十分に高い沸点を有する、任意の疎水性の液体に懸濁される。反応物に使用される触媒の量（すなわち、「触媒負荷量」又は「全体のモノマーと触媒の比」）は、様々な要因、例えば反応物の識別及び用いられる反応条件に依存して決まることを理解されよう。したがって、触媒負荷量又は「全体のモノマーと触媒の比」は、反応ごとに最適に、独立に選択され得ると理解される。
【０２１５】
接着促進剤
本明細書に開示されている本発明に使用することができる接着促進剤は、一般に、少なくとも２つのイソシアナート基を含有する化合物（例えば、メチレンジフェニルジイソシアナート及びヘキサメチレンジイソシアナートなど）である。接着促進剤は、ジイソシアナート、トリイソシアナート又はポリイソシアナート（すなわち、４つ以上のイソシアナート基を含有する）であり得る。接着促進剤は、少なくとも１つのジイソシアナート、トリイソシアナート又はポリイソシアナートの混合物である。本発明のより特定的な態様において、接着促進剤は、ジイソシアナート化合物若しくはジイソシアナート化合物の混合物を含む又はそれらに限定される。
【０２１６】
一般に、本発明に使用することができる接着促進剤は、少なくとも２つのイソシアナート基を有する任意の化合物であり得る。適切な接着促進剤には、限定されることなく、少なくとも２つのイソシアナート基を含むイソシアナート化合物が含まれ、化合物は、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル及び官能化ヒドロカルビル化合物から選択される。上記に記載されたように、適切なヒドロカルビル接着促進剤化合物には、一般に、アルキル、シクロアルキル、アルキレン、アルケニル、アルキニル、アリール、シクロアルキル、アルカリル及びアラルキル化合物が含まれる。置換ヘテロ原子含有及び官能化ヒドロカルビル接着促進剤化合物には、前述のヒドロカルビル化合物、並びに本明細書上記に示されたそれらの変形が含まれる。
【０２１７】
本発明に使用することができる接着促進剤は、アルキルジイソシアナートであり得る。アルキルジイソシアナートは、典型的には、必ずしも１〜約２４個の炭素原子を含有するとは限らないが、直鎖、分岐又は環状の飽和又は不飽和炭水化物基、好ましくは２〜約１２個の炭素原子を含有するジイソシアナート、より好ましくは、ヘキサメチレンジイソシアナート（ＨＤＩ）、オクタメチレンジイソシアナート、デカメチレンジイソシアナートなどの６〜１２個の炭素原子を含有するジイソシアナートを意味する。シクロアルキルジイソシアナートは、典型的には４〜１６個の炭素原子を有する環状アルキル基を含有する。６〜約１２個の炭素原子を含有する好ましいシクロアルキルジイソシアナートは、シクロヘキシル、シクロオクチル、シクロデシルなどである。より好ましいシクロアルキルジイソシアナートは、イソホロンジイソシアナート（ＩＰＤＩ）として一般的に知られている５−イソシアナト−１−（イソシアナトメチル）−１，３，３−トリメチル−シクロヘキサンと呼ばれるアセトンと、イソシアナト−［（イソシアナトシクロヘキシル）メチル］シクロヘキサン（Ｈ１２ＭＤＩ）の異性体との縮合生成物として生じる。Ｈ１２ＭＤＩは、アリールジイソシアナートメチレンジフェニルジイソシアナート（ＭＤＩ）の水素化形態から誘導される。
【０２１８】
本発明に使用することができる接着促進剤は、アリールジイソシアナートであり得る。アリールジイソシアナートは、単一の芳香族環、或いは一緒に縮合している、直接的に連結している又は間接的に連結している（異なる芳香族環がメチレン若しくはエチレン部分などの共通の基に結合している）複数の芳香族環を含有する芳香族ジイソシアナートを意味する。好ましいアリールジイソシアナートは、５〜２４個の炭素原子を含有し、特に好ましいアリールジイソシアナートは、５〜１４個の炭素原子を含有する。例示的なアリールジイソシアナートは、１つの芳香族環又は２つの縮合若しくは連結芳香族環、例えば、フェニル、トリル、キシリル、ナフチル、ビフェニル、ジフェニルエーテル、ベンゾフェノンなどを含有する。好ましい芳香族ジイソシアナートには、トルエン、ジイソシアナート、テトラメチルキシレンジイソシアナート（ＴＭＸＤＩ）及びメチレンジフェニルジイソシアナート（ＭＤＩ）が含まれ、その３つの異性体の２，２’−ＭＤＩ、２，４’−ＭＤＩ及び４，４’−ＭＤＩの任意の混合物を含みうる。
【０２１９】
本発明に使用することができる接着促進剤は、例えばジイソシアナートなどのイソシアナートを含有するポリマーであり得る。イソシアナートを含有するポリマーは、２つ以上の末端及び／又は側鎖アルキル若しくはアリールイソシアナート基を含有するポリマーを意味する。イソシアナートを含有するポリマーは、一般に、改善された機械的特性を提供するために、樹脂中において最小可溶性を有する必要がある。イソシアナートを含有する好ましいポリマーには、ＰＭ２００（ポリＭＤＩ）、Ｌｕｐｒａｎａｔｅ（登録商標）（ＢＡＳＦからのポリＭＤＩ）、例えば、Ｋｒａｓｏｌ（登録商標）ＬＢＤ２０００（ＴＤＩに基づいたもの）、Ｋｒａｓｏｌ（登録商標）ＬＢＤ３０００（ＴＤＩに基づいたもの）、Ｋｒａｓｏｌ（登録商標）ＮＮ−２２（ＭＤＩに基づいたもの）、Ｋｒａｓｏｌ（登録商標）ＮＮ−２３（ＭＤＩに基づいたもの）、Ｋｒａｓｏｌ（登録商標）ＮＮ−２５（ＭＤＩに基づいたもの）などのＫｒａｓｏｌ（登録商標）イソシアナート末端ポリブタジエンプレポリマーが含まれるが、これらに限定されない。Ｋｒａｓｏｌ（登録商標）イソシアナート末端ポリブタジエンプレポリマーはＣｒａｙ  Ｖａｌｌｅｙから入手可能である。
【０２２０】
本発明に使用することができる接着促進剤は、アルキルジイソシアナート及びアリールジイソシアナートの三量体であり得る。最も単純な形態では、ポリイソシアナート化合物の任意の組み合わせを三量体化して、イソシアナート官能基を含有するイソシアナート環を形成することができる。アルキルジイソシアナート及びアリールジイソシアナートの三量体を、アルキルジイソシアナート又はアリールジイソシアナートのイソシアヌラートと呼ぶこともできる。好ましいアルキルジイソシアナート及びアリールジイソシアナートの三量体には、ヘキサメチレンジイソシアナート三量体（ＨＤＩｔ）、イソホロンジイソシアナート三量体、トルエンジイソシアナート三量体、テトラメチルキシレンジイソシアナート三量体、メチレンジフェニルジイソシアナート三量体などが含まれるが、これらに限定されない。より好ましい接着促進剤は、トルエンジイソシアナート、テトラメチルキシレンジイソシアナート（ＴＭＸＤＩ）、並びに３つの異性体の２，２’−ＭＤＩ、２，４’−ＭＤＩ及び４，４’−ＭＤＩの任意の混合物を含むメチレンジフェニルジイソシアナート（ＭＤＩ）；液体ＭＤＩ；固体ＤＭＩ；ヘキサメチレンジイソシアナート三量体（ＨＤＩｔ）；ヘキサメチレンジイソシアナート（ＨＤＩ）；イソホロンジイソシアナート（ＩＰＤＩ）；４，４’−メチレンビス（シクロヘキシルイソシアナート）（Ｈ１２ＭＤＩ）；ポリマーＭＤＩ（ＰＭ２００）；ＭＤＩプレポリマー（Ｌｕｐｒａｎａｔｅ（登録商標）５０８０）；液体カルボジイミド変性４，４’−ＭＤＩ（Ｌｕｐｒａｎａｔｅ（登録商標）ＭＭ１０３）；液体ＭＤＩ（Ｌｕｐｒａｎａｔｅ（登録商標）ＭＩ）；液体ＭＤＩ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬ）；及び液体ＭＤＩ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬＱ）である。さらにより好ましい接着促進剤は、３つの異性体の２，２’−ＭＤＩ、２，４’−ＭＤＩ及び４，４’−ＭＤＩの任意の混合物を含むメチレンジフェニルジイソシアナート（ＭＤＩ）；液体ＭＤＩ；固体ＤＭＩ；ヘキサメチレンジイソシアナート三量体（ＨＤＩｔ）；ヘキサメチレンジイソシアナート（ＨＤＩ）；イソホロンジイソシアナート（ＩＰＤＩ）；４，４’−メチレンビス（シクロヘキシルイソシアナート）（Ｈ１２ＭＤＩ）；ポリマーＭＤＩ（ＰＭ２００）；ＭＤＩプレポリマー（Ｌｕｐｒａｎａｔｅ（登録商標）５０８０）；液体カルボジイミド変性４，４’−ＭＤＩ（Ｌｕｐｒａｎａｔｅ（登録商標）ＭＭ１０３）；液体ＭＤＩ（Ｌｕｐｒａｎａｔｅ（登録商標）ＭＩ）；液体ＭＤＩ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬ）；液体ＭＤＩ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬＱ）である。
【０２２１】
オレフィン複合体の機械的特性を改善する接着促進剤の任意の濃度が、本発明にとって十分である。一般に、接着促進剤の適切な量は、０．００１〜５０ｐｈｒ、特に０．０５〜１０ｐｈｒ、より特定的には０．１〜１０ｐｈｒ、又はさらにより特定的には０．５〜４．０ｐｈｒの範囲である。
【０２２２】
接着促進剤は、一般に、任意の基材材料との使用に適しており、接着促進剤の添加は、接着促進剤が含まれないことを除いて同じ樹脂組成物と比較して、基材材料への樹脂（例えば、ＲＯＭＰ）組成物の接着に有益な改善を提供する。１つの実施形態において、本発明は、任意の基材材料の使用を対象とし、そのような材料の表面は、少なくとも２つのイソシアナート基を有する接着促進剤と反応することができる。接着促進剤との使用に特に適した基材材料は、エポキシ及びメタクリラート樹脂との使用に適した、仕上剤又はサイズ剤を含有するものを含むガラス及び炭素材料表面であり、この場合、仕上剤又はサイズ剤を、接着促進剤が有効であるために除去する（例えば、洗浄又は熱清浄する）必要はない。他の適切な基材材料には、木材及びアルミニウム材料が含まれる。追加的に適する基材材料を、繊維、織物、微粒子、セラミック、金属、ポリマー及び半導体材料から選択することもできる。ポリマーマトリックス複合体（例えば、ＲＯＭＰポリマーマトリックス複合体）は、１種の基材材料又は異なる基材材料の混合物を含むことができる。１つ以上の接着促進剤を本発明に使用することができる。
【０２２３】
本発明の使用に適した追加の接着促進剤は、式：Ｆｎ−（Ａ）ｎ−Ｓｉ（Ｙ＊）３の官能化シランを含み、式中、Ｙ＊は、ハロゲン化物（好ましくは、塩化物）又はＯＲであり；Ｆｎは、アクリラート、メタクリラート、アリル、ビニル、アルケン、シクロアルケン又はノルボルネンから選択される官能基であり；Ａは、ヒドロカルビレン、置換ヒドロカルビレン、ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン又は置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレンから選択される二価連結基であり；ｎは、０又は１であり、Ｒは、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル又は置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、好ましくは低級アルキル、より好ましくはメチル、エチル又はイソプロピルから選択され、並びにジアルキル及びジアリールペルオキシドから選択されるペルオキシドである。
【０２２４】
本発明に使用される追加の接着促進剤及びそれらの使用方法には、国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ００／０３００２（その内容は、参照として本明細書に組み込まれる）に開示されているものが含まれる。
【０２２５】
ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物
ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物は、典型的には、ヒドロキシル、アミン、チオール、リン又はシラン官能基と共に、２〜２０個の炭素を含有する。本明細書に開示されている本発明に使用することができるヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物は、一般に、官能基を含有する少なくとも１個のヘテロ原子及び少なくとも１つのメタセシス活性オレフィンを含有する化合物であり、以下の一般構造のものである。
（ＯＭ）−（Ｑ＊）ｎ−（Ｘ＊）−Ｈ
式中、ＯＭ、Ｑ＊及びＸ＊は以下のとおりである。
ＯＭは、環状オレフィン及び非環状オレフィンから選択されるメタセシス活性オレフィンフラグメントであり、炭素−炭素二重結合は、典型的には、四置換されておらず（例えば、少なくとも１つの置換基は、水素である）；
Ｑ＊は、例えばヒドロカルビレン（例えば、置換ヒドロカルビレン、ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン、並びに置換及び／若しくはヘテロ原子含有アルキレンなどの置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレンを含む）又は−（ＣＯ）−基などの、任意の連結基（例えば、ｎ＝０又は１）であり；
Ｘ＊は、Ｎ（ＲＸ）、Ｐ（ＲＸ）、ＯＰ（ＲＸ）、ＯＰ（ＲＸ）Ｏ、ＯＰ（ＯＲＸ）Ｏ、Ｐ（＝Ｏ）（ＲＸ）、ＯＰ（＝Ｏ）（ＲＸ）、ＯＰ（＝Ｏ）（ＲＸ）Ｏ、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲＸ）Ｏ、Ｓｉ（ＲＸ）２、Ｓｉ（ＲＸ）２Ｏ、Ｓｉ（ＯＲＸ）２Ｏ又はＳｉ（ＲＸ）（ＯＲＸ）Ｏなどの、酸素、硫黄又はヘテロ原子含有フラグメントであり、
各ＲＸは、互いに独立して、水素又はさらなる官能基を場合により含むヒドロカルビル基である。各ＲＸは、互いに独立して、最も一般的には水素、アリール又は低級アルキル基である。
【０２２６】
メタセシス活性オレフィンには、本明細書に記載されている環状オレフィンが含まれ、そのような環状オレフィンは、単、二又は多環式であり得る、場合より置換され、場合によりヘテロ原子を含有する、一不飽和、二不飽和又は多不飽和Ｃ５〜Ｃ２４炭化水素であり得る。環状オレフィンは、一般に、環状オレフィンが独立して又はＲＯＭＰ環状オレフィン組成物の一部としてＲＯＭＰ反応に関与することができる限り、任意の歪み又は非歪み環状オレフィンであり得る。メタセシス活性オレフィンには、非環状オレフィンも含まれ、そのような非環状オレフィンは、場合により置換されている、場合によりヘテロ原子を含有する、一不飽和、二不飽和又は多不飽和Ｃ２〜Ｃ３０炭化水素、典型的にはＣ２〜Ｃ２０炭化水素又はより典型的にはＣ２〜Ｃ１２炭化水素であり得る。非環状オレフィンは、１つ以上の末端オレフィン及び／若しくは１つ以上の内部オレフィン、並びに／又は末端オレフィン及び／若しくは内部オレフィンの任意の組み合わせを含有することができる。
【０２２７】
ヘテロ原子含有官能基において、Ｘ＊は、一般的には酸素、硫黄又はＮＲｘであり、最も一般的には酸素であり、すなわち、ヒドロキシ置換オレフィンである。ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む好ましい化合物には、５−ノルボルネン−２−メタノール（ＮＢ−ＭｅＯＨ）；２−ヒドロキシエチルビシクル［２．２．１］ヘプタ−２−エン−カルボキシラート（ＨＥＮＢ）；２−ヒドロキシエチルアクリラート（ＨＥＡ）；アリルアルコール；オレイルアルコール；９−デセン−１−オール；ビニルアルコール、アリルアルコール、シス−１３−ドデセノール及びトランス−９−オクタデセノール、並びに他の不飽和アルコール、ノルボルニルアルコール、２−シクロオクテン−１−オール、２−シクロオクタジエン−１−オール及びｐ−ビニルフェノール、並びに脂環式構造を有する他のアルコール；２−ヒドロキシエチルメタクリラート；２−ヒドロキシ−３−アクリロキシプロピルメタクリラート、エトキシル化ヒドロキシエチルアクリラート、エトキシル化ヒドロキシエチルメタクリラート、ポリプロピレングリコールモノメタクリラート、ポリプロピレングリコールモノアクリラート、フェノールアクリラート、フェノールメタクリラート、ビスフェノールＡ型エポキシアクリラート、ノボラック型エポキシアクリラート及び臭素化ビスフェノールＡ型エポキシアクリラート、並びに１つ以上のメタクリル又はアクリル基及びヒドロキシル基を有する他のメタクリル酸又はアクリル酸などが含まれるが、これらに限定されない。
【０２２８】
さらに、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物を、環状オレフィン樹脂組成物に添加することができる。オレフィン複合体の機械的特性を改善する、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物の任意の濃度が、本発明にとって十分である。一般に、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物の適切な量は、０．００１〜５０ｐｈｒ、特に０．０５〜１０ｐｈｒ、より特定的には０．１〜１０ｐｈｒ又はさらにより特定的には０．５〜４．０ｐｈｒの範囲である。ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む１つ以上の化合物を、本発明に使用することができる。
【０２２９】
接着促進剤組成物
少なくとも２つのイソシアナート基を含有する化合物を、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物と組み合わせ、予備反応させて、樹脂内保存安定性を有する接着促進剤組成物を提供し、改善された機械的特性を有するオレフィンメタセシス複合体を提供する。少なくとも２つのイソシアナート基を含有する化合物の任意の濃度が、本発明に使用される接着促進剤組成物の調製に使用するために十分であり、予備反応混合物を形成するために使用される、少なくとも２つのイソシアナート基を含有する化合物のｍｏｌ％又はｍｏｌ当量は、予備反応混合物を形成するために使用される、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物のｍｏｌ％又はｍｏｌ当量よりも大きい。ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物と、少なくとも２つのイソシアナート基を含有する化合物とのモル比は、０．００１：１〜０．９０：１の範囲である。ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物と、少なくとも２つのイソシアナート基を含有する化合物との好ましいモル比は、０．０１：１〜０．７５：１、特に０．０１：１〜０．５：１、より特定的には０．０２：１〜０．２５：１の範囲である。当業者は、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物と、少なくとも２つのイソシアナート基を含有する化合物との最適の比が、環状オレフィン樹脂組成物に添加される接着促進剤組成物の量の関数として調整される必要があり得ることを認識する。
【０２３０】
本明細書に開示されている本発明に使用することができる接着促進剤組成物は、一般に、上記に考察された少なくとも１種の接着促進剤（すなわち、少なくとも２つのイソシアナート基を含有する少なくとも１つの化合物（例えば、メチレンジフェニルジイソシアナート、ヘキサメチレンジイソシアナート））と、上記に考察されたヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む少なくとも１つの化合物（例えば、２−ヒドロキシエチルビシクロ［２．２．１］ヘプタ−２−エン−５−カルボキシラート（ＨＥＮＢ）、２−ヒドロキシエチルアクリラート（ＨＥＡ）、オレイルアルコール、９−デセン−１−オール）とを含む組成物であり、化合物は多様な比で組み合わされて、予備反応混合物を形成することができ、次に予備反応混合物は、続いて環状オレフィン樹脂組成物に添加され、接着促進剤組成物は、樹脂内保存安定性を有する。
【０２３１】
本発明に使用される接着促進剤組成物の調製に有用である、少なくとも２つのイソシアナート基を含有する化合物、並びにヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物が、本明細書に開示されている。
【０２３２】
好ましい接着促進剤組成物には、液体ＭＤＩ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬＱ）及び２−ヒドロキシエチルビシクル［２．２．１］ヘプタ−２−エン−カルボキシレート（ＨＥＮＢ）の予備反応混合物；液体ＭＤＩ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬＱ）及び２−ヒドロキシエチルアクリレート（ＨＥＡ）の予備反応混合物；液体ＭＤＩ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬＱ）及びオレイルアルコールの予備反応混合物；並びに液体ＭＤＩ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬＱ）及び９−デセン−１−オールの予備反応混合物が含まれるが、これらに限定されない。
【０２３３】
オレフィン複合体の機械的特性を改善する接着促進剤組成物の任意の濃度が、本発明にとって十分である。一般に、接着促進剤組成物の適切な量は、０．００１〜５０ｐｈｒ、特に０．０５〜１０ｐｈｒ、より特定的には０．１〜１０ｐｈｒ又はさらにより特定的には０．５〜４．０ｐｈｒの範囲である。
【０２３４】
接着促進剤組成物は、一般に、任意の基材材料との使用に適しており、接着促進剤組成物の添加は、接着促進剤組成物が含まれないことを除いて同じ樹脂組成物と比較して、基材材料への樹脂（例えば、ＲＯＭＰ）組成物の接着に有益な改善を提供する。１つの実施形態において、本発明は、任意の基材材料の使用を対象とし、そのような材料の表面は、接着促進剤組成物と反応することができる。接着促進剤組成物との使用に特に適した基材材料は、エポキシ及びメタクリラート樹脂との使用に適した、仕上剤又はサイズ剤を含有するものを含むガラス及び炭素材料表面であり、この場合、仕上剤又はサイズ剤を、接着促進剤組成物が有効であるために除去する（例えば、洗浄又は熱清浄する）必要はない。他の適切な基材材料には、木材及びアルミニウム材料が含まれる。追加的に適する基材材料を、繊維、織物、微粒子、セラミック、金属、ポリマー及び半導体材料から選択することもできる。ポリマーマトリックス複合体（例えば、ＲＯＭＰポリマーマトリックス複合体）は、１種の基材材料又は異なる基材材料の混合物を含むことができる。
【０２３５】
樹脂組成物及び物品
本明細書に開示されている本発明に使用することができる樹脂組成物は、一般に、少なくとも１種の環状オレフィンを含む。本明細書上記に記載された環状オレフィンは、使用に適しており、官能化されていても、非官能化であってもよく、置換されていても、非置換であってもよい。加えて、本発明の樹脂組成物は、少なくとも１種の環状オレフィンと、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物とを含むことができる。加えて、本発明の樹脂組成物は、少なくとも１種の環状オレフィンを含むことができ、樹脂組成物は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と組み合わされる。別の実施形態において、本発明の樹脂組成物は、少なくとも１種の環状オレフィン及び外因性阻害剤（例えば、トリアルキルホスフィン、トリアリールホスフィン、ヒドロペルオキシド）を含むことができる。ここで、外因性（樹脂組成物に添加すること又は少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物と混合若しくは組み合わせることができる外部添加剤又は他の反応体を意味する）は、内在性（在来的であること又はカルベン触媒の遷移金属に結合している成分により確立されることを意味する）と区別される。本発明に使用される外因性阻害剤又は「ゲル変性添加剤」及びそれらの使用方法は、米国特許第５，９３９，５０４号に開示されており、その内容は、参照として本明細書に組み込まれる。米国特許第５，９３９，５０４号は、中性電子供与体又は中性ルイス塩基、好ましくはトリアルキルホスフィン及びトリアリールホスフィンなどの、外因性「ゲル変性添加剤」又は外因性阻害剤の使用を開示する。外因性阻害剤として使用されるトリアルキルホスフィン及びトリアリールホスフィンには、限定されることなく、トリメチルホスフィン（ＰＭｅ３）、トリエチルホスフィン（ＰＥｔ３）、トリ−ｎ−ブチルホスフィン（ＰＢｕ３）、トリ（オルト−トリル）ホスフィン（Ｐ−ｏ−トリル３）、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン（Ｐ−ｔｅｒｔ−Ｂｕ３）、トリシクロペンチルホスフィン（Ｐシクロペンチル３）、トリシクロヘキシルホスフィン（ＰＣｙ３）、トリイソプロピルホスフィン（Ｐ−ｉ−Ｐｒ３）、トリオクチルホスフィン（ＰＯｃｔ３）、トリイソブチルホスフィン（Ｐ−ｉ−Ｂｕ３）、トリフェニルホスフィン（ＰＰｈ３）、トリ（ペンタフルオロフェニル）ホスフィン（Ｐ（Ｃ６Ｆ５）３）、メチルジフェニルホスフィン（ＰＭｅＰｈ２）、ジメチルフェニルホスフィン（ＰＭｅ２Ｐｈ）及びジエチルフェニルホスフィン（ＰＥｔ２Ｐｈ）が含まれる。外因性阻害剤として使用される好ましいトリアルキルホスフィン及びトリアリールホスフィンは、トリシクロヘキシルホスフィン及びトリフェニルホスフィンである。単一のトリアルキルホスフィン及び／又はトリアリールホスフィンを使用することができる又は２つ以上の異なるトリアルキルホスフィン及び／又はトリアリールホスフィンの組み合わせを使用することができる。別の実施形態において、本発明の樹脂組成物は、少なくとも１種の環状オレフィン及び接着促進剤を含むことができる。本発明に使用される接着促進剤及びそれらの使用方法には、上記に記述されたもの及び国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０４２８５０（その内容は参照として本明細書に組み込まれる）にさらに開示されているものが含まれる。別の実施形態において、本発明の樹脂組成物は、少なくとも１種の環状オレフィン及びヒドロペルオキシドゲル変性剤（外因性阻害剤）を含むことができる。本発明に使用されるヒドロペルオキシドゲル変性剤及びそれらの使用方法は、国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０４２８５０（その内容は、参照として本明細書に組み込まれる）に開示されている。国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０４２８５０は、クメンヒドロペルオキシドなどの外因性ヒドロペルオキシドゲル変性剤又は外因性阻害剤の使用を開示する。一般に、ヒドロペルオキシドは、ゲル状態の開始を遅延するのに有効な任意の有機ヒドロペルオキシドであり得るが、ヒドロペルオキシドは、典型的には、アルキル、例えばＣ２〜Ｃ２４アルキル、アリール、例えばＣ５〜Ｃ２４アリール、アラルキル又はアルカリル、例えば、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリル、ヒドロペルオキシド、とりわけ第二級又は第三級の脂肪族又は芳香族ヒドロペルオキシドである。使用に適したより特定的なヒドロペルオキシドには、ｔｅｒｔ−ブチルヒドロペルオキシド、ｔｅｒｔ−アミルヒドロペルオキシド、クメンヒドロペルオキシド、ジイソプロピルベンゼンヒドロペルオキシド、（２，５−ジヒドロペルオキシ）−２，５−ジメチルヘキサン、シクロヘキシルヒドロペルオキシド、トリフェニルメチルヒドロペルオキシド、ピナンヒドロペルオキシド（例えば、Ｇｌｉｄｏｘ（登録商標）５００；ＬｙｏｎｄｅｌｌＢａｓｅｌｌ）及びパラメンタンヒドロペルオキシド（例えば、Ｇｌｉｄｏｘ（登録商標）３００；ＬｙｏｎｄｅｌｌＢａｓｅｌｌ）が含まれる。より好ましくは、使用に適したヒドロペルオキシドには、ｔｅｒｔ−ブチルヒドロペルオキシド及びクメンヒドロペルオキシドが含まれる。ゲル変性添加剤を、溶媒の不在下で又は有機若しくは水性の溶液として反応混合物に添加することができる。単一のヒドロペルオキシド化合物を、ゲル変性添加剤として使用することができる又は２つ以上の異なるヒドロペルオキシド化合物の組み合わせを、使用することができる。
【０２３６】
別の実施形態において、本発明は、少なくとも１種の環状オレフィンと少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む組成物を提供する。
【０２３７】
別の実施形態において、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、組成物を提供する。
【０２３８】
別の実施形態において、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物とを含む、ＲＯＭＰ組成物を提供する。
【０２３９】
別の実施形態において、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、ＲＯＭＰ組成物を提供する。
【０２４０】
別の実施形態において、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせ、組み合わせた組成物を、組み合わせた組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことによって、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意の外因性阻害剤を含む樹脂組成物を重合する方法を提供する。
【０２４１】
別の実施形態において、本発明の樹脂組成物は、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、例えばガラス又は炭素基材材料などの少なくとも１種の基材材料を含むことができる。別の実施形態において、本発明の樹脂組成物は、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、少なくとも１種の基材材料、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を含むことができる。
【０２４２】
本発明の樹脂組成物は、場合により添加物を用いて配合されうる。適切な配合剤には、ゲル変性剤、硬度調節剤、酸化防止剤、オゾン分解防止剤、安定剤、充填剤、結合剤、カップリング剤、チオキトロープ、衝撃改質剤、エラストマー、湿潤剤、湿潤剤、殺生剤、可塑剤、顔料、難燃剤、染料、繊維、並びに仕上剤、被覆剤、カップリング剤、膜形成剤及び／又は潤滑剤で処理されたものなどの、サイズ強化剤及び基材を含む強化剤材料が含まれるが、これらに限定されない。さらに、樹脂組成物の存在する添加剤の量は、使用される特定の種類の添加剤に応じて変わりうる。樹脂組成物中の添加剤の濃度は、典型的には、例えば０．００１〜８５重量パーセント、特に０．１〜７５重量パーセント又はさらにより特定的には２〜６０重量パーセントの範囲である。
【０２４３】
適切な衝撃改質剤又はエラストマーには、限定されることなく、天然ゴム、ブチルゴム、ポリイソプレン、ポリブタジエン、ポリイソブチレン、エチレン−プロピレンコポリマー、スチレン−ブタジエン−スチレントリブロックゴム、ランダムスチレン−ブタジエンゴム、スチレン−イソプレン−スチレントリブロックゴム、スチレン−エチレン／ブチレン−スチレンコポリマー、スチレン−エチレン／プロピレン−スチレンコポリマー、エチレン−プロピレン−ジエンターポリマー、エチレン−ビニルアセタート及びニトリルゴムが含まれる。好ましい衝撃改質剤又はエラストマーは、ポリブタジエンのＤｉｅｎｅ  ５５ＡＣ１０（Ｆｉｒｅｓｔｏｎｅ）、ポリブタジエンのＤｉｅｎｅ  ５５ＡＭ５（Ｆｉｒｅｓｔｏｎｅ）、ＥＰＤＭ  Ｒｏｙａｌｅｎｅ  ３０１Ｔ、ＥＰＤＭ  Ｂｕｎａ  Ｔ９６５０（Ｂａｙｅｒ）、スチレン−エチレン／ブテン−スチレンコポリマーのＫｒａｔｏｎ  Ｇ１６５１Ｈ、Ｐｏｌｙｓａｒ  Ｂｕｔｙｌ  ３０１（Ｂａｙｅｒ）、ポリブタジエンのＴａｋｔｅｎｅ  ７１０（Ｂａｙｅｒ）、スチレン−エチレン／ブチレン−スチレンのＫｒａｔｏｎ  Ｇ１７２６Ｍ、Ｅｔｈｙｌｅｎｅ−Ｏｃｔｅｎｅ  Ｅｎｇａｇｅ  ８１５０（ＤｕＰｏｎｔ−Ｄｏｗ）、スチレン−ブタジエンのＫｒａｔｏｎ  Ｄ１１８４、ＥＰＤＭ  Ｎｏｒｄｅｌ  １０７０（ＤｕＰｏｎｔ−Ｄｏｗ）及びポリイソブチレンのＶｉｓｔａｎｅｘ  ＭＭＬ−１４０（Ｅｘｘｏｎ）である。そのような材料は、通常、約０．１０ｐｈｒ〜１０ｐｈｒのレベルであるが、より好ましくは約０．１ｐｈｒ〜５ｐｈｒのレベルで樹脂組成物に用いられる。多様な極性衝撃改質剤又はエラストマーを使用することもできる。
【０２４４】
本発明の樹脂組成物は、場合により、架橋剤、例えばジアルキルペルオキシド、ジアシルペルオキシド及びペルオキシ酸から選択される架橋剤を用いて又は用いることなく配合されうる。
【０２４５】
酸化防止剤及びオゾン分解防止剤には、ゴム及びプラスチック産業に使用される酸化防止剤又はオゾン分解防止剤が含まれる。「Ｉｎｄｅｘ  ｏｆ  Ｃｏｍｍｅｒｃｉａｌ  Ａｎｔｉｏｘｉｄａｎｔｓ  ａｎｄ  Ａｎｔｉｏｚｏｎａｎｔｓ，第４版」は、Ｇｏｏｄｙｅａｒ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｔｈｅ  Ｇｏｏｄｙｅａｒ  Ｔｉｒｅ  ａｎｄ  Ｒｕｂｂｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ａｋｒｏｎ，Ｏｈｉｏ  ４４３１６から入手可能である。適切な安定剤（すなわち、酸化防止剤又はオゾン分解防止剤）には、限定されることなく、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール（ＢＨＴ）；Ｗｉｎｇｓｔａｙ  Ｓ（Ｇｏｏｄｙｅａｒ）などのスチレン化フェノール；２−及び３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシフェノール；Ｗｉｎｇｓｔａｙ  Ｃ（Ｇｏｏｄｙｅａｒ）などのアルキル化ヒンダードフェノール；４−ヒドロキシメチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール；２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ｓｅｃ−ブチルフェノール；２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；Ｃｙａｎｏｘ（登録商標）及びＰｅｒｍａｎａｘ  ＷＳＯなどのその他のビスフェノール；２，２’−エチリデンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−（１−メチルシクロヘキシル）フェノール）；４，４’−ブチリデンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルフェノール）；ポリブチル化ビスフェノールＡ；４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルフェノール）；４，４’−メチレンビス（２，６−ジメチルフェノール）；１，１’−チオビス（２−ナフトール）；Ｅｔｈｙｌ酸化防止剤７３８などのメチレン架橋ポリアクリルフェノール；２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）；２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）；Ｗｉｎｇｓｔａｙ  Ｌなどのｐ−クレゾールとジシクロペンタジエンのブチル化反応生成物；テトラキス（メチレン−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシヒドロシンナマート）メタン、すなわちＩｒｇａｎｏｘ  １０１０；１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、例えばＥｔｈａｎｏｘ  ３３０；４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−第三級ブチルフェノール）、例えばＥｔｈａｎｏｘ  ４７０２又はＥｔｈａｎｏｘ  ４７１０；１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌラート、すなわちＧｏｏｄ−ｒｉｔｅ  ３１１４、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−アミルヒドロキノン、ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキノン、トリス（ノニルフェニルホスフィット）、ビス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル）ペンタエリトリトール）ジホスフィット、ジステアリルペンタエリトリトールジホスフィット、Ｎａｕｇａｒｄ  ４９２などのホスフィット化フェノール及びビスフェノール、Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｂ２��５などのホスフィット／フェノール酸酸化防止剤ブレンド；Ｉｒｇａｎｏｘ  １０９３などのジ−ｎ−オクタデシル（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ホスホナート；Ｉｒｇａｎｏｘ  ２５９などの１，６−ヘキサメチレンビス（３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオナート）及びオクタデシル−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシヒドロシンナマート、すなわちＩｒｇａｎｏｘ  １０７６、テトラキス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）４，４’−ビフェニリレンジホスホニット、ジフェニルアミン、並びに４，４’−ジエムトキシジフェニルアミンが含まれる。そのような材料は、通常、約０．１０ｐｈｒ〜１０ｐｈｒのレベルであるが、より好ましくは約０．１ｐｈｒ〜５ｐｈｒのレベルで樹脂組成物に用いられる。
【０２４６】
適切な強化材料には、ポリマーに組み込まれたとき、ポリマー複合体の強度又は剛性を追加するものが含まれる。強化材料は、フィラメント、繊維、ロービング、マット、織物、生地、編物材料、布地又は他の既知の構造の形態であり得る。適切な強化剤材料には、ガラス繊維及び生地、炭素繊維及び生地、アラミド繊維及び生地、ポリオレフィン繊維及び生地（Ｓｐｅｃｔｒａの商標名でＨｏｎｅｙｗｅｌｌにより生産されたものなどの超高分子量ポリエチレン生地を含む）、並びにポリオキサゾール繊維又は生地（Ｚｙｌｏｎの商標名でＴｏｙｏｂｏ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎにより生産されたものなど）が含まれる。Ａｈｌｓｔｒｏｍガラスロービング（Ｒ３３８−２４００）、Ｊｏｈｎｓ  Ｍａｎｖｉｌｌｅガラスロービング（Ｓｔａｒ  ＲＯＶ（登録商標）−０８６）、Ｏｗｅｎｓ  Ｃｏｒｎｉｎｇロービング（ＯＣＶ  ３６６−ＡＧ−２０７、Ｒ２５Ｈ−Ｘ１４−２４００、ＳＥ１２００−２０７、ＳＥ１５００−２４００、ＳＥ２３５０−２５０）、ＰＰＧガラスロービング（Ｈｙｂｏｎ（登録商標）２００２、Ｈｙｂｏｎ（登録商標）２０２６）、Ｔｏｈｏ  Ｔｅｎａｘ（登録商標）炭素繊維トウ（ＨＴＲ−４０）及びＺｏｌｔｅｋ炭素繊維トウ（Ｐａｎｅｘ（登録商標）３５）を含む、表面仕上剤、サイズ剤又は被覆剤を含有する強化材料が、記載されている発明に特に適している。さらに、表面仕上剤、サイズ剤又は被覆剤を含有する強化材料を使用して調製された任意の生地が、本発明に適している。有利には、本発明は、表面仕上剤、サイズ剤又は被覆剤を強化材料から取り除く高価なプロセスを必要としない。加えて、ガラス繊維及び生地には、限定されることなく、Ａガラス、Ｅガラス又はＳガラス、Ｓ−２ガラス、Ｃガラス、Ｒガラス、ＥＣＲガラス、Ｍガラス、Ｄガラス、並びに石英及びシリカ／石英が含まれうる。好ましいガラス繊維強化剤は、エポキシ、ビニルエステル及び／又はポリウレタン樹脂を使用して配合された仕上剤を有するものである。これらの種類の樹脂の組み合わせを使用して配合されたとき、強化剤は、時々、「多重適合性」と記載される。そのような強化剤は、一般に、ビニル、アミノ、グリシドキシ又はメタクリルオキシ官能基（又はこれらの多様な組み合わせ）を含むオルガノシランカップリング剤により、製造の際に処理され、仕上剤が被覆されて、繊維表面を保護し、取り扱い及び加工（例えば、巻き付け及び織り込み）を推進する。仕上剤は、典型的には、化学薬品と、膜形成剤、界面活性剤及び潤滑剤などのポリマー化合物との混合物を含む。とりわけ好ましいガラス強化剤は、幾らかの量のアミノ官能化シランカップリング剤を含有するものである。とりわけ好ましい仕上剤は、エポキシに基づいた及び／又はポリウレタンに基づいた膜形成剤を含むものである。好ましいガラス繊維強化剤の例は、Ｈｙｂｏｎ（登録商標）２０２６、２００２及び２００１（ＰＰＧ）多重適合性ロービング；Ａｈｌｓｔｒｏｍ  Ｒ３３８エポキシシランサイズロービング；ＳｔａｒＲｏｖ（登録商標）０８６（Ｊｏｈｎｓ  Ｍａｎｖｉｌｌｅ）軟質シランサイズ多重適合性ロービング；ＯＣＶ（商標）３６６、ＳＥ１２００及びＲ２５Ｈ（Ｏｗｅｎｓ  Ｃｏｒｎｉｎｇ）多重適合性ロービング；ＯＣＶ（商標）ＳＥ１５００及び２３５０（Ｏｗｅｎｓ  Ｃｏｒｎｉｎｇ）エポキシ適合性ロービング；並びにＪｕｓｈｉ  Ｇｒｏｕｐ多重適合性ガラスロービング（７５２型、３９６型、３１２型、３８６型）に基づいたものである。追加の適切なポリマー繊維及び生地には、限定されることなく、ポリエステル、ポリアミド（例えば、Ｅ．Ｉ．ＤｕＰｏｎｔから入手可能なＮＹＬＯＮポリアミド、芳香族ポリアミド（Ｅ．Ｉ．ＤｕＰｏｎｔから入手可能なＫＥＶＬＡＲ芳香族ポリアミド又はＬｅｎｚｉｎｇ  Ａｋｔｉｅｎｇｅｓｅｌｌｓｃｈａｆｔから入手可能なＰ８４芳香族ポリアミドなど）、ポリイミド（例えば、Ｅ．Ｉ．ＤｕＰｏｎｔから入手可能なＫＡＰＴＯＮポリイミド、ポリエチレン（例えば、Ｔｏｙｏｂｏ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．からのＤＹＮＥＥＭＡポリエチレン）の１つ以上が含まれうる。追加の適切な炭素繊維には、限定されることなく、Ｈｅｘｃｅｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎからのＡＳ２Ｃ、ＡＳ４、ＡＳ４Ｃ、ＡＳ４Ｄ、ＡＳ７、ＩＭ６、ＩＭ７、ＩＭ９及びＰＶ４２／８５０；Ｔｏｒａｙ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．からのＴＯＲＡＹＣＡ  Ｔ３００、Ｔ３００Ｊ、Ｔ４００Ｈ、Ｔ６００Ｓ、Ｔ７００Ｓ、Ｔ７００Ｇ、Ｔ８００Ｈ、Ｔ８００Ｓ、Ｔ１０００Ｇ、Ｍ３５Ｊ、Ｍ４０Ｊ、Ｍ４６Ｊ、Ｍ５０Ｊ、Ｍ５５Ｊ、Ｍ６０Ｊ、Ｍ３０Ｓ、Ｍ３０Ｇ及びＭ４０；Ｔｏｈｏ  Ｔｅｎａｘ，Ｉｎｃ．からのＨＴＳ１２Ｋ／２４Ｋ、Ｇ３０−５００  ３ｋ／６Ｋ／１２Ｋ、Ｇ３０−５００  １２Ｋ、Ｇ３０−７００  １２Ｋ、Ｇ３０−７０００  ２４Ｋ  Ｆ４０２、Ｇ４０−８００  ２４Ｋ、ＳＴＳ  ２４Ｋ、ＨＴＲ  ４０  Ｆ２２  ２４Ｋ  １５５０ｔｅｘ；Ｇｒａｆｉｌ  Ｉｎｃ．からの３４−７００、３４−７００ＷＤ、３４−６００、３４−６００ＷＤ及び３４−６００非サイズ；Ｃｙｔｅｃ  ＩｎｄｕｓｔｒｉｅｓからのＴ−３００、Ｔ−６５０／３５、Ｔ−３００Ｃ及びＴ−６５０／３５Ｃが含まれうる。追加の適切な炭素繊維には、限定されることなく、ＡＫＳＡＣＡ（Ａ４２／Ｄ０１１）、ＡＫＳＡＣＡ（Ａ４２／Ｄ０１２）、Ｂｌｕｅ  Ｓｔａｒ  Ｓｔａｒａｆｉｌ（１０２５３５１２−９０）、Ｂｌｕｅ  Ｓｔａｒ  Ｓｔａｒａｆｉｌ（１０２５４０６１−１３０）、ＳＧＬ  Ｃａｒｂｏｎ（Ｃ３０  Ｔ０５０  １．８０）、ＳＧＬ  Ｃａｒｂｏｎ（Ｃ５０  Ｔ０２４  １．８２）、Ｇｒａｆｉｌ（３４７Ｒ１２００Ｕ）、Ｇｒａｆｉｌ（ＴＨＲ  ６０１４Ａ）、Ｇｒａｆｉｌ（ＴＨＲ  ６０１４Ｋ）、Ｈｅｘｃｅｌ  Ｃａｒｂｏｎ（ＡＳ４Ｃ／ＥＸＰ  １２Ｋ）、Ｍｉｔｓｕｂｉｓｈｉ（Ｐｙｒｏｆｉｌ  ＴＲ  ５０Ｓ  １２Ｌ  ＡＦ）、Ｍｉｔｓｕｂｉｓｈｉ（Ｐｙｒｏｆｉｌ  ＴＲ  ５０Ｓ  １２Ｌ  ＡＦ）、Ｔｏｈｏ  Ｔｅｎａｘ（Ｔ７００ＳＣ  １２０００−５０Ｃ）、Ｔｏｒａｙ（Ｔ７００ＳＣ  １２０００−９０Ｃ）、Ｚｏｌｔｅｋ（Ｐａｎｅｘ  ３５  ５０Ｋ、サイズ１１）、Ｚｏｌｔｅｋ（Ｐａｎｅｘ  ３５  ５０Ｋ、サイズ１３）が含まれうる。追加の適切な炭素生地には、限定されることなく、Ｖｅｃｔｏｒｐｌｙ（Ｃ−Ｌ１８００）及びＺｏｌｔｅｋ（Ｐａｎｅｘ  ３５Ｄ  Ｆａｂｉｃ−ＰＸ３５ＵＤ０５００−１２２０）による炭素生地が含まれうる。追加の適切なガラス生���には、限定されることなく、ＰＰＧ  Ｈｙｂｏｎ（登録商標）２０２６に基づいているＶｅｃｔｏｒｐｌｙ（Ｅ−ＬＴ  ３５００−１０）；ＰＰＧ  Ｈｙｂｏｎ（登録商標）２００２に基づいているＳａｅｒｔｅｘ（Ｕ１４ＥＵ９７０−０１１９０−Ｔ２５２５−１２５０００）；Ｃｈｏｎｇｑｉｎｇ  Ｐｏｌｙｃｏｍｐ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎ  Ｃｏｒｐ．（ＣＰＩＣ（登録商標）Ｆｉｂｅｒｇｌａｓｓ）（ＥＫＵ  １１５０（０）／５０−６００）；並びにＰＰＧ  Ｈｙｂｏｎ（登録商標）２００２に基づいているＯｗｅｎｓ  Ｃｏｒｎｉｎｇ（Ｌ１０２０／０７Ａ０６  Ｘｗｅｆｔ  ２００ｔｅｘ）及びＳＧＬ  Ｋｕｍｐｅｒｓ（ＨＰＴ９７０）により供給されるガラス生地が含まれうる。
【０２４７】
他の適切な充填剤には、例えば、金属密度調節剤、例えば微小球などの微粒子密度調節剤及び例えばガラス又はセラミックビーズなどのマクロ粒子密度調節剤が含まれる。金属密度調節剤には、粉末化、焼結、切削、剥片化、充填、粒状化又は造粒された金属、金属酸化物、金属窒化物及び／又は金属炭化物が含まれるが、これらに限定されない。好ましい金属密度調節剤には、とりわけ、タングステン、炭化タングステン、アルミニウム、チタン、鉄、鉛、酸化ケイ素、酸化アルミニウム、炭化ホウ素及び炭化ケイ素が含まれる。微粒子密度調節剤には、ガラス、金属、熱可塑性（膨張性若しくは予備膨張のいずれか）又は熱硬化性及び／或いはセラミック／ケイ酸塩微小球が含まれるが、これらに限定されない。マクロ粒子密度調節剤には、ガラス、プラスチック又はセラミックビーズ；金属ロッド、チャンク、ピース又はショット；中空のガラス、セラミック、プラスチック又は金属の球、ボール又はチューブなどが含まれるが、これらに限定されない。
【０２４８】
本発明は、少なくとも１種の環状オレフィンと、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物とを含む樹脂組成物から製造される物品も対象とする。
【０２４９】
別の実施形態において、本発明は、物品を作製するための方法であって、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、上記方法を提供する。
【０２５０】
別の実施形態において、本発明は、物品を作製する方法であって、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、上記方法を提供する。
【０２５１】
別の実施形態において、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、製造品を提供する。
【０２５２】
別の実施形態において、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の基材材料及び任意の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、製造品を提供する。
【０２５３】
別の実施形態において、本発明は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤、少なくとも１種の基材材料及び任意の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを含む、製造品を提供する。
【０２５４】
別の実施形態において、本発明は、物品を作製する方法であって、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物と、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を基材材料と接触させ、ＲＯＭＰ組成物を、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、上記方法を提供する。
【０２５５】
別の実施形態において、本発明は、物品を作製する方法であって、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン、少なくとも１種の接着促進剤及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を基材材料と接触させ、ＲＯＭＰ組成物を、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、上記方法を提供する。
【０２５６】
別の実施形態において、本発明は、物品を作製する方法であって、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び任意選択の外因性阻害剤を含む樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を基材材料と接触させ、ＲＯＭＰ組成物を、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、上記方法を提供する。
【０２５７】
物品には、注型、遠心注型、引抜成形、成形、回転成形、開放成形、反応射出成形（ＲＩＭ）、樹脂移送成形（ＲＴＭ）、流し込み、真空含浸、表面被覆、フィラメント巻き及びポリマー物品の製造に有用である他の既知の方法を含む標準的な製造技術により形成されるものが含まれるが、これらに限定されない。成形部品には、反応射出成形、樹脂移送成形及び真空補助樹脂移送成形が含まれるが、これらに限定されない。さらには、本発明の組成物及び製造品は、単一ポリマー表面界面に限定されず、複数のポリマー表面界面を含有する多層及び積層も含まれる。本発明は、多孔質材料への樹脂の注入による物品の製造にも適している。そのような多孔質材料には、木材、セメント、コンクリート、連続気泡網状発泡体及びスポンジ、紙、段ボール、フェルト、天然又は合成繊維のロープ又はブレード、並びに多様な焼結材料が含まれるが、これらに限定されない。加えて、他の製造技術には、限定されることなく、セル注型、浸漬注型、連続注型、埋め込み、注封、封入成型、膜注型又は溶媒注型、ゲート注型、成形注型、スラッシ注型、押出、機械的発泡、化学的発泡、物理的発泡、圧縮成形又はマッチドダイ成形、吹付、真空補助樹脂移送成形（ＶＡＲＴＭ）、Ｓｅｅｍａｎ複合樹脂射出成形プロセス（ＳＣＲＩＭＰ）、吹込み成形、インモールドコーティング、成形型内塗装又は射出、真空形成、強化反応射出成形（ＲＲＩＭ）、構造反応射出成形（ＳＲＩＭ）、熱膨張移送成形（ＴＥＲＭ）、樹脂射出再循環成形（ＲＩＣＭ）、制御大気圧樹脂注入（ＣＡＰＲＩ）、手積みが含まれる。ＲＩＭの使用又はＲＩＭ、ＳＲＩＭ及びＲＲＩＭを限定することなく含む衝突型混合ヘッドの使用を必要とする製造技術では、製造品は、単一混合ヘッド又は複数の混合ヘッド、並びに複数の材料射出流（例えば、２つの樹脂流及び１つの触媒流）を使用して成形することができる。
【０２５８】
本発明は、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物から製造される物品であって、樹脂組成物は、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と組み合わされ、得られた樹脂組成物は、場合により、例えば官能化基材であり得る基材に適用される、上記物品も対象とする。
【０２５９】
さらに、本発明は、任意の配置、重量、サイズ、厚さ又は幾何学的形状の製造品の作製も可能にする。製造品の例には、限定されることなく、航空宇宙用部品、船舶用部品、自動車部品、スポーツ用品用部品、電気部品及び工業部品、医療用部品、歯科用部品、石油ガス用部品又は軍事用部品として使用される任意の成形又は造形品が含まれる。１つの実施形態において、物品は、航空機又は一般的な発電に使用されるタービン部品であり得る。１つの実施形態において、タービン部品には、限定されることなく、インレット、パイロン、フェアリング、防音パネル、逆推力装置パネル、ファンの羽根、ファン収納ケース、バイパスダクト、空気力カウル又はエーロフォイル部品の１つ以上が含まれうる。１つの実施形態において、物品は、タービン羽根部品であり得る又はタービン羽根であり得る。１つの実施形態において、物品は、風回転羽根、塔、スパーキャップ又は風車のナセルであり得る。１つの実施形態において、物品は、機体部品であり得る。航空宇宙用部品の例には、限定されることなく、胴体表面、翼、フェアリング、扉、点検用パネル、空力制御面又は補強剤（ｓｔｉｆｆｎｅｒ）の１つ以上が含まれうる。１つの実施形態において、物品は、自動車部品であり得る。自動車部品の例には、限定されることなく、車体パネル、フェンダー、スポイラー、トラックの荷台（ｔｒｕｃｋ  ｂａｄ）、保護プレート、フード、長軸方向レール、ピラー又は扉の１つ以上が含まれうる。工業部品の例には、限定されることなく、ライザープラットフォーム（ｒｉｓｅｒ  ｐｌａｔｆｏｒｍ）、油及びガス用の衝突保護構造、橋梁、管、圧力容器、電柱、コイル、コンテナ、タンク、ライナー、電解槽カバー、格納容器、腐食環境（例えば、塩素アルカリ性、苛性、酸性、塩水など）に適用される物品、コンクリート建築物及び道路の強化構造又は放熱器の１つ以上が含まれうる。電気部品の例には、限定されることなく、コイル若しくは電気モーターなどの巻線物品又は絶縁装置の１つ以上が含まれうる。１つの実施形態において、物品は、磁気共鳴画像系の渦電流遮蔽部品又は任意の電磁放射線の遮蔽部品であり得る。１つの実施形態において、物品は、限定されることなく、乗員若しくは車両の防弾装甲又は人員若しくは機器を保護する防弾構造を含む軍事用部品であり得る。１つの実施形態において、物品は、限定されることなく、矢柄、テニスラケットフレーム、ホッケースティック、複合弓リム又はゴルフクラブシャフトを含むスポーツ用品用部品であり得る。油及びガス用部品の例には、ケーシングセントラライザー及びドリルストリングセントラライザーが含まれる。
【０２６０】
本発明の樹脂組成物は、サイズ剤組成物をさらに含むことができる又は産業界で一般的に使用される特定の市販のシランによりサイズされた基材材料への改善された接着を提供するために、さらに使用されうる。当該技術において知られているように、ガラス繊維は、典型的には、形成された直後に化学溶液（例えば、サイズ剤組成物）により処理されて、ガラス繊維を強化する、並びに加工及び複合体製造の際に、ストランドの機械的完全性を保護する。オレフィンメタセシス触媒及びポリジシクロペンタジエン複合体と適合性があるサイズ剤処理は、米国特許第６，８９０，６５０号及び同第６，４３６，４７６号に記載されており、両方の開示は、参照として本明細書に組み込まれる。しかしこれらの開示は、工業的なガラス製造に一般的に使用されない特別のシラン処理の使用に基づいている。それと比較して、本発明は、産業界に一般的に使用されるシランによりサイズされたポリマーガラス複合体に改善された機械的特性を提供することができる。
【０２６１】
ガラスサイズ剤配合物は、典型的には、少なくとも１つの膜形成剤（典型的には、膜形成ポリマー）、少なくとも１つのシラン及び少なくとも１つの潤滑剤を含む。メタセシス触媒又はオレフィン重合反応の有効性を妨げない又は実質的に減少しないサイズ剤配合物の任意の成分が、本発明に適合性があると考慮され、本明細書において一般に使用されうる。
【０２６２】
ＲＯＭＰ触媒と適合性がある膜形成剤には、エポキシ、ポリエステル、ポリウレタン、ポリオレフィン及び／又はポリ酢酸ビニルが含まれる。オレフィンメタセシス触媒の性能に有害な影響を与えない他の一般的な膜形成剤を、使用することもできる。膜形成剤は、典型的には非イオン性の水性エマルションとして使用される。１つを超える膜形成剤を所定のサイズ剤配合物に使用して、ガラス加工性と複合体の機械的特性との所望の釣り合いを達成することができる。
【０２６３】
より詳細には、膜形成剤は、エポキシ基１つ当たりの平均分子量（ＥＥＷ）が５００未満であるエポキシモノマー若しくはオリゴマーにより定義される、低分子量エポキシエマルション及び／又はエポキシ基１つ当たりの平均分子量（ＥＥＷ）が５００を超えるエポキシモノマー若しくはオリゴマーにより定義される、高分子量エポキシエマルションを含むことができる。適切な低分子量生成物の例には、Ｆｒａｎｋｌｉｎ  Ｋ８−０２０３（ＥＥＷ１９０）及びＦｒａｎｋｌｉｎ  Ｅ−１０２（ＥＥＷ２２５〜２７５）を含む、Ｆｒａｎｋｌｉｎ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌにより生産された水性エポキシエマルションが含まれる。低分子量エポキシエマルションの他の例は、Ｈｅｘｉｏｎから入手可能であり、ＥＰＩ−ＲＥＺ（商標）３５１０−Ｗ−６０（ＥＥＷ１８５〜２１５）及びＥＰＩ−ＲＥＺ（商標）３５１５−Ｗ−６０（ＥＥＷ２２５〜２７５）を含む。低分子量エポキシエマルションのさらなる例は、ＣＯＩＭから入手可能であり、Ｆｉｌｃｏ  ３０９（ＥＥＷ２７０）及びＦｉｌｃｏ  ３０６（ＥＥＷ３３０）を含む。低分子量エポキシエマルションのさらなる例は、ＤＳＭから入手可能であり、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）９６５（ＥＥＷ２２０〜２８０）及びＮｅｏｘｉｌ（登録商標）４５５５（ＥＥＷ２２０〜２６０）を含む。適切な高分子量エポキシエマルション生成物の例には、ＥＰＩ−ＲＥＺ（商標）３５２２−Ｗ−６０（ＥＥＷ６１５〜７１５）を含む、Ｈｅｘｉｏｎにより生産されたエポキシエマルションが含まれる。
【０２６４】
変性エポキシ、ポリエステル及びポリウレタンの水性エマルションを膜形成剤に使用することもできる。適切な変性エポキシ生成物の例には、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）２６２６（５００〜６２０のＥＥＷを有する可塑化エポキシ）、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）９６２／Ｄ（４７０〜５５０のＥＥＷを有するエポキシエステル）、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）３６１３（５００〜８００のＥＥＷを有するエポキシエステル）、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）５７１６（２１０〜２９０のＥＥＷを有するエポキシノボラック）、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）００３５（２５００のＥＥＷを有する可塑化エポキシエステル）及びＮｅｏｘｉｌ（登録商標）７２９（２００〜８００のＥＥＷを有する潤滑化エポキシ）を含む、ＤＳＭにより生産されたエマルションが含まれる。変性エポキシエマルションのさらなる例は、ＣＯＩＭから入手可能であり、Ｆｉｌｃｏ  ３３９（２０００のＥＥＷを有する不飽和ポリエステルエポキシ）及びＦｉｌｃｏ  ３６２（５３０のＥＥＷを有するエポキシエステル）を含む。適切なポリエステル生成物の例には、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）９５４／Ｄ、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）２６３５及びＮｅｏｘｉｌ（登録商標）４７５９（不飽和ビスフェノールポリエステル）を含む、ＤＳＭにより生産されたエマルションが含まれる。ＤＳＭからの追加の適切な生成物には、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）９１６６及びＮｅｏｘｉｌ（登録商標）９６８／６０（アジペートポリエステル）が含まれる。適切な生成物のさらなる例には、Ｆｉｌｃｏ  ３５４／Ｎ（不飽和ビスフェノールポリエステル）、Ｆｉｌｃｏ  ３５０（不飽和ポリエステル）及びＦｉｌｃｏ  ３６８（飽和ポリエステル）含む、ＣＯＩＭにより生産されたエマルションが含まれる。適切なポリウレタン生成物の例には、Ｂａｙｂｏｎｄ（登録商標）３３０及びＢａｙｂｏｎｄ（登録商標）４０１を含む、Ｂａｙｅｒ  Ｍａｔｅｒｉａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅにより生産されたエマルションが含まれる。
【０２６５】
膜形成剤は、ポリオレフィン若しくはポリオレフィン−アクリル酸コポリマー、ポリ酢酸ビニル、変性ポリ酢酸ビニル又はポリオレフィン−酢酸コポリマーを含むこともできる。適切なポリオレフィンには、ポリエチレン、ポリプロピレン、プロブチレン及びそれらのコポリマーが含まれるが、これらに限定されず、ポリオレフィンは、酸化、マレイン化、そうでなければ有効な膜形成剤の使用のために処理されうる。適切な生成物の例には、Ｍｉｃｈｅｍ（登録商標）Ｅｍｕｌｓｉｏｎ  ９１７３５、Ｍｉｃｈｅｍ（登録商標）Ｅｍｕｌｓｉｏｎ  ３５１６０、Ｍｉｃｈｅｍ（登録商標）Ｅｍｕｌｓｉｏｎ  ４２５４０、Ｍｉｃｈｅｍ（登録商標）Ｅｍｕｌｓｉｏｎ  ６９２３０、Ｍｉｃｈｅｍ（登録商標）Ｅｍｕｌｓｉｏｎ  ３４０４０Ｍ１、Ｍｉｃｈｅｍ（登録商標）Ｐｒｉｍｅ  ４９８３Ｒ及びＭｉｃｈｅｍ（登録商標）Ｐｒｉｍｅ  ４９８２ＳＣを含む、Ｍｉｃｈｅｌｍａｎにより生産されたエマルションが含まれる。適切な生成物の例には、ＰＤ  ７０８Ｈ、ＰＤ  ７０７及びＰＤ  ０１６６を含む、ＨＢ  Ｆｕｌｌｅｒにより生産されたエマルションが含まれる。追加の適切な生成物には、Ｄｕｒａｃｅｔ（登録商標）６３７を含む、Ｆｒａｎｋｌｉｎ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌにより生産されたエマルションが含まれる。追加の適切な生成物には、Ｖｉｎａｍｕｌ（登録商標）８８２３（可塑化ポリ酢酸ビニル）、Ｄｕｒ−Ｏ−Ｓｅｔ（登録商標）Ｅ−２００（エチレン−酢酸ビニルコポリマー）、Ｄｕｒ−Ｏ−Ｓｅｔ（登録商標）ＴＸ８４０（エチレン酢酸ビニルコポリマー）及びＲｅｓｙｎ（登録商標）１９７１（エポキシ変性ポリ酢酸ビニル）を含む、Ｃｅｌａｎｅｓｅにより生産されたエマルションが含まれる。
【０２６６】
これらに限定されることはないが、好ましい膜形成剤には、Ｆｒａｎｋｌｉｎ  Ｋ８０−２０３、Ｆｒａｎｋｌｉｎ  Ｅ−１０２、Ｈｅｘｉｏｎ  ３５１０−Ｗ−６０、Ｈｅｘｉｏｎ  ３５１５−Ｗ−６０及びＭｉｃｈｅｌｍａｎ  ３５１６０などの、低及び高分子量エポキシ、飽和及び不飽和ポリエステル、並びにポリオレフィンが含まれる。
【０２６７】
非イオン性潤滑剤をサイズ剤組成物に添加することもできる。ＲＯＭＰ組成物に適合性がある適切なイオン性潤滑剤には、ポリエチレングリコールのエステル及びエチレンオキシドとプロピレンオキシドのブロックコポリマーが含まれる。１つを超える非イオン性潤滑剤を、望ましい場合に所定のサイズ剤配合物に使用して、例えば、ガラス加工性と複合体の機械的特性との所望の釣り合いを達成することができる。
【０２６８】
適切な潤滑剤は、２００〜２０００、好ましくは２００〜６００の平均分子量を有するポリエチレングリコール（ＰＥＧ）単位を含有することができる。これらのＰＥＧ単位を、１つ以上の脂肪酸によりエステル化することができ、オレイン酸エスエル、トール油酸エステル（ｔａｌｌａｔｅ）、ラウリン酸エステル、ステアリン酸エステル及び他が含まれる。特に好ましい潤滑剤には、ＰＥＧ４００ジラウレート、ＰＥＧ６００ジラウレート、ＰＥＧ４００ジステアレート、ＰＥＧ６００ジステアレート、ＰＥＧ４００ジオレエート及びＰＥＧ６００ジオレエートが含まれる。適切な生成物の例には、ＭＡＰＥＧ（登録商標）４００  ＤＯ、ＭＡＰＥＧ（登録商標）４００  ＤＯＴ、ＭＡＰＥＧ（登録商標）６００  ＤＯ、ＭＡＰＥＧ（登録商標）６００  ＤＯＴ及びＭＡＰＥＧ（登録商標）６００  ＤＳを含む、ＢＡＳＦにより生産された化合物が含まれる。追加の適切な生成物には、Ｍｕｌｓｉｆａｎ  ２００  ＤＯ、Ｍｕｌｓｉｆａｎ  ４００  ＤＯ、Ｍｕｌｓｉｆａｎ  ６００  ＤＯ、Ｍｕｌｓｉｆａｎ  ２００  ＤＬ、Ｍｕｌｓｉｆａｎ  ４００  ＤＬ、Ｍｕｌｓｉｆａｎ  ６００  ＤＬ、Ｍｕｌｓｉｆａｎ  ２００  ＤＳ、Ｍｕｌｓｉｆａｎ  ４００  ＤＳ及びＭｕｌｓｉｆａｎ  ６００  ＤＳを含む、Ｚｓｃｈｉｍｍｅｒ  ＆  Ｓｃｈｗａｒｚにより生産された化合物が含まれる。追加の適切な生成物の例には、Ａｇｎｉｑｕｅ（登録商標）ＰＥＧ  ３００  ＤＯ、Ａｇｎｉｑｕｅ（登録商標）ＰＥＧ  ４００  ＤＯ及びＡｇｎｉｑｕｅ（登録商標）ＰＥＧ  ６００  ＤＯを含む、Ｃｏｇｎｉｓにより生産された化合物が含まれる。
【０２６９】
適切な非イオン性潤滑剤には、エチレンオキシドとプロピレンオキシドのブロックコポリマーも含まれる。適切な生成物の例には、Ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｌ６２、Ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｌ１０１、Ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｐ１０３及びＰｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｐ１０５を含む、ＢＡＳＦにより生産された化合物が含まれる。
【０２７０】
カチオン性潤滑剤をサイズ剤組成物に添加することもできる。ＲＯＭＰに適合性があるカチオン性潤滑剤には、Ｐｕｌｃｒａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓにより生産されたＥｍｅｒｙ  ６７６０Ｌなどの変性ポリエチレンイミンが含まれる。
【０２７１】
シランカップリング剤を場合よりサイズ剤組成物に添加することができ、非限定例には、アルキル、アルケニル及びノルボルネニルシランと共に、メタクリレート、アクリレート、アミノ又はエポキシ官能化シランが含まれる。
【０２７２】
場合により、サイズ剤組成物は、サイズ剤樹脂のｐＨを変更するために、１つ以上の添加剤を含有することができる。１つの好ましいｐＨ変更剤は、酢酸である。
【０２７３】
サイズ剤組成物は、場合により、ガラスサイズ剤組成物に有用な他の添加剤を含有することができる。そのような添加剤には、乳化剤、消泡剤、共溶媒、殺生剤、酸化防止剤及びサイズ剤組成物の有効性を改善するように設計された添加剤が含まれうる。サイズ剤組成物は、任意の方法により調製され、任意に技術又は方法によりガラス繊維又は生地などの本明細書に使用される基材材料に適用されうる。
【０２７４】
好ましい実施形態において、本明細書に開示されているメタセシス反応は、乾燥した不活性雰囲気下で実施される。そのような雰囲気は、窒素及びアルゴンなどのガスを含む任意の不活性ガスを使用して作り出すことができる。不活性雰囲気の使用は、触媒活性を促進する観点から最適であり、不活性雰囲気下で実施される反応は、典型的には比較的低い触媒装填量で実施される。本明細書に開示されている反応は、酸素含有及び／又は水含有雰囲気下で実施することもでき、１つの実施形態において、反応は、周囲条件下で実施される。しかし反応における酸素又は水の存在は、不活性雰囲気下で実施される反応と比較して、高い触媒装填量の使用を必要とする。反応体の蒸気圧が許容される場合、本明細書に開示されている反応を、減圧下で実施することもできる。
【０２７５】
本明細書に開示されている反応を溶媒中で実施することができ、交差メタセシスに対して不活性である任意の溶媒を用いることができる。一般に、メタセシス反応に使用することができる溶媒には、芳香族炭化水素、塩素化炭化水素、エーテル、脂肪族炭化水素、アルコール、水又はこれらの混合物などの有機、プロトン性又は水性の溶媒が含まれる。溶媒の例には、ベンゼン、トルエン、ｐ−キシレン、塩化メチレン、１，２−ジクロロエタン、ジクロロベンゼン、クロロベンゼン、テトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、ペンタン、メタノール、エタノール、水又はこれらの混合物が含まれる。好ましい実施形態において、本明細書に開示されている反応は、未希釈で、すなわち溶媒を使用することなく実施される。
【０２７６】
本明細書に開示されている方法によるメタセシス反応が実施される温度は、必要に応じて調整することができ、少なくとも約−７８℃、−４０℃、−１０℃、０℃、１０℃、２０℃、２５℃、３５℃、５０℃、７０℃、１００℃若しくは１５０℃であり得ること又は温度は、上若しくは下限としてこれらの値のいずれかを有する範囲内であり得ることが、理解される。好ましい実施形態において、反応は、少なくとも約３５℃の温度で実施され、別の実施形態において、反応は、少なくとも約５０℃の温度で実施される。
【０２７７】
本発明は特定の実施形態と共に記載されてきたが、上記の記載、並びに続く実施例は、例示するのであって、本発明の範囲を制限することを意図しないことが、理解されるべきである。本発明の範囲内の他の態様、利点及び改変は、本発明が関わる当業者に明白である。
【０２７８】
実験
以下の実施例では、使用される数値（例えば、量、温度など）に関して正確性を確実にする努力がなされてきたが、幾らかの実験誤差及び偏差が考慮されるべきである。特に指示のない限り、温度は摂氏であり、圧力は大気圧又は近大気圧であり、粘度はセンチポアズ（ｃＰ）である。
【０２７９】
以下の実施例は、本明細書に記載されている発明を制限するものとして考慮されるべきではなく、むしろ、本発明の少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物及びその使用の代表例として提供されている。
【実施例】
【０２８０】
材料及び方法
全てのガラス器具をオーブン乾燥し、反応を、特に示されない限り、周囲条件下で実施した。全ての溶媒及び試薬は、商業供給者から購入し、特に示されない限り、受け取ったままで使用した。
【０２８１】
Ｕｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９ジシクロペンタジエン（ＤＣＰＤ）は、Ｃｙｍｅｔｅｃｈ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから得た。２０〜２５％のトリシクロペンタジエン（及び少量の高級シクロペンタジエン同族体）を含有する変性ＤＣＰＤ基剤樹脂は、米国特許第４，８９９，００５号に一般的に記載されているように、Ｕｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９のＤＣＰＤの熱処理により調製した。
【０２８２】
液体ＭＤＩ（４，４’−ＭＤＩと２，４’−ＭＤＩの５０／５０混合物）を、Ｂａｙｅｒ  Ｍａｔｅｒｉａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬＱ）から受け取ったままで使用し、指示された場所で使用した。Ｅｔｈａｎｏｘ（登録商標）４７０２酸化防止剤（４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−第三級ブチルフェノール）、Ａｌｂｅｍａｒｌｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎを、指示された場所で使用した。２ｐｈｒのＣａｂ−ｏ−ｓｉｌ（登録商標）ＴＳ６１０ヒュームドシリカ（Ｃａｂｏｔ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）を含有するＣｒｙｓｔａｌ  Ｐｌｕｓ  ７０ＦＧ鉱油（ＳＴＥ  Ｏｉｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．）を使用して、触媒懸濁液を調製した。トリフェニルホスフィン（ＴＰＰ）を、Ａｒｋｅｍａから受け取ったままで使用した。クメンヒドロペルオキシド（ＣＨＰ）であるヒドロペルオキシドゲル変性剤を、Ｓｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ（特に特定されない限り、純度８８％）又はＳｙｒｇｉｓ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｉｎｉｔｉａｔｏｒｓ（Ｎｏｒｏｘ（登録商標）ＣＨＰ、８５％）から受け取ったままで使用した。ＣＨＰを、ＤＣＰＤ中の１，０００ｐｐｍ濃度の貯蔵溶液として、樹脂配合物に加えた。
【０２８３】
金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を、標準的な方法で調製し、［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（ｏ−イソプロポキシフェニルメチレン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ６２７）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（ベンジリデン）（トリフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８３１）；１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（ベンジリデン）（トリシクロヘキシルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８４８）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（ベンジリデン）（トリ−ｎ−ブチルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ７７１）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）（メチルジフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ７４７）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）（トリシクロヘキシルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８２７）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）（ジエチルフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ７１３）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（フェニルインデニリデン）（メチルジフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８６９）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（フェニルインデニリデン）（ジエチルフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８３５）；及び［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（フェニルインデニリデン）（トリ−ｎ−ブチルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８７１）が含まれる。
【０２８４】
樹脂組成物（Ａ）：樹脂組成物は、酸化防止剤のＥｔｈａｎｏｘ（登録商標）４７０２（２ｐｈｒ）を、２０〜２５％のトリシクロペンタジエンを含有する変性ＤＣＰＤ基剤樹脂に溶解することによって調製した。樹脂組成物は、Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｖｉｓｃｏｍｅｔｅｒ（ＤＶ−ＩＩ＋Ｐｒｏ型）、スピンドル（Ｃｏｄｅ  Ｓ６２型）を１５０ＲＰＭの速度で使用して測定して、３０℃＋／−０．５℃で１４．６〜１５．６センチポアズ（ｃＰ）の初期粘度を有した。
【０２８５】
樹脂組成物（Ｂ）：低粘度（２５℃で１０〜１５センチポアズ）樹脂組成物（８．３６８グラム）は、変性ＤＣＰＤ基剤樹脂（８，０００グラム）、２ｐｈｒのＥｈａｎｏｘ（登録商標）４７０２（１６０グラム）、２ｐｈｒのＭｏｎｄｕｒ  ＭＬＱ（１６０グラム）及び０．６ｐｈｒのトリフェニルホスフィン（４８グラム）を混合することによって調製した。
【０２８６】
樹脂組成物（Ｃ）：貯蔵樹脂組成物（９４８．９グラム）は、変性ＤＣＰＤ基剤樹脂（９２６．２グラム）、２ｐｈｒのＥｈａｎｏｘ（登録商標）４７０２（１８．５グラム）、０．２５ｐｈｒのＣａｂ−ｏ−ｓｉｌ  ＴＳ６１０（２．３グラム）及び２０ｐｐｍのクメンヒドロペルオキシド（１．９グラムの、ＤＣＰＤ中１０００ｐｐｍの貯蔵溶液）を混合することによって調製した。
【０２８７】
触媒懸濁液：多様なオレフィンメタセシス触媒組成物は、下記の表２、表３及び表４に示されている１、２又は３つのルテニウムカルベンオレフィンメタセシス触媒を含む鉱油懸濁液として調製した。２ｐｈｒのＣａｂ−ｏ−ｓｉｌ  ＴＳ６１０を含有するＣｒｙｓｔａｌ  Ｐｌｕｓ  ７０ＦＧ鉱油を使用して、触媒懸濁液を調製した。表２のそれぞれの触媒懸濁液組成物、触媒懸濁液（１Ｓ）〜（２２Ｓ）は、ＤＣＰＤモノマー１００グラム当たり２グラムの触媒懸濁液で総モノマーと触媒の比が４５，０００：１を有するように調製した。表３のそれぞれの触媒懸濁液組成物、触媒懸濁液（２３Ｓ〜３４Ｓ）は、ＤＣＰＤモノマー１００グラム当たり２グラムの触媒懸濁液で総モノマーと触媒の比が１５，０００：１を有するように調製した。表４のそれぞれの触媒懸濁液組成物、触媒懸濁液（３５Ｓ〜５０Ｓ）は、ＤＣＰＤモノマー１００グラム当たり２グラムの触媒懸濁液で総モノマーと触媒の比が９０，０００：１を有するように調製した。
【表２】
2018087338.tif 000043
【表３】
2018087338.tif 000044
【表４】
2018087338.tif 000045
【０２８８】
（例１〜２４）
粘度測定：
例１〜２４のそれぞれにおいて、樹脂組成物（Ａ）（２０４．０グラム）を、２５０ｍＬのプラスチックボトルに加えた。樹脂組成物を加熱浴により３０℃＋／−０．５℃で平衡にした。適切な触媒懸濁液（１Ｓ〜１０Ｓ、２３Ｓ〜２９Ｓ、３５Ｓ〜４１Ｓ）（４．０グラム）を、樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物の粘度測定は、Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｖｉｓｃｏｍｅｔｅｒ（ＤＶ−ＩＩ＋Ｐｒｏ型）、スピンドル（Ｃｏｄｅ  Ｓ６２型）を１５０ＲＰＭの速度で使用して、３０℃で得た。３０ｃＰの粘度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が３０ｃＰの粘度に達するまでに必要な時間と定義する。３０ｃＰの粘度までの時間を表５に示す。
【０２８９】
ゲル硬度測定：
例１〜２３のそれぞれにおいて、樹脂組成物（Ａ）（２０．４グラム）を、標準的な実験室オーブンにより３０℃＋／−０．５℃で平衡にした。適切な触媒懸濁液（１Ｓ〜１０Ｓ、２３Ｓ〜２９Ｓ、３５Ｓ〜４０Ｓ）（０．４グラム）を、樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物をアルミニウムパン（直径６ｃｍ×深さ１．５ｃｍ）に加えた。触媒作用の直後に、以下のオーブン温度プロファイルを開始した（（ａ）初期温度＝３０℃、（ｂ）３０℃で３時間の保持、（ｃ）３時間後に、０．５℃／分で１２０℃に昇温、（ｄ）１２０℃で２時間の保持及び（ｅ）周囲温度への冷却）。ポリマーゲルの硬度を、Ａｌｂｕｑｕｅｒｑｕｅ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｉｎｃ．の硬度計（ＨＰ−１０Ｆ−Ｍ型）の使用により周期的に測定した。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計１０〜２９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計３０〜３９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計４０〜７０のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間、硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間、硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、表５に示す。
【０２９０】
ピーク発熱温度までの時間の測定：
例１〜２３のそれぞれにおいて、ＲＯＭＰ組成物のピーク発熱温度までの時間を、上記に記載されたゲル硬度測定を行うために調製された試料によって測定した。ピーク発熱温度を、Ｔｙｐｅ  Ｋ熱電対を取り付けたＯｍｅｇａ  Ｄａｔａ  Ｌｏｇｇｅｒ  Ｔｈｅｒｍｏｍｅｔｅｒ（ＨＨ３０９Ａ型）の使用により測定し、熱電対は、アルミニウムパンの底部に取り付けられていた。ピーク発熱温度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物がピーク発熱温度に達するまでに必要な時間と定義する。ピーク発熱温度までの時間を表５に示す。
【表５−１】
2018087338.tif 000046
【表５−２】
2018087338.tif 000047
【０２９１】
（例２５〜４２）
粘度測定：
例２５〜４２のそれぞれにおいて、樹脂組成物（Ａ）（２０４．０グラム）を、２５０ｍＬのプラスチックボトルに加えた。樹脂組成物を加熱浴により３０℃＋／−０．５℃で平衡にした。適切な触媒懸濁液（１１Ｓ〜１８Ｓ、３０Ｓ〜３２Ｓ、４２Ｓ〜４８Ｓ）（４．０グラム）を、樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物の粘度測定は、Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｖｉｓｃｏｍｅｔｅｒ（ＤＶ−ＩＩ＋Ｐｒｏ型）、スピンドル（Ｃｏｄｅ  Ｓ６２型）を１５０ＲＰＭの速度で使用して、３０℃で得た。３０ｃＰの粘度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が３０ｃＰの粘度に達するまでに必要な時間と定義する。３０ｃＰの粘度までの時間を表６に示す。
【０２９２】
ゲル硬度測定：
例２５〜４２のそれぞれにおいて、樹脂組成物（Ａ）（２０．４グラム）を、標準的な実験室オーブンにより３０℃＋／−０．５℃で平衡にした。適切な触媒懸濁液（１１Ｓ〜１８Ｓ、３０Ｓ〜３２Ｓ、４２Ｓ〜４８Ｓ）（０．４グラム）を、樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物をアルミニウムパン（直径６ｃｍ×深さ１．５ｃｍ）に加えた。触媒作用の直後に、以下のオーブン温度プロファイルを開始した（（ａ）初期温度＝３０℃、（ｂ）３０℃で３時間の保持、（ｃ）３時間後に、０．５℃／分で１２０℃に昇温、（ｄ）１２０℃で２時間の保持及び（ｅ）周囲温度への冷却）。ポリマーゲルの硬度を、Ａｌｂｕｑｕｅｒｑｕｅ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｉｎｃ．の硬度計（ＨＰ−１０Ｆ−Ｍ型）の使用により周期的に測定した。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計１０〜２９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計３０〜３９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計４０〜７０のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間、硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間、硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、表６に示す。
【０２９３】
ピーク発熱温度までの時間の測定：
例２５〜４２のそれぞれにおいて、ＲＯＭＰ組成物のピーク発熱温度までの時間を、上記に記載されたゲル硬度測定を行うために調製された試料により測定した。ピーク発熱温度を、Ｔｙｐｅ  Ｋ熱電対を取り付けたＯｍｅｇａ  Ｄａｔａ  Ｌｏｇｇｅｒ  Ｔｈｅｒｍｏｍｅｔｅｒ（ＨＨ３０９Ａ型）の使用により測定し、熱電対は、アルミニウムパンの底部に取り付けられていた。ピーク発熱温度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物がピーク発熱温度に達するまでに必要な時間と定義する。ピーク発熱温度までの時間を表６に示す。
【表６−１】
2018087338.tif 000048
【表６−２】
2018087338.tif 000049
【表６−３】
2018087338.tif 000050
【０２９４】
（例４３〜５０）
粘度測定：
例４３〜５０のそれぞれにおいて、樹脂組成物（Ａ）（２０４．０グラム）を、２５０ｍＬのプラスチックボトルに加えた。樹脂組成物を加熱浴により３０℃＋／−０．５℃で平衡にした。適切な触媒懸濁液（１９Ｓ〜２２Ｓ、３３Ｓ〜３４Ｓ、４９Ｓ〜５０Ｓ）（４．０グラム）を、樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物の粘度測定は、Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｖｉｓｃｏｍｅｔｅｒ（ＤＶ−ＩＩ＋Ｐｒｏ型）、スピンドル（Ｃｏｄｅ  Ｓ６２型）を１５０ＲＰＭの速度で使用して、３０℃で得た。３０ｃＰの粘度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が３０ｃＰの粘度に達するまでに必要な時間と定義する。３０ｃＰの粘度までの時間を表７に示す。
【０２９５】
ゲル硬度測定：
例４３〜５０のそれぞれにおいて、樹脂組成物（Ａ）（２０．４グラム）を、標準的な実験室オーブンにより３０℃＋／−０．５℃で平衡にした。適切な触媒懸濁液（１９Ｓ〜２２Ｓ、３３Ｓ〜３４Ｓ、４９Ｓ〜５０Ｓ）（０．４グラム）を樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物をアルミニウムパン（直径６ｃｍ×深さ１．５ｃｍ）に加えた。触媒作用の直後に、以下のオーブン温度プロファイルを開始した（（ａ）初期温度＝３０℃、（ｂ）３０℃で３時間の保持、（ｃ）３時間後に、０．５℃／分で１２０℃に昇温、（ｄ）１２０℃で２時間の保持及び（ｅ）周囲温度への冷却）。ポリマーゲルの硬度を、Ａｌｂｕｑｕｅｒｑｕｅ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｉｎｃ．の硬度計（ＨＰ−１０Ｆ−Ｍ型）の使用により周期的に測定した。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計１０〜２９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計３０〜３９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計４０〜７０のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間、硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間、硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、表７に示す。
【０２９６】
ピーク発熱温度までの時間の測定：
例４３〜５０のそれぞれにおいて、ＲＯＭＰ組成物のピーク発熱温度までの時間を、上記に記載されたゲル硬度測定を行うために調製された試料により測定した。ピーク発熱温度を、Ｔｙｐｅ  Ｋ熱電対を取り付けたＯｍｅｇａ  Ｄａｔａ  Ｌｏｇｇｅｒ  Ｔｈｅｒｍｏｍｅｔｅｒ（ＨＨ３０９Ａ型）の使用により測定し、熱電対は、アルミニウムパンの底部に取り付けられていた。ピーク発熱温度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物がピーク発熱温度に達するまでに必要な時間と定義する。ピーク発熱温度までの時間を表７に示す。
【表７】
2018087338.tif 000051
【０２９７】
実施例の評価
表５、６及び７のデータを比較すると、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物が、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒よりも、環状オレフィン（例えば、ジシクロペンタジエン）の重合に対してより大きな制御を可能にすることが分かる。例えば、下記の表８のデータは、表５、６及び７に提示されたいくつかのデータのまとめであり、個別の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、Ｃ７４７、Ｃ７１３及びＣ７７１）を使用して、（ｉ）２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、Ｃ７４７／Ｃ７７１、Ｃ７１３／Ｃ７７１）及び（ｉｉ）３つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、Ｃ７４７／Ｃ７１３／Ｃ７７１）を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を調製した。個別の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、Ｃ７４７、Ｃ７１３及びＣ７７１）は、それぞれ総モノマーと触媒との比の４５，０００：１を有した。２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、Ｃ７４７／Ｃ７７１、Ｃ７１３／Ｃ７７１）を含むオレフィンメタセシス触媒組成物は、それぞれ総モノマーと触媒との比の４５，０００：１を有した。３つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、Ｃ７４７／Ｃ７１３／Ｃ７７１）を含むオレフィンメタセシス触媒組成物は、それぞれ総モノマーと触媒との比の４５，０００：１を有した。
【表８−１】
2018087338.tif 000052
【表８−２】
2018087338.tif 000053
【０２９８】
表８から、例８の硬質ポリマーゲルに達するまでの時間及びピーク発熱温度に達するまでの時間（硬度計３１＠２１０．０分、ピーク発熱時間＠２３５．８分）と比較した、例２７の硬質ポリマーゲルに達するまでの時間及びピーク発熱温度に達するまでの時間（硬度計３２＠８６．０分、ピーク発熱時間＠２３１．３分）の検査（ｅｘａｍｉｎａｔｉｏｎ）は、２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物が、ＲＯＭＰ組成物が発熱時間に関連して硬質ポリマーゲルに達するのに必要な時間に対する独立した制御を可能にすることを、実証している。
【０２９９】
表８から、例８の硬質ポリマーゲルに達するまでの時間及びピーク発熱温度に達するまでの時間（硬度計３１＠２１０．０分、ピーク発熱時間＠２３５．８分）と比較した、例２６の硬質ポリマーゲルに達するまでの時間及びピーク発熱温度に達するまでの時間（硬度計３０＠１１０．０分、ピーク発熱時間＠２４０．０分）の検査は、２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物が、ＲＯＭＰ組成物が発熱時間に関連して硬質ポリマーゲルに達するのに必要な時間に対する独立した制御を可能にすることを、さらに実証している。
【０３００】
表８から、例８の硬質ポリマーゲルに達するまでの時間及びピーク発熱温度に達するまでの時間（硬度計３１＠２１０．０分、ピーク発熱時間＠２３５．８分）と比較した、例４４の硬質ポリマーゲルに達するまでの時間及びピーク発熱温度に達するまでの時間（硬度計３０＠１１５．０分、ピーク発熱時間＠２３５．７分）の検査は、２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物が、ＲＯＭＰ組成物が発熱時間に関連して硬質ポリマーゲルに達するのに必要な時間に対する独立した制御を可能にすることを、実証している。
【０３０１】
例えば、下記の表９のデータは、表５、６及び７に提示されたいくつかのデータのまとめであり、個別の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、Ｃ８４８、Ｃ７１３及びＣ８３５）を使用して、（ｉ）２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、Ｃ８４８／Ｃ８３５）及び（ｉｉ）３つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、Ｃ８４８／Ｃ７１３／Ｃ８３５）を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を調製した。個別の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、Ｃ８４８、Ｃ７１３及びＣ８３５）は、それぞれ総モノマーと触媒との比の４５，０００：１を有した。２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、Ｃ８４８／Ｃ８３５）を含むオレフィンメタセシス触媒組成物は、それぞれ総モノマーと触媒との比の４５，０００：１を有した。３つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、Ｃ８４８／Ｃ７１３／Ｃ８３５）を含むオレフィンメタセシス触媒組成物は、それぞれ総モノマーと触媒との比の４５，０００：１を有した。
【表９】
2018087338.tif 000054
【０３０２】
表９から、例９の硬質ポリマーゲルに達するまでの時間及びピーク発熱温度に達するまでの時間（硬度計３０＠２５５．０分、ピーク発熱時間＠２５８．１分）と比較した、例３０の硬質ポリマーゲルに達するまでの時間及びピーク発熱温度に達するまでの時間（硬度計３０＠９７分、ピーク発熱時間＠２４２．６分）の検査は、２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物が、ＲＯＭＰ組成物が発熱時間に関連して硬質ポリマーゲルに達するのに必要な時間に対する独立した制御を可能にすることを実証している。
【０３０３】
表９から、例９の硬質ポリマーゲルに達するまでの時間及びピーク発熱温度に達するまでの時間（硬度計３０＠２５５．０分、ピーク発熱時間＠２５８．１分）と比較した、例３１の硬質ポリマーゲルに達するまでの時間及びピーク発熱温度に達するまでの時間（硬度計３０＠２３０．０分、ピーク発熱時間＠２４０．５分）の検査は、２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物が、ＲＯＭＰ組成物が発熱時間に関連して硬質ポリマーゲルに達するのに必要な時間に対する独立した制御を可能にすることを実証している。
【０３０４】
表９から、例９の硬質ポリマーゲルに達するまでの時間及びピーク発熱温度に達するまでの時間（硬度計３０＠２５５．０分、ピーク発熱時間＠２５８．１分）と比較した、例４６の硬質ポリマーゲルに達するまでの時間及びピーク発熱温度に達するまでの時間（硬度計３２＠１９０．０分、ピーク発熱時間＠２３５．５分）の検査は、２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物が、ＲＯＭＰ組成物が発熱時間に関連して硬質ポリマーゲルに達するのに必要な時間に対する独立した制御を可能にすることを、実証している。
【０３０５】
例えば、下記の表１０のデータは、表５、６及び７に提示されたいくつかのデータのまとめであり、個別の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、Ｃ６２７及びＣ８７１）を使用して、２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、Ｃ６２７／Ｃ８７１）含むオレフィンメタセシス触媒組成物を調製した。個別の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、Ｃ６２７及びＣ８７１）は、それぞれ総モノマーと触媒との比の４５，０００：１を有した。２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（例えば、Ｃ６２７／Ｃ８７１）を含むオレフィンメタセシス触媒組成物は、総モノマーと触媒との比の４５，０００：１を有した。
【表１０】
2018087338.tif 000055
【０３０６】
表１０から、例１０の硬質ポリマーゲルに達するまでの時間及びピーク発熱温度に達するまでの時間（硬度計３３＠３２１．０分、ピーク発熱時間＠３２５．８分）と比較した、例３２の硬質ポリマーゲルに達するまでの時間及びピーク発熱温度に達するまでの時間（硬度計３０＠２３０．０分、ピーク発熱時間＠３１９．４分）の検査は、２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物が、ＲＯＭＰ組成物が発熱時間に関連して硬質ポリマーゲルに達するのに必要な時間に対する独立した制御を可能にすることを実証している。
【０３０７】
（例５１〜５３）
粘度測定：
（例５１−樹脂組成物（Ａ）（２０４．０グラム）を、２５０ｍＬのプラスチックボトルに加えた。樹脂組成物を加熱浴により３０℃＋／−０．５℃で平衡にした。触媒懸濁液５Ｓ（４．０グラム）を樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物の粘度測定は、Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｖｉｓｃｏｍｅｔｅｒ（ＤＶ−ＩＩ＋Ｐｒｏ型）、スピンドル（Ｃｏｄｅ  Ｓ６２型）を１５０ＲＰＭの速度で使用して、３０℃で得た。３０ｃＰの粘度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が３０ｃＰの粘度に達するまでに必要な時間と定義する。３０ｃＰの粘度までの時間を表１１に示す。）
（例５２−樹脂組成物（Ａ）（２０４．０グラム）を、２５０ｍＬのプラスチックボトルに加えた。樹脂組成物を加熱浴により３５℃＋／−０．５℃で平衡にした。触媒懸濁液５Ｓ（４．０グラム）を樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物の粘度測定は、Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｖｉｓｃｏｍｅｔｅｒ（ＤＶ−ＩＩ＋Ｐｒｏ型）、スピンドル（Ｃｏｄｅ  Ｓ６２型）を１５０ＲＰＭの速度で使用して、３５℃で得た。３０ｃＰの粘度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が３０ｃＰの粘度に達するまでに必要な時間と定義する。３０ｃＰの粘度までの時間を表１１に示す。）
（例５３−樹脂組成物（Ａ）（２０４．０グラム）を、２５０ｍＬのプラスチックボトルに加えた。樹脂組成物を加熱浴により４０℃＋／−０．５℃で平衡にした。触媒懸濁液５Ｓ（４．０グラム）を樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物の粘度測定はＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｖｉｓｃｏｍｅｔｅｒ（ＤＶ−ＩＩ＋Ｐｒｏ型）、スピンドル（Ｃｏｄｅ  Ｓ６２型）を１５０ＲＰＭの速度で使用して、４０℃で得た。３０ｃＰの粘度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が３０ｃＰの粘度に達するまでに必要な時間と定義する。３０ｃＰの粘度までの時間を表１１に示す。）
【０３０８】
ゲル硬度測定：
（例５１−樹脂組成物（Ａ）（２０．４グラム）を、標準的な実験室オーブンにより３０℃＋／−０．５℃で平衡にした。触媒懸濁液５Ｓ（０．４グラム）を樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物をアルミニウムパン（直径６ｃｍ×深さ１．５ｃｍ）に加えた。触媒作用の直後に、以下のオーブン温度プロファイルを開始した（（ａ）初期温度＝３０℃、（ｂ）３０℃で３時間の保持、（ｃ）３時間後に、０．５℃／分で１２０℃に昇温、（ｄ）１２０℃で２時間の保持及び（ｅ）周囲温度への冷却）。ポリマーゲルの硬度を、Ａｌｂｕｑｕｅｒｑｕｅ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｉｎｃ．の硬度計（ＨＰ−１０Ｆ−Ｍ型）の使用により周期的に測定した。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計１０〜２９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計３０〜３９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計４０〜７０のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間、硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間、硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、表１１に示す。）
（例５２−樹脂組成物（Ａ）（２０．４グラム）を、標準的な実験室オーブンにより３５℃＋／−０．５℃で平衡にした。触媒懸濁液５Ｓ（０．４グラム）を樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物をアルミニウムパン（直径６ｃｍ×深さ１．５ｃｍ）に加えた。触媒作用の直後に、以下のオーブン温度プロファイルを開始した（（ａ）初期温度＝３５℃、（ｂ）３５℃で３時間の保持、（ｃ）３時間後に、０．５℃／分で１２０℃に昇温、（ｄ）１２０℃で２時間の保持及び（ｅ）周囲温度への冷却）。ポリマーゲルの硬度を、Ａｌｂｕｑｕｅｒｑｕｅ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｉｎｃ．の硬度計（ＨＰ−１０Ｆ−Ｍ型）の使用により周期的に測定した。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計１０〜２９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計３０〜３９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計４０〜７０のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間、硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間、硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、表１１に示す。）
（例５３−樹脂組成物（Ａ）（２０．４グラム）を、標準的な実験室オーブンにより４０℃＋／−０．５℃で平衡にした。触媒懸濁液５Ｓ（０．４グラム）を樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物をアルミニウムパン（直径６ｃｍ×深さ１．５ｃｍ）に加えた。触媒作用の直後に、以下のオーブン温度プロファイルを開始した（（ａ）初期温度＝４０℃、（ｂ）４０℃で３時間の保持、（ｃ）３時間後に、０．５℃／分で１２０℃に昇温、（ｄ）１２０℃で２時間の保持及び（ｅ）周囲温度への冷却）。ポリマーゲルの硬度を、Ａｌｂｕｑｕｅｒｑｕｅ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｉｎｃ．の硬度計（ＨＰ−１０Ｆ−Ｍ型）の使用により周期的に測定した。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計１０〜２９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計３０〜３９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計４０〜７０のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間、硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間、硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、表１１に示す。）
【０３０９】
ピーク発熱温度までの時間の測定：
例５１〜５３のそれぞれにおいて、ＲＯＭＰ組成物のピーク発熱温度までの時間を、上記に記載されたゲル硬度測定を行うために調製された試料により測定した。ピーク発熱温度を、Ｔｙｐｅ  Ｋ熱電対を取り付けたＯｍｅｇａ  Ｄａｔａ  Ｌｏｇｇｅｒ  Ｔｈｅｒｍｏｍｅｔｅｒ（ＨＨ３０９Ａ型）の使用により測定し、熱電対は、アルミニウムパンの底部に取り付けられていた。ピーク発熱温度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物がピーク発熱温度に達するまでに必要な時間と定義する。ピーク発熱温度までの時間を表１１に示す。
【０３１０】
表１１に示されており、上記に考察されたように、樹脂組成物及び／又は成形型の温度の調整は、従来技術のＲＯＭＰ組成物が発熱時間に関連して硬質ポリマーゲルに達するのに必要な時間に対して独立した制御を可能にしない。換言すると、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を用いる環状オレフィン樹脂組成物の触媒作用によって、従来技術のＲＯＭＰ組成物を形成した後、従来技術のＲＯＭＰ組成物が硬質ポリマーゲルに達する時間及び従来技術のＲＯＭＰ組成物が発熱するまでの時間は、組成物温度及び／又は成形型温度が増加すると、両方とも減少する。逆に、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を用いる環状オレフィン樹脂組成物の触媒作用によって、従来技術のＲＯＭＰ組成物を形成した後、従来技術のＲＯＭＰ組成物が硬質ポリマーゲルに達する時間及び従来技術のＲＯＭＰ組成物が発熱するまでの時間は、組成物温度及び／又は成形型温度が減少すると、両方とも増加する。
【表１１】
2018087338.tif 000056
【０３１１】
（例５４〜５７）
粘度測定：
（例５４−樹脂組成物（Ａ）（２０４．０グラム）を、２５０ｍＬのプラスチックボトルに加えた。樹脂組成物を加熱浴により３０℃＋／−０．５℃で平衡にした。触媒懸濁液５Ｓ（４．０グラム）を樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物の粘度測定はＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｖｉｓｃｏｍｅｔｅｒ（ＤＶ−ＩＩ＋Ｐｒｏ型）、スピンドル（Ｃｏｄｅ  Ｓ６２型）を１５０ＲＰＭの速度で使用して、３０℃で得た。３０ｃＰの粘度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が３０ｃＰの粘度に達するまでに必要な時間と定義する。３０ｃＰの粘度までの時間を表１２に示す。）
（例５５−トリフェニルホスフィン（０．０２５ｐｈｒ）を含有する樹脂組成物（Ａ）（２０４．０グラム）を、２５０ｍＬのプラスチックボトルに加えた。樹脂組成物を加熱浴により３０℃＋／−０．５℃で平衡にした。触媒懸濁液５Ｓ（４．０グラム）を樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物の粘度測定はＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｖｉｓｃｏｍｅｔｅｒ（ＤＶ−ＩＩ＋Ｐｒｏ型）、スピンドル（Ｃｏｄｅ  Ｓ６２型）を１５０ＲＰＭの速度で使用して、３０℃で得た。３０ｃＰの粘度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が３０ｃＰの粘度に達するまでに必要な時間と定義する。３０ｃＰの粘度までの時間を表１２に示す。）
（例５６−トリフェニルホスフィン（０．０５ｐｈｒ）を含有する樹脂組成物（Ａ）（２０４．０グラム）を、２５０ｍＬのプラスチックボトルに加えた。樹脂組成物を加熱浴により３０℃＋／−０．５℃で平衡にした。触媒懸濁液５Ｓ（４．０グラム）を樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物の粘度測定はＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｖｉｓｃｏｍｅｔｅｒ（ＤＶ−ＩＩ＋Ｐｒｏ型）、スピンドル（Ｃｏｄｅ  Ｓ６２型）を１５０ＲＰＭの速度で使用して、３０℃で得た。３０ｃＰの粘度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が３０ｃＰの粘度に達するまでに必要な時間と定義する。３０ｃＰの粘度までの時間を表１２に示す。）
（例５７−トリフェニルホスフィン（１．０ｐｈｒ）を含有する樹脂組成物（Ａ）（２０４．０グラム）を、２５０ｍＬのプラスチックボトルに加えた。樹脂組成物を加熱浴により３０℃＋／−０．５℃で平衡にした。触媒懸濁液５Ｓ（４．０グラム）を樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物の粘度測定はＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｖｉｓｃｏｍｅｔｅｒ（ＤＶ−ＩＩ＋Ｐｒｏ型）、スピンドル（Ｃｏｄｅ  Ｓ６２型）を１５０ＲＰＭの速度で使用して、３０℃で得た。３０ｃＰの粘度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が３０ｃＰの粘度に達するまでに必要な時間と定義する。３０ｃＰの粘度までの時間を表１２に示す。）
【０３１２】
ゲル硬度測定：
（例５４−樹脂組成物（Ａ）（２０．４グラム）を、標準的な実験室オーブンにより３０℃＋／−０．５℃で平衡にした。触媒懸濁液５Ｓ（０．４グラム）を樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物をアルミニウムパン（直径６ｃｍ×深さ１．５ｃｍ）に加えた。触媒作用の直後に、以下のオーブン温度プロファイルを開始した（（ａ）初期温度＝３０℃、（ｂ）３０℃で３時間の保持、（ｃ）３時間後に、０．５℃／分で１２０℃に昇温、（ｄ）１２０℃で２時間の保持及び（ｅ）周囲温度への冷却）。ポリマーゲルの硬度を、Ａｌｂｕｑｕｅｒｑｕｅ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｉｎｃ．の硬度計（ＨＰ−１０Ｆ−Ｍ型）の使用により周期的に測定した。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計１０〜２９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計３０〜３９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計４０〜７０のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間、硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間、硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、表１２に示す。）
（例５５−トリフェニルホスフィン（０．０２５ｐｈｒ）を含有する樹脂組成物（Ａ）（２０．４グラム）を、標準的な実験室オーブンにより３０℃＋／−０．５℃で平衡にした。触媒懸濁液５Ｓ（０．４グラム）を樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物をアルミニウムパン（直径６ｃｍ×深さ１．５ｃｍ）に加えた。触媒作用の直後に、以下のオーブン温度プロファイルを開始した（（ａ）初期温度＝３０℃、（ｂ）３０℃で３時間の保持、（ｃ）３時間後に、０．５℃／分で１２０℃に昇温、（ｄ）１２０℃で２時間の保持及び（ｅ）周囲温度への冷却）。ポリマーゲルの硬度を、Ａｌｂｕｑｕｅｒｑｕｅ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｉｎｃ．の硬度計（ＨＰ−１０Ｆ−Ｍ型）の使用により周期的に測定した。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計１０〜２９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計３０〜３９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計４０〜７０のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間、硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間、硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、表１２に示す。）
（例５６−トリフェニルホスフィン（０．０５ｐｈｒ）を含有する樹脂組成物（Ａ）（２０．４グラム）を、標準的な実験室オーブンにより３０℃＋／−０．５℃で平衡にした。触媒懸濁液５Ｓ（０．４グラム）を樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物をアルミニウムパン（直径６ｃｍ×深さ１．５ｃｍ）に加えた。触媒作用の直後に、以下のオーブン温度プロファイルを開始した（（ａ）初期温度＝３０℃、（ｂ）３０℃で３時間の保持、（ｃ）３時間後に、０．５℃／分で１２０℃に昇温、（ｄ）１２０℃で２時間の保持及び（ｅ）周囲温度への冷却）。ポリマーゲルの硬度を、Ａｌｂｕｑｕｅｒｑｕｅ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｉｎｃ．の硬度計（ＨＰ−１０Ｆ−Ｍ型）の使用により周期的に測定した。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計１０〜２９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計３０〜３９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計４０〜７０のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間、硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間、硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、表１２に示す。）
（例５７−トリフェニルホスフィン（１．０ｐｈｒ）を含有する樹脂組成物（Ａ）（２０．４グラム）を、標準的な実験室オーブンにより３０℃＋／−０．５℃で平衡にした。触媒懸濁液５Ｓ（０．４グラム）を樹脂組成物と合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物をアルミニウムパン（直径６ｃｍ×深さ１．５ｃｍ）に加えた。触媒作用の直後に、以下のオーブン温度プロファイルを開始した（（ａ）初期温度＝３０℃、（ｂ）３０℃で３時間の保持、（ｃ）３時間後に、０．５℃／分で１２０℃に昇温、（ｄ）１２０℃で２時間の保持及び（ｅ）周囲温度への冷却）。ポリマーゲルの硬度を、Ａｌｂｕｑｕｅｒｑｕｅ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｉｎｃ．の硬度計（ＨＰ−１０Ｆ−Ｍ型）の使用により周期的に測定した。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計１０〜２９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計３０〜３９のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物が硬度計４０〜７０のゲル硬度に達するまでに必要な時間と定義する。硬度計１０〜２９のゲル硬度までの時間、硬度計３０〜３９のゲル硬度までの時間、硬度計４０〜７０のゲル硬度までの時間を、表１２に示す。）
【０３１３】
ピーク発熱温度までの時間の測定：
例５４〜５７のそれぞれにおいて、ＲＯＭＰ組成物のピーク発熱温度までの時間を、上記に記載されたゲル硬度測定を行うために調製された試料により測定した。ピーク発熱温度を、Ｔｙｐｅ  Ｋ熱電対を取り付けたＯｍｅｇａ  Ｄａｔａ  Ｌｏｇｇｅｒ  Ｔｈｅｒｍｏｍｅｔｅｒ（ＨＨ３０９Ａ型）の使用により測定し、熱電対は、アルミニウムパンの底部に取り付けられていた。ピーク発熱温度までの時間を、樹脂組成物が触媒作用を受けた後に、ＲＯＭＰ組成物がピーク発熱温度に達するまでに必要な時間と定義する。ピーク発熱温度までの時間を表１２に示す。
【０３１４】
表１２に示されており、上記に考察されたように、従来技術のＲＯＭＰ組成物における外因性阻害剤（例えば、トリフェニルホスフィン）の使用は、従来技術のＲＯＭＰ組成物が発熱時間に関連して硬質ポリマーゲルに達するのに必要な時間に対して独立した制御を可能にしない。換言すると、従来技術のＲＯＭＰ組成物を形成した後、従来技術のＲＯＭＰ組成物が硬質ポリマーゲルに達する時間及び従来技術のＲＯＭＰ組成物が発熱するまでの時間は、外因性阻害剤の濃度が増加すると、両方とも増加する。逆に、従来技術のＲＯＭＰ組成物を形成した後、従来技術のＲＯＭＰ組成物が硬質ポリマーゲルに達する時間及び従来技術のＲＯＭＰ組成物が発熱するまでの時間は、外因性阻害剤の濃度が減少すると、両方とも減少する。
【表１２】
2018087338.tif 000057
【０３１５】
（例５８）
この例５８の複合積層（ｃｏｍｐｏｓｉｔｅ  ｌａｍｉｎａｔｅ）を以下のように構築した（図１）。複合積層の底層を、３６”×３６”の寸法を有するアルミニウム製の密封及び離型処理成形型表面（１０）から構成した。３つの熱電対（１１ａ、１１ｂ、１１ｃ）を、成形型表面（１０）に取り付けた。各プライが１２．５”×２０”の寸法を有する５０枚のプライから構成される一方向ガラス繊維強化材料（Ｖｅｃｔｏｒｐｌｙ  Ｅ−ＬＴ１８００）の第１層（１２ａ）を、成形型表面（１０）の上に位置させた。１つの熱電対（１１ｂ）を、一方向ガラス繊維強化材料の第１層（１２ａ）の上面に取り付けた。各プライが１２．５”×２０”の寸法を有する５０枚のプライから構成される一方向ガラス繊維強化材料（Ｖｅｃｔｏｒｐｌｙ  Ｅ−ＬＴ１８００）の第２層（１２ｂ）を、熱電対（１１ｄ）が一方向ガラス繊維強化材料の第１と第２層（１２ａ、１２ｂ）の間に位置するように、一方向ガラス繊維強化材料の第１層（１２ａ）の上に位置させた。２つの熱電対（１１ｅ、１１ｆ）を、一方向ガラス繊維強化材料の第２層（１２ｂ）の上面に取り付けた。剥離プライ（Ｒｉｃｈｍｏｎｄ  Ａｉｒｃｒａｆｔ  ＰｒｏｄｕｃｔｓのＡ８８８８ポリアミド）（１３）を、一方向ガラス繊維強化材料（１２ａ、１２ｂ）の１００プライを覆って配置した。６”×１２．５”の寸法を有する樹脂流制御構造（Ｎｉｄａｃｏｒｅ  Ｍａｔｌｉｎｅ  ４００）の第１片（１４）を、樹脂流制御構造（１４）の一端が、一方向ガラス繊維強化材料（１２ａ、１２ｂ）の一端の近くに位置するように、剥離プライ（１３）の上に配置した。１２”×３２”の寸法を有する一次樹脂分布媒体（Ｃｏｌｂｏｎｄ  Ｅｎｋａｆｕｓｉｏｎ  ７００１）（１５）を、複合積層の上に配置した。６”×１２．５”の寸法を有する樹脂流制御構造（Ｎｉｄａｃｏｒｅ  Ｍａｔｌｉｎｅ  ４００）の第２片（１６）を、一次樹脂分布媒体（１５）の上に配置し、樹脂流制御構造の第２片（１６）が樹脂流制御構造の第１片（１４）の上に積み重なり、一次樹脂分布媒体（１５）が樹脂流制御構造の第１と第２片（１４、１６）の間に位置するように、整列させた。２”×１２”の寸法を有する第２樹脂分布媒体（Ｃｏｌｂｏｎｄ  Ｅｎｋａｃｈａｎｎｅｌ）（１７ａ、１７ｂ）を、入口（１８）及び出口（１９）それぞれの位置に対応する複合積層の反対端において、一次樹脂分布媒体（１５）の上に位置させた。真空バッグ（Ｒｉｃｈｍｏｎｄ  Ａｉｒ  Ｃｒａｆｔ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ  Ｓｔｒｅｔｃｈ−Ｖａｃ−２０００）（図示せず）を、完成した積層を覆って配置した。入口（１８）及び出口（１９）を、真空バッグ（図示せず）を介して設置し、それぞれの二次樹脂分布媒体（１７ａ、１７ｂ）の上に位置させた。真空バッグ（図示せず）を、密封テープ（Ａｉｒｔｅｃｈ  ＡＴ２００−Ｙテープ）を使用して成形型表面に取り付け、真空を出口（１９）に適用して、積層から空気を排気した。
【０３１６】
複合積層（図１）を、３５℃に設定した加熱台に配置した。複合積層を耐燃ブランケットで覆い、複合積層を、熱電対（１１ａ〜１１ｆ）により測定して、３５℃で平衡にした。樹脂組成物（Ｂ）（８．３６８グラム）を、２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物（１６０グラム）と合わせ、触媒組成物は、２ｐｈｒのＣａｂ−ｏ−ｓｉｌ  ＴＳ６１０を含有する鉱油（Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｐｌｕｓ  ７０ＦＧ）に懸濁したＣ７７１（モノマーと触媒の比が６７，５００：１）及びＣ８２７（モノマーと触媒の比が１３５，０００：１）を含み、触媒懸濁液は、総モノマーと触媒の比の４５，０００：１を有した。樹脂組成物（８．３６８グラム）及び触媒懸濁液（１６０グラム）は、混合の直前は、周囲温度（２０〜２５℃）であった。触媒作用を受けた樹脂組成物を、予備成形物（積層）の完全な含浸を有する複合積層に導入した。触媒作用を受けた樹脂組成物の一部（２０グラム）をアルミニウムパン（直径６ｃｍ×深さ１．５ｃｍ）に配置し、アルミニウムパンを加熱台に配置して、耐燃ブランケットで覆った。触媒作用の１１５分後（成形型温度３５℃）、２０グラムの触媒作用を受けた樹脂組成物は、硬度計３０の硬度を有する硬質ポリマーゲルを形成した。ポリマーゲルの硬度を、Ａｌｂｕｑｕｅｒｑｕｅ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｉｎｃ．の硬度計（ＨＰ−１０Ｆ−Ｍ型）の使用により測定した。触媒作用の１１５分後（成形型温度３５℃）、加熱台温度を、１分当たり０．５℃の速度で３５℃から１２０℃に増加し、続いて１２０℃の温度で２時間保持した。２時間後に、加熱台の電源を切り、成形複合積層を、周囲温度（２０〜２５℃）に冷まし、続いて成形型から取り出した。成形複合積層の外面を、構造的欠陥及び不備（例えば、空隙、気泡及び／又は樹脂の基板剥離、不十分な樹脂強化界面など）について目視検査した。目視検査によると、構造的欠陥及び不備は、例５８により得られた成形複合積層において観察されなかった。
【０３１７】
（例５９）
例５８の手順に従って、複合積層（図１）を調製し、熱電対（１１ａ〜１１ｆ）により測定して、３５℃で平衡にした。樹脂組成物（Ｂ）（８．３６８グラム）を、懸濁液の形態の単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（１６０グラム）と合わせ、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、２ｐｈｒのＣａｂ−ｏ−ｓｉｌ  ＴＳ６１０を含有する鉱油（Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｐｌｕｓ  ７０ＦＧ）に懸濁したＣ７７１（モノマーと触媒の比が４５，０００：１）であり、触媒懸濁液は、総モノマーと触媒の比の４５，０００：１を有した。樹脂組成物（８．３６８グラム）及び触媒懸濁液（１６０グラム）は、混合の直前は、周囲温度（２０〜２５℃）であった。触媒作用を受けた樹脂組成物を、予備成形物（積層）の完全な含浸を有する複合積層に導入した。触媒作用を受けた樹脂組成物の一部（２０グラム）をアルミニウムパン（直径６ｃｍ×深さ１．５ｃｍ）に配置し、アルミニウムパンを加熱台に配置して、耐燃ブランケットで覆った。触媒作用の１１５分後（成形型温度３５℃）、２０グラムの触媒された樹脂組成物は、紐状ゲルであり、したがって硬質ポリマーゲルを形成しなかった。触媒作用の１１５分後（成形型温度３５℃）、加熱台温度を、１分間当たり０．５℃の速度で３５℃から１２０℃に増加し、続いて１２０℃の温度で２時間保持した。２時間後に、加熱台の電源を切り、成形複合積層を、周囲温度（２０〜２５℃）に冷まし、続いて成形型から取り出した。成形複合積層の外面を、構造的欠陥及び不備（例えば、空隙、気泡及び／又は樹脂の基板剥離、不十分な樹脂強化界面など）について目視検査した。目視検査によると、例５９により得られた成形複合積層の上面は、白化外観形成の欠陥を、そのような欠陥を有さなかった例５８により得られた成形複合積層と比較して有した。理論に束縛されることなく、この白色又は外観（すなわち、欠陥）は、樹脂マトリックスとガラス強化剤との適合性の減少を示しており、最終的には、望ましい特性とは言えないものをもたらす。理論に束縛されることなく、この種類の欠陥（例えば、白化表面外観／色）は、液体環状オレフィンモノマー（例えば、ＤＣＰＤ）がＲＯＭＰ組成物の発熱の際に揮発することによって、特に液体環状オレフィンモノマーが、ＲＯＭＰ組成物が発熱し始める前に、成形型の異なる領域／区域の全体にわたって又はＲＯＭＰ組成物の全体にわたって均一に形成された硬質ポリマーゲルに達しなかった場合にもたらされると考えられる。
【０３１８】
（例６０）
３Ｍから入手可能なＫ２５中空ガラス球（２５４グラム）を、樹脂組成物（Ｃ）（８４７グラム）に加えて、充填樹脂組成物を形成し、それを混合し、続いて真空下で脱ガスした。充填樹脂組成物（１１０１グラム）を、２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物（１６．５グラム）と合わせ、２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、２ｐｈｒのＣａｂ−ｏ−ｓｉｌ  ＴＳ６１０を含有する鉱油（Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｐｌｕｓ  ７０ＦＧ）に懸濁したＣ８４８（モノマーと触媒の比が１２０，０００：１）及びＣ８２７（モノマーと触媒の比が１２０，０００：１）であり、触媒懸濁液は、総モノマーと触媒の比の６０，０００：１を有した。充填樹脂組成物及び触媒懸濁液は、混合の直前は、周囲温度（２０〜２５℃）であった。触媒された樹脂組成物を、円筒アルミニウム成形型（内径４”及び高さ９”）の中に注ぎ、成形型は、周囲温度（２０〜２５℃）であった。触媒作用の９０分後、アルミニウム成形型を、加熱ブランケットの使用により加熱した。触媒された樹脂組成物は、触媒作用後に１０３分間の発熱時間を有した。成形品を周囲温度に冷まし、続いて成形型から取り出した。成形品の写真が図２に示されており、成形品に欠陥が不在であることを示している。
【０３１９】
（例６１）
３Ｍから入手可能なＫ２５中空ガラス球（２５４グラム）を、樹脂組成物（Ｃ）（８４７グラム）に加えて、充填樹脂組成物を形成し、それを混合し、続いて真空下で脱ガスした。充填樹脂組成物（１１０１グラム）を、懸濁液の形態の単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（１６．５グラム）と合わせ、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、２ｐｈｒのＣａｂ−ｏ−ｓｉｌ  ＴＳ６１０を含有する鉱油（Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｐｌｕｓ  ７０ＦＧ）に懸濁したＣ８２７（モノマーと触媒の比が６０，０００：１）であり、触媒懸濁液は、総モノマーと触媒の比の６０，０００：１を有した。充填樹脂組成物及び触媒懸濁液は、混合の直前は、周囲温度（２０〜２５℃）であった。触媒された樹脂組成物を、円筒アルミニウム成形型（内径４”及び高さ９”）の中に注ぎ、成形型は、周囲温度（２０〜２５℃）であった。触媒作用の９０分後、アルミニウム成形型を、加熱ブランケットの使用により加熱した。触媒された樹脂組成物は、触媒作用後に１０１分間の発熱時間を有した。成形品を周囲温度に冷まし、続いて成形型から取り出した。成形品の写真が図３に示されており、成形品に欠陥が存在することを示している。理論に束縛されることなく、これらの欠陥は、液体環状オレフィンモノマー（例えば、ＤＣＰＤ）がＲＯＭＰ組成物の発熱の際に揮発することによって、特に液体環状オレフィンモノマーが、ＲＯＭＰ組成物が発熱し始める前に、成形型の異なる領域／区域の全体にわたって又はＲＯＭＰ組成物の全体にわたって均一に形成された硬質ポリマーゲルに達しなかった場合にもたらされると考えられる。
【０３２０】
（例６２）
約８８０ｌｂの重量を有する電解槽カバーを、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒により重合された樹脂組成物から成形した。（ｉ）Ｕｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｇｒａｄｅ  ＤＣＰＤ（６％のトリシクロペンタジエンを含有）、（ｉｉ）２ｐｈｒのＥｔｈａｎｏｘ（登録商標）４７０２及び（ｉｉｉ）４ｐｈｒのＫｒａｔｏｎ（登録商標）Ｇ１６５１Ｈを含む樹脂組成物。単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、２ｐｈｒのＣａｂ−ｏ−ｓｉｌ  ＴＳ６１０を含有する鉱油（Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｐｌｕｓ  ５００ＦＧ）に懸濁されたルテニウム触媒Ｃ８２７（モノマーと触媒の比が６０，０００：１）であった。電解槽カバーを複合成型により成形した。成形型は、１つが電解槽カバーの内部（コア）を確定する雄セクションであり、１つが電解槽カバーの内部（キャビティー）を確定する雌セクションである、２つの複合セクションを含んだ。成形型の雄及び雌セクションの両方とも、成形型の温度を制御する液体（水／プロピレングリコール混合物）の循環用加熱／冷却チャンネルを含有した。成形型は、約５フィートの幅、約８フィートの長さ及び約４フィートの高さを有した。２つの成形型セクション（雄及び雌）を、一連のラッチ作用手動クランプにより一緒に保持した。成形型を、電解槽カバーの上部が確定されている底部でゲートさせ、複数のベント（４つ）を、電解槽カバーのフランジ付き底面が確定されている成形型上部に分布させた。樹脂組成物を、１００：２の体積比（樹脂組成物：触媒懸濁液）で単一のミックスヘッド（ｍｉｘ  ｈｅａｄ）により触媒懸濁液と合わせ、３構成要素反応射出成形（ＲＩＭ）機の使用によって、８００〜１２００ｐｓｉｇの射出圧力により約１３１．６ｌｂ／分の連続的な速度で成形型に射出した。触媒懸濁液を、８００〜１２００ｐｓｉｇの射出圧力により約２．７ｌｂ／分の連続的な速度で反応射出成形（ＲＩＭ）機から射出させた。成形型を１０度未満の化合物角度で傾けた。成形型の雌セクション（キャビティー）は９３°Ｆであり、成形型の雄セクション（コア）は７３°Ｆであった。樹脂組成物は、射出の直前は、デイタンク（ｄａｙ  ｔａｎｋ）中で７０°Ｆであった。触媒懸濁液は、射出の直前は、触媒分配タンク中で９０°Ｆであった。成形型を、６分３０秒（短時間）で充填した。反応性配合物の発熱までの時間（煤煙時間）は、４２分３４秒で観察された。成形電解槽カバーを、５７分０秒後に成形型から取り出し、周囲温度に冷ました。手持式携帯光源を使用して、半透明成形電解槽カバーを、構造的欠陥及び不備、表面（外側）不備（例えば、気泡又は不要な空隙）及び基材（内側）不備（例えば、気泡又は不要な空隙）について目視検査した。構造的不備、表面（外側）不備又は基材（内側）不備は、観察されなかった。
【０３２１】
（例６３）
例６２の一般的手順の後、約８８０ｌｂの重量を有する電解槽カバーを、２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む環状オレフィン触媒組成物により重合された樹脂組成物から成形した。樹脂組成物は、（ｉ）Ｕｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｇｒａｄｅ  ＤＣＰＤ（６％のトリシクロペンタジエンを含有）、（ｉｉ）２ｐｈｒのＥｔｈａｎｏｘ（登録商標）４７０２及び（ｉｉｉ）４ｐｈｒのＫｒａｔｏｎ（登録商標）Ｇ１６５１Ｈであった。環状オレフィン触媒組成物は、２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の混合物であり、触媒組成物は、２ｐｈｒのＣａｂ−ｏ−ｓｉｌ  ＴＳ６１０を含有する鉱油（Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｐｌｕｓ  ５００ＦＧ）に懸濁したＣ８２７（モノマーと触媒の比が６０，０００：１）及びＣ８４８（モノマーと触媒の比が５００，０００：１）を含んだ。樹脂組成物を、８００〜１２００ｐｓｉｇの射出圧力で約１２７．８ｌｂ／分の連続的な速度により成形型に射出し、触媒懸濁液を、８００〜１２００ｐｓｉｇの射出圧力により約２．５ｌｂ／分の連続的な速度で射出した。成形型の雌セクション（キャビティー）は９５°Ｆであり、成形型の雄セクション（コア）は９４°Ｆであった。樹脂組成物は、射出の直前は、デイタンク中で７６°Ｆであった。触媒懸濁液は、射出の直前は、触媒分配タンク中で７８°Ｆであった。成形型を、６分２６秒（短時間）で充填した。反応性配合物の発熱までの時間（煤煙時間）は、２３分０秒で観察された。成形電解槽カバーを、４９分０秒後に成形型から取り出し、周囲温度に冷ました。手持式携帯光源を使用して、半透明成形電解槽カバーを、構造的欠陥及び不備、表面（外側）不備（例えば、気泡又は不要な空隙）及び基材（内側）不備（例えば、気泡又は不要な空隙）について目視検査した。構造的不備、表面（外側）不備又は基材（内側）不備は、観察されなかった。類似した成形条件下において、同じ環状オレフィン樹脂組成物の使用によって、物品（例えば、電解槽カバー）を作製するために必要な時間は、２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の代わりに使用したときに低減されることが注目される。この時間の低減（サイクル時間の低減）は、より多く物品（例えば、電解槽カバー）が、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の代わりに使用したときと同じ時間（例えば、８時間の労働時間）で作製されうるという点において、経済的な利点を提供する。
【図１】
2018087338.tif 000060
【図２】
2018087338.tif 000061
【図３】
2018087338.tif 000062
【手続補正書】
【提出日】平成29年12月27日(2017.12.27)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物とを含む、ＲＯＭＰ組成物であって、
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の少なくとも１種が式（Ｖ）
【化１】
2018087338.tif 000063
［式中、
Ｑは、構造−ＣＲ１１Ｒ１２−ＣＲ１３Ｒ１４−又は−ＣＲ１１＝ＣＲ１３−、を有する２つの原子による連結であり；
Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビルから独立に選択され；
Ｒ３及びＲ４は同じであり、それぞれ、非置換フェニルであり、又はＣ１〜Ｃ２０アルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、置換Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ５〜Ｃ２４ヘテロアリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール若しくはハロゲン化物から選択される３つまでの置換基で置換されているフェニルであり；
Ｌ２及びＬ３は、中性電子供与体配位子であり；
ｎは、０又は１であり；
ｋは、０又は１であり、
Ｘ１及びＸ２は、アニオン性配位子であり；及び
Ｒ１は水素であり、Ｒ２は、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル及びＣ５〜Ｃ２４アリールから選択され；あるいはＲ１及びＲ２は、一緒になって、Ｒ１及びＲ２は、一緒になって、インデニリデン部分を形成することができる。］
によって表され、
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の少なくとも１種が式（ＶＩＩ）
【化２】
2018087338.tif 000064
［式中、
Ｍは、第８族遷移金属Ｒｕ；
Ｌ１は、中性電子供与体配位子であり；
Ｘ１及びＸ２は、独立に、アニオン性配位子であり；
Ｙは、Ｏ又はＮであり；
ｎは、１であり；
Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、それぞれ独立に、水素、ハロゲン、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアルキル、ヘテロ原子含有アルケニル、ヘテロアルケニル、ヘテロアリール、アルコキシ、アルケニルオキシ、アリールオキシ、アルコキシカルボニル、カルボニル、アルキルアミノ、アルキルチオ、アミノスルホニル、モノアルキルアミノスルホニル、ジアルキルアミノスルホニル、アルキルスルホニル、ニトリル、ニトロ、アルキルスルフィニル、トリハロアルキル、ペルフルオロアルキル、カルボン酸、ケトン、アルデヒド、ナイトラート、シアノ、イソシアナート、ヒドロキシル、エステル、エーテル、アミン、イミン、アミド、ハロゲン置換アミド、トリフルオロアミド、スルフィド、ジスルフィド、スルホナート、シラン、シロキサン、ホスフィン、ホスファート、及びボラートからなる群から選択され；並びに
Ｚは、水素、アルキル、アリール、官能化アルキル、官能化アリールから選択される基であり、ここで官能基（単数又は複数）は、独立に、アルコキシ、アリールオキシ、ハロゲン、カルボン酸、ケトン、アルデヒド、ニトラート、シアノ、イソシアナート、ヒドロキシル、エステル、エーテル、アミン、イミン、アミド、トリフルオロアミド、スルフィド、ジスルフィド、カルバマート、シラン、シロキサン、ホスフィン、ホスファート、又はボラート；メチル、イソプロピル、ｓｅｃ−ブチル、ｔ−ブチル、ネオペンチル、ベンジル、フェニル及びトリメチルシリルの１つ又は複数であり得る。］
によって表される、上記ＲＯＭＰ組成物。
【請求項２】
少なくとも１種の外因性阻害剤をさらに含む、請求項１に記載のＲＯＭＰ組成物。
【請求項３】
少なくとも１種の接着促進剤をさらに含む、請求項１又は２に記載のＲＯＭＰ組成物。
【請求項４】
ＲＯＭＰ組成物を重合する条件に請求項１〜３のいずれか一項に記載のＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法。
【請求項５】
ＲＯＭＰ組成物が、外因性阻害剤をさらに含む、請求項４に記載の物品を製造する方法。
【請求項６】
ＲＯＭＰ組成物が、少なくとも１種の基材材料をさらに含む、請求項５に記載の物品を製造する方法。
【請求項７】
ＲＯＭＰ組成物が、少なくとも１種の接着促進剤をさらに含む、請求項６に記載の物品を製造する方法。
【請求項８】
請求項１に記載のＲＯＭＰ組成物であって、
［式中、
Ｌ１は、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）イミダゾール−２−イリデン、１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、及び１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）イミダゾール−２−イリデンからなる群から選択されるＮ−複素環式カルベンであり；
Ｘ１及びＸ２は、塩化物であり；
Ｙは、Ｏであり；
Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、それぞれ水素であり；
ｎは、１であり；並びに
Ｚは、イソプロピルである。」である、ＲＯＭＰ組成物。
【請求項９】
ＲＯＭＰ組成物を重合する条件に請求項８に記載のＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、製造品を製造する方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０３２１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０３２１】
（例６３）
例６２の一般的手順の後、約８８０ｌｂの重量を有する電解槽カバーを、２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む環状オレフィン触媒組成物により重合された樹脂組成物から成形した。樹脂組成物は、（ｉ）Ｕｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｇｒａｄｅ  ＤＣＰＤ（６％のトリシクロペンタジエンを含有）、（ｉｉ）２ｐｈｒのＥｔｈａｎｏｘ（登録商標）４７０２及び（ｉｉｉ）４ｐｈｒのＫｒａｔｏｎ（登録商標）Ｇ１６５１Ｈであった。環状オレフィン触媒組成物は、２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の混合物であり、触媒組成物は、２ｐｈｒのＣａｂ−ｏ−ｓｉｌ  ＴＳ６１０を含有する鉱油（Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｐｌｕｓ  ５００ＦＧ）に懸濁したＣ８２７（モノマーと触媒の比が６０，０００：１）及びＣ８４８（モノマーと触媒の比が５００，０００：１）を含んだ。樹脂組成物を、８００〜１２００ｐｓｉｇの射出圧力で約１２７．８ｌｂ／分の連続的な速度により成形型に射出し、触媒懸濁液を、８００〜１２００ｐｓｉｇの射出圧力により約２．５ｌｂ／分の連続的な速度で射出した。成形型の雌セクション（キャビティー）は９５°Ｆであり、成形型の雄セクション（コア）は９４°Ｆであった。樹脂組成物は、射出の直前は、デイタンク中で７６°Ｆであった。触媒懸濁液は、射出の直前は、触媒分配タンク中で７８°Ｆであった。成形型を、６分２６秒（短時間）で充填した。反応性配合物の発熱までの時間（煤煙時間）は、２３分０秒で観察された。成形電解槽カバーを、４９分０秒後に成形型から取り出し、周囲温度に冷ました。手持式携帯光源を使用して、半透明成形電解槽カバーを、構造的欠陥及び不備、表面（外側）不備（例えば、気泡又は不要な空隙）及び基材（内側）不備（例えば、気泡又は不要な空隙）について目視検査した。構造的不備、表面（外側）不備又は基材（内側）不備は、観察されなかった。類似した成形条件下において、同じ環状オレフィン樹脂組成物の使用によって、物品（例えば、電解槽カバー）を作製するために必要な時間は、２つの金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の代わりに使用したときに低減されることが注目される。この時間の低減（サイクル時間の低減）は、より多く物品（例えば、電解槽カバー）が、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を、単一の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の代わりに使用したときと同じ時間（例えば、８時間の労働時間）で作製されうるという点において、経済的な利点を提供する。
以下、特願２０１５−５６０３２２の出願当初の特許請求の範囲の内容を記載する。
［請求項１］
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物とを含む、ＲＯＭＰ組成物。
［請求項２］
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物と組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、ＲＯＭＰ組成物を重合する方法。
［請求項３］
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物を、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物と組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法。
［請求項４］
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物とを含む、製造品。
［請求項５］
ポリマー物品を調製するためのＲＯＭＰ組成物の使用であって、ＲＯＭＰ組成物が、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物とを含む、上記使用。
［請求項６］
ポリマー複合体を調製するためのＲＯＭＰ組成物の使用であって、ＲＯＭＰ組成物が、少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィン及び少なくとも１種の基材材料を含む樹脂組成物とを含む、上記使用。
［請求項７］
樹脂組成物を重合するためのオレフィンメタセシス触媒組成物の使用であって、オレフィンメタセシス触媒組成物が少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含み、樹脂組成物が少なくとも１種の環状オレフィンを含む、上記使用。
［請求項８］
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が、オスミウムカルベンオレフィンメタセシス触媒、ルテニウムカルベンオレフィンメタセシス触媒、又はこれらの混合物から選択される、請求項１に記載の組成物、請求項２若しくは３に記載の方法、請求項４に記載の製造品、又は請求項５、６若しくは７に記載の使用。
［請求項９］
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が、式（Ｉ）の構造を有する錯体から選択される、請求項１に記載の組成物、請求項２若しくは３に記載の方法、請求項４に記載の製造品、又は請求項５、６若しくは７に記載の使用
［化１］
2018087338.tif 000065
［式中、
Ｍは、第８族遷移金属であり、
Ｌ１、Ｌ２及びＬ３は、独立に、中性電子供与体配位子から選択され、
ｎは、０又は１であり、したがってＬ３は存在しても存在しなくてもよく、
ｍは、０、１又は２であり、
ｋは、０又は１であり、
Ｘ１及びＸ２は、独立に、アニオン性配位子であり、
Ｒ１及びＲ２は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び官能基から選択され、
Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２の任意の２つ以上は、一緒になって、１つ又は複数の環式基を形成することができ、さらに、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２の任意の１つ又は複数は、担体に結合していてもよい］。
［請求項１０］
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の少なくとも１種が、Ｌ１が式（ＩＩ）の構造を有するカルベン配位子である錯体から選択される、請求項９に記載の組成物、方法、製造品及び使用。
［化２］
2018087338.tif 000066
［式中、
Ｘ及びＹは、独立に、Ｃ、Ｎ、Ｏ、Ｓ及びＰから選択され、
Ｘが、Ｏ又はＳである場合、ｐは０であり、Ｘが、Ｎ又はＰである場合、ｐは１であり、
Ｙが、Ｏ又はＳである場合、ｑは０であり、Ｙが、Ｎ又はＰである場合、ｑは１であり、
Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３及びＱ４は、独立に、ヒドロカルビレン、置換ヒドロカルビレン、ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン、及び−（ＣＯ）−から選択され、さらに、Ｑ内の隣接する原子上の２つ以上の置換基は、連結して、追加の環式基を形成することができ、
ｗ、ｘ、ｙ及びｚは、独立に、０又は１であり、
Ｒ３、Ｒ３Ａ、Ｒ４及びＲ４Ａは、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビルから選択され、
Ｘ１、Ｘ２、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ３Ａ、Ｒ４、Ｒ４Ａ、Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３及びＱ４の任意の２つ以上は、一緒になって、環式基を形成することができ、さらに、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ２、Ｌ３、Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３、Ｑ４、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ３Ａ、Ｒ４及びＲ４Ａの任意の１つ又は複数は、担体に結合していてもよい］。
［請求項１１］
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の少なくとも１種が、Ｌ１、Ｌ２及びＬ３の少なくとも１つがＮ−複素環式カルベン配位子である錯体から選択される、請求項９に記載の組成物、方法、製造品及び使用。
［請求項１２］
少なくとも１種の環状オレフィンが、歪みを有する環状オレフィン、歪みを有していない環状オレフィン、又はこれらの組合せから選択され、環状オレフィンが、官能基を含有することができ、又はハロゲン、ヒドロキシル、ヒドロカルビル、アルコキシ、アルケニルオキシ、アルキニルオキシ、アリールオキシ、アラルキルオキシ、アルカリールオキシ、アシル、アシルオキシ、アルコキシカルボニル、アルキルカルボナト、アリールカルボナト、カルボキシ、カルボキシラト、カルバモイル、アルキル置換カルバモイル、ハロアルキル置換カルバモイル、アリール置換カルバモイル、チオカルバモイル  アルキル置換チオカルバモイル、アリール置換チオカルバモイル、カルバミド、シアノ、シアナト、チオシアナト、ホルミル、チオホルミル、アミノ、アルキル置換アミノ、アリール置換アミノ、アルキルアミド、アリールアミド、イミノ、アルキルイミノ、アリールイミノ、ニトロ、ニトロソ、スルホ、スルホナト、アルキルスルファニル、アリールスルファニル、アルキルスルフィニル、アリールスルフィニル、アルキルスルホニル、アルキルアミノスルホニル、アリールスルホニル、ボリル、ボロノ、ボロナト、ホスホノ、ホスホナト、ホスフィナト、ホスホ、ホスフィノ若しくはこれらの組合せから選択される基で置換されていてもよい、請求項１に記載の組成物、請求項２若しくは３に記載の方法、請求項４に記載の製造品、又は請求項５、６若しくは７に記載の使用。
［請求項１３］
樹脂組成物が、少なくとも１種の外因性阻害剤をさらに含む、請求項１に記載の組成物、請求項２又は３に記載の方法、請求項４に記載の製造品、又は請求項５、６若しくは７に記載の使用。
［請求項１４］
樹脂組成物が、少なくとも１種の接着促進剤をさらに含む、請求項１に記載の組成物、請求項２若しくは３に記載の方法、請求項４に記載の製造品、又は請求項５、６若しくは７に記載の使用。
［請求項１５］
樹脂組成物が、少なくとも１種の基材材料をさらに含む、請求項１に記載の組成物、請求項２若しくは３に記載の方法、請求項４に記載の製造品、又は請求項５、６若しくは７に記載の使用。
［請求項１６］
ＲＯＭＰ組成物を、少なくとも１種の基材材料と接触させることをさらに含む、請求項２又は３に記載の方法。
［請求項１７］
少なくとも１種の基材材料が、強化材料、ガラス繊維、ガラス生地、炭素繊維、炭素生地、アラミド繊維、アラミド生地、ポリオレフィン繊維、ポリオレフィン生地、ポリマー繊維、ポリマー生地、金属密度調節剤、微粒子密度調節剤、又はマクロ粒子密度調節剤から選択される、請求項１６に記載の方法。
［請求項１８］
請求項３に記載の方法によって調製された、物品。
【手続補正書】
【提出日】平成30年1月9日(2018.1.9)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
類似していない活性を有する少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むオレフィンメタセシス触媒組成物と、少なくとも１種の環状オレフィンを含む樹脂組成物とを含む、ＲＯＭＰ組成物であって、
少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が式（Ｖ）
【化１】
2018087338.tif 000067
［式中、
Ｑは、構造−ＣＲ１１Ｒ１２−ＣＲ１３Ｒ１４−又は−ＣＲ１１＝ＣＲ１３−、を有する２つの原子による連結であり；
Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビルから独立に選択され；
Ｒ１は水素であり、Ｒ２は、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル及びＣ５〜Ｃ２４アリールから選択され；あるいはＲ１及びＲ２は、一緒になって、インデニリデン部分を形成することができ；
Ｒ３及びＲ４は同じであり、それぞれ、非置換フェニルであり、又はＣ１〜Ｃ２０アルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、置換Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ５〜Ｃ２４ヘテロアリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール若しくはハロゲン化物から選択される３つまでの置換基で置換されているフェニルであり；
Ｌ２及びＬ３は、中性電子供与体配位子であり；
ｎは、０又は１であり；
ｋは、０又は１であり、
Ｘ１及びＸ２は、アニオン性配位子である。］
によって表され、
類似していない活性を有する少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が中速開始剤として分類され、且つ類似していない活性を有する少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が低速開始剤として分類され、あるいは、
類似していない活性を有する少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が高速開始剤として分類され、且つ類似していない活性を有する少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が低速開始剤として分類され、あるいは、
類似していない活性を有する少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が中速開始剤として分類され、且つ類似していない活性を有する少なくとも２種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が高速開始剤として分類される、上記ＲＯＭＰ組成物。
【請求項２】
請求項１に記載のＲＯＭＰ組成物であって、
式中、
Ｑは、構造−ＣＲ１１Ｒ１２−ＣＲ１３Ｒ１４−を有する２つの原子による連結であり；
Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、水素から独立に選択され；
Ｒ３及びＲ４は同じであり、それぞれ、非置換フェニルであり、又はＣ１〜Ｃ２０アルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０アルキルから選択される３つまでの置換基で置換されているフェニルであり；
ｎは、０であり；
ｋは、１であり、
Ｘ１及びＸ２は、ハロゲンである、
上記ＲＯＭＰ組成物。
【請求項３】
請求項２に記載のＲＯＭＰ組成物であって、
第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、中速開始剤として分類され、式中、Ｒ１は水素であり、Ｒ２は、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル及びＣ２〜Ｃ２０アルケニルから選択され、且つ
第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、低速開始剤として分類され、式中、Ｒ１及びＲ２は、一緒になって、インデニリデン部分を形成する、
上記ＲＯＭＰ組成物。
【請求項４】
請求項２に記載のＲＯＭＰ組成物であって、
第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、高速開始剤として分類され、式中、Ｒ１は水素であり、Ｒ２は、Ｃ５〜Ｃ２４アリールであり、且つ
第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、低速開始剤として分類され、式中、Ｒ１及びＲ２は、一緒になって、Ｒ１及びＲ２は、一緒になって、インデニリデン部分を形成する、
上記ＲＯＭＰ組成物。
【請求項５】
請求項２に記載のＲＯＭＰ組成物であって、
第１の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、中速開始剤として分類され、式中、Ｒ１は水素であり、Ｒ２は、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル及びＣ２〜Ｃ２０アルケニルから選択され、且つ
第２の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、高速開始剤として分類され、式中、Ｒ１は水素であり、Ｒ２は、Ｃ５〜Ｃ２４アリールである、
上記ＲＯＭＰ組成物。
【請求項６】
少なくとも１種の外因性阻害剤をさらに含む、請求項１〜５のいずれか一項に記載のＲＯＭＰ組成物。
【請求項７】
少なくとも１種の接着促進剤をさらに含む、請求項１〜６のいずれか一項に記載のＲＯＭＰ組成物。
【請求項８】
ＲＯＭＰ組成物を重合する条件に請求項１〜７のいずれか一項に記載のＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、物品を製造する方法。
【請求項９】
ＲＯＭＰ組成物が、外因性阻害剤をさらに含む、請求項８に記載の物品を製造する方法。
【請求項１０】
ＲＯＭＰ組成物が、少なくとも１種の基材材料をさらに含む、請求項９に記載の物品を製造する方法。
【請求項１１】
ＲＯＭＰ組成物が、少なくとも１種の接着促進剤をさらに含む、請求項１０に記載の物品を製造する方法。
【請求項１２】
ＲＯＭＰ組成物を重合する条件に請求項１１に記載のＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む、製造品を製造する方法。
【外国語明細書】
2018087338000001.pdf