(57)【要約】【課題】使用可能な周波数帯域が一部重なっているＤＳＬ通信とＧ．ｆａｓｔ通信とがメタル回線同士を近接させて存在する場合に、より簡単な手法で、Ｇ．ｆａｓｔからＤＳＬへの通信の干渉を抑制し、また、Ｇ．ｆａｓｔ自身の通信速度低下も抑制する。【解決手段】ＤＳＬ通信システムが第１の周波数帯域を使用する場合、Ｇ．ｆａｓｔ通信システムが使用可能な第２の周波数帯域には、（ａ）第１の周波数帯域の上限値よりさらに高周波となるＧ．ｆａｓｔ独自の周波数帯域、（ｂ）第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、周波数の高い方から最上位にある周波数分割複信の分割帯域を含む多干渉周波数帯域、及び、（ｃ）第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、多干渉周波数帯域の下限値よりも周波数が低い少干渉周波数帯域、があり、（ｂ）の周波数帯域の使用を抑制しつつ、（ａ）の周波数帯域及び（ｃ）の周波数帯域を使用して送信を行う。【選択図】図７
2018139356.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
メタル回線を介して周波数分割複信で通信するＤＳＬ通信システムとメタル回線同士を近接させて配置され、周波数帯域に関して、前記ＤＳＬ通信システムが使用する第１の周波数帯域と一部重なり、かつ、前記第１の周波数帯域より高い周波数帯域も含む第２の周波数帯域を時分割複信での使用可能帯域とするＧ．ｆａｓｔ通信システムであって、前記第２の周波数帯域には、
（ａ）前記第１の周波数帯域の上限値よりさらに高周波となるＧ．ｆａｓｔ独自の周波数帯域、
（ｂ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、周波数の高い方から最上位にある周波数分割複信の分割帯域を含む多干渉周波数帯域、及び、
（ｃ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、前記多干渉周波数帯域の下限値よりも周波数が低い少干渉周波数帯域、があり、
前記（ｂ）の周波数帯域の使用を抑制しつつ、前記（ａ）の周波数帯域及び前記（ｃ）の周波数帯域を使用して送信を行う集合装置と、
メタル回線を介して前記集合装置と接続され、前記（ｂ）の周波数帯域の使用を抑制しつつ、前記（ａ）の周波数帯域及び前記（ｃ）の周波数帯域を使用して送信を行う宅内装置と、
を備えているＧ．ｆａｓｔ通信システム。
【請求項２】
周波数分割複信のＤＳＬ通信が使用する第１の周波数帯域と一部重なり、かつ、前記第１の周波数帯域より高い周波数帯域も含む第２の周波数帯域を時分割複信での使用可能帯域とするＧ．ｆａｓｔの集合装置であって、前記第２の周波数帯域には、
（ａ）前記第１の周波数帯域の上限値よりさらに高周波となるＧ．ｆａｓｔ独自の周波数帯域、
（ｂ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、周波数の高い方から最上位にある周波数分割複信の分割帯域を含む多干渉周波数帯域、及び、
（ｃ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、前記多干渉周波数帯域の下限値よりも周波数が低い少干渉周波数帯域、があり、
送信すべきデータを、前記（ｂ）の周波数帯域に割り当てず、前記（ａ）の周波数帯域及び前記（ｃ）の周波数帯域に割り当てる帯域選択通信部と、
前記（ｂ）の周波数帯域の信号が送出されることを抑制する帯域制限部と、
を備えているＧ．ｆａｓｔの集合装置。
【請求項３】
周波数分割複信のＤＳＬ通信が使用する第１の周波数帯域と一部重なり、かつ、前記第１の周波数帯域より高い周波数帯域も含む第２の周波数帯域を時分割複信での使用可能帯域とするＧ．ｆａｓｔの宅内装置であって、前記第２の周波数帯域には、
（ａ）前記第１の周波数帯域の上限値よりさらに高周波となるＧ．ｆａｓｔ独自の周波数帯域、
（ｂ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、周波数の高い方から最上位にある周波数分割複信の分割帯域を含む多干渉周波数帯域、及び、
（ｃ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、前記多干渉周波数帯域の下限値よりも周波数が低い少干渉周波数帯域、があり、
送信すべきデータを、前記（ｂ）の周波数帯域に割り当てず、前記（ａ）の周波数帯域及び前記（ｃ）の周波数帯域に割り当てる帯域選択通信部と、
前記（ｂ）の周波数帯域の信号が送出されることを抑制する帯域制限部と、
を備えているＧ．ｆａｓｔの宅内装置。
【請求項４】
前記集合装置が使用する周波数帯域を宅内装置にも伝える請求項２に記載のＧ．ｆａｓｔの集合装置。
【請求項５】
周波数分割複信のＤＳＬ通信が使用する第１の周波数帯域と一部重なり、かつ、前記第１の周波数帯域より高い周波数帯域も含む第２の周波数帯域を時分割複信での使用可能帯域とするＧ．ｆａｓｔ通信方法であって、
前記第２の周波数帯域には、（ａ）前記第１の周波数帯域の上限値よりさらに高周波となるＧ．ｆａｓｔ独自の周波数帯域、（ｂ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、周波数の高い方から最上位にある周波数分割複信の分割帯域を含む多干渉周波数帯域、及び、（ｃ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、前記多干渉周波数帯域の下限値よりも周波数が低い少干渉周波数帯域、があり、
前記（ｂ）の周波数帯域の使用を抑制しつつ、前記（ａ）の周波数帯域及び前記（ｃ）の周波数帯域を使用して送信を行うＧ．ｆａｓｔ通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、Ｇ．ｆａｓｔ通信システム、Ｇ．ｆａｓｔの集合装置、Ｇ．ｆａｓｔの宅内装置、及び、Ｇ．ｆａｓｔ通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、集合住宅では、光ファイバを建物内の集合装置（ＣＯ：Central Office）まで引き込んだ後、既存の固定電話用のメタル回線を利用して各戸の宅内装置（ＣＰＥ：Customer Premises Equipment）に接続するＶＤＳＬ（Very high speed Digital Subscriber Line）技術が用いられている。また、近年、ＶＤＳＬよりさらに高速な伝送が可能な、Ｇ．ｆａｓｔ（ＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．９７０１）が注目されている（例えば、非特許文献１参照。）。
【０００３】
一方、集合住宅でも一般に、各戸のユーザは、自由に通信サービス提供会社を選択することができる。その結果、１つの集合住宅内に、例えばＶＤＳＬの通信システムと、Ｇ．ｆａｓｔ通信システムとが、共存することになる。しかも、集合住宅では、構造上、メタル回線が束になって配線されている箇所があり、複数組のメタル回線同士が近接する。また、使用する周波数帯域に関して、Ｇ．ｆａｓｔは、ＶＤＳＬの周波数帯域と重なり、かつ、それよりも広い。そのため、重複する周波数帯域では、通信信号の漏洩による通信の干渉が起こり得る。通信の干渉が生じると、受信信号の抑圧が起こり、通信速度が低下する等、通信品質の低下を招く。
【０００４】
そこで、このような通信の干渉を軽減するべく、ベクタリングの処理を行う技術も既に提案されている（例えば、特許文献１参照。）。ベクタリングによる干渉軽減は、干渉源となる漏洩信号を相殺するために、予め漏洩信号に対応した周波数スペクトラムの処理を行うものである。そのためには、例えば他社の通信システムから漏洩してくる信号を絶えず監視する必要がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１６−８６４１９号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】「Ｇ．ｆａｓｔの標準化動向」ＮＴＴ技術ジャーナル２０１６年５月
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、ベクタリングは他社の通信システムから漏洩してくる信号を絶えず監視する必要があり、通信装置の処理負担が大きい。
かかる課題に鑑み、本発明は、使用可能な周波数帯域が一部重なっているＤＳＬ通信とＧ．ｆａｓｔ通信とがメタル回線同士を近接させて存在する場合に、より簡単な手法で、Ｇ．ｆａｓｔからＤＳＬへの通信の干渉を抑制し、また、Ｇ．ｆａｓｔ自身の通信速度低下も抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
［Ｇ．ｆａｓｔ通信システム］
メタル回線を介して周波数分割複信で通信するＤＳＬ通信システムとメタル回線同士を近接させて配置され、周波数帯域に関して、前記ＤＳＬ通信システムが使用する第１の周波数帯域と一部重なり、かつ、前記第１の周波数帯域より高い周波数帯域も含む第２の周波数帯域を時分割複信での使用可能帯域とするＧ．ｆａｓｔ通信システムであって、前記第２の周波数帯域には、（ａ）前記第１の周波数帯域の上限値よりさらに高周波となるＧ．ｆａｓｔ独自の周波数帯域、（ｂ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、周波数の高い方から最上位にある周波数分割複信の分割帯域を含む多干渉周波数帯域、及び、（ｃ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、前記多干渉周波数帯域の下限値よりも周波数が低い少干渉周波数帯域、があり、前記（ｂ）の周波数帯域の使用を抑制しつつ、前記（ａ）の周波数帯域及び前記（ｃ）の周波数帯域を使用して送信を行う集合装置と、メタル回線を介して前記集合装置と接続され、前記（ｂ）の周波数帯域の使用を抑制しつつ、前記（ａ）の周波数帯域及び前記（ｃ）の周波数帯域を使用して送信を行う宅内装置と、を備えているＧ．ｆａｓｔ通信システムである。
【０００９】
［Ｇ．ｆａｓｔの集合装置］
周波数分割複信のＤＳＬ通信が使用する第１の周波数帯域と一部重なり、かつ、前記第１の周波数帯域より高い周波数帯域も含む第２の周波数帯域を時分割複信での使用可能帯域とするＧ．ｆａｓｔの集合装置であって、前記第２の周波数帯域には、（ａ）前記第１の周波数帯域の上限値よりさらに高周波となるＧ．ｆａｓｔ独自の周波数帯域、（ｂ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、周波数の高い方から最上位にある周波数分割複信の分割帯域を含む多干渉周波数帯域、及び、（ｃ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、前記多干渉周波数帯域の下限値よりも周波数が低い少干渉周波数帯域、があり、送信すべきデータを、前記（ｂ）の周波数帯域に割り当てず、前記（ａ）の周波数帯域及び前記（ｃ）の周波数帯域に割り当てる帯域選択通信部と、前記（ｂ）の周波数帯域の信号が送出されることを抑制する帯域制限部と、を備えているＧ．ｆａｓｔの集合装置である。
【００１０】
［Ｇ．ｆａｓｔの宅内装置］
周波数分割複信のＤＳＬ通信が使用する第１の周波数帯域と一部重なり、かつ、前記第１の周波数帯域より高い周波数帯域も含む第２の周波数帯域を時分割複信での使用可能帯域とするＧ．ｆａｓｔの宅内装置であって、前記第２の周波数帯域には、（ａ）前記第１の周波数帯域の上限値よりさらに高周波となるＧ．ｆａｓｔ独自の周波数帯域、（ｂ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、周波数の高い方から最上位にある周波数分割複信の分割帯域を含む多干渉周波数帯域、及び、（ｃ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、前記多干渉周波数帯域の下限値よりも周波数が低い少干渉周波数帯域、があり、送信すべきデータを、前記（ｂ）の周波数帯域に割り当てず、前記（ａ）の周波数帯域及び前記（ｃ）の周波数帯域に割り当てる帯域選択通信部と、前記（ｂ）の周波数帯域の信号が送出されることを抑制する帯域制限部と、を備えているＧ．ｆａｓｔの宅内装置である。
【００１１】
［Ｇ．ｆａｓｔ通信方法］
周波数分割複信のＤＳＬ通信が使用する第１の周波数帯域と一部重なり、かつ、前記第１の周波数帯域より高い周波数帯域も含む第２の周波数帯域を時分割複信での使用可能帯域とするＧ．ｆａｓｔ通信方法であって、前記第２の周波数帯域には、（ａ）前記第１の周波数帯域の上限値よりさらに高周波となるＧ．ｆａｓｔ独自の周波数帯域、（ｂ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、周波数の高い方から最上位にある周波数分割複信の分割帯域を含む多干渉周波数帯域、及び、（ｃ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、前記多干渉周波数帯域の下限値よりも周波数が低い少干渉周波数帯域、があり、前記（ｂ）の周波数帯域の使用を抑制しつつ、前記（ａ）の周波数帯域及び前記（ｃ）の周波数帯域を使用して送信を行うＧ．ｆａｓｔ通信方法である。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、使用可能な周波数帯域が一部重なっているＤＳＬとＧ．ｆａｓｔとがメタル回線同士を近接させて存在する場合に、より簡単な手法で、Ｇ．ｆａｓｔからＤＳＬへの通信の干渉を抑制し、また、Ｇ．ｆａｓｔ自身の通信速度低下も抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】ＶＤＳＬ２（ＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．９９３．２）とＧ．ｆａｓｔとの、使用する周波数帯域の対比を示す図である。
【図２】時分割複信で通信するＧ．ｆａｓｔ通信システムと、周波数分割複信で通信するＶＤＳＬ２の通信システムとが混在する通信システムの参考例を示す図である。
【図３】ＶＤＳＬ２主体に見た線路長とリンク速度との関係を示すグラフである。
【図４】Ｇ．ｆａｓｔ主体に見た線路長とリンク速度との関係を示すグラフである。
【図５】集合装置の構成の一例を示すブロック図である。
【図６】宅内装置の構成の一例を示すブロック図である。
【図７】Ｇ．ｆａｓｔの集合装置及び宅内装置の有する送信機能を、周波数帯域に対応させて表現した図である。
【図８】図７の要領でＧ．ｆａｓｔを運用した場合の、ＶＤＳＬ２主体に見た線路長とリンク速度との関係を示すグラフである。
【図９】図７の要領でＧ．ｆａｓｔを運用した場合の、Ｇ．ｆａｓｔ主体に見た線路長とリンク速度との関係を示すグラフである。
【図１０】帯域制限を２〜１８［ＭＨｚ］とした場合の、ＶＤＳＬ２主体に見た線路長とリンク速度との関係を示すグラフである。
【図１１】帯域制限を２〜１８［ＭＨｚ］とした場合の、Ｇ．ｆａｓｔ主体に見た線路長とリンク速度との関係を示すグラフである。
【図１２】新規に接続される宅内装置又は何らかの理由で初期化された宅内装置に対して、通知を行う処理の流れを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
［実施形態の要旨］
本発明の実施形態の要旨としては、少なくとも以下のものが含まれる。
【００１５】
（１）これは、メタル回線を介して周波数分割複信で通信するＤＳＬ通信システムとメタル回線同士を近接させて配置され、周波数帯域に関して、前記ＤＳＬ通信システムが使用する第１の周波数帯域と一部重なり、かつ、前記第１の周波数帯域より高い周波数帯域も含む第２の周波数帯域を時分割複信での使用可能帯域とするＧ．ｆａｓｔ通信システムであって、前記第２の周波数帯域には、（ａ）前記第１の周波数帯域の上限値よりさらに高周波となるＧ．ｆａｓｔ独自の周波数帯域、（ｂ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、周波数の高い方から最上位にある周波数分割複信の分割帯域を含む多干渉周波数帯域、及び、（ｃ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、前記多干渉周波数帯域の下限値よりも周波数が低い少干渉周波数帯域、があり、前記（ｂ）の周波数帯域の使用を抑制しつつ、前記（ａ）の周波数帯域及び前記（ｃ）の周波数帯域を使用して送信を行う集合装置と、メタル回線を介して前記集合装置と接続され、前記（ｂ）の周波数帯域の使用を抑制しつつ、前記（ａ）の周波数帯域及び前記（ｃ）の周波数帯域を使用して送信を行う宅内装置と、を備えているＧ．ｆａｓｔ通信システムである。
【００１６】
このようなＧ．ｆａｓｔ通信システムでは、ＤＳＬ通信システムと重なる周波数帯域のうち多干渉周波数帯域の使用を抑制することでＧ．ｆａｓｔ通信システムからのクロストークの影響によりＤＳＬの通信速度が低下することを抑制する。また、重なる周波数帯域のうち少干渉周波数帯域についてはＧ．ｆａｓｔで使用することで、Ｇ．ｆａｓｔの通信速度が低下することを抑制することができる。
なお、これは、多干渉周波数帯域は、ＤＳＬの使用する周波数帯域では周波数が最も高い帯域であるため、そこをＧ．ｆａｓｔに使用されるとクロストークの影響がＤＳＬ側に出易く、その一方で、少干渉周波数帯域は比較的周波数が低いのでクロストークの影響は出にくく、しかもＧ．ｆａｓｔにとっては、帯域の確保により通信速度の低下を抑制できる、という本願発明者の見出した知見に基づくものである。
【００１７】
（２）また、これは、周波数分割複信のＤＳＬ通信が使用する第１の周波数帯域と一部重なり、かつ、前記第１の周波数帯域より高い周波数帯域も含む第２の周波数帯域を時分割複信での使用可能帯域とするＧ．ｆａｓｔの集合装置であって、前記第２の周波数帯域には、（ａ）前記第１の周波数帯域の上限値よりさらに高周波となるＧ．ｆａｓｔ独自の周波数帯域、（ｂ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、周波数の高い方から最上位にある周波数分割複信の分割帯域を含む多干渉周波数帯域、及び、（ｃ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、前記多干渉周波数帯域の下限値よりも周波数が低い少干渉周波数帯域、があり、送信すべきデータを、前記（ｂ）の周波数帯域に割り当てず、前記（ａ）の周波数帯域及び前記（ｃ）の周波数帯域に割り当てる帯域選択通信部と、前記（ｂ）の周波数帯域の信号が送出されることを抑制する帯域制限部と、を備えているＧ．ｆａｓｔの集合装置である。
【００１８】
このような集合装置では、ＤＳＬ通信システムと重なる周波数帯域のうち多干渉周波数帯域の使用を抑制することでＧ．ｆａｓｔ通信システムからのクロストークの影響によりＤＳＬの通信速度が低下することを抑制する。また、重なる周波数帯域のうち少干渉周波数帯域についてはＧ．ｆａｓｔで使用することで、Ｇ．ｆａｓｔの通信速度が低下することを抑制することができる。
【００１９】
（３）また、これは、周波数分割複信のＤＳＬ通信が使用する第１の周波数帯域と一部重なり、かつ、前記第１の周波数帯域より高い周波数帯域も含む第２の周波数帯域を時分割複信での使用可能帯域とするＧ．ｆａｓｔの宅内装置であって、前記第２の周波数帯域には、（ａ）前記第１の周波数帯域の上限値よりさらに高周波となるＧ．ｆａｓｔ独自の周波数帯域、（ｂ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、周波数の高い方から最上位にある周波数分割複信の分割帯域を含む多干渉周波数帯域、及び、（ｃ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、前記多干渉周波数帯域の下限値よりも周波数が低い少干渉周波数帯域、があり、送信すべきデータを、前記（ｂ）の周波数帯域に割り当てず、前記（ａ）の周波数帯域及び前記（ｃ）の周波数帯域に割り当てる帯域選択通信部と、前記（ｂ）の周波数帯域の信号が送出されることを抑制する帯域制限部と、を備えているＧ．ｆａｓｔの宅内装置である。
【００２０】
このような宅内装置では、ＤＳＬ通信システムと重なる周波数帯域のうち多干渉周波数帯域の使用を抑制することでＧ．ｆａｓｔ通信システムからのクロストークの影響によりＤＳＬの通信速度が低下することを抑制する。また、重なる周波数帯域のうち少干渉周波数帯域についてはＧ．ｆａｓｔで使用することで、Ｇ．ｆａｓｔの通信速度が低下することを抑制することができる。
【００２１】
（４）また、（２）のＧ．ｆａｓｔの集合装置において、前記集合装置が使用する周波数帯域を宅内装置にも伝えるようにしてもよい。
この場合、宅内装置も集合装置と協調して帯域制限を行うことができる。
【００２２】
（５）また、これは、周波数分割複信のＤＳＬ通信が使用する第１の周波数帯域と一部重なり、かつ、前記第１の周波数帯域より高い周波数帯域も含む第２の周波数帯域を時分割複信での使用可能帯域とするＧ．ｆａｓｔ通信方法であって、前記第２の周波数帯域には、（ａ）前記第１の周波数帯域の上限値よりさらに高周波となるＧ．ｆａｓｔ独自の周波数帯域、（ｂ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、周波数の高い方から最上位にある周波数分割複信の分割帯域を含む多干渉周波数帯域、及び、（ｃ）前記第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、前記多干渉周波数帯域の下限値よりも周波数が低い少干渉周波数帯域、があり、前記（ｂ）の周波数帯域の使用を抑制しつつ、前記（ａ）の周波数帯域及び前記（ｃ）の周波数帯域を使用して送信を行うＧ．ｆａｓｔ通信方法である。
【００２３】
このようなＧ．ｆａｓｔ通信方法では、ＤＳＬ通信システムと重なる周波数帯域のうち多干渉周波数帯域の使用を抑制することでＧ．ｆａｓｔ通信からのクロストークの影響によりＤＳＬ通信の通信速度が低下することを抑制する。また、重なる周波数帯域のうち少干渉周波数帯域についてはＧ．ｆａｓｔで使用することで、Ｇ．ｆａｓｔ通信の通信速度が低下することを抑制することができる。
【００２４】
［実施形態の詳細］
以下、本発明の実施形態に係るＧ．ｆａｓｔ通信システム（説明上、Ｇ．ｆａｓｔの集合装置、Ｇ．ｆａｓｔの宅内装置、及び、Ｇ．ｆａｓｔ通信方法を含む。）について、図面を参照して説明する。なお、ここでは、課題の分析から具体的解決手段まで順を追って説明する。
また、以下の説明において、周波数の数値は厳密に記載通りの値のみを言うものではなく、目安である。また、範囲の上限・下限の数値に関しても、その数値自体を含むか含まないかは任意に定め得るので、必ずしも数学的に厳密な数値範囲を言うものではなく、目安である。
【００２５】
《周波数分割複信と時分割複信》
図１は、ＶＤＳＬ２（ＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．９９３．２／Ａｎｎｅｘ  Ｃ）とＧ．ｆａｓｔとの、使用する周波数帯域の対比を示す図である。図において、ＶＤＳＬ２では、周波数分割複信（ＦＤＤ：Frequency Division Duplex）により通信を行い、１．１ＭＨｚ〜３０ＭＨｚの周波数帯域が、通信の「上り」、「下り」に分けて交互に使用される。例えば、下りに使用する分割帯域をＤＳ１，ＤＳ２，ＤＳ３、上りに使用する分割帯域をＵＳ１，ＵＳ２，ＵＳ３とすると、図示のように、１．１ＭＨｚから３０ＭＨｚまでの間で周波数軸上に、下り・上りが交互に並ぶ。
【００２６】
一方、Ｇ．ｆａｓｔでは、２．２ＭＨｚ〜１０６ＭＨｚまでの周波数帯域を用いて、時分割複信（ＴＤＤ：Time Division Duplex）により通信が行われる。Ｇ．ｆａｓｔの周波数帯域は、２．２ＭＨｚから３０ＭＨｚまでの範囲で、ＶＤＳＬ２の周波数帯域と重なっている。また、３０ＭＨｚから１０６ＭＨｚの範囲は、ＶＤＳＬ２には無いＧ．ｆａｓｔ独自の周波数帯域である。
【００２７】
《通信システムの参考例》
図２は、時分割複信で通信するＧ．ｆａｓｔ通信システムと、周波数分割複信で通信するＶＤＳＬ２の通信システムとが混在する通信システムの参考例を示す図である。このような通信システムは、例えば集合住宅５０に設けられる。この通信システムは、通信線として、固定電話用のメタル回線７，８，９を使用する。通信の親機としての集合装置１，３，５は、例えば、集合住宅５０内の共有エリアである電気室、管理人室等に設置される。集合装置１，３，５は、それぞれ、例えば光ファイバによって、上位ネットワークに接続されている。ここで、集合装置１，３，５は、例えば通信サービスの提供会社が異なり、それぞれ、Ａ社、Ｂ社、Ｃ社の集合装置である。以下、集合装置１，３，５をそれぞれ、説明の便宜上、Ａ社ＣＯ（Central Office）、Ｂ社ＣＯ、Ｃ社ＣＯとも言う。
【００２８】
一方、集合住宅５０内の各戸には、子機としての宅内装置２，４，６が設けられる。宅内装置２，４，６には、パソコン等の情報通信端末が接続される。宅内装置２，４，６は、例えば通信サービスの提供会社が異なり、それぞれ、Ａ社、Ｂ社、Ｃ社の宅内装置である。以下、宅内装置２，４，６をそれぞれ、説明の便宜上、Ａ社ＣＰＥ（Customer Premises Equipment）、Ｂ社ＣＰＥ、Ｃ社ＣＰＥとも言う。Ａ社ＣＰＥ２は、メタル回線７を介して、Ａ社ＣＯ１と接続されている。Ｂ社ＣＰＥ４は、メタル回線８を介して、Ｂ社ＣＯ３と接続されている。Ｃ社ＣＰＥ６は、メタル回線９を介して、Ｃ社ＣＯ５と接続されている。
【００２９】
ここで、Ａ社ＣＯ１とＡ社ＣＰＥ２とをメタル回線７で繋ぐＡ社の通信システムは、Ｇ．ｆａｓｔであり、時分割複信で通信する。Ｂ社ＣＯ３とＢ社ＣＰＥ４とをメタル回線８で繋ぐ通信システム、及び、Ｃ社ＣＯ５とＣ社ＣＰＥ６とをメタル回線９で繋ぐ通信システムは、それぞれＶＤＳＬ２であり、周波数分割複信で通信する。
【００３０】
なお、集合装置１，３，５は、必ずしも、宅内装置２，４，６と同じ集合住宅５０の１つの建物内に設けられていなくてもよい。例えば、共通の敷地内の他の建物内に設けられていてもよい。
また、図２は、図の簡略化のため、各社の親機−子機が１対１の関係で接続されている様子を示しているが、実際には、多くの場合、親機−子機が１対複数の関係となる。
また、通信システムとして、Ａ社、Ｂ社、Ｃ社の３つの通信システムを図示しているが、これは一例に過ぎず、実際には、３に限定されない複数系統が、メタル回線を相互に近接させて存在し得る。
【００３１】
メタル回線７，８，９は、集合住宅５０の構造上、配線の束１０になっている箇所がある。従って、各通信システムのメタル回線７，８，９は、信号の漏洩の影響を生じて、通信の干渉を引き起こす場合があるほどに、相互に近接している。
【００３２】
以上のように、親機としての集合装置（１，３又は５）と子機としての１又は複数の宅内装置（２，４又は６）との間でメタル回線（７，８又は９）を介して通信する通信システムを１系統とすると、これが、集合住宅５０内に、複数系統設けられている。各戸のユーザは、自由に通信サービスの提供会社を選択することができることで、このような１つの集合住宅５０の中で、複数社の通信システムが同居（共存）する事態が生じる。もちろん、例えばＡ社の通信システムが、ＶＤＳＬ２の通信システムと、Ｇ．ｆａｓｔの通信システムとに分かれて設けられている場合も考えられる。すなわち、例えば、図２における集合装置１，３，５が全てＡ社、宅内装置２，４，６も全てＡ社という場合も、通信の干渉に関する事情は同様である。
【００３３】
ここで、各通信システムが何ら制約無く独自に通信を行うとすると、例えば、Ａ社ＣＰＥ２からＡ社ＣＯ１に対して上り送信が行われ、Ａ社ＣＯ１は受信を行っている。一方、Ｂ社は常時、上り・下りの通信を行っているが、仮に、下りに着目すると、Ｂ社ＣＯ３からＢ社ＣＰＥ４に対して、下り送信が行われている。この場合、送信元であるＢ社ＣＯ３の送信する信号強度は大きく、メタル回線８から、隣接するメタル回線７に信号の漏洩が生じる場合がある。このとき、Ａ社ＣＯ１は、受信を行っているので、漏洩してきた信号を受信し、通信の干渉を引き起こすことがある。また、宅側でも、送信元であるＡ社ＣＰＥ２の送信する信号強度は大きく、メタル回線７から、隣接するメタル回線８に信号の漏洩が生じる。このとき、漏洩信号の周波数がＢ社ＣＰＥ４の本来受信する範囲内であれば、通信の干渉を引き起こすことがある。
【００３４】
そこで、このような干渉を抑制するには、ＶＤＳＬ２と重なっている周波数を、Ｇ．ｆａｓｔで使用しないこと、すなわち、Ｇ．ｆａｓｔとして３０ＭＨｚ〜１０６ＭＨｚのみを使用することが考えられる。
【００３５】
《ＶＤＳＬ２とＧ．ｆａｓｔとの相互の影響と対策》
図３は、ＶＤＳＬ２主体に見た線路長とリンク速度との関係を示すグラフであり、（ａ）は上り（宅内装置から集合装置へ）の場合、（ｂ）は下り（集合装置から宅内装置へ）の場合を、それぞれ表している。（ａ）、（ｂ）の各図においては、それぞれ４種類の線を示している。具体的には、以下の通りである。
【００３６】
記号「□」でプロットした線は、漏話無しの理想的な線であり、これを基準のリンク速度「１」とする。
記号「◇」でプロットした線は、ＶＤＳＬ２のメタル回線を、Ｇ．ｆａｓｔ（使用周波数２〜１０６［ＭＨｚ］）のメタル回線と同一カッドに入れた場合である。なお、例えば１カッドには２回線４本のメタル回線が入っている。
記号「×」でプロットした線は、ＶＤＳＬ２のメタル回線を、Ｇ．ｆａｓｔ（使用周波数３０〜１０６［ＭＨｚ］）のメタル回線と同一カッドに入れた場合である。
記号「△」でプロットした線は、参考までに、ＶＤＳＬ２のメタル回線を、同じＶＤＳＬ２（使用周波数１．１〜３０［ＭＨｚ］）のメタル回線と同一カッドに入れた場合である。
なお、各線が重なっている場合があるため、（ａ）は３本に、（ｂ）は２本に見えるグラフとなっている。
【００３７】
図３の（ａ）すなわち「上り」において、結果的に良い方から言えば、記号「×」でプロットした線は、実質的なリンク速度の低下が見られない。記号「△」でプロットした線は多少の低下が見られるが、約０．８５（８５％）以上となっている。記号「◇」でプロットした線は、最も悪く、５０ｍで約０．７（７０％）、線路長が５０ｍを超えると、さらに徐々に下がる。
【００３８】
一方、図３の（ｂ）すなわち「下り」においては、ＶＤＳＬ２とＧ．ｆａｓｔとを同一カッドに共存させてもリンク速度は低下していない。ＶＤＳＬ２同士では線路長が長くなるほど低下していく様子が見られる。
【００３９】
図３の結果からは、ＶＤＳＬ２とＧ．ｆａｓｔとでメタル回線同士を近接させて配置する場合、Ｇ．ｆａｓｔの周波数帯域を３０〜１０６［ＭＨｚ］に限定すればＧ．ｆａｓｔからＶＤＳＬ２への漏話の影響が実質的に無いことがわかる。
【００４０】
次に、図４は、Ｇ．ｆａｓｔ主体に見た線路長とリンク速度との関係を示すグラフであり、（ａ）は上り（宅内装置から集合装置へ）の場合、（ｂ）は下り（集合装置から宅内装置へ）の場合を、それぞれ表している。（ａ）、（ｂ）の各図においては、それぞれ３種類の線を示している。実線はＶＤＳＬ２、点線（短い破線）は帯域制限するＧ．ｆａｓｔ（使用周波数３０〜１０６［ＭＨｚ］）、そして、破線は帯域制限しないＧ．ｆａｓｔ（使用周波数２〜１０６［ＭＨｚ］）である。なお、グラフは、ＶＤＳＬ２を基準として、そのリンク速度を１とした場合のＧ．ｆａｓｔの特性を表している。
【００４１】
図４の（ａ）すなわち「上り」の場合、点線のＧ．ｆａｓｔ（使用周波数３０〜１０６［ＭＨｚ］）は線路長の増大に応じてリンク速度が下がり、例えば２００ｍを超えるとリンク速度がかなり低下し、３１０ｍまでしか使用できない。破線のＧ．ｆａｓｔ（使用周波数２〜１０６［ＭＨｚ］）でも線路長の増大に応じてリンク速度は下がるが、点線のＧ．ｆａｓｔと比べると、２００ｍ以内では、かなり良いことがわかる。また、破線のＧ．ｆａｓｔでは、５００ｍ以上でも使用可能である。
【００４２】
また、図４の（ｂ）すなわち「下り」の場合、ＶＤＳＬ２と比べると、点線のＧ．ｆａｓｔ（使用周波数３０〜１０６［ＭＨｚ］）及び破線のＧ．ｆａｓｔ（使用周波数２〜１０６［ＭＨｚ］）は共に高いリンク速度ではあるが、５００ｍ以上使用できる破線のＧ．ｆａｓｔに比べると、点線のＧ．ｆａｓｔは３１０ｍまでしか使用できない。また、例えば２００ｍを超えると、点線のＧ．ｆａｓｔはリンク速度の低下が著しい。
【００４３】
図４の結果から、Ｇ．ｆａｓｔ主体に見た場合、２〜３０［ＭＨｚ］を使わないことでリンク速度が大幅に低下することがわかった。すなわち、Ｇ．ｆａｓｔにおいて２〜３０［ＭＨｚ］を使わないことで、漏話によるＶＤＳＬ２への影響は防止できるが、Ｇ．ｆａｓｔ自身は通信速度が低下してしまう。
【００４４】
そこで、２〜３０［ＭＨｚ］のうちどこか一部を、Ｇ．ｆａｓｔで使用することを考える。図３を再度見ると、上りの場合に漏話の影響が出ている。図４の場合も、下りは元々リンク速度が高いので、帯域制限によりリンク速度が低下しても、多少の余裕があるとも言える。しかし、上りの場合は、下りに比べると、元々リンク速度が低いので、帯域制限によりリンク速度が低下すると、その影響が直ちに問題になると考えられる。
【００４５】
この考察に加えて、周波数は高いほど与干渉も増大することが予想される。これらに基づいて、図１のＶＤＳＬ２の周波数帯域を見ると、上りの「ＵＳ３」に当てられている周波数帯域をＧ．ｆａｓｔで使わない、という着眼に至る。さらに、規格上、「ＵＳ３」に当てられている周波数帯域はＶＤＳＬ２の中で最も広いので、「使わない」ことの効果も大きいと期待される。一方、Ｇ．ｆａｓｔの帯域制限を緩和する観点からは、使える帯域を、分散させてでも確保することが考えられる。そこから、Ｇ．ｆａｓｔの２．２ＭＨｚ以上１８．１ＭＨｚ未満を使用し、１８．１ＭＨｚ〜３０ＭＨｚを使用しない、という帯域の分散確保を考える。なお、ここで言う「未満」は一例であり、例えばこれに代えて、２．２ＭＨｚ以上１８．１ＭＨｚ以下を使用し、１８．１ＭＨｚより高い周波数から３０ＭＨｚまでを使用しない、であってもよい（以下同様。）。
【００４６】
《集合装置の構成》
図５は、集合装置１の構成の一例を示すブロック図である。集合装置１は、ＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing：直交周波数分割多重方式）変調及び復調を行う通信装置である。
【００４７】
図において、上位ネットワークからの入力データは、入力データ処理部１０１において直並列変換により並列データに変換される。並列データは、変調器１０２においてサブキャリアごとの変調データとなる。サブキャリアごとの変調データには、逆高速フーリエ変換が施され、周波数領域のデータから時間領域のデータへと変換される。サブキャリアの周波数は、Ｇ．ｆａｓｔの２．２〜１０６［ＭＨｚ］の範囲内に、多数（例えば約２０００程度）離散的に存在している。但し、１８．１〜３０［ＭＨｚ］の範囲内のサブキャリアにはデータが割り当てられない。
【００４８】
時間領域に変換されたデータは、並直列変換器１０３により直列データに変換され、Ｄ／Ａコンバータ１０４を経てアナログ信号として出力される。このアナログ信号に対して、可変バンドパスフィルタ１０５は、１８．１ＭＨｚ〜３０ＭＨｚの周波数の信号をブロックし、信号の送出を抑制しつつ、その他の周波数（２．２ＭＨｚ以上１８．１ＭＨｚ未満、３０ＭＨｚより高く１０６ＭＨｚまで）の信号を通過させる。通過した出力信号はアンプ１０６で増幅され、ハイブリッド回路１０７を介して、宅内装置に向けて送信される。
【００４９】
宅内装置からの上り信号受信時は、ハイブリッド回路１０７及びアンプ１０８を経たアナログ信号がＡ／Ｄコンバータ１０９によりデジタル信号に変換され、さらに、直並列変換器１１０により、並列データに変換される。並列データには、復調器１１１において高速フーリエ変換が施され、時間領域から周波数領域のデータへと変換される。変換後のデータはサブキャリアごとに復調される。復調された並列データは、出力データ処理部１１２により直列データに変換され、出力データとなる。
【００５０】
また、集合装置１には、制御部１１３及び記憶部１１４が設けられている。制御部１１３は、送受信のタイミング等の制御を行っている。制御部１１３に対しては「設定」を行うことができる。この「設定」とは、例えば、帯域制限の要／不要の選択指示である。ＶＤＳＬ２との共存により相互の干渉が見込まれる場合は、帯域制限が必要である。
【００５１】
帯域制限が必要な場合の制御部１１３は、入力データ処理部１０１及び変調器１０２に対しては、１８．１〜３０［ＭＨｚ］の周波数を使用せず、その他の周波数（２．２ＭＨｚ以上１８．１ＭＨｚ未満、３０ＭＨｚより高く１０６ＭＨｚまで）を使用するよう指示を与える。また、制御部１１３は、可変バンドパスフィルタ１０５に対して、そのフィルタ機能を発揮させる指示を与える。これにより、可変バンドパスフィルタ１０５は、１８．１〜３０［ＭＨｚ］の周波数をブロックして信号の送出を抑制しつつ、その他の周波数（２．２ＭＨｚ以上１８．１ＭＨｚ未満、３０ＭＨｚより高く１０６ＭＨｚまで）の信号を通過させる。
【００５２】
《宅内装置の構成》
図６は、宅内装置２の構成の一例を示すブロック図である。宅内装置２は、集合装置１と同様に、ＯＦＤＭ変調及び復調を行う通信装置である。
【００５３】
図において、パソコン等の情報処理端末からの入力データは、入力データ処理部２０１において直並列変換により並列データに変換される。並列データは、変調器２０２においてサブキャリアごとの変調データとなる。サブキャリアごとの変調データには、逆高速フーリエ変換が施され、周波数領域のデータから時間領域のデータへと変換される。サブキャリアの周波数は、Ｇ．ｆａｓｔの２．２〜１０６［ＭＨｚ］の範囲内に、多数（例えば約２０００程度）離散的に存在している。但し、１８．１〜３０［ＭＨｚ］の範囲内のサブキャリアにはデータが割り当てられない。
【００５４】
時間領域に変換されたデータは、並直列変換器２０３により直列データに変換され、Ｄ／Ａコンバータ２０４を経てアナログ信号として出力される。このアナログ信号に対して、バンドパスフィルタ２０５は、１８．１〜３０［ＭＨｚ］の周波数をブロックして信号の送出を抑制しつつ、その他の周波数（２．２ＭＨｚ以上１８．１ＭＨｚ未満、３０ＭＨｚより高く１０６ＭＨｚまで）の信号を通過させる。通過した出力信号はアンプ２０６で増幅され、ハイブリッド回路２０７を介して、集合装置１に向けて送信される。
【００５５】
集合装置１からの下り信号受信時は、ハイブリッド回路２０７及びアンプ２０８を経たアナログ信号がＡ／Ｄコンバータ２０９によりデジタル信号に変換され、さらに、直並列変換器２１０により、並列データに変換される。並列データには、復調器２１１において高速フーリエ変換が施され、時間領域から周波数領域のデータへと変換される。変換後のデータはサブキャリアごとに復調される。復調された並列データは、出力データ処理部２１２により直列データに変換され、出力データとなる。
【００５６】
また、宅内装置２には、制御部２１３及び記憶部２１４が設けられている。制御部２１３は、送受信のタイミング等の制御を行っている。制御部２１３に対しては「設定」を行うことができる。この「設定」とは、例えば、帯域制限の要／不要の選択指示である。ＶＤＳＬ２との共存により相互の干渉が見込まれる場合は、帯域制限が必要である。
【００５７】
帯域制限が必要な場合の制御部２１３は、入力データ処理部２０１及び変調器２０２に対しては、１８．１〜３０［ＭＨｚ］の周波数を使用せず、その他の周波数（２．２ＭＨｚ以上１８．１ＭＨｚ未満、３０ＭＨｚより高く１０６ＭＨｚまで）を使用するよう指示を与える。また、制御部２１３は、可変バンドパスフィルタ２０５に対して、そのフィルタ機能を発揮させる指示を与える。これにより、可変バンドパスフィルタ２０５は、１８．１〜３０［ＭＨｚ］の周波数をブロックして信号の送出を抑制しつつ、その他の周波数（２．２ＭＨｚ以上１８．１ＭＨｚ未満、３０ＭＨｚより高く１０６ＭＨｚまで）の信号を通過させる。
【００５８】
《機能的な帯域制限のイメージ図》
なお、図５に示す集合装置１において下り送信に関わる各部のうち、可変バンドパスフィルタ１０５以外の部分は、周波数の観点から見ると、帯域選択通信部Ｐ１である。これに対して、可変バンドパスフィルタ１０５は、帯域制限部Ｐ２である。
同様に、図６に示す宅内装置２において送信に関わる各部のうち、可変バンドパスフィルタ２０５以外の部分は、周波数の観点から見ると、帯域選択通信部Ｐ１である。これに対して、可変バンドパスフィルタ２０５は、帯域制限部Ｐ２である。
【００５９】
例えば図７は、上記のＧ．ｆａｓｔの集合装置１及び宅内装置２の有する送信機能を、周波数帯域に対応させて表現した図である。
図において、集合装置１，宅内装置２共に、周波数に応じて、帯域選択通信部Ｐ１と、帯域制限部Ｐ２とを有している。帯域制限部Ｐ２は、ＶＤＳＬ２が使用する１．１〜３０［ＭＨｚ］とＧ．ｆａｓｔの使用可能な周波数帯域とが重なる周波数帯域のうち、周波数の高い方から最上位にある分割帯域ＵＳ３を含む、いわば、「多干渉周波数帯域」の使用を抑制する。なお、ここで分割帯域ＵＳ３を「含む」としたのは、厳格に分割帯域ＵＳ３のみでなくても、例えばその隣の分割帯域ＤＳ３の一部が、ＵＳ３と共に帯域制限の範囲に入っても構わない趣旨である。
【００６０】
また、帯域選択通信部Ｐ１は、１．１〜３０［ＭＨｚ］と重なる周波数帯域のうち、多干渉周波数帯域の下限値よりも周波数が低い「少干渉周波数帯域」、及び、１．１〜３０［ＭＨｚ］の上限値よりさらに高周波となる周波数帯域（３０ＭＨｚより高く１０６ＭＨｚまで）に、送信すべきデータを割り当てることになる。
【００６１】
《検証》
図８は、図７の要領でＧ．ｆａｓｔを運用した場合に、ＶＤＳＬ２主体に見た線路長とリンク速度との関係を示すグラフであり、（ａ）は上り（宅内装置から集合装置へ）の場合、（ｂ）は下り（集合装置から宅内装置へ）の場合を、それぞれ表している。（ａ）、（ｂ）の各図においては、それぞれ４種類の線を示している。具体的には、以下の通りである。
【００６２】
記号「□」でプロットした線は、漏話無しの理想的な線であり、これを基準のリンク速度「１」とする。
記号「◇」でプロットした線は、ＶＤＳＬ２のメタル回線を、Ｇ．ｆａｓｔ（使用周波数２〜１０６［ＭＨｚ］）のメタル回線と同一カッドに入れた場合である。なお、例えば１カッドには２回線４本のメタル回線が入っている。
記号「×」でプロットした線は、ＶＤＳＬ２のメタル回線を、Ｇ．ｆａｓｔ（使用周波数２〜１８［ＭＨｚ］，３０〜１０６［ＭＨｚ］）のメタル回線と同一カッドに入れた場合である。
記号「△」でプロットした線は、参考までに、ＶＤＳＬ２のメタル回線を、同じＶＤＳＬ２（使用周波数１．１〜３０［ＭＨｚ］）のメタル回線と同一カッドに入れた場合である。
なお、各線が重なっている場合があるため、（ｂ）は２本に見えるグラフとなっている。
【００６３】
図８の（ａ）すなわち「上り」において、結果的に良い方から言えば、記号「×」でプロットした線は、リンク速度の低下が少ない。
一方、図８の（ｂ）すなわち「下り」においては、ＶＤＳＬ２とＧ．ｆａｓｔとを同一カッドに共存させても実質的にリンク速度は低下していない。
【００６４】
図８の結果からは、ＶＤＳＬ２とＧ．ｆａｓｔとでメタル回線同士を近接させて配置する場合、Ｇ．ｆａｓｔの周波数帯域を２〜１８［ＭＨｚ］及び３０〜１０６［ＭＨｚ］に限定すればＧ．ｆａｓｔからＶＤＳＬ２への漏話の影響が上りでは少なく、下りでは実質的に無いことがわかる。
【００６５】
次に、図９は、Ｇ．ｆａｓｔ主体に見た線路長とリンク速度との関係を示すグラフであり、（ａ）は上り（宅内装置から集合装置へ）の場合、（ｂ）は下り（集合装置から宅内装置へ）の場合を、それぞれ表している。（ａ）、（ｂ）の各図においては、それぞれ３種類の線を示している。実線はＶＤＳＬ２、点線（短い破線）は帯域制限するＧ．ｆａｓｔ（使用周波数２〜１８［ＭＨｚ］及び３０〜１０６［ＭＨｚ］）、そして、破線は帯域制限しないＧ．ｆａｓｔ（使用周波数２〜１０６［ＭＨｚ］）である。なお、グラフは、ＶＤＳＬ２を基準として、そのリンク速度を１とした場合のＧ．ｆａｓｔの特性を表している。
【００６６】
図９の（ａ）すなわち「上り」の場合、点線のＧ．ｆａｓｔ（使用周波数２〜１８［ＭＨｚ］、３０〜１０６［ＭＨｚ］）は線路長の増大に応じてリンク速度が下がるものの、下がり方は少ない。破線のＧ．ｆａｓｔ（使用周波数２〜１０６［ＭＨｚ］）と比べても大きな差は無く、５００ｍ以上使用できる。
【００６７】
また、図９の（ｂ）すなわち「下り」の場合、ＶＤＳＬ２と比べると、点線のＧ．ｆａｓｔ（使用周波数２〜１８［ＭＨｚ］及び３０〜１０６［ＭＨｚ］）及び破線のＧ．ｆａｓｔ（使用周波数２〜１０６［ＭＨｚ］）は共に高いリンク速度である。点線の方が若干低いが、図４の（ｂ）と比較すると明らかに、低下が抑制されていることがわかる。例えば、図４の（ｂ）では点線のＧ．ｆａｓｔは３１０ｍまでしか使用できないが、図９の（ｂ）の点線のＧ．ｆａｓｔでは５００ｍ以上使用可能である。
【００６８】
図９の結果からは、ＶＤＳＬ２とＧ．ｆａｓｔとでメタル回線同士を近接させて配置する場合、Ｇ．ｆａｓｔの周波数帯域を２〜１８［ＭＨｚ］及び３０〜１０６［ＭＨｚ］に限定すれば、Ｇ．ｆａｓｔのリンク速度低下は抑制されることがわかる。
【００６９】
《参考例》
図１０，図１１は、比較参考のため、Ｇ．ｆａｓｔの帯域制限を１８〜３０［ＭＨｚ］ではなく、２〜１８［ＭＨｚ］とした場合のグラフである。
まず、図１０は、ＶＤＳＬ２主体に見た線路長とリンク速度との関係を示すグラフであり、（ａ）は上り（宅内装置から集合装置へ）の場合、（ｂ）は下り（集合装置から宅内装置へ）の場合を、それぞれ表している。（ａ）、（ｂ）の各図においては、それぞれ４種類の線を示している。図中のプロット記号は、図８と同じである。なお、図１０の（ｂ）では各線が重なっているため、線が２本に見えるグラフとなっている。
【００７０】
図１０の（ａ）すなわち「上り」において、結果的に最も良いのはＶＤＳＬ２同士の場合であり、Ｇ．ｆａｓｔ（記号×、◇）はリンク速度の低下が大きい。
一方、図１０の（ｂ）すなわち「下り」においては、ＶＤＳＬ２とＧ．ｆａｓｔとを同一カッドに共存させてもリンク速度は低下していない。
【００７１】
図１０の結果からは、ＶＤＳＬ２とＧ．ｆａｓｔとでメタル回線同士を近接させて配置する場合、Ｇ．ｆａｓｔの周波数の帯域制限を２〜１８［ＭＨｚ］として１８〜１０６［ＭＨｚ］を使用した場合、上りの場合に、Ｇ．ｆａｓｔからＶＤＳＬ２への漏話の影響が顕著に出る。
【００７２】
次に、図１１は、図１０と同様に、Ｇ．ｆａｓｔの帯域制限を１８〜３０［ＭＨｚ］ではなく、２〜１８［ＭＨｚ］とした場合の、Ｇ．ｆａｓｔ主体に見た線路長とリンク速度との関係を示すグラフであり、（ａ）は上り（宅内装置から集合装置へ）の場合、（ｂ）は下り（集合装置から宅内装置へ）の場合を、それぞれ表している。（ａ）、（ｂ）の各図においては、それぞれ３種類の線を示している。実線はＶＤＳＬ２、点線（短い破線）は帯域制限するＧ．ｆａｓｔ（使用周波数１８〜１０６［ＭＨｚ］）、そして、破線は帯域制限しないＧ．ｆａｓｔ（使用周波数２〜１０６［ＭＨｚ］）である。なお、グラフは、ＶＤＳＬ２を基準として、そのリンク速度を１とした場合のＧ．ｆａｓｔの特性を表している。
【００７３】
図１１の（ａ）すなわち「上り」の場合、点線のＧ．ｆａｓｔ（使用周波数１８〜１０６［ＭＨｚ］）は線路長の増大に応じてリンク速度が下がるものの、下がり方は少ない。しかしながら、破線のＧ．ｆａｓｔ（使用周波数２〜１０６［ＭＨｚ］）では５００ｍ以上使用可能であるが、点線のＧ．ｆａｓｔは４２０ｍまでしか使用できない、という大きな差がある。
【００７４】
また、図１１の（ｂ）すなわち「下り」の場合、ＶＤＳＬ２と比べると、点線のＧ．ｆａｓｔ（使用周波数１８〜１０６［ＭＨｚ］）及び破線のＧ．ｆａｓｔ（使用周波数２〜１０６［ＭＨｚ］）は共に高いリンク速度ではある。点線の方が明らかに少し低くなり、３００ｍ以上ではかなり低下する。また、破線のＧ．ｆａｓｔは５００ｍ以上使用可能であるのに対して、点線のＧ．ｆａｓｔでは、４２０ｍまでしか使用できない。
【００７５】
図１１の結果からは、ＶＤＳＬ２とＧ．ｆａｓｔとでメタル回線同士を近接させて配置する場合、Ｇ．ｆａｓｔの周波数帯域を１８〜１０６［ＭＨｚ］にした場合は、２〜１８［ＭＨｚ］及び３０〜１０６［ＭＨｚ］を使用する場合に比べて、ＶＤＳＬ２への与干渉が大きいことがわかる。また、特に下りにおいて、Ｇ．ｆａｓｔのリンク速度低下が、２〜１８［ＭＨｚ］及び３０〜１０６［ＭＨｚ］を使用する場合に比べて、あまり抑制できないことがわかる。
【００７６】
以上の検証より、Ｇ．ｆａｓｔにおいて、
（ｉ）２〜１８［ＭＨｚ］及び３０〜１０６［ＭＨｚ］を使用して１８〜３０［ＭＨｚ］を制限する場合と、
（ｉｉ）１８〜１０６［ＭＨｚ］を使用して２〜１８［ＭＨｚ］を制限する場合とでは、明らかに（ｉ）が優れている。
【００７７】
結論として、
（ａ）ＶＤＳＬ２が使用する周波数帯域の上限値（３０［ＭＨｚ］）よりさらに高周波となるＧ．ｆａｓｔ独自の周波数帯域、
（ｂ）ＶＤＳＬ２と重なる周波数帯域のうち、周波数の高い方から最上位にある分割帯域（ＵＳ３）を含む多干渉周波数帯域、及び、
（ｃ）ＶＤＳＬ２と重なる周波数帯域のうち、多干渉周波数帯域の下限値よりも周波数が低い少干渉周波数帯域、に分けた場合、を考えると、（ｂ）の周波数帯域の使用を抑制し、（ａ）の周波数帯域及び（ｃ）の周波数帯域を使用してＧ．ｆａｓｔの送信を行うことが好ましい。
【００７８】
《集合装置から宅内装置への通知》
上記のようなＧ．ｆａｓｔ通信システムで使用する周波数帯域は、集合装置及び宅内装置ともに同様に行うことが必要である。宅内装置へは、集合装置から通知することにより設定することが至便である。
【００７９】
例えば図１２は、新規に接続される宅内装置又は何らかの理由で初期化された宅内装置に対して、通知を行う処理の流れを示す図である。図において、集合装置と宅内装置とは、まず、ハンドシェークの段階があり（Ｓ１）、続いて集合装置から宅内装置のディスカバリの段階（Ｓ２）がある。このとき、集合装置が、発見した宅内装置に対し、使用する周波数帯域を通知する。これに対して、宅内装置はアクノリッジとして、指示された周波数帯域の情報を集合装置に通知する。これにより、宅内装置は、上りに使用する周波数帯域を記憶する。こうして、宅内装置も集合装置と協調して帯域制限を行うことができる。
【００８０】
その後、トレーニング（Ｓ３）、送信信号の決定（Ｓ４）を経て、Ｇ．ｆａｓｔの本通信を開始することができる（Ｓ５）。
【００８１】
《その他》
なお、図１ではＧ．ｆａｓｔと共存する通信システムとしてＶＤＳＬ２を例示して説明したが、ＶＤＳＬ２に限らず、その他の従来のＤＳＬ方式（例えば、ＶＤＳＬ）であっても同様である。
【００８２】
また、上記実施形態（図５，図６）では、１８．１〜３０［ＭＨｚ］の範囲内のサブキャリアにデータが割り当てられないようにしたが、これに代えて、同範囲内のサブキャリアに、送信すべきデータとは無関係のダミーデータを割り当てることも可能である。この場合は、予め、送信すべきデータにダミーデータを一定の規則性で混入させればよい。
【００８３】
また、将来的に近接して存在する通信システムが全てＧ．ｆａｓｔになれば、帯域制限は不要となるので、集合装置１の制御部１１３及び宅内装置２の制御部２１３に対して帯域制限不要の設定をすることにより、全ての周波数帯域（２．２〜１０６［ＭＨｚ］）を使用してＧ．ｆａｓｔの通信を行うことができる。
【００８４】
《まとめ》
以上のように、本実施形態のＧ．ｆａｓｔ通信システムは、メタル回線を介して周波数分割複信で通信するＤＳＬ通信システムとメタル回線同士を近接させて配置され、周波数帯域に関して、ＤＳＬ通信システムが使用する第１の周波数帯域（１．１ＭＨｚ〜３０ＭＨｚ）と一部重なり、かつ、第１の周波数帯域より高い周波数帯域も含む第２の周波数帯域（２．２ＭＨｚ〜１０６ＭＨｚ）を時分割複信での使用可能帯域とする。そして、この第２の周波数帯域には、
（ａ）第１の周波数帯域の上限値よりさらに高周波となるＧ．ｆａｓｔ独自の周波数帯域、
（ｂ）第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、周波数の高い方から最上位にある周波数分割複信の分割帯域を含む多干渉周波数帯域、及び、
（ｃ）第１の周波数帯域と重なる周波数帯域のうち、多干渉周波数帯域の下限値よりも周波数が低い少干渉周波数帯域、がある。
【００８５】
集合装置は、（ｂ）の周波数帯域の使用を抑制しつつ、（ａ）の周波数帯域及び（ｃ）の周波数帯域を使用して送信を行う。宅内装置も同様に、（ｂ）の周波数帯域の使用を抑制しつつ、（ａ）の周波数帯域及び（ｃ）の周波数帯域を使用して送信を行う。
【００８６】
このようなＧ．ｆａｓｔ通信システムでは、ＤＳＬ通信システムと重なる周波数帯域のうち多干渉周波数帯域の使用を抑制することでＧ．ｆａｓｔ通信システムからのクロストークの影響によりＤＳＬの通信速度が低下することを抑制する。また、重なる周波数帯域のうち少干渉周波数帯域についてはＧ．ｆａｓｔで使用することで、Ｇ．ｆａｓｔの通信速度が低下することを抑制することができる。こうして、使用可能な周波数帯域が一部重なっているＤＳＬ通信とＧ．ｆａｓｔ通信とがメタル回線同士を近接させて存在する場合に、より簡単な手法で、Ｇ．ｆａｓｔからＤＳＬへの通信の干渉を抑制し、また、Ｇ．ｆａｓｔの通信速度低下も抑制することができる。
【００８７】
なお、（ｂ）における「周波数の高い方から最上位にある周波数分割複信の分割帯域」とは、上記実施形態では、宅内装置から集合装置への上りの帯域であり、この帯域の制限により効果的に、Ｇ．ｆａｓｔからＤＳＬへの通信の干渉を抑制し、また、Ｇ．ｆａｓｔ自身の通信速度低下も抑制することができる。
【００８８】
《補記》
なお、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。
【符号の説明】
【００８９】
１  集合装置／Ａ社ＣＯ
２  宅内装置／Ａ社ＣＰＥ
３  集合装置／Ｂ社ＣＯ
４  宅内装置／Ｂ社ＣＰＥ
５  集合装置／Ｃ社ＣＯ
６  宅内装置／Ｃ社ＣＰＥ
７，８，９  メタル回線
１０  束
５０  集合住宅
１０１  入力データ処理部
１０２  変調器
１０３  並直列変換器
１０４  Ｄ／Ａコンバータ
１０５  可変バンドパスフィルタ
１０６  アンプ
１０７  ハイブリッド回路
１０８  アンプ
１０９  Ａ／Ｄコンバータ
１１０  直並列変換器
１１１  復調器
１１２  出力データ処理部
１１３  制御部
１１４  記憶部
２０１  入力データ処理部
２０２  変調器
２０３  並直列変換器
２０４  Ｄ／Ａコンバータ
２０５  可変バンドパスフィルタ
２０６  アンプ
２０７  ハイブリッド回路
２０８  アンプ
２０９  Ａ／Ｄコンバータ
２１０  直並列変換器
２１１  復調器
２１２  出力データ処理部
２１３  制御部
２１４  記憶部
Ｐ１  帯域選択通信部
Ｐ２  帯域制限部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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