(57)【要約】【課題】汚物の排出性能を向上させることができる洗い落とし式便器を提供する。【解決手段】実施形態に係る洗い落とし式便器は、汚物を受けるボウル部と、排水トラップ部とを備える。排水トラップ部は、ボウル部の下方に接続される入口部と、入口部に接続され自身の頂部に向けて上方へ延びる上昇管路と、床面に配設された排水配管の入口に向けて下方へ延びる下降管路と、上流側端部が上昇管路に接続され下流側端部が下降管路に接続される中間管路とを含む。また、中間管路は、上流側から下流側に向けて下り傾斜となるように形成されるとともに、便器洗浄時に汚物を一時的に滞留させる滞留面を備える。【選択図】図４Ｂ
2018112004.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
汚物を受けるボウル部と、
前記ボウル部の下方に接続される入口部と、前記入口部に接続され自身の頂部に向けて上方へ延びる上昇管路と、床面に配設された排水配管の入口に向けて下方へ延びる下降管路と、上流側端部が前記上昇管路に接続され下流側端部が前記下降管路に接続される中間管路とを含む排水トラップ部と
を備え、
前記中間管路は、
上流側から下流側に向けて下り傾斜となるように形成されるとともに、便器洗浄時に汚物を一時的に滞留させる滞留面
を備えることを特徴とする洗い落とし式便器。
【請求項２】
前記上昇管路は、
前記頂部の底面の曲率半径が前記入口部の底面の曲率半径よりも大きくなるように形成されること
を特徴とする請求項１に記載の洗い落とし式便器。
【請求項３】
前記滞留面は、
上流側から下流側に向けて排水の流路面積が小さくなるように形成された縮流部
を備えることを特徴とする請求項１または２に記載の洗い落とし式便器。
【請求項４】
前記縮流部は、
前記滞留面の幅方向の中心位置に形成されること
を特徴とする請求項３に記載の洗い落とし式便器。
【請求項５】
前記滞留面は、
水平面に対して第１傾斜角度で傾斜する第１傾斜面と、
前記第１傾斜面の下流側に接続され前記第１傾斜角度よりも小さい第２傾斜角度で傾斜する第２傾斜面と
を備えることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一つに記載の洗い落とし式便器。
【請求項６】
前記第２傾斜面は、
排水の流れ方向の長さが前記第１傾斜面の前記流れ方向の長さよりも長くなるように形成されること
を特徴とする請求項５に記載の洗い落とし式便器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
開示の実施形態は、洗い落とし式便器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、水洗大便器の種類の一つとして、水の落差による流水作用で汚物を押し流す、所謂洗い落し式便器が知られている（例えば特許文献１参照）。洗い落し式便器における汚物の排出性能は、例えば便器洗浄時に生じるボウル部の溜水の水位差によって決まる。
【０００３】
すなわち、洗浄開始前の溜水の水位と、洗浄開始後に洗浄水が供給されているときの溜水の最高水位との水位差に応じて汚物の排出性能が決まり、例えば水位差が大きいほど排出性能は向上する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１６−１７６３２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、近年の水洗大便器においては節水化が求められており、ボウル部へ供給される洗浄水の量が減少している。洗浄水の量が減少すると、上記した水位差を十分に確保できず、排出性能が低下するおそれがあった。このように、従来技術に係る洗い落し式便器にあっては、汚物の排出性能を向上させるという点で改善の余地があった。
【０００６】
実施形態の一態様は、上記に鑑みてなされたものであって、汚物の排出性能を向上させることができる洗い落とし式便器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
実施形態の一態様に係る洗い落とし式便器は、汚物を受けるボウル部と、前記ボウル部の下方に接続される入口部と、前記入口部に接続され自身の頂部に向けて上方へ延びる上昇管路と、床面に配設された排水配管の入口に向けて下方へ延びる下降管路と、上流側端部が前記上昇管路に接続され下流側端部が前記下降管路に接続される中間管路とを含む排水トラップ部とを備え、前記中間管路は、上流側から下流側に向けて下り傾斜となるように形成されるとともに、便器洗浄時に汚物を一時的に滞留させる滞留面を備えることを特徴とする。
【０００８】
これにより、比較的少ない量の洗浄水であっても、便器洗浄時の水位差を大きくすることができ、よって水洗大便器の汚物の排出性能を向上させることができる。
【０００９】
すなわち、中間管路が滞留面を備えるため、便器洗浄時に汚物が滞留面に一時的に滞留し、これによって排水トラップ部の下限水位およびボウル部の溜水の水位が汚物の分だけ上昇する。そして、滞留面に滞留していた汚物が、洗浄水によって流されると、排水トラップ部の下限水位は汚物が滞留する前の状態に戻る。そのため、便器洗浄時の水位差は、上昇したボウル部の溜水の水位と元に戻った排水トラップ部の下限水位との差となることから、一時的に大きくすることができ、よって水洗大便器の汚物の排出性能を向上させることができる。
【００１０】
また、前記上昇管路は、前記頂部の底面の曲率半径が前記入口部の底面の曲率半径よりも大きくなるように形成されることを特徴とする。これにより、便器洗浄時、汚物は洗浄水とともに上昇管路の頂部をスムーズに乗り越えることができる。
【００１１】
また、前記滞留面は、上流側から下流側に向けて排水の流路面積が小さくなるように形成された縮流部を備えることを特徴とする。これにより、排水配管においてシールが生じてしまうことを抑制することができる。すなわち、汚物を含む排水が滞留面から排水配管へ流れ込む際に、例えば仮に直下へ落下すると、排水配管において汚物を含む排水が流路を塞ぐように流れたり、偏った状態で堆積したりしてシールの要因となるおそれがある。これに対し、滞留面が縮流部を備えるようにしたことから、排水の流速を増加させることができるため、汚物を含む排水は、直下へ落下せずに排水配管の奥側まで飛ぶようにして流れ、よって排水配管においてシールが生じてしまうことを抑制することができる。
【００１２】
また、前記縮流部は、前記滞留面の幅方向の中心位置に形成されることを特徴とする。これにより、汚物を含む排水を効率よく縮流させて排水の流速を確実に増加させることができ、よって排水配管においてシールが生じてしまうことを一層抑制することができる。
【００１３】
また、前記滞留面は、水平面に対して第１傾斜角度で傾斜する第１傾斜面と、前記第１傾斜面の下流側に接続され前記第１傾斜角度よりも小さい第２傾斜角度で傾斜する第２傾斜面とを備えることを特徴とする。これにより、便器洗浄時に汚物を第１傾斜面に早期に乗せるとともに、第２傾斜面に滞留させやすくすることができる。
【００１４】
また、前記第２傾斜面は、排水の流れ方向の長さが前記第１傾斜面の前記流れ方向の長さよりも長くなるように形成されることを特徴とする。これにより、汚物を滞留面の第２傾斜面により滞留させやすくすることができる。
【発明の効果】
【００１５】
実施形態の一態様によれば、洗い落とし式便器において、汚物の排出性能を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は、実施形態に係る洗い落とし式便器を示す平面図である。
【図２】図２は、図１のII−II線断面図である。
【図３Ａ】図３Ａは、図２のＡ−Ａ線断面図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、図２のＢ−Ｂ線断面図である。
【図３Ｃ】図３Ｃは、図２のＣ−Ｃ線断面図である。
【図３Ｄ】図３Ｄは、図２のＤ−Ｄ線断面図である。
【図３Ｅ】図３Ｅは、図２のＥ−Ｅ線断面図である。
【図４Ａ】図４Ａは、便器洗浄時の排水トラップ部の様子を示す説明図である。
【図４Ｂ】図４Ｂは、便器洗浄時の排水トラップ部の様子を示す説明図である。
【図４Ｃ】図４Ｃは、便器洗浄時の排水トラップ部の様子を示す説明図である。
【図４Ｄ】図４Ｄは、便器洗浄時の排水トラップ部の様子を示す説明図である。
【図５】図５は、第１変形例に係る中間管路の滞留面を示す拡大側断面図である。
【図６】図６は、第２変形例に係る中間管路の断面形状を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、添付図面を参照して、本願の開示する洗い落とし式便器の実施形態を詳細に説明する。なお、以下に示す実施形態によりこの発明が限定されるものではない。
【００１８】
＜１．洗い落とし式便器の構成＞
図１は、実施形態に係る洗い落とし式便器を示す平面図であり、図２は図１のII−II線断面図である。なお、図１等では、説明を分かり易くするため、鉛直上向きを正方向とするＺ軸を含む３次元の直交座標系を図示している。かかる直交座標系は、他の図においても図示する場合がある。
【００１９】
また、以下の説明では、直交座標系におけるＸ軸正方向を「右方」、Ｘ軸負方向を「左方」、Ｙ軸正方向を「前方」、Ｙ軸負方向を「後方」、Ｚ軸正方向を「上方」、Ｚ軸負方向を「下方」と記載する場合がある。なお、図１，２および図３以降に示す図は、いずれも模式図である。
【００２０】
図１および図２に示すように、洗い落とし式便器１は、ボウル部１０内の洗浄水の落差による流水作用で汚物を押し流す洗浄方法を用いた水洗大便器である。以下、洗い落とし式便器１を「水洗大便器１」と記載する場合がある。また、水洗大便器１は、床置き式の水洗大便器である。
【００２１】
水洗大便器１は、例えば陶器製であり、便器本体２と、貯水タンク３とを備える。
【００２２】
貯水タンク３は、便器本体２の後方上部に設置される。貯水タンク３は、便器本体２のボウル部１０を洗浄する洗浄水を貯留する。図２に示すように、貯水タンク３の底面には、底面を上下方向に貫通する開口３ａが設けられる。開口３ａには、図示しない開閉弁が取り付けられ、便器洗浄を開始させるための操作部（図示せず）が操作されると、開口３ａを開放して洗浄水を排水させる。なお、貯水タンク３は、給水源の一例であるが、これに限られず、給水源としてフラッシュバルブを用いてもよい。
【００２３】
便器本体２は、ボウル部１０と、導水路２０と、排水トラップ部３０（図２参照）とを備える。なお、図１，２にあっては、図示の簡略化のため、便器本体２が備える便座や便座を覆うカバーなど一部の部材の図示を省略した。
【００２４】
ボウル部１０は、汚物受け面１１と、リム部１２とを備える。汚物受け面１１は、汚物を受けることが可能なボウル状に形成される。リム部１２は、ボウル部１０の上縁を構成するように形成される。
【００２５】
導水路２０は、貯水タンク３の洗浄水をボウル部１０へ導く流路である。具体的に、導水路２０は、主導水路２１と、第１リム導水路２３ａと、第１吐水部２４ａと、第２リム導水路２３ｂと、第２吐水部２４ｂとを備える。
【００２６】
図２に示すように、主導水路２１は、貯水タンク３の下方から便器前方へ向けて形成され、貯水タンク３から供給される洗浄水を流通させる。なお、図中の一点鎖線の矢印は、洗浄水の流れを示している。
詳しくは、主導水路２１の後部天井面２１ａにおいて、貯水タンク３の開口３ａと対応する位置には、後部天井面２１ａを上下方向に貫通する流入口２１ｂが形成される。流入口２１ｂは、上記した貯水タンク３の開閉弁によって開口３ａが開放されると、貯水タンク３内の洗浄水を主導水路２１内へ流入させる。
【００２７】
図１に示すように、主導水路２１は、下流側において第１リム導水路２３ａと第２リム導水路２３ｂとに分岐される。したがって、主導水路２１に供給された洗浄水は、第１リム導水路２３ａおよび第２リム導水路２３ｂへ流入される。
【００２８】
第１リム導水路２３ａは、ボウル部１０の後方から左方へ向けてリム部１２に沿って形成される。第１リム導水路２３ａの下流側の端部には、例えばリム部１２の左方の中央付近に形成された第１吐水部２４ａが設けられる。
【００２９】
したがって、主導水路２１から第１リム導水路２３ａへ流入された洗浄水は、平面視で反時計回りに流れ、その後第１吐水部２４ａからボウル部１０の汚物受け面１１へ吐水される。
【００３０】
第２リム導水路２３ｂは、ボウル部１０の後方にリム部１２に沿って形成される。また、第２リム導水路２３ｂは、流路の途中で洗浄水の流れ方向を屈曲させる屈曲部位２３ｂ１を備える。具体的には、第２リム導水路２３ｂの屈曲部位２３ｂ１は、洗浄水をボウル部１０の前方へ向けて流通させられた洗浄水の流れ方向を屈曲させて、より具体的にはＵターンさせて、ボウル部１０の後方へ向ける。第２リム導水路２３ｂの下流側の端部には、例えばリム部１２の右後方に形成された第２吐水部２４ｂが設けられる。
【００３１】
したがって、主導水路２１から第２リム導水路２３ｂへ流入された洗浄水は、平面視で時計回りに流れた後、屈曲部位２３ｂ１で流れ方向が反転されて反時計回りとなる。その後、洗浄水は、第２吐水部２４ｂからボウル部１０の汚物受け面１１へ反時計回りに吐水される。
【００３２】
このように、本実施形態に係る水洗大便器１は、リム部１２に設けられた第１、第２リム導水路２３ａ，２３ｂから洗浄水を吐水し、ボウル部１０の汚物受け面１１で旋回流を生じさせることで、ボウル部１０の洗浄を行う。
【００３３】
上記のようにしてボウル部１０へ供給された洗浄水は、便器洗浄後、ボウル部１０および排水トラップ部３０に貯留される。本明細書では、ボウル部１０および排水トラップ部３０に溜まった洗浄水を「溜水」と記載する場合がある。また、排水トラップ部３０等が溜水で満たされることで、溜水が封水として機能し、後述する排水配管４０からの臭気等がボウル部１０側へ逆流することを防止する。
【００３４】
＜２．排水トラップ部の構成＞
排水トラップ部３０は、図２に示すように、入口部３１と、上昇管路３２と、中間管路３３と、下降管路３４とを備える。入口部３１は、ボウル部１０の汚物受け面１１の下方に連続するように接続され、ボウル部１０からの洗浄水を排水トラップ部３０へ流入させる。上昇管路３２は、入口部３１に接続され、入口部３１の下流端部から頂部３２ａに向けて斜め上方へ延びるように形成される。
【００３５】
図３Ａは図２のＡ−Ａ線断面図、図３Ｂは図２のＢ−Ｂ線断面図、図３Ｃは図２のＣ−Ｃ線断面図である。なお、図３Ａは入口部３１の断面形状を、図３Ｂは上昇管路３２の中間部分の断面形状を、図３Ｃは上昇管路３２の下流側端部である頂部３２ａの断面形状を示している。なお、以下では「底面」なる語句を用いるが、本明細書において「底面」は、管路内における左側端部と右側端部とを接続する下側の面を指し、言い換えると、管路の最下面であって、例えば洗浄水や排水等が流れるときに洗浄水等によって覆われる面を少なくとも含む部位を指している。
【００３６】
図３Ａに示すように、入口部３１は底面３１ａが下方へ向けて比較的大きく湾曲するように形成される。そして、図３Ｂ，３Ｃに示すように、上昇管路３２は、下流側へいくにつれて底面３２ｂが徐々に平坦状となるように形成される、すなわち、上昇管路３２は、頂部３２ａの底面３２ｂの曲率半径が入口部３１の底面３１ａの曲率半径よりも大きくなるように形成される。
【００３７】
これにより、便器洗浄時、汚物は洗浄水とともに上昇管路３２の頂部３２ａをスムーズに乗り越えることができる。すなわち、便器洗浄時に汚物は、頂部３２ａの底面３２ｂを乗り越えて下流側へ排出される。例えば仮に、頂部３２ａの底面３２ｂが、図３Ａに示す入口部３１の底面３１ａのように、曲率半径が比較的小さい場合、言い換えると、下方へ向けて比較的大きく湾曲している場合、左右の幅は下方にいくにつれて狭くなる形状となる。そのため、汚物が狭くなった部位に引っかかり易くなり、底面３２ｂを乗り越えにくくなる。
【００３８】
そこで、本実施形態に係る上昇管路３２にあっては、頂部３２ａの底面３２ｂの曲率半径が上記のように設定されることから、図３Ｃに示すように、底面３２ｂを比較的平坦な形状にすることが可能となる。これにより、上昇管路３２の頂部３２ａにおいて、左右の幅が下方にいくにつれて狭くなる部位が形成されないことから、汚物は引っ掛かりにくく、よって底面３２ｂをスムーズに乗り越えることができる。なお、本明細書において、「汚物」とは、排泄物やトイレットペーパーなどの固形物を含む意味で用いる場合がある。
【００３９】
図２の説明に戻ると、中間管路３３は、上昇管路３２と下降管路３４との間に配置され、上昇管路３２と下降管路３４とを連結させる。詳しくは、中間管路３３は、上流側端部３３ａが上昇管路３２に接続される一方、下流側端部３３ｂが下降管路３４に接続される。
【００４０】
中間管路３３は、滞留面３３ｃを備える。滞留面３３ｃは、中間管路３３の底面であり、詳しくは上昇管路３２の頂部３２ａの底面３２ｂと下降管路３４の上端面３４ａとを接続する面である。上記したように、滞留面３３ｃは中間管路３３の底面であることから、便器洗浄時に汚物は滞留面３３ｃ上を流れることとなる。また、図２に破線の閉曲線Ｊ１で示すように、滞留面３３ｃと下降管路３４の上端面３４ａとの接続部分は、屈曲するように形成される。
【００４１】
滞留面３３ｃは、上流側から下流側に向けて僅かに下り傾斜となるように形成されるとともに、便器洗浄時に汚物を一時的に滞留させる。したがって、滞留面３３ｃの傾斜角度は、汚物を一時的に滞留させることができるような値に設定される。これにより、本実施形態にあっては、水洗大便器１の汚物の排出性能を向上させることができるが、これについては図４Ａ〜図４Ｃを用いて後述する。
【００４２】
図３Ｄは図２のＤ−Ｄ線断面図、図３Ｅは図２のＥ−Ｅ線断面図である。具体的には、図３Ｄは中間管路３３の中間部分の断面形状を示し、図３Ｅは中間管路３３の下流側端部３３ｂの断面形状を示している。なお、中間管路３３の上流側端部３３ａの断面形状は、上昇管路３２の頂部３２ａの断面形状と同様であるため、図３Ｃを用いて説明する。
【００４３】
図３Ｄおよび図３Ｅに示すように、中間管路３３の滞留面３３ｃは、縮流部３３ｄを備える。縮流部３３ｄは、下方に凹む湾曲部位である。また、縮流部３３ｄは、例えば滞留面３３ｃの幅方向（Ｘ軸方向）の中心位置に形成される。なお、中心位置は、図３Ｄに示すように、例えば中間管路３３のＸ−Ｚ平面視おける鉛直方向の中心線Ｇを含む位置である。
【００４４】
したがって、中間管路３３にあっては、汚物を含む排水Ｗの流れが、一点鎖線矢印で示すように、縮流部３３ｄによって中心線Ｇ寄りに縮流することとなる。排水Ｗは、縮流して流路面積が小さくなると、流速が増加する。この排水Ｗの流速の増加によって、後述する排水配管４０においてシールが生じてしまうことを抑制することができるが、これについては図４Ｄを用いて後述する。
【００４５】
また、図３Ｄ，３Ｅに示すように、縮流部３３ｄは、下流側にすすむにつれて鉛直軸方向の深さが深くなっていき、排水Ｗをより縮流させる。すなわち、縮流部３３ｄは、上流側から下流側に向けて排水Ｗを縮流させる、言い換えると、上流側から下流側に向けて流路面積が小さくなるように形成される。これにより、排水Ｗの流速を効率よく増加させることができ、後述する排水配管４０においてシールが生じてしまうことを効果的に抑制することができる。なお、上記した流路面積は、縮流部３３ｄを流れている排水Ｗ自体の断面積を意味するものであり、中間管路３３の断面積とは必ずしも同じではない。
【００４６】
また、図３Ｄ，３Ｅに破線の閉曲線Ｊ２で示すように、中間管路３３において、左側壁部３３Ｌと滞留面３３ｃとの接続部分、および、右側壁部３３Ｒと滞留面３３ｃとの接続部分は、下流側に向けて徐々に曲率半径が大きくなるように形成される。これにより、排水Ｗの流速をより一層効率よく増加させることができる。
【００４７】
また、中間管路３３の縮流部３３ｄの上流側にあっては、排水Ｗの流路面積が下流側に比べて大きいことから、排水Ｗの流速も下流側に比べて低い。そのため、上昇管路３２から流れてきた汚物が滞留面３３ｃに一時的に滞留しやすくなる。なお、上記において、縮流部３３ｄは、中間管路３３の底面の上流側から下流側の全体に亘って形成されるようにしたが、これに限定されるものではなく、例えば中間管路３３の一部に形成されるようにしてもよい。
【００４８】
図２の説明に戻ると、下降管路３４は、中間管路３３の下流側に連続するように接続される。また、下降管路３４は、床面に配設された排水配管４０の入口４０ａに向けて下方へ延びるように形成され、排水配管４０に図示しない排水ソケット等を介して接続される。なお、排水配管４０は、下降管路３４に接続された上端部から下方へ所定長さ延びた後、排水方向を便器本体２の前方へ屈曲させる屈曲部４０ｂを備える。
【００４９】
上記のように構成された排水トラップ部３０において、便器洗浄が行われる場合、ボウル部１０の洗浄水は、入口部３１、上昇管路３２、中間管路３３および下降管路３４を通って排水配管４０へと排水される。
【００５０】
＜３．排水トラップ部における排水の流れ＞
次に、排水トラップ部３０における便器洗浄時の排水の流れについて図４Ａ〜図４Ｄを参照して詳しく説明する。図４Ａ〜図４Ｄは、便器洗浄時の排水トラップ部３０の様子を時系列で示す説明図である。なお、図４Ａ等では、汚物を符号Ｆで示している。
【００５１】
先ず、図４Ａに示すように、便器洗浄が開始されると、白抜きの矢印で示すように、ボウル部１０に洗浄水が供給される。かかる洗浄水の供給に伴ってボウル部１０の溜水の水位が上昇する。図４Ａにおいては、洗浄水の供給開始後の水位を符号ＷＬ１で示した。また、洗浄開始前の溜水の水位は、上昇管路３２の頂部３２ａの底面３２ｂの高さと同じになり、ここでは下限水位ＷＬａとして示した。
【００５２】
したがって、図４Ａに示す時点では、水位ＷＬ１と下限水位ＷＬａとの水位差（ヘッド差）Ｈ１が生じている。なお、従来技術に係る水洗大便器においては、かかる水位差Ｈ１に応じた汚物の排出性能となる。
【００５３】
本実施形態に係る水洗大便器１にあっては、中間管路３３が滞留面３３ｃを備えることから、図４Ｂに示すように、便器洗浄時に汚物Ｆ１が滞留面３３ｃに一時的に滞留する。これにより、排水トラップ部３０における下限水位は、頂部３２ａの底面３２ｂの高さから汚物Ｆ１の高さＬの分だけ上昇する。ここでは、上昇した下限水位を符号ＷＬｂで示した。
【００５４】
下限水位ＷＬｂの上昇に伴い、ボウル部１０の溜水の水位ＷＬ２も、想像線で示す汚物Ｆ１の滞留前の水位ＷＬ１に比べて上昇することとなる。したがって、図４Ｂに示す時点では、水位ＷＬ２と下限水位ＷＬｂとの水位差Ｈ２が生じている。なお、図４Ｂの時点でも洗浄水の供給は継続しているものとする。
【００５５】
次いで、図４Ｃに示すように、滞留面３３ｃに滞留していた汚物Ｆ１は、洗浄水によって下流側の下降管路３４へ押し流される。汚物Ｆ１が押し流されると、排水トラップ部３０における下限水位は、頂部３２ａの底面３２ｂの高さに戻る、すなわち、汚物Ｆ１が滞留する前の下限水位ＷＬａに戻る。したがって、図４Ｃに示す時点では、水位ＷＬ２と下限水位ＷＬａとの水位差Ｈ３が生じることとなる。
【００５６】
このように、本実施形態にあっては、滞留面３３ｃを備えることで、便器洗浄時に下限水位を下限水位ＷＬａから下限水位ＷＬｂへ上昇させ、溜水の水位を水位ＷＬ１から水位ＷＬ２へ一度上げ、その後下限水位を下限水位ＷＬｂから下限水位ＷＬａに下降させる（元に戻す）ことが可能となる。
【００５７】
これにより、水洗大便器１においては、比較的少ない量の洗浄水であっても、図４Ａに示す水位差Ｈ１よりも大きい水位差Ｈ３を確保することができ、水位差Ｈ１から水位差Ｈ３に増加した分だけ、排出性能を向上させることができる。なお、水洗大便器１にあっては、水位差Ｈ３を確保することで排出性能が向上していることから、例えば上昇管路３２に残留した汚物Ｆについても確実に中間管路３３および下降管路３４を介して排水配管４０へ排出することができる。
【００５８】
また、滞留面３３ｃに縮流部３３ｄが形成されることにより、排水配管４０においてシールが生じてしまうことを抑制することができる。図４Ｄを参照しつつ詳しく説明すると、滞留面３３ｃに一時的に滞留していた汚物Ｆは、下降管路３４を介して排水配管４０へ押し出される。
【００５９】
ここで、汚物Ｆを含む排水において、例えば仮に、滞留面３３ｃから押し出される際の流速が比較的遅いと、想像線で示すように、汚物Ｆを含む排水は、排水配管４０の滞留面３３ｃ側の内周面４０ｃに沿って直下へ落下することとなる。したがって、排水配管４０にあっては、汚物Ｆを含む排水が流路を塞ぐように流れたり、屈曲部４０ｂに偏った状態で堆積したりするおそれがあり、かかる場合には屈曲部４０ｂをシールしてしまう。排水配管４０にシールが生じると、排水配管４０内で負圧が発生してサイホン現象が起こり、排水トラップ部３０の封水を引き込んで封水不足を招くおそれがある。
【００６０】
そこで、本実施形態にあっては、滞留面３３ｃに縮流部３３ｄが形成されるようにした。そのため、汚物Ｆを含む排水は、縮流して流路面積が小さくなり、流速が増加する。これにより、図４Ｄに示すように、汚物Ｆを含む排水は、例えば、排水配管４０の滞留面３３ｃ側の内周面４０ｃとは反対側の内周面４０ｄまで飛ぶようにして流れるなどしながら落下するため、流路を塞ぐように流れたり、偏った堆積状態となったりするなど、屈曲部４０ｂにおいて排水トラップ部３０をシールするような状態になりにくい。その結果、汚物Ｆを含む排水は、屈曲部４０ｂをスムーズに通過して排出されることとなる。このように、本実施形態にあっては、滞留面３３ｃに縮流部３３ｄが形成されることで、排水配管４０においてシールが生じてしまうことを抑制することができる。
【００６１】
また、縮流部３３ｄは、滞留面３３ｃの幅方向の中心位置に形成されることから、排水を効率よく縮流させて排水の流速を確実に増加させることができ、よって排水配管４０においてシールが生じてしまうことを一層抑制することができる。
【００６２】
また、縮流部３３ｄは、上流側から下流側に向けて流路面積が小さくなるように形成されるため、排水Ｗの流速を効率よく徐々に増加させることができ、よって排水配管４０においてシールが生じてしまうことをより一層抑制することができる。
【００６３】
上述してきたように、実施形態に係る洗い落とし式便器１は、汚物を受けるボウル部１０と、排水トラップ部３０とを備える。排水トラップ部３０は、ボウル部１０の下方に接続される入口部３１と、入口部３１に接続され上方へ向けて延びる上昇管路３２と、床面に配設された排水配管４０に向けて下方へ延びる下降管路３４と、上流側端部３３ａが上昇管路３２に接続され下流側端部３３ｂが下降管路３４に接続される中間管路３３とを含む。また、中間管路３３は、上流側から下流側に向けて下り傾斜となるように形成されるとともに、便器洗浄時に汚物を一時的に滞留させる滞留面３３ｃを備える。これにより、本実施形態にあっては、汚物の排出性能を向上させることができる。
【００６４】
（第１変形例）
＜４．第１変形例に係る滞留面の構成＞
次に、第１変形例について説明する。図５は、第１変形例に係る中間管路３３の滞留面３３ｃを示す拡大側断面図である。なお、以下では、上記した実施形態と共通の構成については、同一の符号を付して説明を省略する。
【００６５】
図５に示すように、第１変形例に係る中間管路３３の滞留面３３ｃは、傾斜角度の異なる複数（ここでは２つ）の傾斜面を備えるようにした。詳しくは、滞留面３３ｃは、第１傾斜面１３３と、第２傾斜面２３３とを備える。
【００６６】
第１傾斜面１３３は、上流側が上昇管路３２に接続され、例えば水平面Ｈに対して第１傾斜角度α１で傾斜するように形成される。第２傾斜面２３３は、第１傾斜面１３３の下流側に接続される。そして、第２傾斜面２３３は、第１傾斜角度α１よりも小さい第２傾斜角度α２で傾斜するように形成される（α１＞α２）。
【００６７】
また、第２傾斜面２３３の下流側は下降管路３４に接続される。したがって、第１傾斜面１３３と第２傾斜面２３３とを比較すると、上流側の第１傾斜面１３３が急斜面、下流側の第２傾斜面２３３が緩斜面であるといえる。
【００６８】
これにより、第１変形例にあっては、便器洗浄時に汚物を滞留面３３ｃに早期に乗せるとともに、滞留させやすくすることができる。すなわち、第１傾斜面１３３は急斜面であることから、上昇管路３２の頂部３２ａの底面３２ｂを乗り越えた汚物は第１傾斜面１３３にすぐに流れ込むこととなる。このように、第１傾斜面１３３は、底面３２ｂを乗り越えた汚物を早期に滞留面３３ｃに乗せることができる。
【００６９】
また、第２傾斜面２３３は、第１傾斜面１３３と比べて傾斜が緩やかであることから、例えば第１傾斜面１３３から汚物が勢いよく流れてくる場合であっても、第２傾斜面２３３で勢いを弱めることができ、汚物を滞留面３３ｃに滞留させやすくすることができる。
【００７０】
さらに、第２傾斜面２３３は、排水の流れ方向（図５の紙面左右方向）の長さＬ２が第１傾斜面１３３の流れ方向の長さＬ１よりも長くなるように形成される（Ｌ１＜Ｌ２）。
【００７１】
このように、緩斜面である第２傾斜面２３３が、急斜面である第１傾斜面１３３よりも長くなるように構成することで、汚物を滞留面３３ｃの第２傾斜面２３３により滞留させやすくすることができる。
【００７２】
なお、第２傾斜面２３３の長さＬ２が第１傾斜面１３３の長さＬ１よりも長くなるようにしたが、これは例示あって限定されるものではなく、同じ値であっても、第２傾斜面２３３の長さＬ２が第１傾斜面１３３の長さＬ１よりも短くてもよい。また、上記では、傾斜角度の異なる傾斜面が２つの場合を用いて説明したが、これに限られず３つ以上であってもよい。
【００７３】
（第２変形例）
＜５．第２変形例に係る滞留面の構成＞
次に、第２変形例について説明する。上記では、中間管路３３において、縮流部３３ｄは、滞留面３３ｃの幅方向の中心位置に形成されるが、これに限定されるものではない。図６は、第２変形例に係る中間管路３３の断面形状を示す図である。
【００７４】
図６に示すように、第２変形例において、縮流部３３３ｄは、滞留面３３ｃの幅方向（Ｘ軸方向）の一方の側壁３３ｅ側に寄せて形成されるようにしてもよい。
【００７５】
縮流部３３ｄが上記のように片側に寄せて形成された場合であっても、汚物を含む排水Ｗの流れを、一点鎖線矢印で示すように、縮流させることができ、よって排水Ｗの流速を増加させ、結果として排水配管４０においてシールが生じてしまうことを抑制することができる。
【００７６】
なお、上記した実施形態に係る水洗大便器１においては、第１リム導水路２３ａおよび第２リム導水路２３ｂを備えるようにしたが、これに限定されるものではなく、いずれか一方のみを備えるようにしてもよい。
【００７７】
さらなる効果や変形例は、当業者によって容易に導き出すことができる。このため、本発明のより広範な態様は、以上のように表しかつ記述した特定の詳細および代表的な実施形態に限定されるものではない。したがって、添付の特許請求の範囲およびその均等物によって定義される総括的な発明の概念の精神または範囲から逸脱することなく、様々な変更が可能である。
【符号の説明】
【００７８】
１    洗い落とし式便器（水洗大便器）
１０    ボウル部
３０    排水トラップ部
３１    入口部
３２    上昇管路
３２ａ  頂部
３３    中間管路
３３ｃ  滞留面
３３ｄ  縮流部
３４    下降管路
１３３    第１傾斜面
２３３    第２傾斜面
【図１】
2018112004.tif 000003
【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
2018112004.tif 000006
【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
2018112004.tif 000008
【図３Ｅ】
2018112004.tif 000009
【図４Ａ】
2018112004.tif 000010
【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図５】
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【図６】
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