(57)【要約】【課題】近赤外線センサの検出機能を確保しながら、意匠性の向上を図る。【解決手段】近赤外線センサ用カバー２０Ａは板状をなし、車両１０において、近赤外線センサ１１から送信される近赤外線ＩＲ１の送信方向の前方に配置される。近赤外線センサ用カバー２０Ａの厚み方向における少なくとも主要部（図１では全部）は、有色半透明のカバー本体２１によって構成される。近赤外線センサ用カバー２０Ａ（カバー本体２１）における近赤外線の光線透過率は８０％以上であり、かつ可視光の光線透過率は７０％以下である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両において、近赤外線センサから送信される近赤外線の送信方向の前方に配置される板状の近赤外線センサ用カバーであり、
厚み方向における少なくとも一部が有色半透明をなしており、近赤外線の光線透過率が８０％以上であり、かつ可視光の光線透過率が７０％以下である近赤外線センサ用カバー。
【請求項２】
厚み方向における少なくとも主要部がカバー本体により構成された近赤外線センサ用カバーであり、
前記カバー本体の全体は有色半透明をなし、前記カバー本体における近赤外線の光線透過率が８０％以上であり、かつ可視光の光線透過率が７０％以下である請求項１に記載の近赤外線センサ用カバー。
【請求項３】
前記カバー本体は、前記近赤外線センサから遠い側の表面と、同近赤外線センサに近い側の裏面とを有し、
前記カバー本体の全体は、そのカバー本体の厚みが前記表面及び前記裏面に沿う方向に徐々に変化する形状に形成されている請求項２に記載の近赤外線センサ用カバー。
【請求項４】
厚み方向における主要部が、透明のカバー本体により構成された近赤外線センサ用カバーであり、
前記カバー本体は、前記近赤外線センサから遠い側の表面と、同近赤外線センサに近い側の裏面とを有し、
前記カバー本体の前記表面及び前記裏面の少なくとも一方には有色半透明層が積層されており、
前記カバー本体に前記有色半透明層の積層されたものにおける近赤外線の光線透過率が８０％以上であり、かつ可視光の光線透過率が７０％以下である請求項１に記載の近赤外線センサ用カバー。
【請求項５】
前記カバー本体は、前記近赤外線センサから遠い側の表面と、同近赤外線センサに近い側の裏面とを有し、
前記表面は平面により構成され、
前記裏面の一部は、前記表面に対し傾斜することで、同表面との間隔が同表面に沿う方向に徐々に変化する第１の平面と、前記表面に対し前記第１の平面とは逆の関係となるように傾斜することで、前記表面との間隔が同表面に沿う方向に対し徐々に変化する第２の平面とにより構成されており、
前記第１の平面と前記第２の平面とが尖った状態で交差している請求項２又は４に記載の近赤外線センサ用カバー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、近赤外線センサから送信される近赤外線の送信方向の前方に配置される近赤外線センサ用カバーに関する。
【背景技術】
【０００２】
車両の分野では、近赤外線センサから近赤外線を車両前方へ向けて送信し、先行車両、歩行者等を含む前方障害物に当たって反射された近赤外線を受信することで、前方障害物との距離や相対速度を検出する技術の開発が進められている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−２０９１１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、近赤外線センサがむき出しの状態で車両に取付けられると、車両の前方からは近赤外線センサが直接見えてしまう。このことが原因で、近赤外線センサ自体はもちろんのこと、車両において近赤外線センサ周辺の見栄えが損なわれ、意匠性の点で改良の余地が残されている。
【０００５】
本発明は、このような実情に鑑みてなされたものであって、その目的は、近赤外線センサの検出機能を確保しながら、意匠性の向上を図ることのできる近赤外線センサ用カバーを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決する近赤外線センサ用カバーは、車両において、近赤外線センサから送信される近赤外線の送信方向の前方に配置される板状の近赤外線センサ用カバーであり、厚み方向における少なくとも一部が有色半透明をなしており、近赤外線の光線透過率が８０％以上であり、かつ可視光の光線透過率が７０％以下である。
【０００７】
上記の構成によれば、厚み方向における少なくとも一部が有色半透明をなし、かつ可視光の光線透過率が７０％以下である近赤外線センサ用カバーは、近赤外線センサから送信される近赤外線の送信方向の前方に位置することで、近赤外線センサを隠す機能を発揮する。そのため、近赤外線センサ用カバーを見た場合、その奥に位置する近赤外線センサは見えにくい。従って、近赤外線センサ用カバーが用いられず、近赤外線センサがむき出しの状態で車両に取付けられる場合に比べて、見栄えをよくすることが可能となる。
【０００８】
また、近赤外線センサから近赤外線が送信されると、その近赤外線は、送信方向前方に配置された近赤外線センサ用カバーを透過する。この近赤外線は、障害物に当たって反射された後、再び近赤外線センサ用カバーを透過し、近赤外線センサによって受信される。この近赤外線センサ用カバーは、近赤外線の光線透過率が８０％以上であるため、近赤外線の透過の妨げとなりにくい。そのため、近赤外線センサは、車両と障害物との距離や相対速度を検出する機能を発揮しやすい。
【０００９】
上記近赤外線センサ用カバーにおいて、厚み方向における少なくとも主要部がカバー本体により構成された近赤外線センサ用カバーであり、前記カバー本体の全体は有色半透明をなし、前記カバー本体における近赤外線の光線透過率が８０％以上であり、かつ可視光の光線透過率が７０％以下であることが好ましい。
【００１０】
上記の構成によれば、近赤外線センサ用カバーの厚み方向における少なくとも主要部を構成するカバー本体は、近赤外線センサを隠す機能を発揮し、近赤外線センサを見えにくくする。そのため、近赤外線センサの見栄えが、むき出しの状態で車両に取付けられた場合よりもよくなる。
【００１１】
また、上記カバー本体は、近赤外線センサから送信された近赤外線や、障害物に当たって反射された近赤外線の透過を妨げにくい。そのため、近赤外線センサは検出機能を発揮しやすい。
【００１２】
上記近赤外線センサ用カバーにおいて、前記カバー本体は、前記近赤外線センサから遠い側の表面と、同近赤外線センサに近い側の裏面とを有し、前記カバー本体の全体は、そのカバー本体の厚みが前記表面及び前記裏面に沿う方向に徐々に変化する形状に形成されていることが好ましい。
【００１３】
上記の構成によれば、有色半透明をなすカバー本体では、その厚みによって色の濃さが異なる。厚みの大きな部分では、厚みの小さな部分よりも濃色となる。そのため、カバー本体の厚みが均一であって、色の濃さが、そのカバー本体のどの箇所でも一定である場合に比べ、カバー本体の意匠が変化に富んだものとなる。
【００１４】
しかも、カバー本体の厚みは、そのカバー本体の表面及び裏面に沿う方向に徐々に変化することから、色の濃さは、上記表面及び裏面に沿う方向に連続した階調で変化する。そのため、色の濃淡が急激に変化する場合に比べ、濃淡の変化がより自然なものとなる。
【００１５】
上記近赤外線センサ用カバーにおいて、厚み方向における主要部が、透明のカバー本体により構成された近赤外線センサ用カバーであり、前記カバー本体は、前記近赤外線センサから遠い側の表面と、同近赤外線センサに近い側の裏面とを有し、前記カバー本体の前記表面及び前記裏面の少なくとも一方には有色半透明層が積層されており、前記カバー本体に前記有色半透明層の積層されたものにおける近赤外線の光線透過率が８０％以上であり、かつ可視光の光線透過率が７０％以下であることが好ましい。
【００１６】
上記の構成によれば、近赤外線センサ用カバーの厚み方向における主要部を構成する透明のカバー本体と、その表面及び裏面の少なくとも一方に積層された有色半透明層とが、近赤外線センサを隠す機能を発揮し、近赤外線センサを見えにくくするため、見栄えがよくなる。
【００１７】
また、上記カバー本体及び有色半透明層は、近赤外線センサから送信された近赤外線や、障害物に当たって反射された近赤外線の透過を妨げにくい。そのため、近赤外線センサは、車両と障害物との距離や相対速度を検出する機能を発揮しやすい。
【００１８】
上記近赤外線センサ用カバーにおいて、前記カバー本体は、前記近赤外線センサから遠い側の表面と、同近赤外線センサに近い側の裏面とを有し、前記表面は平面により構成され、前記裏面の一部は、前記表面に対し傾斜することで、同表面との間隔が同表面に沿う方向に徐々に変化する第１の平面と、前記表面に対し前記第１の平面とは逆の関係となるように傾斜することで、前記表面との間隔が同表面に沿う方向に対し徐々に変化する第２の平面とにより構成されており、前記第１の平面と前記第２の平面とが尖った状態で交差していることが好ましい。
【００１９】
上記の構成によれば、カバー本体に表面側から入射した可視光の一部は、裏面に当たって反射されるところ、第１の平面と第２の平面とでは反射の態様が異なる。そのため、近赤外線センサ用カバーを見た場合、第１の平面と第２の平面とでは見え方が異なり、カバー本体の意匠が変化に富んだものとなる。
【００２０】
特に、第１の平面と第２の平面とが尖った状態で交差している箇所は、線のように見える。従って、この箇所の位置、延びる方向、長さ等を工夫することで、近赤外線センサ用カバーの意匠を変化に富んだものにすることが可能である。
【発明の効果】
【００２１】
上記近赤外線センサ用カバーによれば、近赤外線センサの検出機能を確保しながら、意匠性の向上を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】第１実施形態における近赤外線センサ用カバーを近赤外線センサとともに示す側断面図。
【図２】第２実施形態における近赤外線センサ用カバーを近赤外線センサとともに示す側断面図。
【図３】第３実施形態における近赤外線センサ用カバーの部分側断面図。
【図４】第４実施形態における近赤外線センサ用カバーを近赤外線センサとともに示す側断面図。
【図５】第５実施形態における近赤外線センサ用カバーを近赤外線センサとともに示す側断面図。
【図６】第６実施形態における近赤外線センサ用カバーを、反射抑制層の形成された収容ケース及び近赤外線センサとともに示す側断面図。
【図７】第７実施形態における近赤外線センサ用カバーを近赤外線センサとともに示す側断面図。
【図８】第８実施形態における近赤外線センサ用カバーを近赤外線センサとともに示す側断面図。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
（第１実施形態）
以下、近赤外線センサ用カバーの第１実施形態について、図１を参照して説明する。
車両１０の前部であって、車幅方向両側部には、近赤外線センサ１１がそれぞれ取付けられている。該当する取付け箇所としては、例えば、フロントロアグリルの車幅方向両側部、フロントバンパの車幅方向両側部、一対のフォグランプのそれぞれの近傍等が挙げられる。
【００２４】
各近赤外線センサ１１は、近赤外線レーダ装置の一部を構成する部品であり、近赤外線ＩＲ１を車両１０の前方へ向けて送信し、かつ先行車両、歩行者等を含む前方障害物に当たって反射された近赤外線ＩＲ２を受信することで、前方障害物との距離や相対速度を検出する。検出結果は、衝突被害軽減制御、誤発進抑制制御等に用いられる。衝突被害軽減制御は、車両１０と前方障害物との衝突の可能性があると判断された場合に、ブレーキを作動させることで、衝突による被害を軽減するための制御である。誤発進抑制制御は、車両１０の停車中に前方障害物が存在する状況において、アクセルペダルが一定以上踏み込まれた場合に、エンジンの出力を抑制して車両１０の急発進を抑制するための制御である。
【００２５】
赤外線は、電磁波の一種であり、可視光の波長（０．３６μｍ〜０．８３μｍ）よりも長い波長を有する。近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２は、赤外線の中で最も短い波長（０．８３μｍ〜３μｍ）を有している。
【００２６】
上記近赤外線レーダ装置と類似した機能を有するものとして、車両１０の前方を走行する先行車両との車間距離を検出するミリ波レーダ装置がある。ミリ波レーダ装置は、車両１０の前方の所定の角度範囲へ向けてミリ波を発し、送信波と受信波との時間差や受信波の強度等から、先行車両との車間距離や相対速度を検出する。
【００２７】
各近赤外線レーダ装置における近赤外線センサ１１は、上記ミリ波レーダ装置よりも広い角度範囲へ向けて近赤外線ＩＲ１を発する。また、近赤外線センサ１１はミリ波レーダよりも近い距離離れた前方障害物を検出対象とする。
【００２８】
車両１０において、各近赤外線センサ１１から送信される近赤外線ＩＲ１の送信方向の前方近傍には、板状をなす近赤外線センサ用カバー（以下「カバー２０Ａ」という）が配置されていて、これが、車両１０におけるラジエータグリル、リーンホースメント等の強度部材に取付けられている。近赤外線センサ１１毎のカバー２０Ａは共通の構成を有している。
【００２９】
各カバー２０Ａの厚み方向における少なくとも主要部は、カバー本体２１によって構成されている。第１実施形態では、各カバー２０Ａの厚み方向における全体が、カバー本体２１によって構成されている。各カバー本体２１は、透明な樹脂材料、例えば、ＰＣ（ポリカーボネート）、ＰＭＭＡ（ポリメタクリル酸メチル）、ＣＯＰ（シクロオレフィンポリマー）等を主成分とした材着樹脂材料によって形成されている。材着樹脂材料は、顔料等の着色材を上記樹脂材料に混合、あるいは光輝材を着色材とともに樹脂材料に混合することにより、樹脂自体を着色した材料である。こうして構成された各カバー本体２１の全体は有色半透明をなしている。各カバー本体２１における近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２の光線透過率は８０％以上であり、かつ可視光の光線透過率は７０％以下である。
【００３０】
各カバー本体２１は、近赤外線センサ１１から遠い側の表面２２と、同近赤外線センサ１１に近い側の裏面２３とを有している。カバー本体２１の全体は、表面２２と裏面２３との間隔である厚みＴが、それらの表面２２及び裏面２３に沿う方向（図１では略上下方向）に徐々に変化する形状に形成されている。第１実施形態では、表面２２が平面によって構成され、裏面２３が凹状の曲面によって構成されている。この構成により、各カバー本体２１の厚みＴは、上下方向の中間部分で最小となり、この中間部分から上方及び下方へ離れるほど徐々に大きくなる。
【００３１】
次に、上記のように構成された第１実施形態の作用及び効果について説明する。
有色半透明をなし、かつ可視光の光線透過率が７０％以下である各カバー２０Ａは、近赤外線センサ１１から送信される近赤外線ＩＲ１の送信方向の前方に位置することで、近赤外線センサ１１を隠す機能を発揮する。この機能は、第１実施形態では、各カバー２０Ａを構成するカバー本体２１によって発揮される。
【００３２】
そのため、各カバー２０Ａを車両１０の前方から見た場合、その有色半透明をなすカバー２０Ａ（カバー本体２１）の奥に位置する近赤外線センサ１１は見えにくい。従って、各カバー２０Ａが用いられず、各近赤外線センサ１１がむき出しの状態で車両１０に取付けられて、これらの近赤外線センサ１１が直接見える場合に比べて、見栄えをよくして、意匠性を向上させることができる。
【００３３】
また、有色半透明をなす各カバー本体２１では、その厚みによって色の濃さが異なる。厚みＴの大きな部分では、厚みＴの小さな部分よりも濃色となる。そのため、各カバー本体２１の厚みＴが均一であって、色の濃さが、そのカバー本体２１のどの箇所でも一定である場合に比べ、カバー本体２１の意匠が変化に富んだものとなる。
【００３４】
しかも、各カバー本体２１の厚みＴは、そのカバー本体２１の表面２２及び裏面２３に沿う方向に徐々に変化することから、色の濃さは、それらの表面２２及び裏面２３に沿う方向に連続した階調で変化する。そのため、色の濃淡が急激に変化する場合に比べ、濃淡の変化がより自然なものとなる。
【００３５】
また、各カバー２０Ａによって各近赤外線センサ１１が車両１０の前方から覆われることで、それらの近赤外線センサ１１が保護される。この保護により、各近赤外線センサ１１に傷が付くことが抑制される。また、太陽光、風雨、温度変化等が原因で、各近赤外線センサ１１が変質したり、劣化したりすることが抑制される。
【００３６】
ところで、各近赤外線センサ１１から近赤外線ＩＲ１が送信されると、その近赤外線ＩＲ１は、各カバー２０Ａのカバー本体２１を透過する。この近赤外線ＩＲ１は、前方障害物に当たって反射される。反射された近赤外線ＩＲ２は、再びカバー本体２１を透過し、近赤外線センサ１１によって受信される。各カバー本体２１における近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２の光線透過率は８０％以上であるため、これらのカバー本体２１は、送信及び反射された近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２が透過する際の妨げとなりにくい。近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２のうち、各カバー本体２１によって減衰される量を許容範囲にとどめることができる。そのため、各近赤外線センサ１１に、車両１０と前方障害物との距離や相対速度を検出する機能を適正に発揮させることができる。
【００３７】
（第２実施形態）
次に、近赤外線センサ用カバーの第２実施形態について、図２を参照して説明する。
第２実施形態では、各近赤外線センサ用カバー（以下「カバー２０Ｂ」という）の主要部が、カバー本体２４によって構成されている。各カバー本体２４は、ＰＣ、ＰＭＭＡ、ＣＯＰ等の透明な樹脂材料によって形成されていて、無色透明をなしている。この点で、第２実施形態は、各カバー本体２１が材着樹脂材料によって形成されていて有色半透明をなしている第１実施形態と異なる。
【００３８】
各カバー本体２４は、各近赤外線センサ１１から遠い側の表面２５と、同近赤外線センサ１１に近い側の裏面２６とを有している。各カバー本体２４の裏面２６には、同裏面２６に沿う方向のどの箇所でも濃さが均一となるように着色された有色半透明層２７が積層されている。有色半透明層２７は、裏面２６に印刷を施すことによって、又は裏面２６にフィルムを貼ることによって形成されている。
【００３９】
そして、各カバー本体２４に上記有色半透明層２７を積層してなる各カバー２０Ｂにおける近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２の光線透過率は８０％以上であり、かつ可視光の光線透過率は７０％以下である。
【００４０】
上記以外の構成は第１実施形態と同様である。そのため、第１実施形態で説明したものと同様の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
従って、第２実施形態によれば、各カバー２０Ｂの厚み方向における主要部を構成するカバー本体２４と、その裏面２６に積層された有色半透明層２７とが、各近赤外線センサ１１を隠す機能を発揮し、その近赤外線センサ１１を見えにくくするため、見栄えがよくなる。
【００４１】
また、上記カバー本体２４及び有色半透明層２７は、近赤外線センサ１１から送信された近赤外線ＩＲ１や、前方障害物に当たって反射された近赤外線ＩＲ２の透過を妨げにくい。そのため、各近赤外線センサ１１は検出機能を発揮しやすい。
【００４２】
ただし、各カバー本体２４の厚みＴは、そのカバー本体２４の表面２５及び裏面２６に沿う方向に徐々に変化するものの、各カバー本体２４は、どの箇所でも無色透明である。各カバー２０Ｂの色を決定するのは、専ら、どの箇所でも濃さの均一な有色半透明層２７である。そのため、第２実施形態は第１実施形態とは異なり、各カバー本体２４の厚みＴによって色の濃さを異ならせる効果は得られにくい。
【００４３】
（第３実施形態）
次に、近赤外線センサ用カバーの第３実施形態について、図３を参照して説明する。
第３実施形態では、各近赤外線センサ用カバー（以下「カバー２０Ｃ」という）の厚み方向における全体が有色半透明のカバー本体２８によって構成されている。各カバー本体２８は、平面からなり、かつ各近赤外線センサ１１から遠い側の表面２９と、同近赤外線センサ１１に近い側の裏面３０とを有している。
【００４４】
第３実施形態では、裏面３０の一部が、表面２９に対し傾斜する第１の平面３１と、表面２９に対し上記第１の平面３１とは逆の関係となるように傾斜する第２の平面３２とによって構成されている。より詳しくは、第１の平面３１は、表面２９との間隔（厚みＴ）が、下側ほど徐々に大きくなるように、表面２９に対し傾斜した状態で形成されている。第２の平面３２は、表面２９との間隔（厚みＴ）が、下側ほど徐々に小さくなるように、表面２９に対し、第１の平面３１とは反対方向へ傾斜した状態で形成されている。これらの第１の平面３１及び第２の平面３２により、カバー本体２８の一部には、後方へ突出し、かつ後端の尖った突部３３が形成されている。表現を変えると、突部３３の後端では、第１の平面３１及び第２の平面３２が尖った状態で交差している。
【００４５】
なお、第１の平面３１の表面２９となす角度は、第２の平面３２の表面２９となす角度と同じであってもよいし、異なっていてもよい。
そして、カバー本体２８の裏面３０の一部を、上記第１の平面３１及び第２の平面３２によって構成してなる各カバー２０Ｃにおける近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２の光線透過率は８０％以上であり、かつ可視光の光線透過率は７０％以下である。
【００４６】
上記以外の構成は第１実施形態と同様である。そのため、第１実施形態で説明したものと同様の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
従って、第３実施形態によれば、第１実施形態と同様に、有色半透明であり、かつ可視光の光線透過率が７０％以下である各カバー本体２８により、その奥の近赤外線センサ１１を見えにくくして見栄えをよくし、意匠性を向上させることができる。また、近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２の光線透過率が８０％以上である各カバー本体２８により、近赤外線センサ１１に検出機能を適正に発揮させることができる。
【００４７】
そのほかにも、第３実施形態によれば、各カバー本体２８に表面２９側から入射した可視光の一部は、裏面３０に当たって反射されるところ、第１の平面３１と第２の平面３２とでは反射の態様が異なる。そのため、各カバー２０Ｃを車両１０の前方から見た場合、第１の平面３１と第２の平面３２とでは見え方が異なり、同カバー２０Ｃの意匠が変化に富んだものとなる。
【００４８】
特に、第１の平面３１と第２の平面３２とが尖った状態で交差している箇所（図３において一点鎖線の枠で囲まれた箇所）は、線のように見える。従って、この箇所の位置、延びる方向、長さ等を工夫することで、格子状の柄を表現する等、カバー２０Ｃの意匠を変化に富んだものにすることができる。
【００４９】
（第４実施形態）
次に、近赤外線センサ用カバーの第４実施形態について、図４を参照して説明する。
第４実施形態の各近赤外線センサ用カバー（以下単に「カバー２０Ｄ」という）は、第１実施形態の構成に加え、有色半透明なカバー本体２１の表面２２に積層され、かつ通電により発熱する加熱層３４を備えている。
【００５０】
加熱層３４としては、可視光を透過しにくく、かつ近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２を透過しやすいものが用いられている。例えば、フィルム状のＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）やＰＥＮ（ポリエチレンナフタレート）等の高分子基材の上に、ＩＴＯ（酸化インジウムスズ）、酸化スズ等の酸化金属系導電性素材からなる透明導電膜をスパッタリング等で成膜したものが加熱層３４として用いられている。こうした構成の加熱層３４としては、発熱したときに、表面２２に沿う方向における温度分布が均一となるものが望ましい。
【００５１】
そして、カバー本体２１の表面２２に上記加熱層３４を積層してなる各カバー２０Ｄにおける近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２の光線透過率は８０％以上であり、かつ可視光の光線透過率は７０％以下である。
【００５２】
上記以外の構成は第１実施形態と同様である。そのため、第１実施形態で説明したものと同様の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
従って、第４実施形態によると、第１実施形態と同様の作用及び効果が得られる。そのほかにも、第４実施形態によれば、各近赤外線センサ１１から送信された近赤外線ＩＲ１や、前方障害物に当たって反射された近赤外線ＩＲ２は、各カバー２０Ｄを透過する。この際、透明な加熱層３４は、近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２の透過の妨げとなりにくい。
【００５３】
また、降雪時には、加熱層３４の透明導電膜に通電してこれを発熱させることで、各カバー２０Ｄの表面に雪が付着するのを抑制したり、付着した雪を溶かしたりすることができる。
【００５４】
特に、第４実施形態では、加熱層３４が各カバー２０Ｄの最前部に位置しているため、加熱層３４の発した熱が各カバー２０Ｄの表面に付着した雪に伝わりやすい。そのため、付着した雪を加熱層３４の熱によって効率よく溶かすことができる。
【００５５】
（第５実施形態）
次に、近赤外線センサ用カバーの第５実施形態について、図５を参照して説明する。
第５実施形態の各近赤外線センサ用カバー（以下「カバー２０Ｅ」という）は、第１実施形態の構成に加え、各カバー本体２１の裏面２３に形成され、かつ透明な薄膜からなる反射抑制層３５を備えている。各反射抑制層３５は、各カバー本体２１の形成材料（ＰＣ、ＰＭＭＡ、ＣＯＰ等）よりも屈折率の低い材料、例えば、フッ化マグネシウム等が用いられて、真空蒸着、スパッタリング、ＷＥＴコーティング等が行なわれることによって形成されている。各反射抑制層３５の厚みは、各カバー本体２１の裏面２３で反射される近赤外線ＩＲ１Ａと、反射抑制層３５の裏面で反射される近赤外線ＩＲ１Ｂとが互いに逆位相となる大きさに設定されている。
【００５６】
そして、各カバー本体２１の裏面２３に上記反射抑制層３５を積層してなる各カバー２０Ｅにおける近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２の光線透過率は８０％以上であり、かつ可視光の光線透過率は７０％以下である。
【００５７】
上記以外の構成は第１実施形態と同様である。そのため、第１実施形態で説明したものと同様の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
従って、第５実施形態によると、第１実施形態と同様の作用及び効果が得られる。そのほかにも、第５実施形態によれば、各近赤外線センサ１１から送信された近赤外線ＩＲ１の多くは、各カバー２０Ｅを透過するが、一部は、各カバー本体２１の裏面２３及び反射抑制層３５の裏面でそれぞれ反射される。この際、カバー本体２１の裏面２３で反射された近赤外線ＩＲ１Ａは反射抑制層３５を透過し、反射抑制層３５の裏面で反射された近赤外線ＩＲ１Ｂとの間に位相のずれを生ずる。近赤外線ＩＲ１Ａと近赤外線ＩＲ１Ｂとが互いに逆位相となり、両近赤外線ＩＲ１Ａ，ＩＲ１Ｂが干渉しあって打ち消される。このようにして、各カバー２０Ｅの裏面側での近赤外線ＩＲ１の反射が低減される。反射が原因で、各カバー２０Ｅを透過する近赤外線ＩＲ１の量が少なくなる（損失する）のを抑制することができる。各近赤外線センサ１１から送信される近赤外線ＩＲ１に対し、同近赤外線センサ１１に戻ってくる近赤外線ＩＲ２の度合いを高め、各近赤外線センサ１１に検出機能を適正に発揮させることができる。
【００５８】
（第６実施形態）
次に、近赤外線センサ用カバーの第６実施形態について、図６を参照して説明する。
第６実施形態では、近赤外線センサ１１毎にこれを収容する収容ケース３６が用いられている。各収容ケース３６は、筒状壁部３７、底壁部３８及びフランジ壁部３９を備えている。筒状壁部３７は、前後方向に延びる筒状をなしており、各近赤外線センサ１１を、上下左右から取り囲んでいる。底壁部３８は、筒状壁部３７の後端部に設けられていて、筒状壁部３７を後側から閉塞している。フランジ壁部３９は、筒状壁部３７の前端部の周りに形成されている。
【００５９】
各近赤外線センサ用カバーとしては、第１実施形態におけるカバー２０Ａと同様の構成を有するものが用いられている。
そして、各収容ケース３６は、フランジ壁部３９を各カバー２０Ａの裏面（カバー本体２１の裏面２３）に接近させた状態で車両１０に取付けられている。
【００６０】
各収容ケース３６の内壁面であって、各近赤外線センサ１１からの近赤外線ＩＲ１が照射される領域には、上記第５実施形態における反射抑制層３５と同様に、透明な薄膜からなる反射抑制層４１が形成されている。
【００６１】
反射抑制層４１の厚みは、各収容ケース３６の内壁面で反射される近赤外線ＩＲ１と、反射抑制層４１で反射される近赤外線ＩＲ１とが互いに逆位相となる大きさに設定されている。
【００６２】
上記以外の構成は第１実施形態と同様である。そのため、第１実施形態で説明したものと同様の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
従って、第６実施形態によると、第１実施形態と同様の作用及び効果が得られる。そのほかにも、第６実施形態によれば、各近赤外線センサ１１から送信された近赤外線ＩＲ１の一部は、各収容ケース３６の内壁面、主として筒状壁部３７及びフランジ壁部３９にも照射される。ここで、仮に、照射される箇所に対し何ら対策が施されていないと、近赤外線ＩＲ１が筒状壁部３７、フランジ壁部３９等で反射される。反射された近赤外線ＩＲ１が、前方障害物で反射された近赤外線ＩＲ２に混ざって、各近赤外線センサ１１によって受信されると、前方障害物との距離や相対速度が誤って検出されるおそれがある。
【００６３】
この点、第６実施形態では、各近赤外線センサ１１から送信された近赤外線ＩＲ１の一部は、収容ケース３６の内壁面及び反射抑制層４１でそれぞれ反射される。この際、収容ケース３６の内壁面で反射された近赤外線ＩＲ１は反射抑制層４１を透過し、反射抑制層４１で反射された近赤外線ＩＲ１との間に位相のずれを生ずる。収容ケース３６の内壁面で反射された近赤外線ＩＲ１と、反射抑制層４１で反射された近赤外線ＩＲ１とが互いに逆位相となり、両近赤外線ＩＲ１が干渉しあって打ち消される。このようにして、収容ケース３６内での近赤外線ＩＲ１の反射が低減される。収容ケース３６内での近赤外線ＩＲ１の反射が原因で、各近赤外線センサ１１が、前方障害物との距離や相対速度を誤って検出するのを抑制することができる。
【００６４】
また、反射が原因で、各収容ケース３６を透過する近赤外線ＩＲ１の量が少なくなる（損失する）のを抑制することができる。各近赤外線センサ１１から送信される近赤外線ＩＲ１に対し、同近赤外線センサ１１に戻ってくる近赤外線ＩＲ２の度合いを高め、各近赤外線センサ１１に検出機能を適正に発揮させることができる。
【００６５】
（第７実施形態）
次に、近赤外線センサ用カバーの第７実施形態について、図７を参照して説明する。
第７実施形態の各近赤外線センサ用カバー（以下「カバー２０Ｆ」という）では、第１実施形態の構成に加え、各カバー本体２１の表面２２に防汚層４２が形成され、裏面２３に防曇層４３が形成されている。防汚層４２は、例えば、フッ素化合物等を用いて形成された皮膜によって構成されている。防曇層４３は、例えば、防曇剤をカバー本体２１の裏面２３に塗布することによって形成されている。
【００６６】
そして、各カバー本体２１に防汚層４２及び防曇層４３を積層してなる各カバー２０Ｆにおける近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２の光線透過率は８０％以上であり、かつ可視光の光線透過率は７０％以下である。
【００６７】
上記以外の構成は第１実施形態と同様である。そのため、第１実施形態で説明したものと同様の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
従って、第７実施形態によると、第１実施形態と同様の作用及び効果が得られる。そのほかにも、第７実施形態によれば、雨滴、泥等の汚れ成分がカバー２０Ｆの表面に付着しにくくなる。また、汚れ成分が付着しても、これを簡単に取り去って、カバー２０Ｆの表面をきれいな状態にすることができる。
【００６８】
また、第７実施形態によれば、各カバー２０Ｆが冷えて露点以下になっても、空気中の水蒸気が凝結して、そのカバー２０Ｆの裏面が結露するのを抑制することができる。
そのため、各カバー２０Ｆの表面に上記汚れ成分が付着したり、裏面が結露したりすることが原因で、各近赤外線センサ１１の検出機能が損なわれて、検出精度が低下するのを抑制することができる。
【００６９】
（第８実施形態）
次に、近赤外線センサ用カバーの第８実施形態について、図８を参照して説明する。
第８実施形態の各近赤外線センサ用カバー（以下「カバー２０Ｇ」という）では、第１実施形態における各カバー本体２１が、その前部を構成する有色半透明又は透明の前本体部４４と、同カバー本体２１の後部を構成する有色半透明又は透明の後本体部４５とに分割されている。ただし、前本体部４４及び後本体部４５の少なくとも一方は、有色半透明である。前本体部４４と後本体部４５との間には、透明ポリマーの中に液晶分子を含んでなる液晶方式の調光フィルム４６が配置されている。
【００７０】
調光フィルム４６は、電圧が印加されると、透明ポリマー中の液晶分子が光を通す方向に規則正しく配列されることによって光を通しやすい状態（略透明な状態）となり、また電圧印加が停止されると、液晶分子が不規則に並んで光を通しにくい状態となる。
【００７１】
こうした調光フィルム４６の特性を利用し、第８実施形態では、車両１０の走行時には、各調光フィルム４６に電圧が印加され、車両１０の停車時には電圧印加が停止されるように設定されている。各調光フィルム４６に対する電圧印加及び印加停止の切替えは、例えば、車両１０に搭載された電子制御装置（図示略）によって、車速等に基づき行なわれる。
【００７２】
そして、前本体部４４と後本体部４５との間に調光フィルム４６を配置してなる各カバー２０Ｇにおける近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２の光線透過率は８０％以上であり、かつ可視光の光線透過率は７０％以下である。ただし、可視光については、電圧印加停止時の値である。
【００７３】
上記以外の構成は第１実施形態と同様である。そのため、第１実施形態で説明したものと同様の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
従って、第８実施形態によると、第１実施形態と同様の作用及び効果が得られる。そのほかにも、第８実施形態によれば、車両１０の走行時には、電子制御装置によって各調光フィルム４６に電圧が印加され、同調光フィルム４６が光を通しやすい状態となる。そのため、各調光フィルム４６は、各近赤外線センサ１１から送信されたり、前方障害物で反射されたりする近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２の透過を妨げにくい。従って、各近赤外線センサ１１にその検出機能を発揮させることができる。
【００７４】
これに対し、車両１０の停車時には、電子制御装置によって、各調光フィルム４６に対する電圧の印加が停止され、同調光フィルム４６が光を通しにくい状態となる。そのため、各カバー２０Ｇが近赤外線センサ１１を隠す機能を調光フィルム４６によって強化することができる。車両１０の前方からは、各近赤外線センサ１１がより一層見えにくくなる。
【００７５】
なお、上記実施形態は、これを以下のように変更した変形例として実施することもできる。
＜第１実施形態について＞
・第１実施形態に、第４〜第８実施形態のうちの２つ以上の内容が組合わされて実施されてもよい。
【００７６】
＜第２実施形態について＞
・有色半透明層２７が、各カバー本体２４の裏面２６に代えて、表面２５に積層されてもよい。また、有色半透明層２７は、各カバー本体２４の表面２５及び裏面２６の両者に積層されてもよい。
【００７７】
・第２実施形態に、第３〜第８実施形態の少なくとも１つの内容が組合わされて実施されてもよい。第３実施形態が組合わされる場合には、各カバー本体２４の裏面２６の一部が第１の平面及び第２の平面によって構成される。
【００７８】
＜第３実施形態について＞
・図３における第１の平面３１と第２の平面３２とにより構成される突部３３に代え、同図３において二点鎖線で示すように、カバー本体２８の一部に前方へ凹む凹部が形成されてもよい。この場合、第１の平面３１は、表面２９との間隔（厚みＴ）が、下側ほど徐々に小さくなるように、表面２９に対し傾斜した状態で形成される。第２の平面３２は、表面２９との間隔（厚みＴ）が、下側ほど徐々に大きくなるように、表面２９に対し、第１の平面３１とは反対方向へ傾斜した状態で形成される。第１の平面３１及び第２の平面３２は、凹部の最深部において尖った状態で交差される。
【００７９】
なお、第１の平面３１の表面２９となす角度は、第２の平面３２の表面２９となす角度と同じであってもよいし、異なっていてもよい。
・第３実施形態に、第４〜第８実施形態の少なくとも１つの内容が組合わされて実施されてもよい。
【００８０】
＜第４実施形態について＞
・各加熱層３４が、各カバー本体２１の表面２２に代えて裏面２３に積層されてもよい。ただし、加熱層３４が各カバー２０Ｄの表面から遠ざかるため、その分、加熱層３４の発した熱が、そのカバー２０Ｄの表面に付着した雪に伝達されにくくなる。
【００８１】
・各加熱層３４として、樹脂シートと、その樹脂シート上に形成された線状のヒータとを備えるものが用いられてもよい。樹脂シートとしては、例えば、ＰＣ等の透明な樹脂材料によって形成されたものが用いられる。また、線状のヒータとしては、例えば、ニクロム線、カーボン発熱体、銀ペースト等を印刷することにより形成されたものが用いられる。
【００８２】
このヒータは、カバー２０Ｄのうち、送信及び反射された近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２の透過領域よりも外側の部分に設けられることが望ましい。こうすることで、ヒータが近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２の透過を妨げるのを抑制することができる。
【００８３】
なお、ヒータが発熱すると、その熱は、各カバー２０Ｄにおいてヒータによって囲まれた透過領域にも伝わる。従って、各カバー２０Ｄに雪が付着しても、その雪を、ヒータから伝わる熱によって溶かすことができる。
【００８４】
なお、上記ヒータは、樹脂シートの一部としてではなく、単体で配置されてもよい。
＜第５実施形態について＞
・各反射抑制層３５が、各カバー本体２１の裏面２３に代えて表面２２に形成されてもよい。こうすることで、各カバー２０Ｅの表面での近赤外線ＩＲ２の反射が抑制される。カバー２０Ｅを透過して近赤外線センサ１１に戻ってくる近赤外線ＩＲ２が多くなる。そのため、各近赤外線センサ１１に検出機能をより適正に発揮させることができる。
【００８５】
また、各反射抑制層３５が、各カバー本体２１の表面２２及び裏面２３の両者に形成されてもよい。こうすることで、各カバー２０Ｅの表面及び裏面での近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２の反射をともに抑制することができる。
【００８６】
＜第５及び第６実施形態に共通する事項について＞
・各反射抑制層３５，４１として、複数の薄膜が積層されたものが採用されてもよい。この場合、複数の薄膜としては、屈折率や厚みが互いに異なるものが用いられてもよい。このようにすると、各薄膜で反射される近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２の位相を異ならせることができる。広範囲での波長について、近赤外線ＩＲ１，ＩＲ２の反射を低減することができる。
【００８７】
＜第７実施形態について＞
・各カバー２０Ｆにおいて、防汚層４２及び防曇層４３の一方が省略されてもよい。
・各カバー本体２１の表面２２に対し、上記防汚層４２に代えて、撥水層、親水層、光触媒層等が形成されてもよい。このようにすることで、各カバー２０Ｆの表面に、水滴、泥等が付着するのを抑制することができる。
【００８８】
例えば、撥水層は、有機系塗装膜、シリコーン膜等によって構成される。この撥水層により、カバー２０Ｆの表面に付着した水を弾き、同カバー２０Ｆを濡れにくくすることで、各カバー２０Ｆの表面に水の膜が形成されるのを抑制することができる。
【００８９】
また、親水層を設けた場合には、結露した水分を膜状に広げることで流し落とすことができる。
さらに、光触媒層を設けた場合には、超親水性化により、水の接触角を零に近づけて、水滴の凝縮を抑制することができる。
【００９０】
＜第８実施形態について＞
・各調光フィルム４６として、上述した液晶方式とは異なるもの、例えば、ＳＰＤ（Ｓｕｓｐｅｎｄｅｄ  Ｐａｒｔｉｃｌｅ  Ｄｅｖｉｃｅ）方式、エレクトロクロミック方式、サーモクロミック方式等が採用されてもよい。
【００９１】
＜第１、第２、第４〜第８実施形態に共通する事項について＞
・各カバー本体２１，２４として、厚みＴの均一なものが用いられてもよい。
＜第１〜第８実施形態に共通する事項について＞
・各カバー２０Ａ〜２０Ｇは、各近赤外線センサ１１が車両前部とは異なる箇所、例えば後部に取付けられた車両１０にも適用可能である。対象となる取付け箇所としては、例えばリヤバンパが挙げられる。各近赤外線センサ１１が車両１０の後方に向けて近赤外線ＩＲ１を送信する場合には、各カバー２０Ａ〜２０Ｇは、送信方向前方、すなわち、各近赤外線センサ１１に対し車両１０の後方に接近した箇所に配置される。
【００９２】
・各カバー２０Ａ〜２０Ｇの最表部を構成する部材の表面に、その部材よりも硬度の高いハードコート層が積層されてもよい。ハードコート層は、上記部材の表面に、樹脂に対する公知の表面処理剤を塗布することにより形成される。表面処理剤としては、例えば、アクリレート系、オキセタン系、シリコーン系等の有機系ハードコート剤、無機系ハードコート剤、有機無機ハイブリッド系ハードコート剤等が挙げられる。
【００９３】
こうすることで、カバー２０Ａ〜２０Ｇの表面に傷が付くのを抑制することができる。また、太陽光、風雨、温度変化等が原因で、各カバー２０Ａ〜２０Ｇが変質したり劣化したりするのを抑制することができる。
【符号の説明】
【００９４】
１０…車両、１１…近赤外線センサ、２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ，２０Ｄ，２０Ｅ，２０Ｆ，２０Ｇ…近赤外線センサ用カバー、２１，２４，２８…カバー本体、２２，２５，２９…表面、２３，２６，３０…裏面、２７…有色半透明層、３１…第１の平面、３２…第２の平面、ＩＲ１，ＩＲ１Ａ，ＩＲ１Ｂ，ＩＲ２…近赤外線、Ｔ…厚み。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2018031888.tif 000009
【図８】
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