(57)【要約】【課題】記録材の種類を判別するための特性値の範囲を動的に更新することで、精度よく、画像形成条件を決定すること。【解決手段】判別装置３０は記録材Ｐの特性値を検知する。ＣＰＵ３４は操作部４０により指定された記録材Ｐの種類に対応する特性値の範囲を記憶装置３３から取得する。ＣＰＵ３４は検知された特性値が取得された特性値の範囲内にあるかどうかを判定する。ＣＰＵ３４は、検知された特性値が範囲内にあれば、判別装置３０により検知された一連の特性値を用いて、記録材の種類に対応付けられている特性値の範囲を更新する。ＣＰＵ３４は、記録材Ｐの種類に対応する特性値の範囲に関連づけられている画像形成条件を選択する。【選択図】図１
2018005083.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
記録材の種類と当該記録材の特性を示す特性値の範囲とを対応付けて記憶する第一記憶手段と、
記録材の種類または特性値の範囲と画像形成条件とを対応付けて記憶する第二記憶手段と、
記録材の種類を指定する指定手段と、
記録材を収納する収納手段と、
前記収納手段から記録材を供給する供給手段と、
前記供給手段により供給された記録材の特性値を検知する検知手段と、
前記指定手段により指定された記録材の種類に対応付けられている特性値の範囲を前記第一記憶手段から取得する取得手段と、
前記検知手段により検知された特性値が前記取得手段により取得された特性値の範囲内にあるかどうかを判定する判定手段と、
前記検知手段により検知された特性値が前記取得手段により取得された特性値の範囲内にあれば、前記指定手段により指定された記録材の種類に対応付けられている前記画像形成条件を前記第二記憶手段から選択し、前記検知手段により検知された特性値が前記取得手段により取得された特性値の範囲内になければ、前記第一記憶手段において前記検知手段により検知された記録材の特性値に対応付けられている記録材の種類を特定し、特定された記録材の種類に対応付けられている前記画像形成条件を前記第二記憶手段から選択する選択手段と、
前記供給手段により供給された記録材に対して前記選択手段により選択された画像形成条件にしたがって画像を形成する画像形成手段と、
前記検知手段により検知された特性値が前記取得手段により取得された特性値の範囲内にあれば、前記検知手段により検知された一連の特性値を用いて、前記第一記憶手段において前記指定手段により指定された記録材の種類に対応付けられている特性値の範囲を更新する更新手段と
を有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記第一記憶手段は第一の種類と判定すべき特性値の範囲と第二の種類と判定すべき特性値の範囲とを記憶しており、
前記第二記憶手段は、第一の画像形成条件を選択すべき特性値の範囲と第二の画像形成条件を選択すべき特性値の範囲とを記憶しており、
前記選択手段は、前記指定手段により前記第一の種類が指定され、かつ、前記検知手段により検知された特性値が前記第一記憶手段において当該第一の種類に対応付けられている特性値の範囲内にあれば、前記第一の種類に対応付けられている当該特性値の範囲に対応する画像形成条件を前記第二記憶手段から選択することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記選択手段は、前記更新手段により前記第一記憶手段において記録材の種類に対応付けられる特性値の範囲が更新されると、前記更新手段により更新された特性値の範囲に対応する画像形成条件を前記第二記憶手段から選択することを特徴とする請求項１または２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記更新手段は、前記指定手段により指定された記録材の種類に対応付けられている特性値の範囲を、前記検知手段により検知された一連の特性値の平均値が当該特性値の中心となるように、更新することを特徴とする請求項１ないし３のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記更新手段は、前記指定手段により指定された記録材の種類に対応付けられている特性値の範囲の上限値を、前記検知手段により検知された一連の特性値の平均値に当該一連の特性値の標準偏差を加算することで決定することを特徴とする請求項４に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記更新手段は、前記指定手段により指定された記録材の種類に対応付けられている特性値の範囲の下限値を、前記検知手段により検知された一連の特性値の平均値から当該一連の特性値の標準偏差を減算することで決定することを特徴とする請求項４または５に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記特性値は記録材の坪量であることを特徴とする請求項１ないし６のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記特性値は記録材の表面性を表す値であることを特徴とする請求項１ないし６のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記特性値は、第一特性成分と第二特性成分とを有する二次元情報であることを特徴とする請求項１ないし６のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記画像形成手段は、トナー画像に熱を加えて前記記録材に定着させる定着手段を有し、
前記画像形成条件は前記定着手段の定着温度であることを特徴とする請求項１ないし９のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記選択手段は、前記記録材の種類に対応付けられる特性値の範囲に対応する複数の定着温度が存在する場合、前記複数の定着温度のうち最も高い定着温度を選択することを特徴とする請求項１０に記載の画像形成装置。
【請求項１２】
記録材の種類に対応する特性値の範囲を管理するサーバとネットワークを介して通信する通信手段と、
前記サーバに新しい記録材の種類とその特性値の範囲とが登録されると、前記通信手段を介して前記新しい記録材の種類とその特性値の範囲とをダウンロードとして前記第一記憶手段に追加する追加手段と
をさらに有することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項１３】
記録材の種類ごとの記録材の表面性の範囲と坪量の範囲とを記憶する第一記憶手段と、
画像形成条件ごとの記録材の表面性の範囲と坪量の範囲とを記憶する第二記憶手段と、
記録材の種類を指定する指定手段と、
記録材を収納する収納手段と、
前記収納手段から記録材を供給する供給手段と、
前記供給手段により供給された記録材の表面性と坪量とを検知する検知手段と、
前記指定手段により指定された記録材の種類に対応付けられている表面性の範囲と坪量の範囲とを前記第一記憶手段から取得する取得手段と、
前記検知手段により検知された表面性が前記取得手段により取得された表面性の範囲内にあり、かつ、前記検知手段により検知された坪量が前記取得手段により取得された坪量の範囲内にあるかどうかを判定する判定手段と、
前記検知手段により検知された表面性が前記取得手段により取得された表面性の範囲内にあり、かつ、前記検知手段により検知された坪量が前記取得手段により取得された坪量の範囲内にあれば、当該表面性の範囲と当該坪量の範囲とに対応する前記画像形成条件を前記第二記憶手段から選択し、前記検知手段により検知された表面性が前記取得手段により取得された表面性の範囲内でないか、または、前記検知手段により検知された坪量が前記取得手段により取得された坪量の範囲内でなければ、前記検知手段により検知された記録材の表面性と坪量とに対応する記録材の種類を特定し、特定された記録材の種類に対応付する前記画像形成条件を前記第二記憶手段から選択する選択手段と、
前記供給手段により供給された記録材に対して前記選択手段により選択された画像形成条件にしたがって画像を形成する画像形成手段と、
前記検知手段により検知された表面性が前記取得手段により取得された表面性の範囲内にあり、かつ、前記検知手段により検知された坪量が前記取得手段により取得された坪量の範囲内にあれば、前記検知手段により検知された一連の表面性と坪量とを用いて、前記第一記憶手段において前記指定手段により指定された記録材の種類に対応する表面性の範囲と坪量の範囲とを更新する更新手段と
を有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１４】
記録材の種類と当該記録材の特性を示す特性値の範囲とを対応付けて記憶する第一記憶手段と、
前記記録材の特性値を検知する検知手段と、
操作者により指定された記録材の種類に対応付けられている特性値の範囲を前記第一記憶手段から取得する取得手段と、
前記検知手段により検知された特性値が前記取得手段により取得された特性値の範囲内にあるかどうかを判定する判定手段と、
前記検知手段により検知された特性値が前記取得手段により取得された特性値の範囲内にあれば、前記検知手段により検知された一連の特性値を用いて、前記第一記憶手段において操作者により指定された記録材の種類に対応付けられている特性値の範囲を更新する更新手段と
を有することを特徴とする判別装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は記録材の判別装置と画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
記録材の種類は年々増加している。したがって、記録材の種類に応じて定着温度などの画像形成条件が適切に制御される必要がある。特許文献１によれば、記録材の表面を映像として読み取ることで、記録材の表面性（紙繊維の状態など）を特定し、表面性に応じて定着温度を制御することが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−１８２５１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、記録材の表面性などの特性値は、記録材の製造場所や製造ロットに応じてばらつくことがある。つまり、同一の銘柄の記録材であっても特性値が異なることがある。したがって、記録材の種類を精度よく判別するには記録材の種類を判別するための特性値の範囲を動的に更新することが必要となろう。そこで、本発明は、記録材の種類を判別するための特性値の範囲を動的に更新することで、記録材の種類に応じた画像形成条件を精度よく決定することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明によれば、たとえば、
記録材の種類と当該記録材の特性を示す特性値の範囲とを対応付けて記憶する第一記憶手段と、
記録材の種類または特性値の範囲と画像形成条件とを対応付けて記憶する第二記憶手段と、
記録材の種類を指定する指定手段と、
記録材を収納する収納手段と、
前記収納手段から記録材を供給する供給手段と、
前記供給手段により供給された記録材の特性値を検知する検知手段と、
前記指定手段により指定された記録材の種類に対応付けられている特性値の範囲を前記第一記憶手段から取得する取得手段と、
前記検知手段により検知された特性値が前記取得手段により取得された特性値の範囲内にあるかどうかを判定する判定手段と、
前記検知手段により検知された特性値が前記取得手段により取得された特性値の範囲内にあれば、前記指定手段により指定された記録材の種類に対応付けられている前記画像形成条件を前記第二記憶手段から選択し、前記検知手段により検知された特性値が前記取得手段により取得された特性値の範囲内になければ、前記第一記憶手段において前記検知手段により検知された記録材の特性値に対応付けられている記録材の種類を特定し、特定された記録材の種類に対応付けられている前記画像形成条件を前記第二記憶手段から選択する選択手段と、
前記供給手段により供給された記録材に対して前記選択手段により選択された画像形成条件にしたがって画像を形成する画像形成手段と、
前記検知手段により検知された特性値が前記取得手段により取得された特性値の範囲内にあれば、前記検知手段により検知された一連の特性値を用いて、前記第一記憶手段において前記指定手段により指定された記録材の種類に対応付けられている特性値の範囲を更新する更新手段と
を有することを特徴とする画像形成装置が提供される。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、記録材の種類を判別するための特性値の範囲が動的に更新されるため、記録材の種類に応じた画像形成条件を精度よく決定できるようになる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】画像形成装置を示す図
【図２】判別装置を示す図
【図３】ＣＰＵの機能を示す図
【図４】判別テーブルと選択テーブルの一例を示す図
【図５】更新処理を説明する図
【図６】判別処理と選択処理を示すフローチャート
【図７】ネットワークシステムを示す図
【図８】追加処理を示すフローチャート
【発明を実施するための形態】
【０００８】
＜画像形成装置＞
図１は電子写真方式の画像形成装置１を示している。給紙カセット２や給紙トレイ３は記録材Ｐを収納する収納手段である。給紙ローラ４ａ、４ｂは記録材Ｐを搬送路へ送り出して画像形成部１７に供給する供給手段である。搬送路には記録材Ｐを搬送する搬送ローラ対５やレジストローラ対６が設けられている。画像形成部１７には静電潜像やトナー画像を担持する感光ドラム１１が設けられている。帯電ローラ１２は感光ドラム１１の表面を一様に帯電させる。露光部１３は入力画像に対応した画像信号でレーザ光を変調し、レーザ光を偏向する。これによりレーザ光は感光ドラム１１の表面を走査し、静電潜像が形成される。現像ローラ１５はトナーを用いて静電潜像を現像し、トナー画像を形成する。転写ローラ１６は感光ドラム１１により搬送されてきたトナー画像を記録材Ｐに転写する。定着器２０は記録材Ｐを搬送しながら、記録材Ｐに転写されたトナー画像に熱と圧力を加え、記録材Ｐにトナー画像を定着させる。加圧ローラ２２は定着フィルム２４と当接するように付勢されている。定着ヒータ２３は円筒状の定着フィルム２４の内周面に当接しており、定着フィルム２４の定着温度を目標温度まで加熱する。排紙ローラ２９は、定着器２０によってトナー画像を定着された記録材Ｐを排紙する。
【０００９】
搬送路には記録材を判別する判別装置３０が設けられている。判別装置３０は記録材Ｐの特性値を検知し、特性値に応じて記録材の種類を判別する。なお、記録材の種類を判別する判別機能は制御部１０に搭載されていてもよい。記録材Ｐの種類を特徴づける特性値として、たとえば、坪量と表面性とがある。判別装置３０は、記録材Ｐの坪量を検知する坪量センサ３１と、記録材Ｐの表面性を検知する表面性センサ３２とを有している。坪量センサ３１は、超音波を発信する発信器３１１と超音波を受信する受信器３１２とを有している。
【００１０】
制御部１０は、判別装置３０だけでなく画像形成装置１の各部を制御するコントローラである。制御部１０はＣＰＵ３４と記憶装置３３を有している。ＣＰＵ３４は記憶装置３３に記憶されている制御プログラムを実行することで各種の機能を実現する。たとえば、ＣＰＵ３４は、判別装置３０により検知された記録材Ｐの特性値に基づき記録材Ｐの種類を特定する。また、ＣＰＵ３４は、記録材Ｐの種類に応じた画像形成条件を選択する。画像形成条件とは、定着器２０の定着温度、転写ローラ１６に印加される転写電圧または転写電流、記録材Ｐの搬送速度などである。ここでは、説明を簡潔化するために、記録材Ｐの種類にしたがって定着温度が選択される事例が説明されるが、他の画像形成条件も記録材Ｐの種類に応じて選択されうる。ＣＰＵ３４は、操作部４０の入力装置を通じて記録材Ｐの種類を操作者によって指定される。ＣＰＵ３４は、指定された種類と、判別装置３０により検知された特性値から特定された種類とが一致するかどうかを判定してもよい。不一致であれば、ＣＰＵ３４は、判別装置３０により検知された特性値から特定された種類に応じた画像形成条件を選択してもよい。不一致は、操作者の誤指定や、記録材Ｐの製造場所や製造ロットの違いによる特性値のばらつきに起因して発生する。なお、一致していれば、ＣＰＵ３４は、指定された種類に対応する画像形成条件を選択する。さらに、ＣＰＵ３４は、指定された種類と関連付けられている特性値の範囲を、判別装置３０により検知された特性値を用いて更新してもよい。これにより、記録材Ｐの製造場所や製造ロットに応じてより正確に記録材Ｐの種類が判別されるようになろう。また、より適切な画像形成条件が選択されるようになろう。なお、記録材Ｐの種類は、銘柄（製造メーカー、商品名など）などの識別情報を用いて指定されうる。
【００１１】
＜判別装置＞
図２（Ａ）は坪量センサ３１を示している。制御部１０が超音波の発信を指示すると、発信制御部３６は駆動信号を生成して発信器３１１に供給する。発信器３１１は、駆動信号にしたがって振動板を振動させ、超音波を発信する。超音波は記録材Ｐを通過する際に坪量に応じて減衰する。受信器３１２は受信した超音波に応じた検知信号を出力する。たとえば、坪量が小さい記録材Ｐ（薄紙）の場合は減衰が少ないため、受信器３１２が出力する検知信号のピーク値が大きくなる。反対に、坪量が大きい記録材Ｐ（厚紙）の場合は減衰が多いため、受信器３１２が出力する検知信号のピーク値が小さくなる。坪量検知部３７は、受信器３１２が出力する検知信号のピーク値の減衰率に基づき記録材Ｐの坪量を算出する。減衰率は、記録材Ｐが発信器３１１と受信器３１２との間にない状態で取得されたピーク値Ｐａと、記録材Ｐが発信器３１１と受信器３１２との間にある状態で取得されたピーク値Ｐｂとの比である。制御部１０は、記録材Ｐが発信器３１１と受信器３１２との間にない状態で超音波を発信器３１１に発信させ、受信器３１２に超音波を受信させて検知信号を出力させることで、ピーク値Ｐａを取得する。ピーク値Ｐａの取得は、記録材Ｐが坪量センサ３１に到着する直前に実行されてもよい。これにより、ピーク値Ｐａ、Ｐｂの測定環境がほぼ一致するため、ピーク値Ｐａ、Ｐｂの測定精度が向上しよう。
【００１２】
図２（Ｂ）は表面性センサ３２を示している。表面性センサ３２は、発光ダイオードなどの発光部３２１と、結像レンズなどの結像部３２２と、ＣＣＤセンサやＣＭＯＳセンサなどの撮像センサ３２３とを有している。発光部３２１は、記録材Ｐの表面に光を照射する。結像部３２２は、発光部３２１から照射され、記録材Ｐの表面で反射した反射光を、撮像センサ３２３の撮像面に結像させる。撮像センサ３２３は、結像部３２２により結像された光を撮像する。制御部１０は記録材Ｐが表面性センサ３２の設置位置まで搬送されてくると、発光制御部３８に発光部３２１の発光を指示する。発光制御部３８は発光指示にしたがって発光部３２１に駆動電流を供給する。発光部３２１は駆動電流によって発光し、記録材Ｐの表面に光を照射する。記録材Ｐに照射された光は、結像部３２２を介し、撮像センサ３２３にて撮像される。撮像センサ３２３が出力する画像信号は記録材Ｐの表面画像を示す画像信号であり、表面性検知部３９へ出力される。表面画像は、記録材Ｐの表面性（凹凸）によって変化する。たとえば、一般的にラフ紙と呼ばれるような凹凸が多い（表面性が粗い）記録材Ｐの表面画像は影の割合が多い表面画像となる。一方、コート紙と呼ばれる表面が比較的平滑な記録材Ｐの表面画像は影の少ない表面画像となる。表面性が平滑な記録材Ｐの電気的な抵抗値は比較的に低く、表面性の粗い記録材Ｐの電気的な抵抗値は比較的に高い。よって、表面性が平滑な記録材Ｐに必要となる転写電流は多く、表面性の粗い記録材Ｐに必要となる転写電流は少ない。制御部１０は、表面性の検知結果に応じて転写電流や転写電圧を調整することで、トナー画像を効率よく転写し、トナー画像の濃度の再現性を向上させる。表面性検知部３９は、表面画像に占める影の割合から記録材Ｐの表面性の特性値を算出し、制御部１０に出力する。
【００１３】
＜制御部＞
図３はＣＰＵ３４の機能を示している。これらの機能の一部またはすべてはＡＳＩＣやＦＰＧＡなどのハードウエアによって実現されてもよい。ＡＳＩＣは特定用途集積回路の略称である。ＦＰＧＡはフィールドプログラマブルゲートアレイの略称である。記憶装置３３や判別テーブル３３１は記録材Ｐの種類と記録材Ｐの特性値の範囲との関係を保持する第一記憶手段の一例である。判別テーブル３３１は、記録材Ｐの種類に対応する特性値の範囲を取得したり、特性値に対応する記録材Ｐの種類を特定したりするために使用される。取得部３４１は、操作部４０を通じて操作者により指定された記録材Ｐの種類に対応する特性値の範囲を判別テーブル３３１から取得する。判定部３４２は、判別装置３０により検知された特性値が取得部３４１により取得された特性値の範囲内にあるかどうかを判定する。つまり、判定部３４２は操作者により指定された種類と給紙された記録材Ｐの種類とが一致しているかどうか、つまり指定された種類が正しいかどうかを判定する。判別装置３０により検知された特性値が取得部３４１により取得された特性値の範囲内にあれば、操作者により指定された種類は正しいことがわかる。逆に、判別装置３０により検知された特性値が取得部３４１により取得された特性値の範囲内になければ、操作者により指定された種類は誤っていることがわかる。選択部３４３は、操作者により指定された種類が正しければ、指定された記録材Ｐの種類に対応する画像形成条件を選択テーブル３３２から選択する。一方、選択部３４３は、操作者により指定された種類が正しくなければ、判別テーブル３３１を参照し、判別装置３０により検知された特性値に対応する記録材Ｐの種類を特定する。さらに選択部３４３は、特定された記録材Ｐの種類に対応する画像形成条件を選択テーブル３３２から選択する。記憶装置３３や選択テーブル３３２は記録材Ｐの種類または特性値の範囲と画像形成条件とを関連付けて記憶する第二記憶手段の一例である。形成制御部３４５は、選択部３４３により選択された画像形成条件を画像形成部１７に設定し、画像形成部１７に画像を形成させる。更新部３４６は、判別テーブル３３１における特性値の範囲と記録材Ｐの種類との関係を更新する。更新部３４６は、操作者により指定された種類が正しければ、判別装置３０により検知された一連の特性値を用いて、操作者により指定された記録材Ｐの種類に対応付けられている特性値の範囲を更新する。一連の特性値は、たとえば、同一の種類のｎ枚の記録材Ｐについて判別装置３０により測定された最新のｎ個の特性値である。操作部４０は、記録材の種類を指定する指定手段の一例である。なお、操作部４０は、給紙口を指定する指定手段として機能してもよい。給紙口は、たとえば、給紙カセット２や給紙トレイ３などである。追加部３４７はオプションであり、新しい記録材Ｐの種類とその記録材Ｐの特性値との関係を判別テーブル３３１に追加する機能である。Ｉ／Ｆ部５０は、ネットワークを介してホストコンピュータやサーバと通信する通信装置である。判別部３４８は、記録材Ｐの種類が指定されなかったり、指定が誤っていたりしたときに、検知された特性値に基づき記録材Ｐの種類を判別する。たとえば、判別テーブル３３１において各種類にはそれぞれ特性値の範囲が関連付けられている。判別部３４８は、検知された特性値が含まれる特性値の範囲を判別テーブル３３１で探索し、見つかった特性値の範囲に関連づけられている種類を特定する。
【００１４】
＜判別テーブル＞
図４（Ａ）は判別テーブル３３１の概念を示している。ここでは特性値は、坪量成分と表面性成分とからなる二次元情報として定義されているが、坪量と表面性の一方のみが特性値として使用されてもよい。判別テーブル３３１には、第一の種類の記録材Ｐ１の特性値の範囲と、第二の種類の記録材Ｐ２の特性値の範囲とが登録されている。たとえば、操作部４０から記録材Ｐ１が指定され、かつ、判別装置３０により検知された特性値の座標が（ｘ１、ｙ１）であれば、指定された種類は正しい。これは、検知された特性値の座標が（ｘ１、ｙ１）が記録材Ｐ１の特性値の範囲内に存在しているからである。なお、操作部４０から記録材Ｐ２が指定され、かつ、判別装置３０により検知された特性値の座標が（ｘ１、ｙ１）であれば、指定された種類は誤っている。これは、検知された特性値の座標が（ｘ１、ｙ１）が記録材Ｐ２の特性値の範囲外に存在しているからである。このように、判別テーブル３３１には、記録材Ｐ１に対応した坪量の範囲と表面性の範囲とが登録されており、記録材Ｐ２に対応した坪量の範囲と表面性の範囲とが登録されている。
【００１５】
＜選択テーブル＞
図４（Ｂ）は選択テーブル３３２の概念を示している。選択テーブル３３２は定着温度Ｔ１〜Ｔ３のそれぞれに対応する特性値の範囲が登録されている。ここで、Ｔ１＞Ｔ２＞Ｔ３の関係があるものとする。記録材Ｐの種類が記録材Ｐ１に特定されると、判別テーブル３３１における記録材Ｐ１に対応する特性値の範囲が確定し、この特性値の範囲が選択テーブル３３２にマッピングされる。この例では、記録材Ｐ１に対応する定着温度は定着温度Ｔ１〜Ｔ３であることが判明する。選択部３４３は、複数の定着温度を候補として発見すると、最も高い定着温度Ｔ１を選択することで、定着不良を低減する。画像形成条件が搬送速度であり、複数の搬送速度Ｖ１、Ｖ２、Ｖ３が見つかった場合（ただし、Ｖ１＞Ｖ２＞Ｖ３）、選択部３４３は、最も遅い搬送速度Ｖ３を選択し、定着不良を低減する。なお、選択テーブル３３２と特性値の範囲とを用いてある種類に対応する画像形成条件が選択されると、選択部３４３は、種類を識別するための識別情報と画像形成条件とを関連付けて記憶装置３３に記憶してもよい。これにより、種類の識別情報から直接的に画像形成条件が決定されてもよい。なお、種類の識別情報と画像形成条件との関連付けは、たとえば、画像形成装置の工場出荷時などに予め決定されているものとする。
【００１６】
＜更新処理＞
図５（Ａ）は判別テーブル３３１の更新処理を示している。操作部４０から指定された記録材Ｐの種類が記録材Ｐ１であり、判別装置３０により検知された特性値も記録材Ｐ１の特性値の範囲内であれば、指定された種類は正しい。この場合に、更新部３４６は記録材Ｐ１に対応する特性値の範囲を更新する。たとえば、更新部３４６は、種類が正しいと判定されたときの特性値の統計値（例：平均値や標準偏差）を算出する。ここでは、種類が正しいと判定された記録材Ｐ１がｎ枚あったと仮定する。種類が正しいと判定されたときの坪量ｘ１〜ｘｎの平均値はｘａｖｅであり、坪量ｘ１〜ｘｎの標準偏差はｘｓｄである。標準偏差ｘｓｄは坪量ｘ１〜ｘｎの２乗和（Σｘｉ２）と、坪量ｘ１〜ｘｎの総和（Σｘｉ）とを用いて算出されてもよい。ｉは１からｎまでの整数である。なお、ＣＰＵ３４は、坪量ｘ１〜ｘｎ−１をすべて保持せずに、前回までの２乗和（Σｘｉ２）と総和（Σｘｉ）は記憶装置３３に保持させてもよい（ｉは１ないしｎ−１）。これにより少ないデータ数で今回の２乗和（Σｘｉ２）と総和（Σｘｉ）とが算出可能となる。種類が正しいと判定されたときの表面性ｙ１〜ｙｎの平均値はｙａｖｅであり、表面性ｙ１〜ｙｎの標準偏差はｙｓｄである。標準偏差ｙｓｄは表面性ｙ１〜ｙｎの２乗和（Σｙｉ２）と、表面性ｙ１〜ｙｎの総和（Σｙｉ）とを用いて算出されてもよい。これらを用いて更新部３４６は、記録材Ｐ１の特性値の範囲を更新する。録材Ｐ１の特性値の範囲の中心の座標は、（ｘａｖｅ，ｙａｖｅ）である。記録材Ｐ１に対応する坪量の範囲の下限値は、ｘａｖｅ−ｘｓｄである。記録材Ｐ１に対応する坪量の範囲の上限値は、ｘａｖｅ＋ｘｓｄである。記録材Ｐ１に対応する表面性の範囲の下限値は、ｙａｖｅ−ｙｓｄである。記録材Ｐ１に対応する表面性の範囲の上限値は、ｙａｖｅ＋ｙｓｄである。このように特性値の範囲を更新することで、記録材Ｐの製造場所の違いや製造ロットの違いに依存した特性値のばらつきが判別精度に与える影響が低減される。
【００１７】
図５（Ｂ）は更新された記録材Ｐ１の特性値の範囲と定着温度との関係を示している。記録材Ｐ１の特性値の範囲が更新されると、選択テーブル３３２における記録材Ｐ１に対応する定着温度も更新される。この例では、記録材Ｐ１に対応する定着温度はＴ２、Ｔ３であり、選択部３４３は、定着温度Ｔ２を選択する。
【００１８】
＜フローチャート＞
図６はＣＰＵ３４が実行する処理を示している。操作部４０を通じて画像形成が指示されるか、Ｉ／Ｆ部５０を介してプリントジョブを受信すると、ＣＰＵ３４は以下の処理を実行する。
【００１９】
Ｓ６０１でＣＰＵ３４は操作部４０やホストコンピュータを通じて操作者により記録材Ｐの種類が指定されているかどうかを判定する。記録材Ｐの種類が指定されていれば、ＣＰＵ３４はＳ６０２に進む。Ｓ６０２でＣＰＵ３４（取得部３４１）は指定された種類に対応する特性値の範囲を判別テーブル３３１から読み出し、判定部３４２にセットする。Ｓ６０３でＣＰＵ３４（形成制御部３４５）は指定された種類に対応する搬送速度で記録材Ｐの搬送を開始する。Ｓ６０４でＣＰＵ３４（判定部３４２）は判別装置３０を用いて記録材Ｐの特性値を検知する。Ｓ６０５でＣＰＵ３４（判定部３４２）は判別装置３０により検知された特性値が、操作者により指定された種類に対応する特性値の範囲内かどうかを判定する。検知された特性値が範囲内であれば、指定された種類は正しい種類であるため、ＣＰＵ３４はＳ６０６に進む。Ｓ６０６でＣＰＵ３４（選択部３４３）は、選択テーブル３３２を参照し、指定された種類に対応する画像形成条件を選択する。Ｓ６０７でＣＰＵ３４（形成制御部３４５）は、選択された画像形成条件を用いて記録材Ｐに画像を形成する。Ｓ６０８でＣＰＵ３４（更新部３４６）は、判別装置３０により検知された特性値を用いて統計値を算出し、統計値を用いて判別テーブル３３１を更新する。たとえば、更新部３４６は平均値と標準偏差を算出し、平均値と標準偏差を用いて、判別テーブル３３１を更新する。上述したように、指定された記録材Ｐに対応する特性値の範囲が更新される。Ｓ６０９でＣＰＵ３４（更新部３４６）は、算出された平均値と標準偏差を用いて、選択テーブル３３２を更新する。上述したように、選択テーブル３３２において、指定された記録材Ｐに対応する特性値の範囲が更新され、記録材Ｐに対応する画像形成条件が更新される。
【００２０】
一方、Ｓ６０５で検知された特性値が範囲内でなければ、指定された種類は正しい種類ではないため、ＣＰＵ３４はＳ６１０に進む。Ｓ６１０でＣＰＵ３４（判別部３４８）は、判別テーブル３３１を参照し、検知された特性値に対応する記録材Ｐの種類を判別する。Ｓ６１１でＣＰＵ３４（選択部３４３）は、選択テーブル３３２を参照し、判別された種類に対応する画像形成条件を選択する。Ｓ６１２でＣＰＵ３４（形成制御部３４５）は、選択された画像形成条件を用いて記録材Ｐに画像を形成する。
【００２１】
ところで、Ｓ６０１で種類の指定が無いと判定すると、ＣＰＵ３４はＳ６２０に進む。Ｓ６２０でＣＰＵ３４（形成制御部３４５）はデフォルトの搬送速度で記録材Ｐの搬送を開始する。デフォルトの搬送速度は、たとえば、最も頻繁に使用される普通紙の搬送速度である。Ｓ６２１でＣＰＵ３４（判定部３４２）は判別装置３０を用いて記録材Ｐの特性値を検知する。その後、ＣＰＵ３４はＳ６１０ないしＳ６１２を実行する。
【００２２】
このように本実施例によれば記録材Ｐの特性値に応じて判別テーブル３３１が更新される。つまり、記録材Ｐの種類を判別するための特性値の範囲が動的に更新されるため、精度よく、記録材Ｐの種類が判別されるようになる。また、選択テーブル３３２も更新されるため、画像形成条件が精度よく決定されるようになる。
【００２３】
＜追加処理＞
記録材Ｐの種類は年々増加している。したがって、新しい種類の記録材Ｐを操作者が購入して画像形成装置１に収納することもある。新しい種類の記録材Ｐに対応した画像形成条件が使用されれば、トナー画像の定着性が向上し、省電力化も達成されることがあろう。そこで、ＣＰＵ３４は、新しい種類の記録材Ｐの特性値の範囲を判別テーブル３３１や選択テーブル３３２に追加してもよい。ここでは、ネットワークを介した追加処理について説明される。
【００２４】
図７はネットワークシステムを示している。Ｉ／Ｆ部５０は、社内ＬＡＮや社外ＬＡＮ（インターネットなど）を介してサーバ７０に接続されている。サーバ７０は、画像形成装置１に対して判別テーブル３３１などを更新するための追加データ７１を保持しており、画像形成装置１に供給する。管理システム８０はネットワーク６０を介してサーバ７０に追加データ７１を格納（アップロード）する。たとえば、市場で新しい種類の記録材Ｐが発売されると、管理システム８０は記録材Ｐの種類（識別情報）とその特性値の範囲とを含む追加データ７１を作成し、サーバ７０に格納する。サーバ７０は、管理システム８０によって追加データ７１が格納されると、追加データ７１が格納されたことを示すメッセージを画像形成装置１に送信する。あるいは、サーバ７０は、画像形成装置１からメッセージを要求されると、追加データ７１が格納されているか否かを示すメッセージを画像形成装置１に送信する。ＣＰＵ３４は、画像形成装置１の電源がオンされたときや、１週間ごとなどの一定期間ごとに、サーバ７０に要求を送信してもよい。
【００２５】
図８はＣＰＵ３４が実行する追加処理を示すフローチャートである。Ｓ８０１でＣＰＵ３４（追加部３４７）は、サーバ７０から追加データ７１が存在することを示すメッセージを受信したかどうかを判定する。追加部３４７はＩ／Ｆ部５０を介してメッセージを要求しても良いし、サーバ７０が自発的に送信するメッセージを受信してもよい。追加データ７１が存在しなければ、ＣＰＵ３４は、追加処理を終了する。一方で、追加データ７１が存在すればＣＰＵ３４はＳ８０２に進む。
【００２６】
Ｓ８０２でＣＰＵ３４（追加部３４７）は、サーバ７０から追加データ７１を受信（ダウンロード）する。Ｉ／Ｆ部５０は記録材Ｐの種類に対応する特性値の範囲を管理するサーバ７０とネットワーク６０を介して通信する通信手段として機能する。Ｓ８０３でＣＰＵ３４（追加部３４７）は、追加データ７１が既存の種類に対応する特性値の範囲を示すデータであるかどうかを判定する。追加データ７１には、種類を示す識別情報が含まれているものとする。また、判別テーブル３３１や選択テーブル３３２にも種類を示す識別情報が含まれているものとする。よって、追加部３４７は、追加データ７１の識別情報が判別テーブル３３１や選択テーブル３３２に含まれているかどうかに基づき、追加データ７１が既存の種類のためのデータかどうかを判定してもよい。追加データ７１が既存の種類のためのデータであれば、ＣＰＵ３４はＳ８０４に進む。
【００２７】
Ｓ８０４でＣＰＵ３４（追加部３４７）は、受信した追加データ７１に含まれている特性値の範囲を示すデータを判別テーブル３３１や選択テーブル３３２に書き込むことで、データの更新を実行する。Ｓ８０５でＣＰＵ３４（追加部３４７）は、データの更新が完了したことを示す完了メッセージをサーバ７０に送信する。
【００２８】
一方、Ｓ８０３で追加データ７１が既存の種類のためのデータでなければ、ＣＰＵ３４はＳ８１０に進む。Ｓ８１０でＣＰＵ３４（追加部３４７）は、受信した追加データ７１を格納するための記憶装置３３内のアドレスを割り当てる。Ｓ８１１でＣＰＵ３４（追加部３４７）は、割り当てたアドレスに追加データ７１を格納する。これにより、判別テーブル３３１や選択テーブル３３２が更新される。その後、ＣＰＵ３４はＳ８０５に進む。
【００２９】
＜まとめ＞
上述したように、判定部３４２は、判別装置３０により検知された特性値が操作者により指定された種類に対応する特性値の範囲内にあるかどうかを判定する。更新部３４６は、検知された特性値が範囲内にあれば、検知された一連の特性値を用いて、判別テーブル３３１において指定された記録材Ｐの種類に対応付けられている特性値の範囲を更新する。同一銘柄の記録材Ｐであっても、製造場所や製造ロットの違いにより、特性値が異なることがある。したがって、記録材Ｐの種類に対応する特性値の範囲を動的に更新することで記録材Ｐの判別精度が向上しよう。その結果、記録材Ｐに適した画像形成条件の選択精度も向上しよう。
【００３０】
図４（Ａ）や図５（Ａ）を用いて説明したように、判別テーブル３３１は第一の種類と判定すべき特性値の範囲と第二の種類と判定すべき特性値の範囲とを記憶している。図４（Ｂ）や図５（Ｂ）を用いて説明したように、選択テーブル３３２は、第一の画像形成条件を選択すべき特性値の範囲と第二の画像形成条件を選択すべき特性値の範囲とを実質的に記憶している。選択部３４３は、第一の種類が指定され、かつ、検知された特性値が判別テーブル３３１で当該第一の種類に対応付けられている特性値の範囲内にあれば、第一の種類に対応する特性値の範囲に関連づけられている画像形成条件を選択テーブル３３２から選択する。これにより、指定された種類に適した画像形成条件が精度よく選択される。
【００３１】
図５（Ｂ）を用いて説明したように、更新部３４６により判別テーブル３３１において記録材Ｐの種類に対応付けられる特性値の範囲が更新されることがある。この場合に選択部３４３は、更新された特性値の範囲に対応する画像形成条件を選択テーブル３３２から選択する。これにより、精度よく、画像形成条件が選択されるようになろう。
【００３２】
図５（Ａ）を用いて説明したように、更新部３４６は、操作部４０などにより指定された記録材Ｐの種類に対応付けられている特性値の範囲を、判別装置３０により検知された一連の特性値の平均値が当該特性値の中心となるように、更新してもよい。これにより精度よく記録材Ｐの種別を判別できるようになろう。更新部３４６は、操作部４０などにより指定された記録材Ｐの種類に対応付けられている特性値の範囲の上限値を、検知された一連の特性値の平均値に当該一連の特性値の標準偏差を加算することで決定してもよい。更新部３４６は、操作部４０などにより指定された記録材Ｐの種類に対応付けられている特性値の範囲の下限値を、検知された一連の特性値の平均値から当該一連の特性値の標準偏差を減算することで決定してもよい。このような統計処理を適用することで、記録材Ｐの判別精度が向上しよう。
【００３３】
記録材Ｐの特性値は記録材Ｐの坪量であってもよいし、記録材Ｐの表面性を表す値であってもよい。また、特性値は、第一特性成分（例：坪量）と第二特性成分（表面性）とを有する二次元情報であってもよい。複数の成分からなる特性値を用いればさらに記録材Ｐの判別精度が向上し、画像形成条件の選択精度も向上しよう。なお、画像形成条件は定着温度、転写電圧、転写電流、搬送速度などであってもよい。図４（Ｂ）や図５（Ｂ）で説明したように、選択部３４３は、記録材Ｐの種類に対応した特性値の範囲に対応する複数の定着温度が存在する場合、複数の定着温度のうち最も高い定着温度を選択してもよい。これにより定着不良などが低減されよう。
【００３４】
追加部３４７は、サーバ７０に新しい記録材Ｐの種類とその特性値の範囲とが登録されると、Ｉ／Ｆ部５０を介して新しい記録材Ｐの種類とその特性値の範囲とをダウンロードとして判別テーブル３３１に追加する。これにより新しい種類の記録材Ｐにつても種類の判別精度と画像形成条件の選択精度とが向上しよう。
【００３５】
なお、判別装置３０は画像形成装置１から独立して提供されてもよい。この場合に、制御部１０は判別装置３０内に設置される。たとえば、取得部３４１、判定部３４２および更新部３４６は判別装置３０に設けられたＣＰＵ３４によって実現されることになろう。
【符号の説明】
【００３６】
１７‥画像形成部、４０‥操作部、２‥給紙カセット、４ａ‥給紙ローラ、３３１‥判別テーブル、３３２‥選択テーブル、３４１‥判定部、３４２‥判定部、３４３‥選択部、３４５‥形成制御部、３４６‥更新部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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