(57)【要約】【課題】ワイヤーハーネスシステムの製造コストを低減する。【解決手段】ワイヤーハーネスシステム１０は、複数の通信線１１Ａ，１１Ｂと、複数の通信線１１Ａ，１１Ｂが挿通される環状の磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄと、を備え、複数の通信線１１Ａ，１１Ｂに反対方向の電流が流れる信号が伝送された場合に、複数の通信線１１Ａ，１１Ｂのうち磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄに挿通された部分における電流の方向が同じ方向となるように複数の通信線１１Ａ，１１Ｂ及び磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄが構成されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の通信線と、
前記複数の通信線が挿通される環状の磁性体コアと、を備え、
前記複数の通信線に反対方向の電流が流れる信号が伝送された場合に、前記複数の通信線のうち前記磁性体コアに挿通された部分における電流の方向が同じ方向となるように前記複数の通信線及び前記磁性体コアが構成されている、ワイヤーハーネスシステム。
【請求項２】
前記複数の通信線のうちの少なくとも一本の通信線は、前記磁性体コアの周りに少なくとも一回巻かれたターン部を備え、前記ターン部により、前記複数の通信線における前記磁性体コアに挿通された部分の電流の方向が同じ方向とされている、請求項１に記載のワイヤーハーネスシステム。
【請求項３】
一対の前記磁性体コアを備え、
前記複数の通信線は、一対の前記通信線を複数組備えるものであり、
前記一対の磁性体コアのうちの一方の前記磁性体コアに、各組の前記一対の通信線のうちの一方の通信線を挿通し、前記一対の磁性体コアのうちの他方の前記磁性体コアに、各組の前記一対の通信線のうちの他方の通信線を挿通する、請求項１又は請求項２に記載のワイヤーハーネスシステム。
【請求項４】
複数の前記通信線は、幹線と、前記幹線から分岐した支線と、を備え、
前記幹線及び前記支線には、互いに反対方向の電流が流れる信号が伝送されるとともに、前記磁性体コアに挿通された部分の前記幹線及び前記支線は、電流の方向が互いに同じ方向となるように構成されている、請求項１から請求項３のいずれか一項に記載のワイヤーハーネスシステム。
【請求項５】
反対方向の電流が流れる信号が伝送される複数の通信線における環状の磁性体コアに挿通された部分の電流の方向を互いに同じ方向とする、ワイヤーハーネスシステムのリンギング抑制方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書では、ワイヤーハーネスシステムに関する技術を開示する。
【背景技術】
【０００２】
従来、自動車等の車両では、通信システムとしてＣＡＮ，ＣＡＮ−ＦＤ等の規格が採用されている。このような通信システムで使用されるワイヤーハーネスは、一般に、複数の電子機器間を接続する幹線と、幹線から分岐して他の電子機器に接続される支線とを有する配索経路が用いられる。このようにワイヤーハーネスが配索された通信システムにおいて電子機器間に信号が伝送される際には、幹線と支線との分岐部分におけるインピーダンス不整合や、支線に接続された電子機器のインピーダンス不整合等に起因して信号反射などが繰り返されることでリンギングが発生し、通信障害を生じる可能性がある。このようなリンギング時間を低減して通信障害を抑制する方策として、フェライト等の磁性体コアが使用されることがある。特許文献１の通信システムは、星状に１つの星状ノードにて合流する伝送線路を介して複数の加入者端末ステーションに接続されており、伝送線路の各々の星状ノード側の心線端部には、減衰素子としてのフェライトビーズが配置されている。この減衰素子により、伝送線路内に入力結合された高周波リンギングが減衰されるように構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表平７−５００４６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上記特許文献１の構成では、各加入者端末ステーションに接続された２つの心線のそれぞれに対して減衰素子が配置されている。この減衰素子の数を少なくすることができれば、製造コストを低減できるため好ましい。
【０００５】
本明細書に記載された技術は、上記のような事情に基づいて完成されたものであって、ワイヤーハーネスシステムの製造コストを低減することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本明細書に記載されたワイヤーハーネスシステムは、複数の通信線と、前記複数の通信線が挿通される環状の磁性体コアと、を備え、前記複数の通信線に反対方向の電流が流れる信号が伝送された場合に、前記複数の通信線のうち前記磁性体コアに挿通された部分における電流の方向が同じ方向となるように前記複数の通信線及び前記磁性体コアが構成されている。
本明細書に記載されたワイヤーハーネスシステムのリンギング抑制方法は、反対方向の電流が流れる信号が伝送される複数の通信線における環状の磁性体コアに挿通された部分の電流の方向を同じ方向とする。
【０００７】
上記構成によれば、各通信線に対して個別に磁性体コアを用意する構成と比較して製造コストを低減することができる。
ここで、複数の通信線のうち磁性体コアに挿通された部分における電流の方向が反対方向であると、磁性体コアを通る磁束が互いに打ち消し合ってしまうため、リンギング時間を低減できないという問題がある。一方、上記構成によれば、複数の通信線のうち、磁性体コアに挿通された部分については、電流の方向が同じ方向となるように複数の通信線及び磁性体コアが構成されているため、磁性体コアを通る磁束が強め合って高周波リンギング成分に対するインピーダンスが高くなることにより、リンギング時間を低減することが可能になる。また、磁性体コア内の電磁誘導作用により高周波リンギング成分を抵抗損失として消費することができるため、高周波リンギング成分を低減することができ、リンギング時間を低減することが可能になる。
【０００８】
本明細書に記載された技術の実施態様としては以下の態様が好ましい。
前記複数の通信線のうちの少なくとも一本の通信線は、前記磁性体コアの周りに少なくとも一回巻かれたターン部を備え、前記ターン部により、前記複数の通信線における前記磁性体コアに挿通された部分の電流の方向が同じ方向とされている。
このようにすれば、簡素な構成で、磁性体コアの個数を少なくすることが可能になる。
【０００９】
一対の前記磁性体コアを備え、前記複数の通信線は、一対の前記通信線を複数組備えるものであり、前記一対の磁性体コアのうちの一方の前記磁性体コアに、各組の前記一対の通信線のうちの一方の通信線を挿通し、前記一対の磁性体コアのうちの他方の前記磁性体コアに、各組の前記一対の通信線のうちの他方の通信線を挿通する。
このようにすれば、通信線を磁性体コアに巻回しなくても同じ磁性体コアに挿通された通信線の電流の方向を同じ方向とすることができるため、ワイヤーハーネスの配索経路を短くすることができ、ワイヤーハーネスシステムの構成を簡素化することが可能になる。
【００１０】
複数の前記通信線は、幹線と、前記幹線から分岐した支線と、を備え、前記幹線及び前記支線には、互いに反対方向の電流が流れる信号が伝送されるとともに、前記磁性体コアに挿通された部分の前記幹線及び前記支線は、電流の方向が互いに同じ方向となるように構成されている。
このようにすれば、幹線と支線とを有するワイヤーハーネスシステムの構成を簡素化することができる。
【発明の効果】
【００１１】
本明細書に記載された技術によれば、ワイヤーハーネスシステムの製造コストを低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】実施形態１のワイヤーハーネスシステムを示す図
【図２】ワイヤーハーネスが磁性体コアに挿通された状態を示す断面図
【図３】比較例として、ワイヤーハーネスシステムを示す図
【図４】比較例として、磁性体コアに挿通された部分の複数の通信線において電流の方向が反対方向とされた状態の断面図
【図５】実施形態２のワイヤーハーネスシステムを示す図
【図６】ワイヤーハーネスが磁性体コアに挿通された状態を示す断面図
【図７】比較例としてのワイヤーハーネスシステムを示す図
【図８】図７における磁性体コアの位置の断面図
【図９】実施形態３のワイヤーハーネスシステムを示す図
【図１０】比較例として、電流の方向が反対方向とされた複数の通信線が磁性体コアに挿通された状態を示す図
【発明を実施するための形態】
【００１３】
＜実施形態１＞
実施形態１について、図１〜図４を参照しつつ説明する。
本実施形態のワイヤーハーネスシステム１０は、自動車等の車両に搭載され、例えばＣＡＮ（Controller Area Network），ＣＡＮ−ＦＤ（CAN with Flexible Data Rate）等の規格による通信を可能とするものである。
【００１４】
ワイヤーハーネスシステム１０は、図１に示すように、一対の通信線１１Ａ，１１Ｂを有するワイヤーハーネス１１と、通信線１１Ａ（１１Ｂ）が挿通される複数（本実施形態では４つ）の環状の磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄと、ワイヤーハーネス１１間を接続する複数（本実施形態では２つ）のジョイントコネクタ１７Ａ，１７Ｂとを備える。
【００１５】
ワイヤーハーネス１１は、一対の終端ノード１５Ａ，１５Ｂと、複数（本実施形態では６つ）の非終端ノード１６とに接続されている。一対の終端ノード１５Ａ，１５Ｂ及び複数の非終端ノード１６は、本実施形態では、共に、車両に搭載されたＥＣＵ（Electronic Control Unit)とされている。ＥＣＵは、例えば、車両のバッテリ等の電源から電装品やモータ等の負荷に至る経路に配された電気接続箱であり、電力供給の制御や、負荷の動作の制御等を行う。
【００１６】
ワイヤーハーネス１１は、一対の通信線１１Ａ，１１Ｂが撚り合わさされたＵＴＰ（Unshielded Twisted Pair）ケーブルが用いられており、一対の終端ノード１５Ａ，１５Ｂの間をジョイントコネクタ１７Ａ，１７Ｂを介して接続する幹線１２Ａ〜１２Ｃと、幹線１２Ａ〜１２Ｃから分岐手段としてのジョイントコネクタ１７Ａ，１７Ｂにより分岐され、非終端ノード１６に延びる複数の支線１３とを有する。各通信線１１Ａ，１１Ｂは、芯線の周囲が絶縁層で覆われた被覆電線とされている。
【００１７】
幹線１２Ａ〜１２Ｃは、両終端ノード１５Ａ，１５Ｂの間を共通の通信線として通信可能とする。幹線１２Ｂ及び支線１３は、一対の通信線１１Ａ，１１Ｂにおける撚り合わせの終端部が結束部材としてのテープＴで結束されており、テープＴよりも磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄ側は一対の通信線１１Ａ，１１Ｂが撚り合わされておらず、一対の通信線１１Ａ，１１Ｂが分離されて異なる方向に延びている。
【００１８】
複数の通信線１１Ａ，１１Ｂは、異なる電圧信号を送信可能なＣＡＮＨワイヤとＣＡＮＬワイヤとからなり、差動信号が送信される。差動信号の電圧が所定の閾値を下回る場合はリセッシブ、所定の閾値を上回る場合はドミナントの状態となる。通信線１１Ａ，１１Ｂには、この差動信号に応じた電流ＩＡ，ＩＢ（図１では電流ＩＡ，ＩＢの方向を矢印で示す）が流れることになるため、終端ノード１５Ａ，１５Ｂ及び複数の非終端ノード１６から送受信される差動信号により、終端ノード１５Ａ，１５Ｂ及び複数の非終端ノード１６から一対の通信線１１Ａ，１１に入出力される電流ＩＡ，ＩＢは、互いに反対方向となる。
【００１９】
ジョイントコネクタ１７Ａ，１７Ｂは、幹線１２Ａ〜１２Ｃに接続される幹線接続部１８Ａ，１８Ｂと、支線１３に接続される支線接続部１９Ａ，１９Ｂとを有する。一方の幹線接続部１８Ａは、一方の支線接続部１９Ａ側に配置されて支線接続部１９Ａに分岐されており、幹線接続部１８Ａ及び支線接続部１９Ａは互いに反対方向の電流ＩＡ，ＩＢが流れる（図１の矢印）。また、他方の幹線接続部１８Ｂは、他方の支線接続部１９Ｂ側に配置されて支線接続部１９Ｂに分岐されており、幹線接続部１８Ｂ及び支線接続部１９Ｂは互いに反対方向の電流ＩＡ，ＩＢが流れる。
【００２０】
磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄは、各ジョイントコネクタ１７Ａ，１７Ｂに対して一対設けられており、例えばフェライト等の高周波の電磁ノイズに対して高いインピーダンスを有する磁性体からなる。この磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄは、共に、図２（図２では磁性体コア２０Ａ（２０Ｃ）を図示し、磁性体コア２０Ｂ（２０Ｄ）は図示略）に示すように、円筒形状であって、複数の通信線１１Ａ（１１Ｂ）が挿通される挿通孔２１が形成されている。なお、磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄは、合成樹脂製で分割可能なホルダＨＤに嵌め入れられるようにすることができ、ホルダＨＤによって１又は複数のワイヤーハーネス１１に取付け可能とすることができる。
【００２１】
一対の磁性体コア２０Ａ，２０Ｂ（２０Ｃ，２０Ｄ）は、一方の磁性体コア２０Ａ（２０Ｃ）に、支線１３の３本の通信線１１Ａと幹線１２Ｂの１本の通信線１１Ａが挿通され、他方の磁性体コア２０Ｂ（２０Ｄ）に、支線１３の３本の通信線１１Ｂと幹線１２Ｂの１本の通信線１１Ｂとが挿通される。幹線１２Ｂは、各通信線１１Ａ，１１Ｂについて２箇所、磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄに一回巻かれたターン部１４が形成されている。ターン部１４は、通信線１１Ａ，１１Ｂを磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄの外側から内側に導入して磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄの外側に導出することにより、磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄの内側に挿通された幹線１２Ｂの電流ＩＡ（ＩＢ）の方向を１８０度変える。これにより、共通（１つ）の磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄの挿通孔２１内における複数の通信線１１Ａ（１１Ｂ）には、同じ方向の電流ＩＡ，ＩＢが流れる。
【００２２】
本実施形態によれば、以下の作用、効果を奏する。
ワイヤーハーネスシステム１０は、複数の通信線１１Ａ，１１Ｂと、複数の通信線１１Ａ，１１Ｂが挿通される環状の磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄと、を備え、複数の通信線１１Ａ，１１Ｂに反対方向の電流ＩＡ，ＩＢが流れる信号が伝送された場合に、複数の通信線１１Ａ，１１Ｂのうち磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄに挿通された部分における電流ＩＡ，ＩＢの方向が同じ方向となるように複数の通信線１１Ａ，１１Ｂ及び磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄが構成されている。
【００２３】
本実施形態によれば、複数の通信線１１Ａ（１１Ｂ）を個別に磁性体コアに挿通する構成と比較して磁性体コアの数を少なくすることが可能になるため、ワイヤーハーネスシステム１０を構成するための製造コストを低減することができる。
【００２４】
非終端ノード１６から支線１３を介して他の非終端ノード１６等に信号が出力された場合には、非終端ノード１６と支線１３との接続部分等にて反射され、信号の反射が繰り返されると、リンギングが発生する。ここで、例えば、比較例としての図３，図４に示すように、磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄを通る４本の通信線１１Ａ，１１Ｂの差動信号による電流ＩＡ，ＩＢの方向が逆方向である（図３，図４では２本ずつ反対方向に流れる）場合、磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄを通る磁界Ｈは、通信線１１Ａ，１１Ｂによって生じる互いに反対方向の磁界Ｈにより打消し合ってしまい、リンギング時間を十分に低減できないという問題がある。これに対して、本実施形態によれば、図２に示すように、磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄに挿通された部分については、電流ＩＡ，ＩＢの方向が互いに同じ方向となるように通信線１１Ａ，１１Ｂ及び磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄが構成されているため、磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄを通る磁界Ｈを強め合うことができ、インピーダンスが高くなるとともに、磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄ内の電磁誘導作用によりリンギング成分を抵抗損失として消費することができる。これにより、高周波リンギング成分を低減することができ、リンギング時間を低減することが可能になる。
【００２５】
また、複数の通信線１１Ａ，１１Ｂのうちの少なくとも一本の通信線１１Ａ，１１Ｂは、磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄの周りに少なくとも一回巻かれたターン部１４を備え、ターン部１４により複数の通信線１１Ａ，１１Ｂにおける磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄに挿通された部分の電流ＩＡ，ＩＢの方向が互いに同じ方向とされている。
このようにすれば、通信線１１Ａ，１１Ｂに磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄの周りに巻かれたターン部１４を形成するという簡素な構成で、磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄの個数を少なくすることが可能になる。
【００２６】
また、一対の磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄを備え、複数の通信線１１Ａ，１１Ｂは、一対の通信線１１Ａ，１１Ｂを複数組備えるものであり、一対の磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄのうちの一方の磁性体コア２０Ａ，２０Ｃに、各組の通信線１１Ａ，１１Ｂのうちの一方の通信線１１Ａを挿通し、他方の磁性体コア２０Ｂ，２０Ｄに、各組の通信線１１Ａ，１１Ｂのうちの他方の通信線１１Ｂを挿通する。
このようにすれば、通信線１１Ａ，１１Ｂを磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄに巻回しなくても同じ磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄに挿通された通信線１１Ａ（１１Ｂ）の信号の方向を互いに同じ方向とすることができるため、ワイヤーハーネス１１の配索経路を短くなってワイヤーハーネスシステム１０の構成を簡素化することが可能になる。
【００２７】
また、複数の通信線１１Ａ，１１Ｂは、幹線１２Ａ〜１２Ｃと、幹線１２Ａ〜１２Ｃから分岐した支線１３と、を備え、幹線１２Ａ〜１２Ｃ及び支線１３には、互いに反対方向の電流ＩＡ，ＩＢが流れる信号が伝送可能とされるとともに、磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄに挿通された部分の幹線１２Ａ〜１２Ｃ及び支線１３は、電流ＩＡ，ＩＢの方向が互いに同じ方向となるように構成されている。
このようにすれば、幹線１２Ａ〜１２Ｃと支線１３とを有するワイヤーハーネスシステム１０の構成を簡素化することができる。
【００２８】
＜実施形態２＞
次に、実施形態２について図５〜図８を参照しつつ説明する。実施形態２は、支線１３の一方の通信線１１Ｂにターン部１４を形成するものである。他の構成は、実施形態１と同一であるため、以下では、実施形態１と同一の構成については同一の符号を付して説明を省略する。
【００２９】
実施形態２のワイヤーハーネスシステム３０は、図５（電流ＩＡ，ＩＢの方向は矢印で示す）に示すように、磁性体コア３１と、非終端ノード１６に接続された複数の支線１３とを備える。撚り合わせられておらず分離した複数の支線１３のうち、一方の通信線１１Ｂは、磁性体コア３１に一回巻かれたターン部１４を備え、他方の通信線１１Ａは、ターン部１４を備えていない。ターン部１４は、通信線１１Ｂが磁性体コア３１の外側から内側に導入されて挿通孔３１Ａを通り、磁性体コア３１の外側に導出されている。磁性体コア３１の外側に導出された通信線１１Ｂは、ジョイントコネクタ１７Ａ，１７Ｂ又は非終端ノード１６に向けて延びている。
【００３０】
例えば図７に示すように、一対の通信線１１Ａ，１１Ｂを磁性体コア３１に（ターン部１４を形成せずに）挿通すると、磁性体コア３１の数は少なくできるものの、図８に示すように、磁性体コア３１を通る支線１３の磁界Ｈが互いに打消し合ってしまい、リンギング成分を低減することができない。一方、本実施形態によれば、図６に示すように、通信線１１Ａ，１１Ｂの通信線１１Ａ，１１Ｂのうち磁性体コア３１を通る部分については互いに磁界Ｈが強め合うため、高周波リンギング成分に対するインピーダンスが高くなるとともに、磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄ内の電磁誘導作用によりリンギング成分を抵抗損失として消費することができる。これにより、高周波リンギング成分を低減することができ、リンギング時間を低減することが可能になる。
【００３１】
＜実施形態３＞
次に、実施形態３について図９，図１０を参照しつつ説明する。実施形態３は、支線１３の一対の通信線１１Ａ,１１Ｂを異なる磁性体コア４１Ａ，４１Ｂに挿通するとともに、幹線１２Ｂの一対の通信線１１Ａ,１１Ｂのそれぞれにターン部１４を設けたものである。他の構成は、上記実施形態と同一であるため、以下では、上記実施形態と同一の構成については同一の符号を付して説明を省略する。
【００３２】
実施形態３のワイヤーハーネスシステム４０は、図９に示すように、磁性体コア４１Ａ，４１Ｂと、終端ノード１５Ａ，１５Ｂに接続された幹線１２Ｂと、非終端ノード１６に接続された複数の支線１３とを備える。支線１３のうち、テープＴで結束された部分から分離した一方の通信線１１Ａは、一方の磁性体コア４１Ａの挿通孔４２に挿通され、他方の通信線１１Ｂは、他方の磁性体コア４１Ｂの挿通孔４２に挿通されている。
【００３３】
また、幹線１２Ｂの一方の通信線１１Ａは、一方の磁性体コア４１Ａに巻かれたターン部１４を有し、幹線１２Ｂの他方の通信線１１Ｂは、他方の磁性体コア４１Ｂに巻かれたターン部１４を有する。これにより、各磁性体コア４１Ａ（４１Ｂ）の挿通孔４２には、３本の通信線１１Ａ（１１Ｂ）が挿通されている。
【００３４】
例えば図１０に示すように、複数組の一対の通信線１１Ａ,１１Ｂを１つの磁性体コア４１Ａに挿通すると、磁性体コアの数は少なくできるものの、磁性体コア４１Ａを通る磁界Ｈが互いに打消し合ってしまい、高周波リンギング成分を低減することができず、リンギング時間を低減することができない。一方、本実施形態によれば、幹線１２Ｂ及び支線１３の磁界Ｈのうち磁性体コア３１を通る部分の磁界Ｈは互いに強め合うため、高周波リンギング成分に対するインピーダンスが高くなるとともに、磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄ内の電磁誘導作用によりリンギング成分を抵抗損失として消費することができる。これにより、高周波リンギング成分を低減することができ、リンギング時間を低減することが可能になる。
【００３５】
＜他の実施形態＞
本明細書に記載された技術は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本明細書に記載された技術の技術的範囲に含まれる。
（１）ワイヤーハーネスシステム１０は、幹線１２Ａ〜１２Ｃと支線１３とがバス型に接続された構成としたが、スター型やリング型としてもよい。
【００３６】
（２）磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄ，３１，４１に挿通される通信線１１Ａ，１１Ｂの本数及び磁性体コアの数は、上記実施形態の数に限られず、種々の数に変更することができる。
（３）ターン部１４は、磁性体コア２０Ａ〜２０Ｄ，３１，４１に一回巻かれる構成としたが、ターン部１４が複数回巻かれる構成としてもよい。
【符号の説明】
【００３７】
１０，３０，４０：  ワイヤーハーネスシステム
１１：  ワイヤーハーネス
１１Ａ，１１Ｂ：  通信線
１２Ａ〜１２Ｃ：  幹線
１３：  支線
１４：  ターン部
１５Ａ，１５Ｂ：  終端ノード
１６：  非終端ノード
１７Ａ，１７Ｂ：  ジョイントコネクタ
２０Ａ〜２０Ｄ，３１，４１Ａ，４１Ｂ：  磁性体コア
２１，３１Ａ，４２：  挿通孔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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