(57)【要約】【課題】控え梁を設けても、控え梁により屋内空間を狭め難い構成を有する建物を提供すること。【解決手段】本発明に係る建物は、勾配屋根と、前記勾配屋根の水下側の端部で前記勾配屋根を支持する桁梁と、前記桁梁に支持されて、平面視で前記桁梁から建物外部側に片持ち状に張り出した張り出し部と、平面視で前記桁梁から建物内部側に架設されている控え梁と、を備え、前記控え梁は、前記勾配屋根の傾斜勾配に沿って延在している。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
勾配屋根と、
前記勾配屋根の水下側の端部で前記勾配屋根を支持する桁梁と、
前記桁梁に支持されて、平面視で前記桁梁から建物外部側に片持ち状に張り出した張り出し部と、
平面視で前記桁梁から建物内部側に架設されている控え梁と、を備え、
前記控え梁は、前記勾配屋根の傾斜勾配に沿って延在していることを特徴とする建物。
【請求項２】
前記張り出し部は、前記桁梁に固定される持ち出し部を備え、
前記控え梁は、前記桁梁の延在方向において、前記持ち出し部と略等しい位置にあることを特徴とする、請求項１に記載の建物。
【請求項３】
最上階で前記勾配屋根に対して鉛直方向下方の位置にある屋内空間の天井面には、前記勾配屋根の傾斜勾配に沿う内装仕上げ層が設けられていることを特徴とする、請求項１又は２に記載の建物。
【請求項４】
前記控え梁は、前記桁梁と母屋梁との間に架設されていることを特徴とする、請求項１乃至３のいずれか１つに記載の建物。
【請求項５】
前記控え梁は、平面視で、前記桁梁の延在方向に対して傾斜して延在していることを特徴とする、請求項１乃至４のいずれか１つに記載の建物。
【請求項６】
前記控え梁は、平面視で前記桁梁の延在方向に対して、０度より大きく、かつ、４５度以下の角度をなしていることを特徴とする、請求項５に記載の建物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は建物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、建物の外周壁よりも屋外側に向かって張り出した庇等の張り出し部を有する建物が知られている。この種の建物は特許文献１に記載されている。特許文献１には、建物の外周に沿って屋内側に吹き抜け状空間が設けられている部位において、建物の外壁部に庇を付設する構造が開示されている。また、特許文献１には、庇から受けるトルクに対する建物の躯体の耐力を確保するため、胴差から吹き抜け状空間に向かって架設された控え梁が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−８７４９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載の控え梁は、胴差から水平方向に向かって延在している。特許文献１に記載されているように、建物の間取りによっては水平方向に延在する控え梁を壁等の内部に隠蔽し得るが、控え梁自体、又は、その梁型が屋内空間内に露出する可能性があり、控え梁によって屋内空間を狭めるおそれがある。
【０００５】
本発明は、控え梁を設けても、控え梁により屋内空間を狭め難い構成を有する建物を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第１の態様としての建物は、勾配屋根と、前記勾配屋根の水下側の端部で前記勾配屋根を支持する桁梁と、前記桁梁に支持されて、平面視で前記桁梁から建物外部側に片持ち状に張り出した張り出し部と、平面視で前記桁梁から建物内部側に架設されている控え梁と、を備え、前記控え梁は、前記勾配屋根の傾斜勾配に沿って延在していることを特徴とするものである。
【０００７】
本発明の１つの実施形態として、前記張り出し部は、前記桁梁に固定される持ち出し部を備え、前記控え梁は、前記桁梁の延在方向において、前記持ち出し部と略等しい位置にあることが好ましい。
【０００８】
本発明の１つの実施形態として、最上階で前記勾配屋根に対して鉛直方向下方の位置にある屋内空間の天井面には、前記勾配屋根の傾斜勾配に沿う内装仕上げ層が設けられていることが好ましい。
【０００９】
本発明の１つの実施形態として、前記控え梁は、前記桁梁と母屋梁との間に架設されている。
【００１０】
本発明の１つの実施形態として、前記控え梁は、平面視で、前記桁梁の延在方向に対して傾斜して延在している。
【００１１】
本発明の１つの実施形態として、前記控え梁は、平面視で前記桁梁の延在方向に対して、０度より大きく、かつ、４５度以下の角度をなしていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、控え梁を設けても、控え梁により屋内空間を狭め難い構成を有する建物を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明に一実施形態としての建物の上面図である。
【図２】図１のI-I線に沿う断面のうち屋根近傍を拡大して示す断面図である。
【図３】図１のII-II線に沿う断面のうち屋根近傍を拡大して示す断面図である。
【図４】図１に示す建物の小屋組の梁伏せ図のうち図２に示す張り出し部近傍の一部の梁を示す図である。
【図５】図１に示す建物の小屋組の梁伏せ図のうち図３に示す張り出し部近傍の一部の梁を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明に係る建物の実施形態について、図１〜図５を参照して説明する。各図において共通する部材・部位には同一の符号を付している。
【００１５】
図１は、本発明に係る建物の一実施形態としての建物１の上面図である。図２は、図１のI-I線に沿う断面のうち、屋根近傍を拡大して示す断面図である。図３は、図１のII-II線に沿う断面のうち、屋根近傍を拡大して示す断面図である。
【００１６】
まず、建物１の概略について説明する。建物１は、例えば鉄骨造の軸組みを有する２階建ての工業化住宅であり、鉄筋コンクリート造の基礎と、柱や梁などの軸組部材で構成された軸組架構を有し、基礎に固定された上部構造体２と、で構成される。なお、軸組架構を構成する軸組部材は、予め規格化（標準化）されたものであり、予め工場にて製造されたのち建築現場に搬入されて組み立てられる。
【００１７】
基礎は、上部構造体２の下側に位置し、上部構造体２を支持している。具体的に、基礎は、断面Ｔ字状の布基礎であり、フーチング部と、基礎梁としての立ち上がり部と、を備えている。また、基礎の立ち上がり部の天端部には、露出型固定柱脚工法により軸組架構の柱の柱脚を固定するための柱脚固定部が設けられており、柱脚を固定する際に用いられるアンカーボルトが立ち上がり部の天端から鉛直方向上側に向かって突出している。
【００１８】
また、基礎は、上部構造体２の軸組架構からの鉛直荷重を地盤に分散して伝達する機能に加えて、上部構造体２の外周壁を構成する各種の部材、上部構造体２の床部を構成する各種の部材、上部構造体２の小屋組１０や勾配屋根２０を構成する各種の部材などを直接的又は間接的に支持する機能をも有している。
【００１９】
上部構造体２の軸組架構は、複数の柱及び複数の梁などから構成されている。軸組架構の外周部には、外周壁を構成する外装材等が配置される。また、軸組架構の層間部には、各階の床部を構成する床板部材等が配置される。更に、軸組架構の上部には、小屋組１０及び勾配屋根２０が配置される。
【００２０】
建物１の外周壁は、外装材、断熱材及び内装材を少なくとも含む。外装材として軽量気泡コンクリート（以下、「ＡＬＣ」と記載する。「ＡＬＣ」とは「autoclaved light weight concrete」の略である。）のパネルを用いることができるが、外装材として、例えば、耐火性を有する金属系や窯業系のサイディング、押出成形セメント板、木質パネル材などを用いることも可能である。外周壁の外層は、外装材を複数連接させることにより形成することができる。
【００２１】
また、断熱材は、板状であり、例えば、フェノールフォーム、ポリスチレンフォーム、ウレタンフォーム等の発泡樹脂系の材料で形成することができ、上述の外装材により形成された外層の内面に沿って連接することにより、外周壁の断熱層を形成することができる。
【００２２】
更に、内装材は、例えば、石膏ボードを用いることができ、断熱層の内側に連接することにより、外周壁の内層を形成することができる。
【００２３】
建物１の各階の床部は、床板部材を含む。床板部材は、軸組架構の梁間に架設され、梁により直接的又は間接的に支持される。床板部材は、例えば、ＡＬＣパネルにより構成することができるが、折板、押出成形セメント板、木質パネル材などの別の部材を用いてもよい。上述した木質パネル材としては、例えば、張り合わせる板の繊維方向が平行する集成材や、張り合わせる板の繊維方向が直交するように交互に張り合わされる直交集成板（ＣＬＴ（Cross Laminated Timberの略））などが挙げられる。床部は、床板部材に加えて、例えば、床板部材に対して直接的又は間接的に取り付けられる、下階屋内空間の天井面を構成する天井内装材や、床支持材上に積層された、上階屋内空間の床面を構成するフローリング等の床内装材などを含むものであってもよい。
【００２４】
以下、建物１の小屋組１０、及び、小屋組１０に支持される勾配屋根２０、について詳細に説明する。図１〜図３に示すように、本実施形態の勾配屋根２０は、複数（本実施形態では４つ）の勾配屋根面が隅棟３１を介して隣り合い、頂部としての大棟３２を形成する寄棟造である。
【００２５】
具体的に、本実施形態の小屋組１０は、外周部に位置し、水平方向に延在する桁梁１１と、この桁梁１１の屋内側で水平方向に延在する小屋梁１２と、この小屋梁１２から鉛直方向上方に向かって立設された束部材１３と、この束部材１３に支持され、水下側に位置する桁梁１１と平行して水平方向に延在する母屋梁１４と、束部材１３に支持され、大棟３２に対して鉛直方向下方に位置する棟梁１５と、勾配屋根面の水上側から水下側に向かって延在しており、桁梁１１、母屋梁１４及び棟梁１５に支持される垂木部材１６と、控え梁１７と、を備える。
【００２６】
桁梁１１は、上部構造体２の軸組架構に支持されており、勾配屋根２０の水下側の端部で勾配屋根２０を支持するものである。また、本実施形態の桁梁１１は、建物１の葺き下ろし部４０の位置にある葺き下ろし桁梁１１ａと、葺き下ろし部４０の位置以外にあり、上端面の高さ位置が同一高さとなるように揃えられた複数の主桁梁１１ｂと、を備えている。つまり、葺き下ろし桁梁１１ａと、主桁梁１１ｂとの鉛直方向の高さ位置は異なっている。そして、本実施形態の小屋梁１２は、主桁梁１１ｂと上端面の高さが揃うように軸組みされている。なお、図２に示す主桁梁１１ｂは、図２の断面視においては、勾配屋根２０の水下側の端部で勾配屋根２０を支持するものではない。しかしながら、図２に示す主桁梁１１ｂは、図３の断面視において、勾配屋根２０の水下側の端部で勾配屋根２０を支持するものである。そのため、図２及び図３において同一の符号を用いている。
【００２７】
母屋梁１４は、平面視において、桁梁１１から棟梁１５に向かって、すなわち、桁梁１１から水上側に向かって、一定の距離ごとに配置されている。束部材１３の下端は小屋梁１２に支持されている。束部材１３それぞれは、その上端で母屋梁１４又は棟梁１５を支持している。
【００２８】
なお、図２及び図３に示す小屋組１０の構成要素の一部は省略することが可能である。例えば、図２及び図３に示す棟梁１５及びこの棟梁１５を支持する束部材１３は省略してもよい。また、図２及び図３に示す、後述する第２勾配屋根面２２の鉛直方向下方に位置する母屋梁１４、及び、この母屋梁１４を支持する束部材１３についても省略可能である。
【００２９】
本実施形態の勾配屋根２０は、小屋組１０上に取り付けられる下地部材（本実施形態では野地板）と、この下地部材上に敷設される防水部材と、この防水部材上に設置され、外部空間に露出する勾配屋根面を形成する屋根材と、を備えている。なお、図２及び図３では、説明の便宜上、下地部材、防水部材及び屋根材を区別せずに一体として描いている。
【００３０】
勾配屋根２０の下地部材としては、例えば合板を使用することができる。下地部材は、桁梁１１、母屋梁１４及び棟梁１５に架け渡された垂木部材１６に対して、ビス等の締結部材により締結される。勾配屋根２０の防水部材としては、シート状のアスファルトルーフィングなどのシート状部材を使用することができる。防水部材は、下地部材に対してビス等の締結部材により締結される。更に、勾配屋根２０の屋根材としては、粘土瓦、人工スレート等のセメント系屋根材、天然スレート、金属製屋根材などを使用することができ、複数の屋根材が防水部材上に敷設される。なお、複数の屋根材は、隣接する屋根材同士を係合して相互の位置を位置決めできる構成であってもよく、ビス等の締結部材により下地部材や小屋組１０の部材に対して締結される構成であってもよい。
【００３１】
図１〜図３に示すように、本実施形態の勾配屋根２０は、屋根材により４つの勾配屋根面を形成している。これら４つの勾配屋根面は隅棟３１を介して隣り合っている。具体的に、４つの勾配屋根面は、第１勾配屋根面２１、第２勾配屋根面２２、第３勾配屋根面２３及び第４勾配屋根面２４で構成されている。ここで各「勾配屋根面」とは、水平方向に対する傾斜角度（０度より大きい角度）が略一様な平面状の屋根面を意味している。
【００３２】
図１〜図３に示すように、第１勾配屋根面２１は、４つの勾配屋根面の中で最も傾斜勾配が緩く、傾斜角度が小さい。
【００３３】
第２勾配屋根面２２は、第１勾配屋根面２１と隅棟３１を介して隣り合わずに大棟３２を介して隣り合っている。換言すれば、本実施形態の勾配屋根２０は、第１勾配屋根面２１及び第２勾配屋根面２２が鉛直方向上方で互いが交わる稜線により大棟３２を形成している。第２勾配屋根面２２の傾斜勾配は、第１勾配屋根面２１の傾斜勾配よりも急勾配である。
【００３４】
第３勾配屋根面２３は、第１勾配屋根面２１及び第２勾配屋根面２２と隅棟３１を介して隣り合っている。また、第３勾配屋根面２３の水上側の端部は、大棟３２の延在方向の一端部に連続している。
【００３５】
第４勾配屋根面２４は、第３勾配屋根面２３と同様、第１勾配屋根面２１及び第２勾配屋根面２２と隅棟３１を介して隣り合っている。また、第４勾配屋根面２４は、第３勾配屋根面２３と隅棟３１を介して隣り合っていない。更に、第４勾配屋根面２４の上端部は、大棟３２の延在方向の他端部に連続している。
【００３６】
なお、本実施形態の第３勾配屋根面２３の傾斜勾配、及び、第４勾配屋根面２４の傾斜勾配は、第２勾配屋根面２２の傾斜勾配と等しい。
【００３７】
このように、本実施形態の勾配屋根２０は、大棟３２の位置が偏心している偏心寄棟構造を有している。
【００３８】
以下、建物１の更なる詳細について説明する。図４は、小屋組１０の梁伏せ図のうち、図２に示す張り出し部６０近傍の一部の梁を示す図である。また、図５は、小屋組１０の梁伏せ図のうち、図３に示す張り出し部６０近傍の一部の梁を示す図である。
【００３９】
図１〜図５に示すように、建物１は、小屋組１０の桁梁１１に支持されて、平面視で桁梁１１から建物外部側に片持ち状に張り出した張り出し部６０を備えている。本実施形態の張り出し部６０は、桁梁１１にボルト等の締結部材で固定され、桁梁１１から建物外部側へと突出する持ち出し部６１と、この持ち出し部６１に支持される被支持部６２と、を備えている。より具体的に、本実施形態の張り出し部６０は、持ち出し部６１としての複数のアーム部材と、この複数のアーム部材を覆うようにアーム部材に支持された被支持部６２としての面状部材と、を備える庇である。なお、図４、図５では、説明の便宜上、張り出し部６０の持ち出し部６１及び被支持部６２を示している。
【００４０】
ここで、建物１の小屋組１０は、平面視で、張り出し部６０を支持している桁梁１１から建物内部側に架設されている控え梁１７を備えている。このような控え梁１７を設けることにより、張り出し部６０を支持する桁梁１１の強度が補強され、張り出し部６０の自重による桁梁１１の捩れ変形や、張り出し部６０の垂れ下り変形を抑制することができる。
【００４１】
また、図２及び図３に示すように、控え梁１７は、勾配屋根２０の第１勾配屋根面２１の傾斜勾配に沿って延在している。そのため、控え梁１７が、第１勾配屋根面２１に対して鉛直方向下方に位置する最上階（本実施形態では２階）の屋内空間５０に露出し難くなる。なお、勾配屋根２０の傾斜勾配と、控え梁１７の傾斜勾配は略等しい角度にすることが好ましい。そして、その傾斜角度（仰角）は、５度〜８５度の範囲で設定することが好ましく、１５度〜２５度の範囲で設定することが特に好ましい。
【００４２】
ここで、図４、図５に示す控え梁１７の水下側の端部は、ボルト等の締結部材により、桁梁１１に対して固定されている。より具体的に、図４に示す控え梁１７の水下側の端部は、ボルト等の締結部材により、葺き下ろし桁梁１１ａに対して固定されている。また、図５に示す控え梁１７の水下側の端部は、ボルト等の締結部材により、主桁梁１１ｂに対して固定されている。
【００４３】
また、図４に示す控え梁１７の水上側の端部は、ボルト等の締結部材により、主桁梁１１ｂに対して固定されている。その一方で、図５に示す控え梁１７の水上側の端部は、ボルト等の締結部材により、母屋梁１４に対して固定されている。
【００４４】
つまり、図４に示す控え梁１７は、桁梁１１間、より具体的には、葺き下ろし桁梁１１ａと主桁梁１１ｂとの間に架設されている。その一方で、図５に示す控え梁１７は、桁梁１１と母屋梁１４との間に架設されている。
【００４５】
また更に、本実施形態の控え梁１７は、この控え梁１７が取り付けられている桁梁１１の延在方向において、張り出し部６０の持ち出し部６１と略等しい位置にある。つまり、控え梁１７と桁梁１１との接合位置と、持ち出し部６１と桁梁１１との接合位置とは、桁梁１１の延在方向において略等しい位置にある。このような構成とすれば、張り出し部６０を支持する桁梁１１の強度がより一層補強され、張り出し部６０の自重による桁梁１１の捩れ変形や、張り出し部６０の垂れ下り変形をより一層抑制することができる。
【００４６】
なお、本実施形態の張り出し部６０は、持ち出し部６１としてのアーム部材、及び、被支持部６２としての面状部材、を備える庇としたが、桁梁１１に片持ち状に支持されるものであればよく、この構成に限られるものではない。したがって、例えば、面状部材としての膜部材を備えるオーニング等の別の構成を有する張り出し部６０としてもよい。
【００４７】
また、図２及び図３に示すように、第１勾配屋根面２１に対して鉛直方向下方に位置する最上階（本実施形態では２階）の屋内空間５０の天井面５０ａは、第１勾配屋根面２１の傾斜勾配に沿って延在している。換言すれば、最上階で勾配屋根２０に対して鉛直方向下方の位置にある屋内空間５０の天井面５０ａには、勾配屋根２０の傾斜勾配に沿う内装仕上げ層が設けられている。上述したように、控え梁１７を勾配屋根２０の傾斜勾配に沿って延在する構成とすれば、控え梁１７自体又はその梁型を屋内空間５０に露出させない構成が採用し易い。そのため、勾配屋根２０の傾斜勾配に沿う内装仕上げ層を有する天井面５０ａが実現し易くなる。そして、勾配屋根２０の傾斜勾配に沿う内装仕上げ層を有する天井面５０ａとすることにより、開放感のある屋内空間５０を実現することができる。
【００４８】
なお、図２に示す張り出し部６０近傍に設けられる控え梁１７は、図４に示すように、平面視において、桁梁１１の延在方向と略直交する方向に延在している。しかしながら、控え梁１７の平面視での延在方向は、図４に示す桁梁１１の延在方向と直交する方向に限られるものではない。図５に示す控え梁１７は、平面視で、桁梁１１の延在方向に対して傾斜して延在している。具体的に、図５に示す控え梁１７は、平面視で桁梁１１の延在方向に対して、０度より大きく、かつ、４５度以下の角度をなしていることが好ましい。
【００４９】
本実施形態の勾配屋根２０は、上述したように偏心寄棟構造を有している（図１参照）。そのため、大棟３２及び隅棟３１の位置で、屋外側の棟位置（外装ライン）と、屋内側の棟位置（内装ライン）と、の水平方向の位置関係が一致し難い。これにより、控え梁１７を、平面視において、桁梁１１の延在方向と略直交する方向に延在させようとすると、通常の寄棟構造の勾配屋根と比較して、控え梁１７と内装ラインとが干渉し易くなるという問題がある。そのため、偏心寄棟構造の勾配屋根２０とする場合には、図５に示す控え梁１７のように、平面視で、桁梁１１の延在方向に対して傾斜する構成が利用し易く、このような控え梁１７を利用することにより、控え梁１７の設置自由度を高めることができる。
【００５０】
なお、図２及び図３に示すように、第１勾配屋根面２１に対して鉛直方向下方に位置する屋内空間５０は、吹き抜け空間となっており、この吹き抜け空間に露出する小屋梁１２及び束部材１３は設けられていない。そのため、広い吹き抜け空間を確保することができる。その一方で、この吹き抜け空間の上部に位置する母屋梁１４は、第１勾配屋根面２１の下方の位置で水平方向に延在すると共に、その両端（図５の符号「Ｘ」で示す母屋梁１４の端部を参照）が第３勾配屋根面２３及び第４勾配屋根面２４の傾斜勾配に沿うように延在している。そして、傾斜して延在する母屋梁１４の両端が、第３勾配屋根面２３の水下側の桁梁１１及び第４勾配屋根面２４の水下側の桁梁１１に固定されている。このように、隣接する勾配屋根面の傾斜に合わせて両端が屈曲している母屋梁１４を用いることにより、この母屋梁１４を支持する小屋梁１２及び束部材１３を設けずに広い吹き抜け空間を実現できると共に、この母屋梁１４に加わる勾配屋根２０の自重を小屋梁１２や束部材１３を介さずに上部構造体２の軸組架構に伝えることができる。
【００５１】
また、図４に示す張り出し部６０は、桁梁１１のうち、葺き下ろし桁梁１１ａに片持ち状に支持されるものであるが、図５に示す張り出し部６０のように、桁梁１１のうち、主桁梁１１ｂに片持ち状に支持される構成であってもよい。更に、張り出し部６０の幅や位置は適宜設計可能であり、図４や図５に示す幅や位置に限られるものではない。また更に、控え梁１７の数やその相対的な設置位置についても、張り出し部６０の幅や位置に応じて適宜設計可能であり、図４や図５に示す数や相対的な設置位置に限られるものではない。
【００５２】
本発明に係る建物は、上述の実施形態に記載した具体的な構成に限られるものではなく、特許請求の範囲の記載を逸脱しない限り、種々の変更が可能である。例えば、上述した実施形態では、第１勾配屋根面２１の水下側に位置する葺き下ろし桁梁１１ａ及び主桁梁１１ｂに対して張り出し部６０が取り付けられた例を示しているが、張り出し部６０が取り付けられる位置は、第１勾配屋根面２１の水下側に限られるものではなく、別の勾配屋根面の水下側に位置する桁梁１１であってもよい。また、異なる勾配屋根面の水下側に位置する異なる桁梁１１に対して、別々の張り出し部６０を取り付けるようにしてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００５３】
本発明は建物に関する。
【符号の説明】
【００５４】
１：建物
２：上部構造体
１０：小屋組
１１：桁梁
１１ａ：葺き下ろし桁梁
１１ｂ：主桁梁
１２：小屋梁
１３：束部材
１４：母屋梁
１５：棟梁
１６：垂木部材
１７：控え梁
２０：勾配屋根
２１：第１勾配屋根面
２２：第２勾配屋根面
２３：第３勾配屋根面
２４：第４勾配屋根面
３１：隅棟
３２：大棟
４０：葺き下ろし部
５０：屋内空間
５０ａ：天井面
６０：張り出し部
６１：持ち出し部
６２：被支持部
Ｘ：母屋梁の端部
【図１】
2018165454.tif 000003
【図２】
2018165454.tif 000004
【図３】
2018165454.tif 000005
【図４】
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【図５】
2018165454.tif 000007