(57)【要約】      （修正有）【課題】パイルが伏倒しにくく、軸線方向の圧縮力に対する支持力が高いものであるパイル保持体及びパイルマットの提供。【解決手段】基部が基布Ｓに結合されたパイルＰは、芯糸を中心として略円柱形状をなし、単繊維Ｆがほぼ径方向に放射状をなすように周方向に密設されて内方に向かうほど高密度状態となり且つ軸線方向に密設された状態をなし、先端部Ｐａがほぼ放射状の単繊維Ｆにより略凸曲面形状をなす。高さと直径の比は１：１である。各パイル列において、所定方向に隣り合うパイルＰの基部の中心同士の間隔は、隣り合う両パイルが接した影響がない状態である場合の両パイルＰの半径の和の約５０％であり、所定方向に隣り合うパイルＰ同士は、所定方向に接してその所定方向の寸法が約５０％に縮小した状態をなす。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基体上に多数のパイルが保持されてなるパイル保持体であって、
前記パイルは、基部が前記基体に結合され、先端部が自由端であって、前記パイルの軸線を中心としてほぼ径方向に放射状をなすように多数の飾り糸を有し、
前記多数の飾り糸は、前記パイルの周方向に密設されて内方に向かうほど高密度状態となり且つ軸線方向に密設された状態をなし、基体上のパイルにおける軸線から外周に至る部分はそれらの多数の飾り糸により構成されており、
所定方向に隣り合う両パイルの基部の中心同士の間隔が、隣り合う両パイルが接した影響がない状態である場合の両パイルの軸線から前記所定方向における外周までの距離の和の２０乃至９０％であり、
前記所定方向に隣り合うパイル同士が、前記所定方向に接してその所定方向の寸法が縮小した状態をなすことを特徴とするパイル保持体。
【請求項２】
上記多数のパイルが、平行な複数の直線に沿ってそれぞれ並んで複数のパイル列を構成し、各パイル列が沿う前記直線の方向がそれぞれ所定方向である請求項１記載のパイル保持体。
【請求項３】
上記パイルが、他のパイル等に接した影響がない状態である場合は横断面が略円形状をなすものである請求項１又は２記載のパイル保持体。
【請求項４】
上記パイルの自由端をなす先端部が、少なくとも他のパイル等に接した影響がない状態である場合において、ほぼ放射状をなすように密設された飾り糸により略凸曲面状をなすものである請求項１乃至３の何れか１項に記載のパイル保持体。
【請求項５】
上記パイルの横断面が、少なくとも他のパイル等に接した影響がない状態である場合、基部側がほぼ一定半径の略円形状で、先端部側は先端に向かって漸次半径が縮小するものである請求項１乃至４の何れか１項に記載のパイル保持体。
【請求項６】
上記多数のパイルは、それぞれ他のパイル等に接した影響がない状態である場合は実質上等しい形状である請求項１乃至５の何れか１項に記載のパイル保持体。
【請求項７】
上記パイルは、隣り合う両パイルが接した影響がない状態である場合において、軸線方向長さがパイルの軸線から上記所定方向における外周までの距離の１乃至６倍である請求項１乃至６の何れか１項に記載のパイル保持体。
【請求項８】
上記飾り糸が、０．０３乃至３デニールの吸水性に乏しい単繊維である請求項１乃至７の何れか１項に記載のパイル保持体。
【請求項９】
請求項１乃至８の何れか１項に記載のパイル保持体からなるパイルマット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、基体上に多数のパイルが保持されてなるパイル保持体及びパイルマットに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許第４９４２４３７号公報及び特許第５２０１７２１号公報には、軸線を中心としてほぼ径方向に放射状をなすように多数の飾り糸を有し、それらの飾り糸は、前記パイルの周方向に密設されて内方に向かうほど高密度状態となり且つ軸線方向に密設された状態をなす多数のパイルが基体上に保持されてなるパイルマット又はパイル保持体の発明が開示されている。特に、前記特許第５２０１７２１号公報には、自立性を有するパイルを備えたパイル保持体の発明が記載されている。
【０００３】
しかしながら、パイルマット又はパイル保持体におけるパイルは、軸線方向の圧縮力に対する支持力については、あまり考慮されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第４９４２４３７号公報
【特許文献２】特許第５２０１７２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、軸線を中心としてほぼ径方向に放射状をなすように多数の飾り糸を有し、それらの飾り糸は、前記パイルの周方向に密設されて内方に向かうほど高密度状態となり且つ軸線方向に密設された状態をなす多数のパイルが基体上に保持されてなり、それらのパイルが伏倒しにくく、軸線方向の圧縮力に対する支持力が高いものであるパイル保持体及びパイルマットを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明のパイル保持体は、次のように表すことができる。
【０００７】
(1) 基体上に多数のパイルが保持されてなるパイル保持体であって、
前記パイルは、基部が前記基体に結合され、先端部が自由端であって、前記パイルの軸線を中心としてほぼ径方向に放射状をなすように多数の飾り糸を有し、
前記多数の飾り糸は、前記パイルの周方向に密設されて内方に向かうほど高密度状態となり且つ軸線方向に密設された状態をなし、基体上のパイルにおける軸線から外周に至る部分はそれらの多数の飾り糸により構成されており、
所定方向に隣り合う両パイルの基部の中心同士の間隔が、隣り合う両パイルが接した影響がない状態である場合の両パイルの軸線から前記所定方向における外周までの距離の和の２０乃至９０％であり、
前記所定方向に隣り合うパイル同士が、前記所定方向に接してその所定方向の寸法が縮小した状態をなす
ことを特徴とするパイル保持体。
【０００８】
所定方向に隣り合う両パイルの基部の中心同士の間隔が、隣り合う両パイルが接した影響がない状態である場合の両パイルの軸線から前記所定方向における外周までの距離の和の２０乃至９０％であることにより、所定方向に隣り合うパイル同士、すなわち、パイルにおける軸線を中心としてほぼ径方向に放射状をなす多数の飾り糸により構成されている部分である軸線から外周に至る部分同士が、所定方向に接し、パイルの所定方向の寸法が縮小した状態となる。
【０００９】
そのため、これらのパイル群におけるパイルは、所定方向において伏倒しにくいものとなり、軸線方向の圧縮力に対する支持力も高まる。
【００１０】
(2) 上記多数のパイルが、平行な複数の直線に沿ってそれぞれ並んで複数のパイル列を構成し、各パイル列が沿う前記直線の方向がそれぞれ所定方向である上記(1)記載のパイル保持体。
【００１１】
(3) 上記パイルが、他のパイル等に接した影響がない状態である場合は横断面が略円形状をなすものである上記(1)又は(2)記載のパイル保持体。
【００１２】
(4) 上記パイルの自由端をなす先端部が、少なくとも他のパイル等に接した影響がない状態である場合において、ほぼ放射状をなすように密設された飾り糸により略凸曲面状をなすものである上記(1)乃至(3)の何れか１項に記載のパイル保持体。
【００１３】
(5) 上記パイルの横断面が、少なくとも他のパイル等に接した影響がない状態である場合、基部側がほぼ一定半径の略円形状で、先端部側は先端に向かって漸次半径が縮小するものである上記(1)乃至(4)の何れか１項に記載のパイル保持体。
【００１４】
(6) 上記多数のパイルは、それぞれ他のパイル等に接した影響がない状態である場合は実質上等しい形状である上記(1)乃至(5)の何れか１項に記載のパイル保持体。
【００１５】
(7) 上記パイルは、隣り合う両パイルが接した影響がない状態である場合において、軸線方向長さがパイルの軸線から上記所定方向における外周までの距離の１乃至６倍である上記(1)乃至(6)の何れか１項に記載のパイル保持体。
【００１６】
(8) 上記飾り糸が、０．０３乃至３デニールの吸水性に乏しい単繊維である上記(1)乃至(7)の何れか１項に記載のパイル保持体。
【００１７】
(9) 上記(1)乃至(8)の何れか１項に記載のパイル保持体からなるパイルマット。
【発明の効果】
【００１８】
本発明のパイル保持体及びパイルマットにおいては、所定方向に隣り合う両パイルの基部の中心同士の間隔が、隣り合う両パイルが接した影響がない状態である場合の両パイルの軸線から前記所定方向における外周までの距離の和の２０乃至９０％であることにより、所定方向に隣り合うパイル同士、すなわち、パイルにおける軸線を中心としてほぼ径方向に放射状をなす多数の飾り糸により構成されている部分である軸線から外周に至る部分同士が、所定方向に接し、パイルの所定方向の寸法が縮小した状態となる。
【００１９】
そのため、これらのパイル群におけるパイルは、所定方向において伏倒しにくいものとなり、軸線方向の圧縮力に対する支持力も高まる。
【００２０】
そのためこのパイル保持体は、パイルマット、モップ等の払拭材、スリッパ等の履物の材料等として有用である。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】強撚モール糸によりパイル及び所定直交方向パイル列を形成する工程の一部を示す模式図である。
【図２】所定直交方向パイル列の模式的な正面図である。
【図３】パイルの模式的拡大横断面図である。
【図４】パイル保持体としての吸水パイルマットの模式的な平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
[1] 本発明の実施の形態
【００２３】
本発明の実施の形態を、図面を参照しつつ説明する。
【００２４】
図面は、何れも本発明のパイル保持体としての吸水パイルマットについてのものである。
【００２５】
この吸水パイルマットＡは、織布からなる基布Ｓを基体とし、基体上（すなわち基布Ｓの一方の側［図１及び図２における上側］）に実質上同一の多数のパイルＰが保持されてなる。
【００２６】
(1) この吸水パイルマットＡは、吸水性を有する基布Ｓ（基体）と実質上同一形状の多数のパイルＰを備えてなり、前記各パイルＰの基部（図１及び図２における下端部）が基布Ｓに結合された状態で、前記多数のパイルＰが基布Ｓ上に配設されているものである。
【００２７】
(2) この吸水パイルマットＡにおける多数のパイルＰは、０．５２デニールのポリエステル繊維の単繊維Ｆを飾り糸とし、２本の５０デニールのポリエステル繊維のモノフィラメント糸を芯糸として用いた強撚（５００Ｔ／ｍ）のモール糸Ｍにより、例えば次のように形成することができる。
【００２８】
すなわち、前記強撚モール糸Ｍを張力がかかった状態で吸水性を有する基布Ｓ（基体）の裏側から表側（図１及び図２における上側）へ貫通させることにより、基布Ｓの表側において強撚モール糸Ｍを二つ折り状に突出させ、突出した強撚モール糸Ｍの先端部である折り返し部に対し、突出の向きに引張力を作用させ、二つ折り状に突出した強撚モール糸Ｍの張力を維持した後、その引張力を解除することにより、強撚モール糸Ｍが自ら撚り合わさって１本のパイル状となる。これを熱処理することにより、撚り合わさった状態の強撚モール糸Ｍが更に強く自ら撚り合わさり、芯糸Ｃを中心として略円柱形状をなし、単繊維Ｆがほぼ径方向に放射状をなすように周方向に密設されて内方に向かうほど高密度状態となり且つ軸線方向に密設された状態をなし、パイルＰの先端部Ｐａがほぼ放射状の単繊維Ｆにより略凸曲面形状をなす多数のパイルＰを形成することができる。
【００２９】
(3) 各パイルＰは、他のパイル等に接した影響がない状態（他のパイル等に接したことがない状態を含む）である場合、図３に示すように横断面（図１及び図２における任意の水平断面）が略円形状をなし、パイルＰの先端部Ｐａは、ほぼ放射状をなすように密設された単繊維Ｆにより略凸曲面形状をなし、各パイルＰの横断面は、基部側がほぼ一定半径の略円形状で、先端部側は先端に向かって漸次半径が縮小するものであって、各パイルＰの軸線方向長さと直径の比は１：１であり、何れのパイルＰも実質上等しい形状である。
【００３０】
(4) 基部が基布Ｓに結合された各パイルＰは、その軸線に沿うポリエステル繊維（疎水性繊維［吸水性に乏しい繊維］）のモノフィラメント糸からなる芯糸Ｃにより、０．５２デニールの極めて細い多数のポリエステル繊維のフィラメントからなる単繊維Ｆ（２０℃相対湿度６５％において吸水率が５％以下の疎水性繊維［吸水性に乏しい繊維］。以下同じ。）が、パイルＰの軸線を中心としてほぼ径方向に放射状をなすように密設され且つ軸線方向に密設された状態で保持されてなり、基布Ｓ上のパイルＰにおける軸線から外周に至る部分はそれらの多数の飾り糸により構成されている。なお、飾り糸としての単繊維Ｆの長さは実質上一定である。
【００３１】
(5) このパイルＰの先端部Ｐａにおいては、三次元的に内方（例えば上向きに凸の略半球であればその略半球の底面中央部）に向かって前記極細疎水性単繊維Ｆの密度が高くなって毛管現象により強い吸水力が作用し、先端部Ｐａ以外の略円柱形状部分においては径方向内方に向かって極細疎水性単繊維Ｆの密度が高くなって毛管現象により強い吸水力が作用する。そのため、各パイルＰは、比較的多量の水を径方向内方に向かって迅速に吸水し得る。
【００３２】
逆に、吸水したパイルＰの先端部Ｐａの略凸曲面状外周部やパイルＰの略円柱形状外周部は、毛管現象により、水分含有率が低い状態となる。而も、パイルＰの先端部Ｐａの略凸曲面状外周部やパイルＰの略円柱形状外周面部は、疎水性繊維の単繊維Ｆの先端部により形成されているので、繊維が占める面積が比較的小さく、且つ、繊維自体が非湿潤状態を維持する。
【００３３】
更に、各パイルＰは、その軸線に沿う、疎水性繊維のモノフィラメント糸からなる芯糸Ｃを有するので、各パイルＰにおいて、毛管現象により先端部Ｐａの内方や径方向内方に吸収された水分は、芯糸Ｃに沿って、吸水性を有する基布Ｓへ導かれ得る。
【００３４】
そのため、各パイルＰの先端部Ｐａの内方や各パイルＰの径方向内方に吸収された水分がパイルＰの径方向中央部に滞留することが防がれ得ると共に、パイルＰの先端部Ｐａの略凸曲面状外周部から内方へ又はパイルＰの略円柱形状外周面部から径方向内方への更なる吸水を妨げることや、パイルＰの先端部Ｐａの略凸曲面状外周部やパイルＰの略円柱形状外周面部にべとつき感が生じることが防がれ得る。
【００３５】
(6) 多数のパイルＰは、平行な複数の直線に沿ってそれぞれ並んで複数のパイル列Ｙ（図４における縦方向列）を構成している。各パイル列Ｙが沿うそれらの直線の方向がそれぞれ所定方向（図４における縦方向）である。
【００３６】
各パイル列Ｙにおいて、所定方向に隣り合うパイルＰの基部の中心同士の間隔は、隣り合う両パイルが接した影響がない状態である場合の両パイルＰ、すなわち両原パイルＰ、における基部側部分（ほぼ一定半径の略円形状部分）の半径（すなわち、軸線から所定方向における外周までの距離）の和の約５０％（すなわち、この場合は図３に模式的拡大横断面図を示す原パイルＰの半径の長さ）であり、所定方向に隣り合うパイル同士は、所定方向に接してその所定方向の寸法が約５０％に縮小した状態をなす。すなわち、各パイルＰの所定方向の寸法は、原パイルＰの直径の長さの約半分であり、各パイルＰの横断面における所定方向に直交する方向の寸法は、ほぼ原パイルＰの直径に等しい。
【００３７】
(7) このようなパイル列Ｙの形成は、例えば次のように行い得る。
【００３８】
すなわち、吸水性を有する基布Ｓ（基体）の裏側から表側（図１及び図２における上側）への、張力がかかった状態の強撚モール糸Ｍの貫通を、所定方向に直交する方向（以下、「所定直交方向」とも言う。図２及び図４における横方向）の直線に沿って原パイルＰの直径よりもやや長い所定距離毎に行い、各貫通箇所において前記のようにパイルＰを形成することにより、所定直交方向において各パイルＰ間に若干の間隙を有する状態の所定直交方向パイル列Ｘを形成する。
【００３９】
基布Ｓの裏側には、図１のように強撚モール糸Ｍによるステッチが表れる。図４には、最上部の所定直交方向パイル列Ｘについてのみ、裏側のステッチを破線で示す。
【００４０】
この所定直交方向パイル列Ｘを、原パイルＰの半径の距離毎に平行に、且つ、隣接する所定直交方向パイル列ＸにおけるパイルＰ同士が所定方向の直線に沿って並んでパイル列Ｙを形成するように必要数設ける。
【００４１】
何れかのパイル列ＹにおけるパイルＰと、隣接するパイル列ＹにおけるパイルＰが所定直交方向（図２及び図４における横方向）に隣接する場合の両パイルＰ（所定直交方向パイル列Ｘにおける隣接パイルＰ）の基部の中心同士の間隔は、両原パイルＰにおける基部側部分の半径の和よりもやや大きいが、これに限らず、例えば同等とすることもできる。
【００４２】
このように、隣接並列する各パイル列Ｙにおける所定方向（図４における縦方向）に隣り合うパイルＰ同士、すなわち、パイルＰにおける軸線を中心としてほぼ径方向に放射状をなす多数の単繊維Ｆ（飾り糸）により構成されている部分である軸線から外周に至る部分同士が、所定方向に接し、パイルＰの所定方向の寸法が約半分に縮小した状態となる。そのため、各パイル列ＹにおけるパイルＰは、所定方向において伏倒しにくいものとなり、軸線方向の圧縮力に対する支持力も高まる。而も、この例では原パイルＰの高さと直径の比はほぼ１：１であり、それ自体が良好な自立性を有するので、軸線方向の圧縮力に対する支持力は、より高いものとなる。
【００４３】
[2] 上記以外の形態を含めた本発明の実施の形態
【００４４】
本発明の実施の形態を、上記以外の形態を含めて更に説明する。
【００４５】
本発明のパイル保持体は、基体上に多数のパイルが保持されてなる。
【００４６】
(1) 基体は、例えばフェルト、織布、不織布、編物等の基布とするのが一般的であるが、必ずしもこれに限らない。例えばパイルを設けることが可能なシート状材料（例えば皮革、合成樹脂材料、合成ゴム材料等）とすることもできる。
【００４７】
(2) パイルは基体上に保持されている。基体上にというのは基体に対しその一方の側にという意味であり、上下位置関係を意味するのではない。
【００４８】
パイルは、その基部が、基布等の基体に結合され、先端部が自由端であって、前記パイルの軸線を中心としてほぼ径方向に放射状をなすように多数の飾り糸を有し、前記多数の飾り糸は、前記パイルの周方向に密設されて内方に向かうほど高密度状態となり且つ軸線方向に密設された状態をなす。基体上のパイルにおける軸線から外周に至る部分はそれらの多数の飾り糸により構成されている。
【００４９】
(2-1) 上記パイルは、他のパイル等に接した影響がない状態である場合は横断面が略円形状をなすものとすることができる。他のパイル等に接した影響がない状態とは、他のパイル等に接してパイルの形状が変化した影響が残留した状態でないことを意味する。（以下、他のパイル等に接した影響がない状態である場合のパイルを「原パイル」とも言う。）
【００５０】
このパイルは、軸線を中心としてほぼ径方向に放射状をなす多数の飾り糸により形成される（例えば、飾り糸のほぼ先端部により外周面が形成されるものとすることができる）ため、軸線に直交する横断面は略円形状をなすものとなり得るが、厳密な円形とはなり難い。
【００５１】
(2-2) 上記パイルの自由端をなす先端部は、少なくともその部分（パイルの自由端をなす先端部）が他のパイル等に接した影響がない状態である場合において、ほぼ放射状をなすように密設された飾り糸により略凸曲面状（例えば略半球面状）をなす（例えば、飾り糸のほぼ先端部により略凸曲面が形成される）ものとすることができる。
【００５２】
このパイルの横断面は、少なくとも他のパイル等に接した影響がない状態である場合、基部側がほぼ一定半径の略円形状で、先端部側は先端に向かって漸次半径が縮小するもの、或いは、全体として先端に向かって漸次半径が縮小するものとすることができる。
【００５３】
(2-3) 上記原パイルは、軸線に直交する横断面が略円形状をなすものの場合、例えば、軸線方向長さが直径の０．２５乃至１０倍、或いは０．５乃至５倍であるものとすることができる。好ましくは、軸線方向長さが直径の０．５乃至３倍、より好ましくは０．５乃至２倍、更に好ましくは０．７乃至１．５倍である。直径に対する軸線方向長さの比が小さいパイルほど、それ自体の自立性が良好なものとなる。
【００５４】
(2-4) 上記多数のパイルは、それぞれ他のパイル等に接した影響がない状態である場合は実質上等しい形状であるものとすることができるが、これに限るものではない。
【００５５】
(2-5) 飾り糸の例としては、各種合成繊維の単繊維又はその他の単繊維、合成繊維若しくは天然繊維のステープル糸又はその他の撚糸を含む繊維製の線条体を挙げることができる。
【００５６】
飾り糸としての単繊維としては、０．０３乃至３デニールの吸水性に乏しい単繊維を、好適な例として挙げることができる。この場合、多数の飾り糸が、パイルの軸線を中心としてほぼ径方向に放射状をなすように周方向に密設されて内方に向かうほど高密度状態となり且つ軸線方向に密設された状態をなし、前記多数の飾り糸は、０．０３乃至３デニールの吸水性に乏しい単繊維であるため、毛管現象により、パイルの内方に向かって強い吸水力が作用し、比較的多量の水を内方に向かって迅速に吸水し得、水分を吸収した状態のパイルの外周面部は比較的乾燥した状態を維持し易く、べとつき感が生じにくい。このような短繊維の横断面形状としては、より顕著な吸水性を実現する上で、横断面の扁平率の平均が０．５以上（例えば０．５乃至０．９、或いは０．６以上）であるものとすることができ、飾り糸としての単繊維の離脱を可及的に防ぐ上で、外周に（例えば３以上の）凹凸を有する横断面形状であるものとすることができる。
【００５７】
飾り糸としての単繊維は、パイルの軸線方向長１ｃｍ当り、例えば１万乃至２５万本程度（単繊維の繊度の大小に応じ、本数は、それぞれ少な目及び多目とすることができる。単繊維が０．７デニールの場合、パイルの軸線方向長１ｃｍ当り、例えば５万本程度。）が、その軸線を中心としてほぼ径方向に放射状をなすように密設され且つ軸線方向に密設されたものとすることができる。
【００５８】
飾り糸としての単繊維の繊度は、好ましくは０．０５乃至３デニール、より好ましくは０．１乃至１．５若しくは２デニールであり、０．１又は０．２乃至１．２デニール、０．１又は０．２乃至１デニール、或いは、０．１又は０．２乃至０．８デニールとすることもできる。
【００５９】
吸水性に乏しい単繊維の吸水率としては、２０℃相対湿度６５％において、例えば５％以下とすることができる。好ましくは、２０℃相対湿度６５％において３％以下、より好ましくは２％以下、更に好ましくは１％以下である。そのような単繊維としては、例えば、ポリエステル系繊維、ポリプロピレン系繊維、ポリエチレン系繊維、ポリアミド系繊維等のフィラメントからなるものとすることができ、必要に応じ、全単繊維又は一部の単繊維を捲縮フィラメント等の捲縮したものとすることや、全単繊維又は一部の単繊維の全体又は部分に各種界面活性剤等により親水化処理を施すこともできる。
【００６０】
(2-6) 上記パイルは、芯糸に対し、多数の飾り糸を、その飾り糸の中間部において、前記芯糸に対し横方向状をなすように保持し、前記多数の飾り糸が、前記芯糸を中心としてほぼ径方向に放射状をなすように周方向に密設されて内方に向かうほど高密度状態となり且つ軸線方向に密設された状態をなすモール状糸体からなるものとすることができる。
【００６１】
(a) 上記パイルは、複数条のこのようなモール状糸体が、各条のモール状糸体の芯糸を中心として撚り合わさり、その撚り合わさった部分において、上記飾り糸が、前記芯糸を中心としてほぼ径方向に放射状をなすように周方向に密設されて内方に向かうほど高密度状態となり且つ軸線方向に密設された状態をなすものからなるものとすることができる。
【００６２】
複数条のモール状糸体が、各条のモール状糸体の芯糸を中心として撚り合わさることにより、その撚り合わさった部分が１本のパイルを構成する態様としては、例えば、
前記モール状糸体が折り返されて複数条に形成された部分および／または個別の複数条の前記モール状糸体が、各条のモール状糸体の芯糸を中心として撚り合わさることにより、或いは、そのように撚り合わさったものが折り返されて複数条に形成された部分および／または個別の複数条の前記モール状糸体が、各条のモール状糸体の芯糸を中心として撚り合わさることによりその撚り合わさった部分が１本のパイルを構成する態様を挙げることができる。
【００６３】
上記モール状糸体が折り返された２条のモール状糸体が、各条のモール状糸体の芯糸を中心として撚り合わさった場合、その撚り合わさった部分が、折り返された箇所を自由端とする１本のパイルを構成し、前記自由端部は、上記芯糸の先端部からほぼ放射状をなすように密設された上記飾り糸（例えば、飾り糸のほぼ先端部）により略凸曲面状（例えば略半球面状）をなすものとすることができる。
【００６４】
(b) 芯糸に保持される多数の飾り糸は、その中間部において芯糸に保持されている。多数の飾り糸は、互いに撚り合わさっていない状態、すなわち、撚により集束されていない状態で芯糸に保持されているものとすることができる。それらの飾り糸は、芯糸に保持されている部分以外は基本的に互いに独立性があることが望ましい。
【００６５】
飾り糸の長さは一定であることが望ましい。また、飾り糸のうち芯糸に保持される中間部は、飾り糸の長さ方向の一定位置、特に中央位置であることが望ましい。
【００６６】
(c) 飾り糸が芯糸に対し横方向状をなすというのは、芯糸に保持された飾り糸の長さ方向が、芯糸の長さ方向に対し６０乃至９０度程度の角度をなす状態、好ましくは７０乃至９０度、より好ましくは８０乃至９０度若しくは８５乃至９０度の角度をなす状態を意味する。
【００６７】
(d) 芯糸に対する飾り糸の保持としては、例えば、複数本の芯糸同士の間（例えば、相互に撚り状態にある複数本の芯糸同士の間）に挟み込む力による保持、１又は好ましくは２本以上の芯糸に対する接着又は融着等の固着物質の固着力による保持、又は、両者の併用（複数本の芯糸同士の間に挟み込む力と、固着物質の固着力による保持の併用）が可能である。
【００６８】
固着物質の固着力による保持を行う場合においては、例えば芯糸として熱融着糸を用い、熱処理によって飾り糸を融着することができる。
【００６９】
(e) 多数の飾り糸は、芯糸の長さ方向において満遍なく又は間隔おきに保持されたものとすることができる。間隔おきの保持としては、多数の飾り糸からなる飾り糸群が芯糸の長さ方向において一定間隔おきに又は可変間隔おきに保持された場合を挙げることができる。相互に撚り状態にある複数本の芯糸同士の間に飾り糸を保持する場合は、例えば、その撚り数に応じた一定間隔おきに飾り糸が保持されたものとすることができる。
【００７０】
(f) 芯糸としては、例えば、１０乃至３００デニールのモノフィラメント糸、紡績糸、又はマルチフィラメント撚糸を挙げることができるが、これに限るものではない。前記熱融着糸を用いることもできる。芯糸の素材としては、例えば、ポリエステル系繊維、ポリプロピレン系繊維、ポリエチレン系繊維、ポリアミド系繊維を挙げることができるが、これに限るものではない。
【００７１】
(3) 所定方向に隣り合う両パイルの基部の中心同士の間隔は、隣り合う両パイルが接した影響がない状態である場合の両パイル（原パイル）の軸線から所定方向における外周までの距離の和の２０乃至９０％であり、前記所定方向に隣り合うパイル同士が、所定方向に接してその所定方向の寸法が縮小した状態をなす。
【００７２】
所定方向に隣り合う両パイルの基部の中心同士の間隔が、両原パイルの軸線から所定方向における外周までの距離の和の２０乃至９０％であることにより、前記所定方向に隣り合うパイル同士、すなわち、パイルにおける軸線を中心としてほぼ径方向に放射状をなす多数の飾り糸により構成されている部分である軸線から外周に至る部分同士が、所定方向に接し、パイルの所定方向の寸法が縮小した状態となる。そのため、これらのパイル群におけるパイルは、所定方向において伏倒しにくいものとなり、軸線方向の圧縮力に対する支持力も高まる。
【００７３】
(3-1) 所定方向に隣り合う両パイルの基部の中心同士の間隔は、両原パイルの軸線から所定方向における外周までの距離の和の２０乃至９０％又は３０乃至９０％とすることができる。好ましくは４０乃至８５％、より好ましくは５０乃至８０％である。
【００７４】
所定方向以外の方向に隣り合うパイル同士は、接することがないか、又は、接したとしても、基部の中心同士の間隔が、両原パイルの軸線から所定方向における外周までの距離の和の９０％を超えるものである。
【００７５】
(3-2) 上記原パイルは、軸線方向長さが、パイルの軸線から所定方向における外周までの距離の、０．５乃至２０倍、或いは１乃至１０倍であるものとすることができ、好ましくは１乃至６倍、より好ましくは１乃至４倍、更に好ましくは１．４乃至３倍である。この倍率が小さいパイルほど、それ自体の自立性が良好なものとなり、所定方向に隣り合うパイル群におけるパイルの軸線方向の圧縮力に対する支持力は、より高いものとなる。
【００７６】
(3-3) 所定方向としては、所定の直線に沿って並んだパイル列におけるその直線方向とすることができるほか、例えば、一定曲率の曲線、同心状の二重又は三重以上の多重曲線、渦巻線等の曲線に沿って並んだパイル列におけるその曲線方向とすることもできる。
【００７７】
所定方向は、一つのパイルについて一方向とすることができるほか、一つのパイルについて例えば、直交する又は120度、60度、45度等の一定角度若しくは不定角度毎の２又は３以上の方向とすることもできる。
【００７８】
例えば、所定の正方形格子、正三角形格子、正六角形格子等の正多角形格子の各交点にパイルが位置し、格子を構成する正多角形の辺に沿った方向が所定方向であるものとすること、すなわち、格子を構成する正多角形の辺に沿って隣り合うパイルの基部の中心同士の間隔が、両原パイルの軸線から所定方向における外周までの距離の和の２０乃至９０％であり、その隣り合うパイル同士が、所定方向である隣り合う方向に接してその所定方向の寸法が縮小した状態をなすものとすることができる。
【００７９】
(3-4) 所定方向は、全てのパイルについて同一（多数のパイルが、平行な複数の直線に沿ってそれぞれ並んで複数のパイル列を構成し、各パイル列が沿う前記直線の方向がそれぞれ所定方向である場合を含む）であるものとすることができるが、これに限るものではなく、例えば基体上の区域に応じて所定方向が異なるものとすることもできる。
【００８０】
(3-5) 基体上に保持されたパイルには、他のパイルと接することがないパイル、又は、他のパイルと接したとしても、隣り合うパイルの基部の中心同士の間隔が、両原パイルの軸線から所定方向における外周までの距離の和の９０％を超えるパイルが存在するものとすることもできる。
【符号の説明】
【００８１】
Ａ      吸水パイルマット
Ｃ      芯糸
Ｆ      単繊維
Ｍ      強撚モール糸
Ｐ      パイル
Ｐａ      先端部
Ｓ      基布
Ｘ      所定直交方向パイル列
Ｙ      パイル列
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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