(57)【要約】【課題】圧縮機の性能を確保しながら、マフラにより、流体の適宜な脈動周波数成分を十分に低減させることが可能な圧縮機を提供すること。【解決手段】圧縮機１は、冷媒を圧縮する圧縮機構４と、圧縮機構４により圧縮された冷媒の脈動を低減するマフラ１０とを備える。マフラ１０は、圧縮機構から冷媒を内側に受け入れるマフラ本体１１と、マフラ本体１１の外周部１１Ｓとの間に空洞１２０を形成し、マフラ本体１１の内側から受け入れた冷媒を吐出するカバー１２とを備える。マフラ本体１１には、マフラ本体１１の内側から空洞１２０内へと冷媒が通過する吐出口１１Ｐとは別に、板厚方向に貫通する複数の開口１１Ｈが形成されている。音速Ｃ、開口１１Ｈの各々の断面積Ｓ、板厚Ｌ、および空洞１２０の体積Ｖの関係より、空洞１２０に通じる開口１１Ｈの内部に存在する空気塊１５に関してヘルムホルツ共鳴が成立することで、吸音される。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
流体を圧縮する圧縮機構と、
前記圧縮機構により圧縮された前記流体の脈動を低減するマフラと、を備え、
前記マフラは、
前記圧縮機構から前記流体を内側に受け入れるマフラ本体と、
前記マフラ本体の外周部との間に空洞を形成し、前記マフラ本体の内側から受け入れた前記流体を吐出するカバーと、を備え、
前記マフラ本体には、前記マフラ本体の内側から前記空洞内へと前記流体が通過する吐出口とは別に、板厚方向に貫通する複数の開口が形成されており、
音速Ｃ、前記開口の各々の断面積Ｓ、前記板厚Ｌ、および前記空洞の体積Ｖの関係より、
前記空洞に通じる前記開口の内部に存在する空気塊に関してヘルムホルツ共鳴が成立することで、吸音される、
ことを特徴とする圧縮機。
【請求項２】
前記圧縮機構は、
回転軸に設けられるピストンロータおよび前記ピストンロータが配置されるシリンダを有し、
前記マフラ本体および前記カバーは、
前記回転軸の軸周りに配置されている、
ことを特徴とする請求項１に記載の圧縮機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、圧縮された流体の圧力変動（脈動）を低減するマフラが備えられた圧縮機に関する。
【背景技術】
【０００２】
空気調和機等を構成するロータリー圧縮機は、ピストンロータの回転によりシリンダ内で冷媒を圧縮する圧縮機構と、圧縮冷媒の圧力変動に起因する騒音を抑制するマフラとを備えている。
ロータリー圧縮機のマフラとして、第１マフラと第２マフラとからなる二段マフラも採用されている（例えば、特許文献１）。圧縮された冷媒は、シリンダが固定された軸受の吐出ポートから、第１マフラの内側に吐出され、さらに、第１マフラの吐出口を通じて、第１マフラ内から第２マフラ内へと吐出される。第１マフラ内の空間、および第２マフラ内の空間は、圧縮冷媒にとって、空間体積に応じた抵抗として働くので、第１マフラおよび第２マフラを順次通過することで、冷媒の脈動が低減される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−１７３５５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
圧縮機構に通常のマフラや二段マフラが設置されていても、必ずしも、圧縮冷媒の脈動の周波数成分に対して、十分な脈動低減効果を得ることができない場合がある。
特に、二段マフラの場合、重量やコストの制約から、マフラの板厚を十分に取って剛性を向上させることが難しいので、冷媒の脈動の圧力波がマフラの外部へと放射され易い。
マフラの吐出口の開口面積を絞ると、マフラから吐出される冷媒に圧力損失を与え、脈動を低減することができるが、圧縮機の性能低下に繋がってしまう。特に二段マフラの場合、圧力損失が大きいので、吐出口の開口面積を絞ることには限界がある。
【０００５】
以上より、本発明は、圧縮機の性能を確保しながら、マフラにより、流体の適宜な脈動周波数成分を十分に低減させることが可能な圧縮機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の圧縮機は、流体を圧縮する圧縮機構と、圧縮機構により圧縮された流体の脈動を低減するマフラと、を備え、マフラは、圧縮機構から流体を内側に受け入れるマフラ本体と、マフラ本体の外周部との間に空洞を形成し、マフラ本体の内側から受け入れた流体を吐出するカバーと、を備え、マフラ本体には、マフラ本体の内側から空洞内へと流体が通過する吐出口とは別に、板厚方向に貫通する複数の開口が形成されており、音速Ｃ、開口の各々の断面積Ｓ、板厚Ｌ、および空洞の体積Ｖの関係より、空洞に通じる開口の内部に存在する空気塊に関してヘルムホルツ共鳴が成立することで、吸音されることを特徴とする。
【０００７】
本発明の圧縮機において、圧縮機構は、回転軸に設けられるピストンロータおよびピストンロータが配置されるシリンダを有し、マフラ本体およびカバーは、回転軸の軸周りに配置されていることが好ましい。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、詳しくは後述するように、空間内への脈動の吐出を繰り返す二段マフラによる脈動低減効果を維持しながら、ヘルムホルツ共鳴に基づく脈動低減効果をも得ることができる。ヘルムホルツ共鳴を起こすマフラ本体の微小な開口内部の空気塊の運動は、マフラ内の主流には影響を与えないので、圧縮機の性能を確保しながら、流体の脈動を十分に低減させて吸音を図り、流体の圧力変動に起因する騒音を抑制することができる。
本発明によれば、脈動低減により、マフラが音源となって音圧が放射されることを抑えることができるので、マフラ本体やカバーの板厚が薄いとしても、騒音を抑えることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施形態に係るロータリー圧縮機の縦断面図である。
【図２】図１に示す上部マフラを模式的に示す図である。
【図３】図２の部分拡大図である。
【図４】（ａ）および（ｂ）は、ヘルムホルツ共鳴を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、添付図面を参照しながら、本発明の実施形態について説明する。
図１に示すロータリー式圧縮機１は、図示しないアキュムレータ（気液分離器）内のガス冷媒を配管８，９を通じて吸入し、圧縮機構４により圧縮する。
圧縮機１およびアキュムレータは、空気調和機、冷凍機等の冷凍サイクル装置を構成しており、冷媒が循環する図示しない冷媒回路に接続されている。
【００１１】
圧縮機１は、動力源であるモータ２と、モータ２から出力される回転駆動力により回転される回転軸３（クランクシャフト）と、回転軸３を介して伝達される回転駆動力により駆動されるロータリー式の圧縮機構４と、回転軸３の軸周りに配置されるマフラ１０，２０と、ハウジング５とを備えている。
マフラ１０，２０は、圧縮機構４により圧縮された冷媒の脈動に起因する騒音を抑制する。
【００１２】
ハウジング５は、モータ２、回転軸３、圧縮機構４、およびマフラ１０，２０を収容しており、円筒状に形成されている。
モータ２は、ハウジング５の内周部に固定されるステータ２Ａと、ステータ２Ａの内側に配置されるロータ２Ｂとを備えている。ロータ２Ｂは、ステータ２Ａに設けられたコイル２Ｃへの通電によりステータ２Ａに対して回転する。
【００１３】
回転軸３は、ロータ２Ｂに結合されてロータ２Ｂよりも下方に突出する主軸部３Ａと、主軸部３Ａの軸心に対して偏心した上部クランクピン３Ｂと、同じく主軸部３Ａの軸心に対して偏心した下部クランクピン３Ｃとを備えている。下部クランクピン３Ｃは、回転軸３の軸心に対して、上部クランクピン３Ｂとは逆位相（１８０°）となる向きに偏心している。
上部クランクピン３Ｂは、圧縮機構４の上部シリンダ４１２内に配置され、下部クランクピン３Ｃは、圧縮機構４の下部シリンダ４２２内に配置されている。
【００１４】
圧縮機構４（図１）について説明する。
所謂ツインロータリー式である圧縮機構４は、上部圧縮機構４１と、下部圧縮機構４２と、仕切板４Ａと、回転軸３を回転可能に支持する上部軸受６および下部軸受７とを備えている。
仕切板４Ａは、上部圧縮機構４１のシリンダ４１２の内部と下部圧縮機構４２のシリンダ４２２の内部とを仕切っている。
【００１５】
上部圧縮機構４１は、上部クランクピン３Ｂに設けられる上部ピストンロータ４１１と、上部ピストンロータ４１１が配置される上部シリンダ４１２と、主軸部３Ａの軸周りに配置される上部マフラ１０とを含んで構成されている。
上部ピストンロータ４１１は、上部クランクピン３Ｂの外周部に嵌合され、上部ピストンロータ４１１の回転に伴って上部シリンダ４１２内で旋回される。
上部シリンダ４１２内には、配管８を通じて冷媒が吸入される。
【００１６】
上部軸受６は、上部シリンダ４１２の上端面に突き当てられる突当て部６Ａと、突当て部６Ａから上方へと突出し、回転軸３（主軸部３Ａ）の軸周りに位置する円筒状の軸受部６Ｂとを有している。突当て部６Ａは、ハウジング５の内周部に固定されている。
上部軸受６には、上部シリンダ４１２、上部マフラ１０、下部シリンダ４２２、および下部マフラ２０がボルト１１３により一体に組み付けられている。
【００１７】
上部シリンダ４１２内に吸入された冷媒は、旋回する上部ピストンロータ４１１の外周部に押圧される図示しないブレードよりも回転方向前方の空間にて圧縮される。圧縮された冷媒は、上部軸受６の突当て部６Ａに形成された吐出ポート６Ｐ（図２）を通じて上部マフラ１０内へと吐出され、さらに、上部マフラ１０内から、ハウジング５内におけるモータ２よりも下方の空間へと吐出される。
【００１８】
上部圧縮機構４１と同様に、下部圧縮機構４２は、下部クランクピン３Ｃに設けられる下部ピストンロータ４２１と、下部ピストンロータ４２１が配置される下部シリンダ４２２と、主軸部３Ａの軸周りに配置される下部マフラ２０とを含んで構成されている。
下部シリンダ４２２内には、配管９を通じてガス冷媒が吸入される。
【００１９】
下部軸受７は、下部シリンダ４２２の下端面に突き当てられる突当て部７Ａと、突当て部７Ａから下方へと突出し、回転軸３（主軸部３Ａ）の軸周りに位置する円筒状の軸受部７Ｂとを有している。
【００２０】
下部シリンダ４２２内に吸入された冷媒は、下部ピストンロータ４２１の旋回に伴って圧縮される。圧縮された冷媒は、下部軸受７の突当て部７Ａに形成された図示しない吐出ポートを通じて下部マフラ２０内へ、そして、ハウジング５の内部空間へと吐出され、さらに、上部軸受６の突当て部６Ａに形成された切欠６１Ａや図示しない開口を通り抜け、ハウジング５内におけるモータ２よりも下方の空間へと吐出される。
【００２１】
上述のように、ハウジング５内におけるモータ２よりも下方の空間に、上部圧縮機構４１および下部圧縮機構４２によりそれぞれ圧縮された冷媒が吐出される。その冷媒は、ステータ２Ａやロータ２Ｂに設けられた切欠を通じてモータ２よりも上方の空間へと流れ、ハウジング５の上部に設けられた吐出管５Ａを通じて冷媒回路へと吐出される。
【００２２】
上部圧縮機構４１および下部圧縮機構４２はそれぞれ、ピストンロータ４１１，４２１の旋回周期に応じて、吐出ポートから圧力変動（脈動）を伴って冷媒を吐出する。上部圧縮機構４１および下部圧縮機構４２により吐出ポートを通じてマフラ１０，２０へとそれぞれ噴出した圧縮冷媒の脈動は、マフラ１０，２０内でそれぞれ低減される。
【００２３】
本実施形態の圧縮機１は、上部マフラ１０の構造に特徴を有する。
まず、図２および図３を参照し、上部マフラ１０（以下、マフラ１０）の構成を説明する。
マフラ１０は、上部軸受６の突当て部６Ａとの間に空間１１０を形成するマフラ本体１１と、マフラ本体１１の外周部１１Ｓとの間に空洞１２０を形成するカバー１２とを備えている。
マフラ本体１１およびカバー１２は、それぞれ、アルミニウム合金等の金属材料から、例えば、深絞り加工によって形成されている。
【００２４】
マフラ本体１１は、上部シリンダ４１２内で圧縮され吐出ポート６Ｐから噴出した圧縮冷媒を内側の空間１１０に受け入れ、圧縮冷媒の脈動を低減する。マフラ本体１１の内側の空間は、マフラ本体１１内に噴出された冷媒にとって、空間体積に応じた抵抗として働くので、マフラ本体１１により冷媒の脈動が減衰する。
【００２５】
マフラ本体１１は、回転軸３の軸周りに配置されている。マフラ本体１１の平面中央部に形成された開口に、回転軸３を支持している軸受部６Ｂが通される。その開口の周縁部が、マフラ本体１１の内周端１１１に相当する。
マフラ本体１１は、内周端１１１から回転軸３の径方向外側に所定の直径で延在しており、平面視円形状に形成されている。マフラ本体１１の径方向外側の端部は、周方向の複数の箇所で、ボルト１１３により上部軸受６に締結されている。
【００２６】
マフラ本体１１の寸法や体積は、圧縮冷媒の脈動の可聴周波数成分に適合するように適宜に定めることができる。これは、カバー１２も同様である。
【００２７】
マフラ本体１１は、突当て部６Ａよりも上方に位置する内周端１１１から径方向外側に延在する部分１１Ａと、部分１１Ａから突当て部６Ａに向けて下り、突当て部６Ａに配置される部分１１Ｂとを備えている。吐出ポート６Ｐから噴出した冷媒は、主として、部分１１Ａに吹き付けられる。
【００２８】
マフラ本体１１がボルト１１３により締結される箇所では、部分１１Ａ，１１Ｂの形状が他の箇所とは若干異なっている。マフラ本体１１は、図２に示したものに限られることなく、適宜な形状に形成することができる。例えば、マフラ本体１１がドーム状に形成されることも許容される。以上は、カバー１２についても同様である。
【００２９】
マフラ本体１１には、吐出口１１Ｐと、吐出口１１Ｐとは別に、複数の開口１１Ｈが形成されている。
吐出口１１Ｐは、マフラ本体１１の内側から空洞１２０内へと冷媒を通過させる。
吐出口１１Ｐは、マフラ本体１１の部分１１Ａを板厚方向に貫通している。また、マフラ本体１１の周方向に間隔をおいて複数の吐出口が形成されている。
吐出口１１Ｐの位置には特に制約がないが、吐出ポート６Ｐから噴出する圧縮冷媒がそのままマフラ本体１１内から吐出されてしまわないように、吐出ポート６Ｐとは位相角が異なる位置に、かつ、吐出ポート６Ｐから離れている位置に吐出口１１Ｐが形成されていることが好ましい。このことが、後述するように、多数の開口１１Ｈのそれぞれに冷媒を導入し、ヘルムホルツ共振を利用した吸音効果を十分に得ることにも繋がる。
吐出口１１Ｐの数や、各吐出口１１Ｐの開口面積および複数の吐出口１１Ｐの合計の開口面積は、脈動低減のための圧力損失と、圧縮機１の性能とのバランス等を考慮して定められている。これは、カバー１２の吐出口１２Ｐも同様である。
なお、吐出口１１Ｐを回転軸３の軸周り（上部軸受６の軸受部６Ｂの軸周り）に沿って円環状に形成することもできる。
【００３０】
複数の開口１１Ｈは、いずれも、マフラ本体１１を板厚方向に貫通している。図２に示す例では、開口１１Ｈが部分１１Ａに形成されているが、開口１１Ｈを部分１１Ｂに形成したり、部分１１Ａ、１１Ｂの両方に形成することもできる。
開口１１Ｈの断面積（開口面積）は、吐出口１１Ｐの断面積と比べて非常に小さい。開口１１Ｈの断面積は、例えば、吐出口１１Ｐの断面積の１／５００〜１／１００）程度である。後述するように、開口１１Ｈと空洞１２０とによる脈動低減効果を高めるため、微小な開口１１Ｈがマフラ本体１１に多数形成されていることが好ましい。
開口１１Ｈは、図４（ａ）に示すように、円形の丸孔として形成することができるが、これに限らず、マフラ本体１１の内外を連通する限りにおいて、開口１１Ｈを適宜に構成することができる。
脈動低減効果を高めるため、マフラ本体１１の全面に亘って多数の開口１１Ｈが形成されることが好ましい。
【００３１】
カバー１２（図２および図３）は、マフラ本体１１との間の空洞１２０にマフラ本体１１内の空間１１０から冷媒を受け入れ、吐出口１２Ｐから吐出する。
カバー１２は、上述のマフラ本体１１と同様に、回転軸３の軸周りに配置されており、カバー１２の平面中央部に形成された開口に、軸受部６Ｂが通される。
カバー１２の内周端１２１（開口の周縁部）は、軸方向に沿って少し立ち上がっている。この内周端１２１と、軸受部６Ｂとの間の円環状の隙間が吐出口１２Ｐとなっている。
吐出口１２Ｐは、マフラ本体１１の吐出口１１Ｐからカバー１２内へと吐出された冷媒がそのままカバー１２の外部へと出ていかないように、吐出口１１Ｐから離れた位置に形成されていることが好ましい。吐出口１２Ｐは、軸受部６Ｂの軸周りにではなく、カバー１２を板厚方向に貫通するように形成されていてもよい。
【００３２】
カバー１２は、マフラ本体１１の外周部１１Ｓを覆っており、マフラ本体１１と共に、ボルト１１３により上部軸受６に締結されている。
カバー１２の内周端１２１は、マフラ本体１１の内周端１１１よりも上部軸受６の突当て部６Ａから軸方向に離れた位置にある。カバー１２は、マフラ本体１１の部分１１Ａに対向する部分１２Ａと、部分１２Ａから下る部分１２Ｂとを備えている。
本実施形態のカバー１２は、マフラ本体１１の全体を取り囲むように覆っているが、マフラ本体１１との間に空洞１２０を形成する限り、カバー１２はマフラ本体１１の少なくとも一部を覆っていればよい。
カバー１２の高さによっては、内周端１２１が軸受部６Ｂにではなく回転軸３の外周部に対向していることもありうる。その場合は、内周端１２１と回転軸３の外周部との間に吐出口１２Ｐが形成されることになる。
【００３３】
下部マフラ２０（図１）は、上部マフラ１０とほぼ同様の形状に構成され、上部マフラ１０とは上下方向に反転する向きで、下部軸受７の軸周りに配置されている。
下部マフラ２０は、上部マフラ１０とは異なりカバーを備えておらず、一重の部材により構成されているが、上部マフラ１０と同様に、マフラ本体とカバーとを備えているように構成することもできる。
【００３４】
以下、上部マフラ１０による脈動低減効果について説明する。
上述したように、マフラ本体１１が空間１１０を形成し、カバー１２が空洞１２０を形成しているので、圧縮機構４１により圧縮された冷媒は、空間１１０へと噴出して吐出口１１Ｐから空洞１２０内へと吐出され、さらに、空洞１２０から吐出口１２Ｐを通じてカバー１２の外側へと吐出される。このように、マフラ本体１１の内側、およびカバー１２の内側を順次通り抜けることで、冷媒の脈動が低減される。つまり、マフラ本体１１およびカバー１２を備えたマフラ１０は、二段に亘り脈動を低減する二段マフラとして機能する。
【００３５】
本実施形態のマフラ１０は、二段マフラとしての脈動低減の性能を保持しつつ、マフラ本体１１の開口１１Ｈと、空洞１２０とによって、ヘルムホルツ共鳴を成立させることで、さらなる脈動低減を図っている。開口１１Ｈと、空洞１２０とからヘルムホルツ共鳴器が構成されている。
ヘルムホルツ共鳴は、図４（ｂ）に示すように、空洞１２０に通じる開口１１Ｈの内部に存在する空気塊１５（気柱）が孔軸方向に運動するときに、周りの空気を伴ってある周波数で共振することを言う。このとき空洞１２０は、空気塊１５に設けられたバネとみなすことができる。空気塊１５が共振状態で振動すると、空気と開口１１Ｈの内周部との摩擦や空気分子同士の摩擦が顕著に生じるため、振動エネルギーが減衰し、音圧が減少する（吸音）。
【００３６】
ヘルムホルツ共鳴を成立させるため、開口１１Ｈの断面積Ｓ（横断面積）、マフラ本体１１の板厚Ｌ、および空洞１２０の体積Ｖが相互に適切な関係となるように定められている。
ヘルムホルツ共鳴の基本式を下記に示す。ｆは空気塊１５の固有振動数（固有周波数）、Ｃは音速である。
【００３７】
【数１】
2018031303.tif 000003
【００３８】
ヘルムホルツ共鳴による吸音は、ＬＳ  <<  Ｖ  を前提とする。つまり、開口１１Ｈの内部の体積であるＬＳが、空洞１２０の体積Ｖに比べると無視できる程に非常に小さい。脈動を低減させる周波数ｆによるが、開口１１Ｈの孔径は、例えば、約０．１５ｍｍ程度であり、板厚Ｌは、例えば、約１．５ｍｍ程度である。一つ一つの開口１１Ｈが微小であるため、複数の開口１１Ｈの合計のＬＳも、空洞１２０の体積Ｖと比べて非常に小さい。
上述したように、開口１１Ｈの断面積は、吐出口１１Ｐや吐出口１２Ｐと比べて微小であるため、広がりのある空間１１０に受け入れた冷媒を狭い吐出口１１Ｐから吐出し、また空洞１２０に受け入れて吐出口１２Ｐから吐出するといったマフラ１０の基本的な脈動低減機構に関与する冷媒の流れの主体（主流）には影響を与えない。
【００３９】
断面積Ｓや板厚Ｌは、低減させたい適宜な周波数ｆを考慮して定めることができる。
例えば、空気塊１５の固有振動数（共振周波数）が２５０Ｈｚに対しては、開口１１Ｈの孔径を０．１５ｍｍ、マフラ本体１１の板厚を１．５ｍｍ、空洞１２０の体積Ｖを２００ｍｍ３に定めることができる。
ここで、脈動低減効果（吸音効果）を得るために、開口１１Ｈの孔径が十分に小さいことが必要であり、複数の開口１１Ｈの断面積Ｓの合計は、マフラ本体１１の表面積の１％を上限とする。
【００４０】
開口１１Ｈ内の空気塊１５は、周りの空気を引きずるようにして運動するため、開口１１Ｈ周辺の形状に応じて、空気塊１５の長さ（板厚Ｌ）を補正する必要がある（開口部補正）。例えば、開口１１Ｈの半径をａとすると、Ｌ＋１．７ａ＝Ｌ´により求められるＬ´を上記の式（１）に適用することができる。
【００４１】
本実施形態の圧縮機１によれば、上部圧縮機構４１および下部圧縮機構４２によりそれぞれ圧縮された冷媒の脈動をマフラ１０，２０により十分に低減することができる。上述したように、マフラ１０によれば、空間内への脈動の吐出を繰り返す二段マフラの脈動低減効果を維持しながら、ヘルムホルツ共鳴に基づく脈動低減効果をも得ることができる。微小な開口１１Ｈの内部の空気塊１５の運動は、マフラ内の主流には影響を与えない。
したがって、本実施形態によれば、圧縮機１の性能を確保しながら、冷媒の脈動を十分に低減させ、冷媒の圧力変動に起因する騒音を抑制することができる。
マフラ１０は、脈動低減により、マフラ１０自体が音源となって音圧が放射されることを抑えることができるので、たとえマフラ本体１１やカバー１２の板厚が薄いとしても、騒音を抑えることが可能となる。
【００４２】
上記以外にも、本発明の主旨を逸脱しない限り、上記実施形態で挙げた構成を取捨選択したり、他の構成に適宜変更することが可能である。
【００４３】
本発明の圧縮機に搭載される圧縮機構は、ツインロータリー式の圧縮機構４には限らず、１組のシリンダおよびピストンロータ、並びにマフラを有するシングルロータリー式の圧縮機構であってもよい。
【００４４】
本発明の圧縮機は、ロータリー圧縮機には限らず、スクロール圧縮機であってもよい。その場合は、スクロール式圧縮機構から吐出された圧縮冷媒を受け入れるマフラ（ディスチャージカバーとも称される）に本発明の構成を適用すればよい。つまり、ディスチャージカバー（マフラ）が、マフラ本体と、カバーとを備え、マフラ本体に微小な開口１１Ｈを形成するとよい。
【００４５】
本発明の圧縮機の動力源としては、モータ以外、例えば、エンジン等も許容される。
【符号の説明】
【００４６】
１        圧縮機
２        モータ
２Ａ      ステータ
２Ｂ      ロータ
２Ｃ      コイル
３        回転軸
３Ａ      主軸部
３Ｂ      上部クランクピン
３Ｃ      下部クランクピン
４        圧縮機構
４Ａ      仕切板
５        ハウジング
５Ａ      吐出管
６        上部軸受
６Ａ      突当て部
６Ｂ      軸受部
６Ｐ      吐出ポート
７        下部軸受
７Ａ      突当て部
７Ｂ      軸受部
８，９    配管
１０      上部マフラ
１１      マフラ本体
１１Ａ    部分
１１Ｂ    部分
１１Ｐ    吐出口
１１Ｈ    開口
１１Ｓ    外周部
１２      カバー
１２Ａ    部分
１２Ｂ    部分
１２Ｐ    吐出口
１５      空気塊
２０      下部マフラ
４１      上部圧縮機構
４２      下部圧縮機構
６１Ａ    切欠
１１０    空間
１１１    内周端
１１３    ボルト
１２０    空洞
１２１    内周端
４１１    上部ピストンロータ
４１２    上部シリンダ
４２１    下部ピストンロータ
４２２    下部シリンダ
Ｌ        板厚
Ｓ        断面積
Ｖ        体積
【図１】
2018031303.tif 000004
【図２】
2018031303.tif 000005
【図３】
2018031303.tif 000006
【図４】
2018031303.tif 000007