(57)【要約】【課題】粉状物等を分別する篩において、網部に付着した粉状物等による詰まりを防止し、分別する大きさの目開きとしての許容できる寸法内で微小な撓みを許して落下性を向上させるとともに、振動と線材との衝撃を有効に働かせることを可能とする篩を提供する。【解決手段】網と、枠体と、から構成される篩であって、前記網は抗張力線材を接触状態で交差させて形成され、前記抗張力線材は下線材と上線材とによって構成され、前記下線材と前記上線材はそれぞれ張力を生じさせた状態で前記枠体に取り付けられている構成を採用した。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
網（１０）と、
枠体（２０）と、
から構成される振動篩機に用いられる篩であって、
前記網（１０）は抗張力線材（１３）を接触状態で交差させて形成され、
前記抗張力線材（１３）はピアノ線（１４）を素材とする下線材（１１）と上線材（１２）とによって構成され、
前記下線材（１１）と前記上線材（１２）はそれぞれ張力（Ｃ）を生じさせた状態で前記枠体（２０）に取り付けられ、
前記網（１０）と前記枠体（２０）は前記振動篩機に傾斜（Ｋ）を有して備えられ、
目開きの基準となる許容範囲内での撓み（Ｔ）を意図的に生じさせることで目詰まり防止を可能としたことを特徴とする抗張力線材を用いた篩（１）。
【請求項２】
前記傾斜（Ｋ）によって前記網（１０）に分別目的物（Ｂ）の流れ方向（Ｎ）が生じ、
該流れ方向（Ｎ）に対し垂直方向に前記上線材（１２）又は前記下線材（１１）の何れかを配置したことを特徴とする請求項１に記載の抗張力線材を用いた篩（１）。
【請求項３】
前記抗張力線材（１３）の前記張力（Ｃ）を調整するに張力調整機構（３０）を備えたことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の抗張力線材を用いた篩（１）。
【請求項４】
前記張力調整機構（３０）が、前記抗張力線材（１３）毎に個別張力調整機構（３１）を設けていることを特徴とする請求項３に記載の抗張力線材を用いた篩（１）。
【請求項５】
前記張力調整機構（３０）が、前記下線材（１１）と前記上線材（１２）のそれぞれの片側端部を集合張力調整機構（３４）に並列させて固定し、
該集合張力調整機構（３４）を前記枠体（２０）に対して移動、若しくは回転させることにより前記張力（Ｃ）を調整可能とする前記張力調整機構（３０）であることを特徴とする請求項３に記載の抗張力線材を用いた篩（１）。
【請求項６】
前記網（１０）を構成する複数の前記下線材（１１）又は前記上線材（１２）において、
一部に撓み調整部材（１７）を備えたことを特徴とする請求項１から請求項５の何れかに記載の抗張力線材を用いた篩（１）。
【請求項７】
前記上線材（１２）を前記流れ方向（Ｎ）に対し垂直方向に配置し、前記分別目的物（Ｂ）と前記上線材（１２）との衝撃を強めて目詰まり防止性と落下性を高めたことを特徴とする請求項１から請求項６の何れかに記載の抗張力線材を用いた篩（１）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、篩の技術に関し、詳しくは、篩の網部を構成する線材に抗張力線材を用い、係る抗張力線材を基本的に織らずに接触状態で交差させ、それぞれの抗張力線材に張力をかけることで目開きを安定させるとともに、意図的に微小な撓みを許容し、係る撓みと元に戻る線材の動作により、目詰まりを防止する効果を発揮する篩の技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、篩は粒状物や粉状物等の大きさを分別するために用いられ、その分別は与えられる振動と網の目開きの大きさによるもので、係る目開きは、ＪＩＳやＩＳＯ規格等により定められており、標準篩では、微細な目開き（２２マイクロメートル）から大きな目開き（５．６ミリメートル）まで、詳細に規定されているが、更に、砂利等を分別する土木用篩機では、３００ミリメートルと大きな目開きの篩も存在し、分別目的物の大きさは広範囲なものであり、所望する大きさ毎に分別機能を発揮するものである。
【０００３】
また、篩には板篩や木枠手篩といった簡易的なものから、自動化された装置まで、その構成には多様なものが存在している。特に機械的に振動を与える篩装置においては、水平、垂直、傾斜の三次元的な微振動を与える微粒子用の構成のものから、土木用大型篩機における傾斜型振動篩機、旋回篩機、水平型振動篩機等のように、回転や往復といった特定方向へ振動させる構成のものなど、その動作の態様も様々である。
【０００４】
これらの振動型篩装置において、目詰まりが発生すると、連続作業の中断を余儀なくさせ、作業効率も著しく低下することとなる。係る振動型の篩機では、篩面を傾斜させたり、二つの偏心軸を回転させることで水平な篩面に斜め前方への振動を発生させる等、振動方向と分別目的物の流れ方向等を考慮した工夫がなされ、目詰まりの防止や落下性の向上を図る装置が開発されている。しかしながら、平織り等による通常の篩は、網状に織ることで線材の撓みを防止し、目開きの寸法に変動を生じさせないようにしているものが大半である。
【０００５】
係る網状に織る構成では、縦線材と横線材とが撓むことはほとんど無く、一度詰まってしまった粉状物等は通過しにくく、そのまま目詰まりの原因となる。網状の篩では、振動方向と同方向に衝撃を受ける部分は垂直に衝撃を受ける部分と比較して衝撃が小さく、振動による衝撃を有効に利用しているとはいえない。従って、織り込まれる線材の交差部に目詰まりが生じやすいという問題があるといえる。そこで、織らずに目開きを構成することが考え得るが、通常の金属線材で織らずに網を形成するとは撓みを抑えることが困難であり、目開きが安定せず、篩としての機能を十分に発揮できないという問題があった。
【０００６】
このような課題を解決すべく、従来からも種々の技術が提案されている。例えば、発明の名称を「篩用金網」とする技術が開示されている（特許文献１参照）。具体的には、「それぞれ複数の縦線及び横線を交差させて形成される平織り又はフラット織りの篩用金網であって、縦線及び横線のいずれか一方又は双方の線材に、上下方向から２面圧延又は上下左右方向から４面圧延した加工線材を用い、線材が４面圧延された加工線材の場合、その断面は正方形状で加工線材の高さと幅が同一、又は正方形に近い長方形状で加工線材の高さより幅を大きくする」というものである。しかしながら、特許文献１に記載の技術は、線材の２面または４面に圧延加工を施されている点で、抗張力線材の断面形状を特定しない本発明と構成が異なり、本発明の課題を解決するに至っていない。
【０００７】
また、発明の名称を「強振動型篩網」とする技術が開示されている（特許文献２参照）。具体的には、「複数本の上線材と複数本の下線材とを交叉配置した篩網であって、上線材はピアノ線等の硬質材からなって、原料の搬送方向に沿って配置され、下線材はウレタンゴム等の弾性を有する軟質材からなる」というものである。しかしながら、特許文献２に記載の技術は、弾性を有する軟質材を利用いている点で本発明と構成が異なり、本発明の課題を解決するに至っていない。
【０００８】
また、発明の名称を「金網用の平線および金網」とする技術が開示されている（特許文献３参照）。具体的には、「金網用の線材を平線１とし、その平線を、断面において、幅をｗ、厚みをｔとして「ｗ／ｔ」で表わされるアスペクト比が１．５以上であり、平線の引張強さが７５０ＭＰａ以上、および伸び率が１０％以上であるようにする。平線の断面は略長方形状であってよく、対峙する一対の湾曲部を有し、該湾曲部が外方に膨らんだ形状であってもよく、また、断面が、対峙する一対の平坦部および対峙する一対の湾曲部を有し、前記湾曲部が前記平坦部を接続して外方に膨らんだ形状であってもよい」というものである。しかしながら、特許文献３に記載の技術は、線材の形状が平線または略平線を用いる点で、抗張力線材の断面形状を特定しない本発明と構成が異なり、本発明の課題を解決するに至っていない。
【０００９】
また、発明の名称を「結束式振動篩用篩網の製造方法」とする技術が開示されている（特許文献４参照）。具体的には、「所定間隔で配置した複数本の上線材と上線材上にそれぞれ所定間隔で配置した複数本の下線材とを接触させて交差させ、発生した交差部又は中間部を結束材で結束して製造する」というものである。しかしながら、特許文献４に記載の技術は、交差する線材を結束するための結束部材が必要となるため、製造の手間がかかり、また、係る結束部の存在により目詰まりしやすいという問題を生じさせるものであり、本発明の課題を解決するに至っていない。
【００１０】
また、考案の名称を「籾摺機万石」とする技術が開示され、公知技術となっている（特許文献５参照）。具体的には「網状体と、枠体と、から構成される選別網であって、前記網状体は多数の縦線と横線を接触状態で交差させて形成され、縦線と横線はそれぞれ張力を生じさせた状態で枠体に取り付けられている選別網」というものである。しかしながら、特許文献５に記載の考案は、明細書の「縦線と横線とが織成した場合にように、互いに干渉しないから、各糸が一時的に一方へ偏せられてもすぐに復元して常に規則正しい網目を保ち、良好な・・・」という記載から、縦線と横線とは接触していない。これに対し、本発明は、目開きの基準となる許容範囲内での撓みを意図的に生じさせることで目詰まり防止と落下性を向上させるという効果を発揮するものであり、係る効果は、上線材が下線材に交差している部分で接触していることによって振動を伝えること、及びその衝撃を緩和させるなどの働きをするため、特許文献５とは撓みの利用方法及びその効果が全く異なっている。
【００１１】
また、考案の名称を「脱穀機用篩別版」とする技術が開示され、公知技術となっている（特許文献６参照）。具体的には「枠体に金網が張設され、縦線と横線は枠体に対して角度を付けて設けられ、係る網目の大小は任意に調整可能とする」というものである。しかしながら、特許文献６に記載の考案は、枠体と網が振動篩機に対して傾斜を有して備えられるという構成について記載も示唆もない。これに対し、本発明では、傾斜によって分別目的物の流れ方向が生じ、係る流れ方向に対する抗張力線材の向きを適宜選択することによって効率よく衝撃を受けさせる配置や、逆に衝撃を緩和させる配置とすることが可能となり、その結果目詰まり防止や落下性の向上のみならず、耐久性を考慮した使用態様などにも対応できるといた、特許文献６に記載のない有利な効果を発揮するものである。
【００１２】
また、考案の名称を「振動篩装置」とする技術が開示され、公知技術となっている（特許文献７）。具体的には「篩枠に篩網を有し、篩枠を略上下方向に振動させる装置で利用され、大きさが異なる複数の加振力を同一方向に発生させて重心位置から発生する回転モーメントを利用」するものである。しかしながら、特許文献７に記載の考案は、枠体と網が振動篩機に対して傾斜を有して備えられるという構成について記載も示唆もない。これに対し、本発明では、傾斜によって分別目的物の流れ方向が生じ、係る流れ方向に対する抗張力線材の向きを適宜選択することによって効率よく衝撃を受けさせる配置や、逆に衝撃を緩和させる配置とすることが可能となり、その結果目詰まり防止や落下性の向上のみならず、耐久性を考慮した使用態様などにも対応できるといた、特許文献７に記載のない有利な効果を発揮するものである。
【００１３】
また、考案の名称を「ラバースクリーン」とする技術が開示され、公知技術となっている（特許文献８参照）。具体的には「耐摩耗性ゴムからなり、方形のふるい目が碁盤目状に配列された振動ふるい機用のラバースクリーンにおいて、該ラバースクリーンと等しい長さを有する多数本の縦桟がラバースクリーンのふるい目の幅と等しい間隔で配列され、これらの縦桟の間にふるい目の幅と等しい長さを有する多数本の横桟がふるい目の長さと等しい間隔で配列され、縦桟および横桟が横方向のボルトの締付けにより一体化される」というものである。しかしながら、特許文献８に記載の発明では、網がゴムシート等を打抜いたラバースクリーンであり、伸縮性において本発明の抗張力線材の特性とは大きく異なっており、網の構成がふるい目を等しい長さを有する縦桟がラバースクリーンのふるい目幅と等しい間隔で配列され、これらの縦桟の間に上記ふるい目幅と等しい長さを有する横桟が配置され、縦桟と交互に並ぶ横桟の横列毎に左右の縦桟間に挿通されたボルトの締め付けにより、縦桟と横桟が一体化されている構成であり、本発明の網とは素材も配置構成も大きく相違している。また、ラバースクリーンによる篩は、素材の弾性力を利用して伸縮により分別性の向上と目詰まりの防止を図るものであり、伸縮しにくい抗張力線材に張力をかけた状態で撓みを生じさせることと、その撓み量を規制することで分別性の向上と目詰まり防止を図る本発明とは、大きく相違している。
【００１４】
また、発明の名称を「Screen Tensioning System and Method」とする技術が開示され、公知技術となっている（特許文献９参照）。具体的には「張力を掛ける方法として、スクリーンの張力を調整する張力調整機構が、端部側面は挟むロッドをエアバッグを膨張させることにより回転移動させ、スクリーンの張力を調整するものであり、片側部の張力をまとめて調整するためのロッド又はバーを用いる」というものである。しかしながら、特許文献９に記載の張力調整機構は、スクリーン状の端辺を歯車を用いて張設するものであり、複数の抗張力線材を集合して張力を与える本発明の集合張力調整機構の構成とは大きく相違している。
【００１５】
また、発明の名称を「スクリーン張設機」とする技術が開示され、公知技術となっている（特許文献１０参照）。具体的には「絹、ナイロン、テトロン、又は金属のスクリーンを枠体に張るスクリーン張設機に関するものであり、メッシュの金属網も張ることが可能な装置」というものである。しかしながら、特許文献１０に記載された発明は、枠体に張力を調整する機能を持たせたものではなく、張力を掛けた状態での網を、枠体に備えさせるための装置であるため、枠体に網が装着された状態、及び使用開始した後の張力の調整を実現する本発明とは、解決しようとする課題が大きく相違し、解決するための技術的手段も大きく相違している。
【００１６】
また、発明の名称を「振動篩用網」とする技術が開示され、公知技術となっている（特許文献１１参照）。具体的には「有芯素線を篩枠の張力方向に、無芯素線を流れ方向に縦横に交差させ、複数条置きの有芯素線と各無芯素線との交差部を溶着し、複数条置きの無芯素線と各有芯素線との交差部を溶着し、溶着交差部によって囲繞される方形部分では有芯素線と無芯素線との交差部を非溶着となし、かつ複数条置きの上記有芯素線を無芯素線の上に配置し、複数条置きの上記有芯素線の中間に配置した有芯素線を無芯素線の下に配置してなる篩網」というものである。しかしながら、特許文献１１に記載された発明は、複数条置きされた線材において堅牢な振動用網部分となるよう、所定の範囲における縦横それぞれの素線を織らずに、強度の異なる有芯と無芯の配置構成によって得る技術であり、溶着により固定された範囲内で撓み量を調整するものである。これに対し、本発明は、所定の範囲内における上線材と下線材の配置を一部変更することで撓み量を調整する構成を採用している点で、課題を解決する手段が大きく相違している。
【００１７】
また、発明の名称を「遊動空間付きの篩網」とする技術が開示され、公知技術となっている（特許文献１２参照）。  具体的には「複数本の横線と複数本の縦線とを交叉配置した篩網において、横線と縦線の交叉部分の全部又は一部には、横線及び縦線のうち何れか一方の線材に固定され、他方の線材を遊動空間を有してガイドする連結部材が設けられている」というものである。しかしながら、特許文献１２に記載された発明では、連結部材が固定された線材に対して垂直方向となる線材一方のみが遊動空間において撓むこととなり、その効果は係る一方の線材からしか得られない。これに対し、本発明では、目開きの基準となる許容範囲内での撓みを意図的に生じさせる構成において、上線材と下線材とで構成される目開きを基準としており、双方の撓みを考慮した範囲で撓みを許容するものであり、その範囲で双方の線材がそれぞれ撓むことから、目詰まりの防止や落下性の向上が図られる点で、特許文献１２とは大きく相違している。
【００１８】
また、考案の名称を「振動篩用ラバースクリーン」とする技術が開示され、公知技術となっている（特許文献１３参照）。具体的には「スチール製の抗張体の周囲に可とう性プラスチックであるゴム等を被服したロープ状素体を交錯し、若しくは編成して成るラバースクリーンにおいて、被選別物の進行方向に対し直角方向のロープ状素体の両端部を上部方向に屈曲ししめて、それら屈曲部内面に係留部材又は挿入するとともにその両端部を固定し、且つ、外枠にボルト等で取り付けられるラバースクリーン」というものである。しかしながら、特許文献１３に記載の発明では、線材に張力を与えていない点、及び線材の表面に可とう性プラスチック等の被服がされている点など、本発明と構成が大きく相違している。
【００１９】
上記の通り、何れの先行技術においても、前記課題を解決するには至っておらず、目詰まりしにくく、落下性を向上させる篩の技術提案が望まれているところである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００２０】
【特許文献１】特開２００５−１３１６２８号
【特許文献２】特開２００４−０６６１１５号
【特許文献３】特開２０１４−１８８５１７号
【特許文献４】特開２００２−１８６９０７号
【特許文献５】実公昭４０−００３０８８号公報
【特許文献６】実公昭３５−００３２５９号公報
【特許文献７】実開昭６２−００１７９０号公報
【特許文献８】実開平７−０１７３７２号公報
【特許文献９】米国特許出願公開第２０１７／０１００７４７号明細書
【特許文献１０】特公昭４４−０２０７１１号公報
【特許文献１１】特開平６−１１４３３６号公報
【特許文献１２】特開２００２−１９２０７７号公報
【特許文献１３】実開昭５２−１０５１６７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２１】
本発明は、粉状物等を分別する篩において、網部に付着した粉状物等による詰まりを防止し、分別する大きさの目開きとしての許容できる寸法内で微小な撓みを許して落下性を向上させるとともに、振動と線材との衝撃を有効に働かせることを可能とする篩を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００２２】
本発明は、網と、枠体と、から構成される振動篩機に用いられる篩であって、前記網は抗張力線材を接触状態で交差させて形成され、前記抗張力線材はピアノ線を素材とする下線材と上線材とによって構成され、前記下線材と前記上線材はそれぞれ張力を生じさせた状態で前記枠体に取り付けられ、前記網と前記枠体は前記振動篩機に傾斜を有して備えられ、目開きの基準となる許容範囲内での撓みを意図的に生じさせることで目詰まり防止を可能とした構成を採用した。
【００２３】
また、本発明は、前記傾斜によって前記網に分別目的物の流れ方向が生じ、該流れ方向に対し垂直方向に前記上線材又は前記下線材の何れかを配置した構成を採用することもできる。
【００２４】
また、本発明は、前記抗張力線材の前記張力を調整するに張力調整機構を備えた構成を採用することもできる。
【００２５】
また、本発明は、前記張力調整機構が、前記抗張力線材毎に個別張力調整機構を設けている構成を採用することもできる。
【００２６】
また、本発明は、前記張力調整機構が、前記下線材と前記上線材のそれぞれの片側端部を集合張力調整機構に並列させて固定し、該集合張力調整機構を前記枠体に対して移動、若しくは回転させることにより前記張力を調整可能とする前記張力調整機構である構成を採用することもできる。
【００２７】
また、本発明は、前記網を構成する複数の前記下線材又は前記上線材において、一部に撓み調整部材を備えた構成を採用することもできる。
【００２８】
また、本発明は、前記上線材を前記流れ方向に対し垂直方向に配置し、前記分別目的物と前記上線材との衝撃を強めて目詰まり防止性と落下性を高めた構成を採用することもできる。
【発明の効果】
【００２９】
本発明に係る抗張力線材を用いた篩によれば、ピアノ線等の抗張力線材を用いることと、その抗張力線材に張力を与えることにより、微小の撓みによる目詰まり防止効果と、振動方向に対する抗張力線材の配置を考慮して、衝撃を有効に与えることにより、落下性の高い篩い分けが可能となるという効果を発揮するものである。
【００３０】
また、本発明に係る抗張力線材を用いた篩によれば、網部を形成する織り工程を省略することができ、コストの低減を図ることを可能とする優れた効果を発揮するものである。
【００３１】
また、本発明に係る抗張力線材を用いた篩において、張力調整機構を備えた構成を採用する場合には、使用によって張力が緩んでも締め直しが可能であり、また、微細な張力調整も可能となることから、精度の高い分別機能を発揮することが可能となるという優れた効果を発揮するものである。
【００３２】
また、本発明に係る抗張力線材を用いた篩において、抗張力線材にピアノ線を用いる構成に特定した場合、ピアノ線の有する表面形状の特性から意図的に振動に伴う撓みを発生させやすく、張力によりその撓み量を抑えることで目開きの精度を確保しつつ、目詰まりしにくいという前記に示した特徴を更に発揮する構成の篩の提供を図ることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明に係る抗張力線材を用いた篩の基本構成を説明する基本構成説明図である。
【図２】本発明に係る抗張力線材を用いた篩の基本構成を説明する構成説明図である。
【図３】本発明に係る抗張力線材を用いた篩に傾斜を持たせた構成を説明する構成説明図である。
【図４】本発明に係る張力調整機構に個別張力調整機構を用いた構成を説明する構成説明図である。
【図５】本発明に係る張力調整機構に個別張力調整機構を用いた別の構成を説明する構成説明図である。
【図６】本発明に係る張力調整機構に集合張力調整機構を用いた構成を説明する構成説明図である。
【図７】本発明に係る張力調整機構に集合張力調整機構を用いた別の構成を説明する構成説明図である。
【図８】本発明に係る網に撓み調整部材を用いた構成を説明する構成説明図である。
【図９】本発明に係る網が枠体に対して角度を有する構成を説明する構成説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
本発明に係る抗張力線材を用いた篩１は、ピアノ線１４等の抗張力線材１３を用い、基本的には織らずに下線材１１と上線材１２を接触状態で交差させて、これに張力Ｃを加え、目開きの安定化を確保しつつ、微小な撓みＴを生じさせることによる目詰まり防止機能を発揮させることを最大の特徴とする。以下、図面に基づいて詳細に説明をする。なお、以下の図面に示したものはあくまでも模式的に示した図であって、係る図面に示される形状や寸法、構造、若しくは配置に限定されるものではなく、本発明の技術的思想の創作として発揮される効果を生ずる範囲において変更可能なものである。
【００３５】
図１は、本発明に係る抗張力線材を用いた篩１に傾斜Ｋを持たせた場合の基本構成を説明する基本構成説明図である。図１（ａ）は、抗張力線材を用いた篩１の基本構成を斜視図で示し、図１（ｂ）は、抗張力線材１３における上線材１２と下線材１１の配置構成が織らずに配置される配置構成を示し、図１（ｃ）は、抗張力線材１３に意図的な撓みＴを与えて目詰まり防止と落下性の向上を図る原理を示している。
【００３６】
図２は、本発明に係る抗張力線材を用いた篩１が水平に配置された場合の基本構成を説明する構成説明図である。図２（ａ）は、本発明に係る抗張力線材を用いた篩１の平面図であり、図２（ｂ）は、本発明に係る抗張力線材を用いた篩１を水平に配置される場合のＡ−Ａ断面図である。
【００３７】
本発明に係る抗張力線材を用いた篩１は、網１０と、枠体２０とによって構成され、技術的特徴として網１０が抗張力線材１３を織らずに接触状態で交差して形成され、該網１０は下線材１１と上線材１２とをそれぞれ張力Ｃを生じさせた状態で枠体２０に備えられることを基本構成とする。
【００３８】
本発明に係る抗張力線材を用いた篩１は、人為的な振動Ｓを与える手篩式のものから機械的に振動Ｓを与える構成の篩まで、広く対応できるものである。特に機械的に振動Ｓを与える篩装置においては、網１０の面方向に対して上下方向又は水平方向への直線的な往復運動による振動Ｓを与える機構の他、円形や斜め方向への振動Ｓを与える方法などがある。
【００３９】
本発明に係る抗張力線材を用いた篩１では抗張力線材１３を原則として織らない構成を採用することによって、与えられる振動Ｓに対して抗張力線材１３に大きな衝撃を与える配置とすることを基本構成とする。
【００４０】
撓みＴは、分別目的物Ｂが抗張力線材１３との衝撃によって、抗張力線材１３に対して摺動する範囲を示したものであり、篩としてＪＩＳ規格等で規定されている目開きの許容寸法の範囲内で意図的に撓みＴを許容する動作範囲を意味するものである。特に撓みＴの発生には、図１（ｃ）に示すように、上線材１２と下線材１１との接触抵抗によっても大きく影響され、張力Ｃの調整及び線径の選択によって撓みＴとして許される範囲内で抗張力線材１３が摺動するように調整することが必要となる。
【００４１】
また、抗張力線材１３が篩としての目開きの許容できる範囲内に撓み量を抑えるためには、抗張力線材１３に作用する衝撃に対して、張力Ｃ、線径、素材等を適宜選択することによって調整する。但し、係る調整によっては撓み量を許容範囲内とできる場合であっても、分別目的物Ｂから受ける衝撃が大きく、耐久性に問題があると考えられる場合には、その衝撃を最初に受ける上側に配置される抗張力線材１３の方向を選択することによって、係る問題に対応することが可能である。即ち、本発明に係る抗張力線材を用いた篩１において、網１０を構成する抗張力線材１３の上側と下側が交差するそれぞれの方向を限定するものではなく、適宜方向を変化させる構成も含むものである。
【００４２】
以下、本発明に係る抗張力線材を用いた篩１を構成する各構成部材について説明する。
【００４３】
網１０は、抗張力線材１３による下線材１１と上線材１２を織らずに接触状態で交差させ、所定の目開き寸法となる網１０を構成したものである。網１０の目開きについては、篩としてのＪＩＳ規格等に合わせることが必要であり、目開きの基準となる寸法、許容差、空間率については、抗張力線材１３の直径又は取付位置２３によって適合させることが必要となる。また、枠体２０が、縦横の寸法を相違する長方形状であって、これに応じた形状の網１０とする場合、上側に配置される抗張力線材１３を長手方向とするか、これに垂直な方向にするかは、与えられる振動Ｓの方向性も考慮することも重要である。
【００４４】
即ち、上側に配置される抗張力線材１３が、振動方向と垂直方向に配置される構成とすれば、より分別目的物Ｂに衝撃を与えることが可能となって、目詰まりを防止する効果を高めることが可能となる。
【００４５】
これに対し、振動方向と同一方向に配置される構成では、振動Ｓが効率よく分別目的物Ｂに衝撃を与えることができないが、分別目的物Ｂからの衝撃が強すぎる場合には、係る衝撃を緩和させることができる。
【００４６】
そこで、網１０を形成する抗張力線材１３の配置には、特に振動Ｓが分別目的物Ｂによって受ける衝撃を有効に利用できるようにするとともに、本発明に係る抗張力線材を用いた篩１を使用する振動型篩装置の仕様等を考慮して、抗張力線材１３の配置を決定する。
【００４７】
抗張力線材１３は、網１０を構成する上線材１２と下線材１１を総称するものであり、張力Ｃを生じさせた状態で網１０を形成する部材である。係る抗張力線材１３は、意図的に撓みＴを生じさせるため、張力Ｃと線径等を選択することによって下記に示す機械的強度を備えた線材であることが望ましく、具体的には、例えば、下記に示すピアノ線ＪＩＳＧ３５２２が最も適しているといえるが、係るピアノ線材以外にもＪＩＳＧ３５２１で定める硬鋼線材、ＪＩＳＧ３５６１で定める弁バネ用オイルテンパー線、ＪＩＳＧ３５０７−１で定める冷間圧造用炭素鋼線材、ＪＩＳＧ３５０９−１で定める冷間圧造用合金鋼線材、及びステンレス鋼線を細くして編んだステンレスワイヤーロープ１５を含むものである。但し、抗張力線材１３に含まれる線材は、これらに示した線材に限定されるものではなく、一般的に高張力鋼といわれている鋼（１平方ミリメートル辺り７８０Ｎ）を含むものである。
【００４８】
上線材１２は、分別目的物Ｂが振動Ｓによって最初に衝撃を受ける抗張力線材１３であり、下線材１１と直交して網１０を構成するように配置され、係る配置をどのようにするかによって本発明に係る抗張力線材を用いた篩１から発揮される効果に大きな影響を及ぼすこととなる部材である。従って、振動方向に対する衝撃を分別目的物Ｂから最初に受けるため、上線材１２は、分別目的物Ｂの流れ方向Ｎに対し垂直方向に配置して、衝撃を効果的に撓みＴの発生へと利用することが望ましく、係る配置を本発明における基本的な上線材１２の配置構成とする。但し、分別目的物Ｂの比重等の理由から、上線材１２を流れ方向Ｎと並行に配置して衝撃を緩和させる配置構成を除く主旨ではなく、種々の条件に応じて上線材１２の配置構成については使い分けることが望ましい。
【００４９】
なお、上線材１２の形状、線径、及び種類等については、下線材１１と共通するものに限定されず、下線材１１とは線径等の構成が相違するものでもよく、目詰まり防止と落下性を向上させるという効果を発揮するものであればよい。また、断面形状については、特に限定するものではないが、下線材１１との関係において、微小な撓みＴを生じさせるに適する滑りを生じさせ易い表面性状となるよう、表面粗さ、表面形状、線径、摩擦抵抗等を総合的に考慮して適宜選択することが必要となる。
【００５０】
下線材１１は、上線材１２と同様に、抗張力線材１３から適宜選択される線材であり、形状については特に限定するものではないが、本発明に係る網１０の一方向に振動Ｓが与えられると、網１０の目を構成する織り込みがないため、上線材１２を受けて所定の目開きを構成する役目を果たし、また、目開きの寸法は、下線材１１と上線材１２との組み合せによって得られるものであることから、上線材１２が撓むことによって下線材１１はこれに影響されない張力Ｃや線径を適宜選択することが必要となる。但し、上線材１２を分別目的物Ｂの流れ方向Ｎと並行に配置し、下線材１１へ衝撃を与える構成も有効であり、この場合は下線材１１の張力Ｃや線径、或いは素材等を総合的に考慮して適宜選択することが必要となる。
【００５１】
枠体２０は、網１０に張力Ｃを与えた状態で網１０を保持し、分別目的物Ｂとなる粉状物等を収容する容体の役割を果たすものである。また、枠体２０は、網１０に係る張力Ｃを支持する支持体となるため、これに必要な剛性を備えなければならず、網１０を構成する抗張力線材１３の直径と長さによって撓み量が大きく異なり、更に機械的な振動Ｓを与えられる場合では、係る撓み量は大きくなり、篩としての目開きが許容できる寸法内に撓み量を抑える必要がある。本発明では、下線材１１と上線材１２を織らずにその撓みＴを生じさせない張力Ｃを与えるため、剛性、及び分別目的物Ｂの重量に耐え得る設計を行なう必要がある。
【００５２】
なお、図面では枠体２０を矩形に示しているが、下線材１１と上線材１２とをそれぞれ別個に張力Ｃを均等に与えることができるものであれば、特に矩形に限定されるものではなく、長方形状、円形状、多角形状でもよい。例えば、図１（ａ）では枠体２０を単体として下線材１１と上線材１２にそれぞれ張力Ｃを生じさせた状態で保持する構成を基本構成として示したが、枠体２０を上下に二分割して上線材１２と下線材１１をそれぞれ別個に張力Ｃを与えて保持し、これを組み合せて網１０を形成する構成とすることも可能である。なお、枠体２０の形状が例えば円形の場合であっても、振動型篩装置に装着させた状態で上線材１２が振動方向と直交すれば、本発明の効果を発揮することが可能である。
【００５３】
取付位置２３は、下線材１１及び上線材１２のそれぞれの両端を、張力Ｃをかけたまま枠体２０に保持させるための取付部である。取付手段は、下線材１１及び上線材１２のそれぞれの端部を折り曲げ、引っ張った状態で係る折り曲げ部を取付位置２３へ挿入し、張力Ｃを残したまま保持する構成である。但し、係る取付手段は、図２に示したものに限定されるものではなく、例えば下線材１１及び上線材１２の両端に、球状体等の系止部材を溶接等により固着させ、係る系止部材を保持する段差や凹状の形状外周等に形成して保持する構成などの保持構造を備えた取付位置２３であればよい。
【００５４】
また、取付位置２３は、篩の目開きを定めるＪＩＳ規格となるように、下線材１１及び上線材１２の線径との関係で取付位置２３間の距離を定めることとなる。例えば、ＪＩＳ規格による篩の例を一つ挙げると、目開きの基準寸法を５ｍｍとしたとき、同じ５ｍｍの目開きを作るのに、在来線材の線径は１．６ｍｍで取付位置２３の距離は６．６ｍｍとなる。これに対し、本発明では、強度の面からピアノ線１４の線径は０．８ｍｍでたりる。従って、取付位置２３の幅は５．８ｍｍとなり、取付位置２３の距離は０．８ｍｍ縮小することができる。そうすると、目開きの数は、同一枠体２０の面積中に増加できることとなる。その結果、空間率が向上するため、作業効率が上がることは明らかである。また、線径の種類が豊富なピアノ線１４及び硬鋼線１６を用いれば、取付位置２３の幅が共通する枠体２０に目開きの基準寸法を線径の選択により変更することができる。
【００５５】
次に、本発明に係る抗張力線材を用いた篩１を構成する網１０に用いられる線材の素材について説明する。なお、本書面において抗張力線材１３とは、前記に例示した通り、規格によって定められたピアノ線１４、及び該ピアノ線１４と同程度以上の機械的強度を有する他の素材を含む用語として使用する。
【００５６】
ピアノ線１４は、抗張力線材１３の基準となる機械的特性を有し、その機械的特性はＪＩＳ規格に定められている。ＪＩＳ規格にはＡ種、Ｂ種、Ｖ種の三種類があり、Ａ種とＢ種とではＢ種の方が強い引っ張り強度を有するが、加工性を考慮して適宜選択して使い分けることが有効である。
【００５７】
ピアノ線１４の具体的な機械的特性については、炭素含有量が０.６０から０.９５％であって、Ｂ種の場合を例にすると、直径２ｍｍで引っ張り強さが２１００から２２１０Ｎ／ｍｍ2である。係る機械的特性は、冷間加工の炭素鋼の素材としては最強といえる程の強さを有するものである。なお、ピアノ線１４は、工業用として広く流通し、入手し易い素材であるともいえる。
【００５８】
また、ピアノ線１４は、線径を０．０８ｍｍから１０ｍｍまで多数用意されている。特に寸法精度が高く、ＪＩＳで定められる寸法の目開きとなるように直交させて、篩の網１０を構成することが可能である。なお、ピアノ線１４は、線径の許容差及び偏径差の精度が厳しいことから、精度の高い分別を行なう篩として求められる網１０を構成する材料に適するものであり、本発明の抗張力線材１３に利用する素材として適しているといえる。
【００５９】
硬鋼線１６は、抗張力線材１３の中ではピアノ線１４よりもやや強度は落ちるが、寸法精度や線径の種類においては、ピアノ線１４と略同等の種類の線材を選択でき、ピアノ線１４と比較して、低価格で購入可能な素材である。また、ピアノ線１４と同様に、硬鋼線１６もＪＩＳ規格で定められており、Ａ種、Ｂ種、Ｃ種の三種類があり、Ｂ種を例にとると、線径が２ｍｍの場合において、引っ張り強度が、１４７０から１７２０Ｎ／ｍｍ2であり、ピアノ線１４と比較するとやや劣るものの、冷間化工の炭素鋼の素材としても十分な強度を備えているといえ、本発明の抗張力線材１３に利用する素材として適しているといえる。
【００６０】
上記ピアノ線１４及び硬鋼線１６の線径は、微細なもので０．０８ｍｍから、大きなもので１０．００ｍｍまで、その用意されている線径は豊富で、更に寸法精度は高く、例えば線径が０．０８ｍｍの場合、許容差は±０．００４ｍｍとなっている。一方、ＪＩＳによる篩の目開きは、ピアノ線１４又は硬鋼線１６の線径を変化させることによって、ＪＩＳ規格で定められた目開きの基準寸法を用意しやすくなっている。例えば、篩の目開きが１ｍｍの場合だと、許容できる許容差は最大で０．３４ｍｍであるから、十分に許容差内に収めることが可能である。更に、取付位置２３の位置を変えずに線径のみを変更すれば、目開きの大小に対応することが可能である。
【００６１】
なお、ピアノ線１４と硬鋼線１６の相違点として、機械的特性に着目すると、それほど大きな差異がないともいえるが、ピアノ線１４の規格には傷深さについての規定や、脱炭層深さについての規定といった表面状態をみるための規定があり、表面の品質に大きな違いを有している。係る表面状態の相違は、滑りによる撓みＴに大きく影響するため、意図的に微細な滑りを生じさせて目詰まりを防止させるという本発明においては重要な要素であり、ピアノ線１４は撓み量と篩として許される目開きの範囲内での調整がし易くなる素材といえる。
【００６２】
ステンレスワイヤーロープ１５は、細いステンレス素線を数多く組み合わせた複雑な構造を有し、抗張力線材１３に代えて、下線材１１及び上線材１２に用いる線材とすることが可能である。但し、係るステンレスワイヤーロープ１５は、ピアノ線１４や硬鋼線１６と同等の強度を有していることが必要である。なお、ステンレスワイヤーロープ１５を抗張力線材１３に代えて使用した場合、ピアノ線１４等と比較すると撓み易く、網１０を必要に応じて綾織によって形成したい場合には、特に適した素材といえる。なお、ステンレスワイヤーロープ１５は、耐腐食性に優れ、また、フレキシブルにその形状を変化させることが可能であることから、取り扱いが容易で、本発明の抗張力線材１３に利用する素材として適しているといえる。
【００６３】
炭素鋼オイルテンパー線１８は、硬鋼線１６を冷間加工後、オイルテンパー処理を施した線材であって、主として静荷重を受けるバネ用素材として広く用いられ、耐熱性、耐疲性、及び耐へたり性が求められる自動車のクラッチスプリングなどの用途に使われている線材である。機械的特性としては、ピアノ線１４に近い引張強さ等の性能を備えており、本発明に係る抗張力線材１３として用いても十分に本発明の効果を発揮する線材である。
【００６４】
表１は、本発明に係る抗張力線材１３として利用できることを確認するために行なった実験に使用した線径のうちから、３ｍｍと５ｍｍについて、線材の種類により引張強さを比較し、ピアノ線が最も強いことを示している。係る実験において、所定の荷重を掛けた状態では、網１０の中心付近に生ずるたるみの量が最も少なかったものを左から順に示した。これは、即ち、分別目的物Ｂの単位量当たりの処理効率が良い順とも言い換えることも可能である。
【００６５】
【表１】
2018183765.tif 000003
【００６６】
線材を用いた篩において、同一面積当たりの目開きの数を多くし、作業効率を高めるためには、線材の径を細くすることが必要となる。しかし、線径を細くしていくと耐久性や強度不足から破断等を生じ易くなる。また、線径と線材の種類との関係により、張力を掛けた状態では、網１０全体のたるみの発生のしかたが相違するため、線径を細くしても網１０にたるみが生じにくい抗張力線材１３を利用することが望ましい。
【００６７】
なお、表１に示した線材は、抗張力線材１３として、引張強さ等の機械的特性の優れたものの中から、特に使用の多い３ｍｍと５ｍｍを選択して記載したものであり、他の比較例については省略したものであって、一般的な金属製篩に用いられるスチールでは、引張強さが４１０ｋｇ／ｍｍ2程度しかない。
【００６８】
表２は、抗張力線材１３の中から最も有効的といえるピアノ線１４、炭素鋼オイルテンパー線１８、硬鋼線１６、ステンレス鋼線、ステンレスワイヤー１５のたるみと目詰まりの程度を比較したものであり、以下に示す通り、ピアノ線が最もたるまず、目詰まりを起こさないという効果を発揮していることを示すものである。
【００６９】
【表２】
2018183765.tif 000004
【００７０】
上記表２に示した「たるみ」は、網１０が構成された後の状態から、分別目的物Ｂを篩に載せた状態において、荷重が網１０の中心部付近に集中的に集まることで、篩による分別機能に影響を与える変形である。これに対し、「撓みＴ」は、分別目的物Ｂが抗張力線材１３との衝撃によって、抗張力線材１３に対して摺動する範囲を示したものであり、篩としてＪＩＳ規格等で規定されている目開きの許容寸法の範囲内で意図的に撓みＴを許容する動作範囲を意味するものである。従って、「たるみ」と「撓みＴ」の両者は、異なる動作状態を示すものである。
【００７１】
図３は、本発明に係る抗張力線材を用いた篩１に傾斜Ｋを持たせた構成を説明する構成説明図である。図３（ａ）は、本発明に係る抗張力線材を用いた篩１に傾斜Ｋを持たせた状態の平面図であり、図３（ｂ）は、本発明に係る抗張力線材を用いた篩１に傾斜Ｋを持たせて配置される場合のＡ−Ａ断面図である。
【００７２】
傾斜Ｋは、特に傾斜型振動篩装置に用いられている構成である。また、図１、図３、図４、図５、図６、図７では、傾斜型振動篩装置に備え付けられる枠体２０そのものが傾斜Ｋを有する場合を示したものである。傾斜Ｋを設ける理由については、前記図１（ｂ）及び図１（ｃ）で説明した通りであるが、従来の傾斜型振動篩装置の中には、単に傾斜させているだけではなく、網１０の面方向に円形の振動Ｓを起こさせる仕組みや、傾斜Ｋを有さずに二本の偏芯軸を回転させることにより振動Ｓを斜め方向へ発生させる装置などの篩装置が存在している。
【００７３】
本発明では、傾斜Ｋを分別目的物Ｂの流れ方向Ｎと、上線材１２をこの方向に対し直交するように配置することで、上記の効果をより有効に発揮することが可能とする構成で利用することもでき、図２で示したように傾斜Ｋを有しない構成であっても、前記二本の偏芯軸を利用した平面型篩装置にも利用することが可能である。従って、枠体２０に傾斜Ｋを設ける場合は、上線材１２の方向との関係で最も効率のよい角度となる傾斜Ｋとすることが必要である。但し、上線材１２に方向は、係る方向に限定されるものではなく、図面には示していないが、分別目的物Ｂの流れに対して直交方向以外の配置でもよい。
【００７４】
なお、傾斜Ｋがきつくなると、開孔率が小さくなり落下する分別目的物Ｂの振り分ける能力が低下し、目詰まりが生じるおそれが考えられる。その他にも、所定の目開きが許容する範囲を小さくしてしまうことにもなる。その角度については、十分な設計を行なって決定することが必要である。
【００７５】
図４は、本発明に係る張力調整機構３０に個別張力調整機構３１を用いた構成を説明する構成説明図である。図４（ａ）は、本発明に係る個別張力調整機構３１を用いた状態の平面図であり、図４（ｂ）は、本発明に係る個別張力調整機構３１を用いた場合のＡ−Ａ断面図である。
【００７６】
図５は、本発明に係る張力調整機構３０に個別張力調整機構３１を用いた別の構成を説明する構成説明図である。図５（ａ）は、本発明に係る個別張力調整機構３１を別の構成で採用した場合の平面図であり、図５（ｂ）は、本発明に係る個別張力調整機構３１を別の構成で採用した場合のＡ−Ａ断面図である。
【００７７】
張力調整機構３０は、下線材１１と上線材１２に張力Ｃを生じさせ、その状態において枠体２０に固定するための機構であり、張力Ｃを発生は、下線材１１と上線材１２に対し、弾性限度以内での引っ張り荷重を与えることで生じさせ、元に戻る弾性を利用して目開きとして許容される範囲内に収まるように張力Ｃを調整することを可能とするものである。
【００７８】
個別張力調整機構３１は、抗張力線材１３毎に張力Ｃを調整するための機構である。図４及び図５に示した個別張力調整機構３１は、抗張力線材１３に張力Ｃを発生させるための実施例をそれぞれ示したものであり、係る張力Ｃの発生と、その発生した張力Ｃを固定させるための構造的な部材については、多種多様な方法があるため、図４及び図５には特に一般的な手法による実施例を示したにすぎず、係る構成に限定されるものではない。即ち、図面には示されていないが、他の方法によって各抗張力線材１３毎に張力Ｃを生じさせて固定させる機構を備えたものについても、本発明の技術的範囲に含まれるものである。
【００７９】
個別張力調整部材３２は、具体的な構造については、図面に記載していないが、例えば、抗張力線材１３に固定した段差部を設けて、該段差部間の内側に張力Ｃを働かせるための螺合構造とすることが考えられる。より具体的には、コレットチャックに抗張力線材１３を挿通させ、締め付けることで段差部を固定し、該段差部間の位置を螺合構造により調整することで張力Ｃを発生させる構造とすることも考えられる。その他、最も簡易的な構造としては、抗張力線材１３の両端に正ネジと逆ネジを形成し、これを回転させるだけで張力Ｃの調整が可能となる構造を利用することも有効である。なお、個別張力調整部材３２は、隣接する抗張力線材１３間の距離を小さくできるよう、抗張力線材１３よりあまり大きくならない構造であることが望ましい。
【００８０】
固定部材３３は、抗張力線材１３の端部に系止のための固定構造を設けるための部材である。具体的な構成を例示すると、抗張力線材１３の端部に段差部を固定する手段として、螺合構造による段差部への螺着、抗張力線材１３の端部の折り曲げ、抗張力線材１３の片側端部の溶接、端部のロウ付け等である。
【００８１】
図４は、個別張力調整部材３２が抗張力線材１３の片側のみに配置され、他方は固定部材３３により枠体２０に固定される構成を例示したものである。前記の抗張力線材１３毎に張力Ｃを発生させる個別張力調整機構３１では、各抗張力線材１３毎の一端に固定するための固定部材３３を備え、他端側には張力Ｃを発生させるために枠体２０に対して引っ張り荷重を加える個別張力調整部材３２が必要となる。
【００８２】
片側のみに個別張力調整部材３２を設ける構成を採用する場合の利点として、両側に設ける構成と比較すると、個別張力調整部材３２の数が基本的に半数となるため、製造コストを低く抑えることが可能となる。
【００８３】
図５は、個別張力調整部材３２が抗張力線材１３の両側に配置される構成を例示したものである。前記の抗張力線材１３毎の両端に個別張力調整部材３２が必要となる。例えば、抗張力線材１３の両端に螺合のための正ネジと逆ネジをそれぞれ形成し、これを二重のナットにより端部に備え、抗張力線材１３を回転させることで抗張力線材１３への伸縮させることによって張力Ｃを調整することが可能となる。なお、両端の螺合のためのネジ部材を双方とも通常の正ネジとした場合であっても、一方側端部を一度固定すれば、他端側の端部を回転させるとともに、抗張力線材１３全体に伸縮することから、個別張力調整部材３２が両側に配置される構成とすることも有効である。
【００８４】
前記の両側及び片側に個別張力調整部材３２で張力Ｃを生じさせる構成を採用する場合に、枠体２０の形状が流れ方向Ｎや傾斜Ｋ、或いは抗張力線材１３の傾斜角等によって分別目的物Ｂから上線材１２に作用する衝撃の利用は、両方固定するか、片方固定するかによって大きく左右することはないが、両側に個別張力調整部材３２を設ける利点としては、調整領域が広くなること、並びに作業性がよくなることなどの利点がある。
【００８５】
図６は、本発明に係る張力調整機構３０に集合張力調整機構３４を用いた構成を説明する構成説明図である。図６（ａ）は、本発明に係る集合張力調整機構３４を用いた状態の平面図であり、図６（ｂ）は、本発明に係る集合張力調整機構３４を用いた場合のＡ−Ａ断面図である。
【００８６】
図７は、本発明に係る張力調整機構３０に集合張力調整機構３４を用いた別の構成を説明する構成説明図である。図７（ａ）は、本発明に係る集合張力調整機構３４を別の構成で採用した場合の平面図であり、図７（ｂ）は、本発明に係る集合張力調整機構３４を別の構成で採用した場合のＡ−Ａ断面図である。
【００８７】
集合張力調整機構３４は、図６及び図７に示すように、複数の抗張力線材１３の一端を、並列して集合張力調整部材３５に固定し、該集合張力調整部材３５を枠体２０に対して移動又は回転させることにより、抗張力線材１３に張力Ｃを生じさせる機構である。
【００８８】
集合張力調整部材３５は、前記の通り、固定された複数の抗張力線材１３の一端を集合させて、これを移動又は回転により調整を行い、抗張力線材１３の張力Ｃを調整するための部材である。
【００８９】
図６は、集合張力調整部材３５を上線材１２と下線材１１とそれぞれに一端側に配置した構成を示し、係る構成を採用した場合の他端側は、図６に示したように、例えば、枠体２０に固定部材３３で固定するなどの構成により、張力調整を可能とするものである。図６には、回転して張力Ｃを調整する構造のものが示されているが、これに限定されることはなく、枠体２０に対して集合張力調整部材３５を抗張力線材１３の長手方向に移動する構造のものでもよい。両端に備える構成と比較して部品点数が少なく、コストを抑えて生産できるという利点がある。
【００９０】
図７は、集合張力調整部材３５を上線材１２と下線材１１とそれぞれに両端を固定して配置した構成を示し、それぞれの集合張力調整部材３５を枠体２０に対して移動又は回転により抗張力線材１３の張力Ｃの発生を調整可能とする構成である。図７には、回転して張力Ｃを調整する構造のものが示されているが、これに限定されることはなく、枠体２０に対して集合張力調整部材３５を抗張力線材１３の長手方向に移動する構造のものでもよい。片側配置の構成と比較すると、調整領域の幅が広く、作業し易いという利点がある。
【００９１】
図８は、本発明に係る網１０に撓み調整部材１７を用いた構成を説明する構成説明図である。図８（ａ）は、本発明に係る撓み調整部材１７を用いた構成を説明する平面図であり、図８（ｂ）は、本発明に係る撓み調整部材１７を用いた構成を説明するＡ−Ａ断面図である。
【００９２】
撓み調整部材１７は、網１０の所定間隔を分割するように下線材１１と並行、且つ上線材１２の上側に配置することで、上線材１２の撓み量を調整する部材である。例えば、網１０の面積が広い場合や、より細い抗張力線材１３を用いて開孔率を大きく取りたい場合に、強度不足から撓み量が抑えきれない状態が生じ得る。このような場合に、撓み調整部材１７を利用することで、撓み量を抑えることが可能となる。なお、枠体２０が大きく、これに対して網１０の目開きが小さい場合に有効な構成である。特に枠体２０に直接大きな変更を伴わず、その面積を分割した枠体２０として利用することが可能となる構成である。
【００９３】
図９は、本発明に係る網１０が枠体２０に対して角度を有する構成を説明する構成説明図である。図９に示した抗張力線材１３の配置は、枠体２０に対して４５度の角度を有して構成した例を例示したものである。
【００９４】
傾斜型篩装置や水平型篩装置における振動方向は、必ずしも直線方向とは限らず、例えば、二つの偏芯軸を回転させることにより、網１０の面方向に対して斜め方向への振動Ｓを発生させる装置などでは、装置の振動方向に対応して枠体２０内の抗張力線材１３の配置構成に工夫が必要となる場合がある。
【００９５】
図９では、上線材１２と下線材１１を４５度に示したが、目開きが正方となる角度であれば、篩としての機能を損なわず、多様な振動方向に対応することが可能である。また、正方以外の目開きが求められる場合には、上線材１２と下線材１１の枠体２０に対する取り付け角を自由に調整することによって、従来無かった菱形形状の目開きの網１０を形成することが可能となる。
【産業上の利用可能性】
【００９６】
本発明に係る抗張力線材を用いた篩によれば、薬品等の微細なものから、土木等の粒径の大きなものまで広範囲な分野で効果を発揮し、目詰まりを防止し、メンテナンスサイクルを長くできるなど、産業上の利用可能性は高いものである。
【符号の説明】
【００９７】
１    抗張力線材を用いた篩
１０  網
１１  下線材
１２  上線材
１３  抗張力線材
１４  ピアノ線
１５  ステンレスワイヤーロープ
１６  硬鋼線
１７  撓み調整部材
１８  炭素鋼オイルテンパー線
２０  枠体
２３  取付位置
３０  張力調整機構
３１  個別張力調整機構
３２  個別張力調整部材
３３  固定部材
３４  集合張力調整機構
３５  集合張力調整部材
Ｂ    分別目的物
Ｃ    張力
Ｋ    傾斜
Ｎ    流れ方向
Ｓ    振動
Ｔ    撓み
【図１】
2018183765.tif 000005
【図２】
2018183765.tif 000006
【図３】
2018183765.tif 000007
【図４】
2018183765.tif 000008
【図５】
2018183765.tif 000009
【図６】
2018183765.tif 000010
【図７】
2018183765.tif 000011
【図８】
2018183765.tif 000012
【図９】
2018183765.tif 000013
【手続補正書】
【提出日】平成30年2月28日(2018.2.28)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
網（１０）と、
枠体（２０）と、
から構成される振動篩機に用いられる篩であって、
前記網（１０）は抗張力線材（１３）を接触状態で交差させて形成され、
前記抗張力線材（１３）はピアノ線（１４）を素材とする下線材（１１）と上線材（１２）とによって構成され、
前記下線材（１１）と前記上線材（１２）はそれぞれ張力（Ｃ）を生じさせた状態で前記枠体（２０）に取り付けられ、
前記網（１０）と前記枠体（２０）は前記振動篩機に傾斜（Ｋ）を有して備えられ、
篩として規格化されている目開きの許容寸法の範囲内で意図的に撓み（Ｔ）を前記網（１０）の面方向に発生させるとともに、前記張力（Ｃ）を調整することで前記撓み（Ｔ）の量を規制し、
前記撓み（Ｔ）と該撓み（Ｔ）からの復帰による微少な摺動動作によって分別目的物（Ｂ）による目詰まり防止と落下性の向上を可能としたことを特徴とする抗張力線材を用いた篩（１）。
【請求項２】
前記抗張力線材（１３）の前記張力（Ｃ）を調整するに張力調整機構（３０）を備えたことを特徴とする請求項１に記載の抗張力線材を用いた篩（１）。
【請求項３】
前記張力調整機構（３０）が、前記抗張力線材（１３）毎に個別張力調整機構（３１）を設けていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の抗張力線材を用いた篩（１）。
【請求項４】
前記張力調整機構（３０）が、前記下線材（１１）と前記上線材（１２）のそれぞれの片側端部を集合張力調整機構（３４）に並列させて固定し、
該集合張力調整機構（３４）を前記枠体（２０）に対して移動、若しくは回転させることにより前記張力（Ｃ）を調整可能とする前記張力調整機構（３０）であることを特徴とする請求項２に記載の抗張力線材を用いた篩（１）。
【請求項５】
前記網（１０）を構成する複数の前記下線材（１１）又は前記上線材（１２）において、
一部に撓み調整部材（１７）を備えたことを特徴とする請求項１から請求項４の何れかに記載の抗張力線材を用いた篩（１）。
【請求項６】
前記上線材（１２）前記分別目的物（Ｂ）の流れ方向（Ｎ）に対し垂直方向に配置し、前記分別目的物（Ｂ）と前記上線材（１２）との衝撃を強めて目詰まり防止性と落下性を高めたことを特徴とする請求項１から請求項５の何れかに記載の抗張力線材を用いた篩（１）。
【請求項７】
前記枠体（２０）を上下に二分割して、
前記上線材（１２）と前記下線材（１１）をそれぞれ別個に前記張力（Ｃ）を与えて保持し、
これを組み合せて前記網（１０）を形成することを特徴とする請求項１から請求項６の何れかに記載の抗張力線材を用いた篩（１）。
【手続補正書】
【提出日】平成30年7月24日(2018.7.24)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
網（１０）と、
枠体（２０）と、
から構成される振動篩機に用いられる篩であって、
前記網（１０）は抗張力線材（１３）を織らずに接触状態で交差させて形成され、
前記抗張力線材（１３）はＪＩＳ規格（ＪＩＳ  Ｇ３５２２）で定めるピアノ線（１４）を素材とする下線材（１１）と上線材（１２）とによって構成され、
前記下線材（１１）と前記上線材（１２）はそれぞれ張力（Ｃ）を生じさせた状態で前記枠体（２０）に取り付けられ、
前記網（１０）と前記枠体（２０）は前記振動篩機に傾斜（Ｋ）を有して備えられ、
篩として規格化されている目開きの許容寸法の範囲内で下線材（１１）と上線材（１２）とを微少に滑らせて意図的に撓み（Ｔ）を前記網（１０）の面方向に発生させ、前記張力（Ｃ）を調整することで前記撓み（Ｔ）の量を規制するとともに、
前記撓み（Ｔ）と該撓み（Ｔ）からの復帰による微少な摺動動作によって分別目的物（Ｂ）の目詰まり防止と落下性の向上を可能としたことを特徴とする抗張力線材を用いた篩（１）。
【請求項２】
前記抗張力線材（１３）毎に前記張力（Ｃ）を生じさせる個別張力調整機構（３１）を設けていることを特徴とする請求項１に記載の抗張力線材を用いた篩（１）。
【請求項３】
前記下線材（１１）又は前記上線材（１２）毎に片側端部を集合して前記張力（Ｃ）を生じさせる集合張力調整機構（３４）を設け、
該集合張力調整機構（３４）を前記枠体（２０）に対して移動、若しくは回転させることにより前記張力（Ｃ）を調整可能とすることを特徴とする請求項１に記載の抗張力線材を用いた篩（１）。
【請求項４】
前記上線材（１２）前記分別目的物（Ｂ）の流れ方向（Ｎ）に対し垂直方向に配置し、前記分別目的物（Ｂ）と前記上線材（１２）との衝撃を強めて目詰まり防止性と落下性を高めたことを特徴とする請求項１から請求項３の何れかに記載の抗張力線材を用いた篩（１）。