(57)【要約】【課題】良好な結像性能を有する光学系、光学機器及び光学系の製造方法を提供する。【解決手段】カメラ１等の光学機器に用いられる光学系ＯＬは、開口絞りＳより物体側に、回折光学素子ＧＤと、少なくとも一つの、次式の条件を満足する特定正レンズ要素Ｌｐと、を有して構成される。θｇＦｐ  ＋  ０．００１７×νｄｐ  ＜  ０．６７０  但し、  θｇＦｐ：特定正レンズ要素の媒質の部分分散比  νｄｐ：特定正レンズ要素の媒質のｄ線に対するアッベ数【選択図】図１
2018165818.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
絞りより物体側に、
回折光学素子と、
少なくとも一つの、次式の条件を満足する正レンズ要素と、を有する光学系。
θｇＦｐ  ＋  ０．００１７×νｄｐ  ＜  ０．６７０
但し、
θｇＦｐ：前記正レンズ要素の媒質の部分分散比
νｄｐ：前記正レンズ要素の媒質のｄ線に対するアッベ数
なお、レンズ要素とは、単レンズ又は接合レンズを構成する各々のレンズをいう。
【請求項２】
次式の条件を満足する請求項１に記載の光学系。
ｎｄｐ  ＜  １．４８
但し、
ｎｄｐ：前記正レンズ要素の媒質のｄ線に対する屈折率
【請求項３】
次式の条件を満足する請求項１又は２に記載の光学系。
νｄｐ  ＜  ８０．０
但し、
νｄｐ：前記正レンズ要素の媒質のｄ線に対するアッベ数
【請求項４】
前記回折光学素子は、次式の条件を満足する請求項１〜３の何れか一項に記載の光学系。
０．４０  ＜  ＴＬｐｆ／ＴＬ  ＜  １．００
但し、
ＴＬ：無限遠合焦状態における当該光学系の全長
ＴＬｐｆ：無限遠合焦状態における像面から回折光学素子の回折光学面までの光軸上の距離
【請求項５】
次式の条件を満足する請求項１〜４の何れか一項に記載の光学系。
０．５０°  ＜  ω  ＜  ６．００°
但し、
ω：無限遠合焦状態における当該光学系の半画角
【請求項６】
前記回折光学素子よりも物体側に、少なくとも一つの前記正レンズ要素を有する請求項１〜５の何れか一項に記載の光学系。
【請求項７】
前記回折光学素子よりも物体側に少なくとも一つの負レンズ要素を有する請求項１〜６の何れか一項に記載の光学系。
【請求項８】
次式の条件を満足する請求項１〜７の何れか一項に記載の光学系。
０．２０  ＜  ｆｐ／ｆ  ＜  １．５０
但し、
ｆ：無限遠合焦状態における当該光学系の焦点距離
ｆｐ：前記正レンズ要素の焦点距離（前記正レンズ要素が複数ある場合は、焦点距離の最も短い前記正レンズ要素の焦点距離）
【請求項９】
次式の条件を満足する請求項１〜８の何れか一項に記載の光学系。
０．００  ＜  ｆ／ｆｐｆ  ＜  ０．１０
但し、
ｆ：無限遠合焦状態における当該光学系の焦点距離
ｆｐｆ：前記回折光学素子の回折光学面の焦点距離
【請求項１０】
次式の条件を満足する請求項１〜９の何れか一項に記載の光学系。
０．３０  ＜  ＴＬ／ｆ  ＜  １．５０
但し、
ＴＬ：無限遠合焦状態における当該光学系の全長
ｆ：無限遠合焦状態における当該光学系の焦点距離
【請求項１１】
前記回折光学素子よりも物体側に、少なくとも二つの前記正レンズ要素を有する請求項１〜１０の何れか一項に記載の光学系。
【請求項１２】
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
第３レンズ群と、を有し、
前記第２レンズ群は、光軸に沿って移動させることで合焦を行う合焦群である請求項１〜１１の何れか一項に記載の光学系。
【請求項１３】
前記正レンズ要素は、前記合焦群より物体側に配置される請求項１２に記載の光学系。
【請求項１４】
前記合焦群は、無限遠から近距離物体へ合焦する際に像側へ移動する請求項１２又は１３に記載の光学系。
【請求項１５】
前記合焦群は、正レンズ要素を少なくとも一つ有する請求項１２〜１４の何れか一項に記載の光学系。
【請求項１６】
前記第３レンズ群は、光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動する防振群を有する請求項１２〜１５の何れか一項に記載の光学系。
【請求項１７】
次式の条件を満足する請求項１２〜１６の何れか一項に記載の光学系。
０．１５  ＜  （−ｆ２）／ｆ  ＜  ０．７０
但し、
ｆ：無限遠合焦状態における当該光学系の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項１８】
次式の条件を満足する請求項１２〜１７の何れか一項に記載の光学系。
０．２０  ＜  ｆ１／ｆ  ＜  ０．５５
但し、
ｆ：無限遠合焦状態における当該光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【請求項１９】
次式の条件を満足する請求項１２〜１８の何れか一項に記載の光学系。
０．００  ＜  ｆｐ／ｆ１  ＜  ４．００
但し、
ｆｐ：前記正レンズ要素の焦点距離（前記正レンズ要素が複数ある場合は、焦点距離の最も短い前記正レンズ要素の焦点距離）
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【請求項２０】
前記正レンズ要素は、主成分を二酸化ケイ素（ＳｉＯ2）で構成する結晶材である請求項１〜１９の何れか一項に記載の光学系。
【請求項２１】
請求項１〜２０の何れか一項に記載の光学系を有する光学機器。
【請求項２２】
絞りより物体側に、
回折光学素子を配置するステップと、
少なくとも一つの、次式の条件を満足する正レンズ要素を配置するステップと、を有する光学系の製造方法。
θｇＦｐ  ＋  ０．００１７×νｄｐ  ＜  ０．６７０
但し、
θｇＦｐ：前記正レンズ要素の媒質の部分分散比
νｄｐ：前記正レンズ要素の媒質のｄ線に対するアッベ数
なお、レンズ要素とは、単レンズ又は接合レンズを構成する各々のレンズをいう。
【請求項２３】
回折光学素子と、
少なくとも一つの、次式を満足する正レンズ要素と、を有する光学系。
θｇＦｐ  ＋  ０．００１７×νｄｐ  ＜  ０．６７０
但し、
θｇＦｐ：前記正レンズ要素の媒質の部分分散比
νｄｐ：前記正レンズ要素の媒質のｄ線に対するアッベ数
なお、レンズ要素とは、単レンズ又は接合レンズを構成する各々のレンズをいう。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学系、光学機器及び光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、回折光学素子を用いて小型化された光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。しかしながら、特許文献１に記載の光学系は、さらなる光学性能の向上が要望されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−０９２５７５号公報
【発明の概要】
【０００４】
本発明の第一の態様に係る光学系は、絞りより物体側に、回折光学素子と、少なくとも一つの、次式の条件を満足する正レンズ要素と、を有する。
θｇＦｐ  ＋  ０．００１７×νｄｐ  ＜  ０．６７０
但し、
θｇＦｐ：前記正レンズ要素の媒質の部分分散比
νｄｐ：前記正レンズ要素の媒質のｄ線に対するアッベ数
なお、レンズ要素とは、単レンズ又は接合レンズを構成する各々のレンズをいう。
【０００５】
本発明の第一の態様に係る光学系の製造方法は、絞りより物体側に、回折光学素子を配置するステップと、少なくとも一つの、次式の条件を満足する正レンズ要素を配置するステップと、を有する。
θｇＦｐ  ＋  ０．００１７×νｄｐ  ＜  ０．６７０
但し、
θｇＦｐ：前記正レンズ要素の媒質の部分分散比
νｄｐ：前記正レンズ要素の媒質のｄ線に対するアッベ数
なお、レンズ要素とは、単レンズ又は接合レンズを構成する各々のレンズをいう。
【０００６】
本発明の第二の態様に係る光学系は、回折光学素子と、少なくとも一つの、次式を満足する正レンズ要素と、を有する。
θｇＦｐ  ＋  ０．００１７×νｄｐ  ＜  ０．６７０
但し、
θｇＦｐ：前記正レンズ要素の媒質の部分分散比
νｄｐ：前記正レンズ要素の媒質のｄ線に対するアッベ数
なお、レンズ要素とは、単レンズ又は接合レンズを構成する各々のレンズをいう。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】第１実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図３】第２実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図４】第２実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図５】第３実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図６】第３実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図７】第４実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図８】第４実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図９】第５実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図１０】第５実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１１】第６実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図１２】第６実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１３】第７実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図１４】第７実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１５】第８実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図１６】第８実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図であって、（ａ）は広角端状態を示し、（ｂ）は望遠端状態を示す。
【図１７】上記光学系を搭載するカメラの断面図である。
【図１８】上記光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、好ましい実施形態について図面を参照して説明する。
【０００９】
本実施形態に係る光学系ＯＬは、図１に示すように、開口絞りＳより物体側に、回折光学素子ＧＤと、少なくとも１つの、後述する条件を満足する正レンズ要素（以下、「特定正レンズ要素Ｌｐ」と呼ぶ）と、を有して構成されている。なお、レンズ要素とは、単レンズ又は接合レンズを構成する各々のレンズをいう。
【００１０】
本実施形態に係る光学系ＯＬにおいて、特定正レンズ要素Ｌｐは、以下に示す条件式（１）を満足することが望ましい。
【００１１】
θｇＦｐ  ＋  ０．００１７×νｄｐ  ＜  ０．６７０          （１）
但し、
θｇＦｐ：特定正レンズ要素Ｌｐの媒質の部分分散比
νｄｐ：特定正レンズ要素Ｌｐの媒質のｄ線に対するアッベ数
【００１２】
ここで、ｇ線、ｄ線、Ｆ線及びＣ線における屈折率をそれぞれｎｇ、ｎｄ、ｎＦ、ｎＣとすると、ｄ線に対するアッベ数νｄは次式（ａ）で定義され、部分分散比θｇＦは次式（ｂ）で定義される。
【００１３】
νｄ  ＝  （ｎｄ−１）／（ｎＦ−ｎＣ）                    （ａ）
θｇＦ  ＝  （ｎｇ−ｎＦ）／（ｎＦ−ｎＣ）                （ｂ）
【００１４】
条件式（１）は、特定正レンズ要素Ｌｐに使われている硝材（媒質）の部分分散比と分散の範囲を規定している。これにより、軸上と倍率の２次色収差を良好に補正することができる。この条件式（１）の上限値を上回ると、軸上の２次色収差の補正が過剰となるため好ましくない。なお、条件式（１）の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を０．６６、更に０．６５とすることがより望ましい。
【００１５】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬにおいて、特定正レンズ要素Ｌｐは、以下に示す条件式（２）を満足することが望ましい。
【００１６】
ｎｄｐ  ＜  １．４８                                        （２）
但し、
ｎｄｐ：特定正レンズ要素Ｌｐの媒質のｄ線に対する屈折率
【００１７】
条件式（２）は、特定正レンズ要素Ｌｐに使われている硝材（媒質）の屈折率の範囲を規定している。これにより、像面湾曲を良好に補正することができる。この条件式（２）の上限値を上回ると、像面湾曲の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（２）の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を１．４７、更に１．４６とすることがより望ましい。
【００１８】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬにおいて、特定正レンズ要素Ｌｐは、以下に示す条件式（３）を満足することが望ましい。
【００１９】
νｄｐ  ＜  ８０．０                                        （３）
但し、
νｄｐ：特定正レンズ要素Ｌｐの媒質のｄ線に対するアッベ数
【００２０】
条件式（３）は、特定正レンズ要素Ｌｐに使われている硝材（媒質）の分散の範囲を規定している。これにより、軸上色収差を良好に補正することができる。この条件式（３）の上限値を上回ると、軸上色収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（３）の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を７５．０、更に７０．０にすることがより望ましい。
【００２１】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬにおいて、回折光学素子ＧＤは、以下に示す条件式（４）を満足することが望ましい。
【００２２】
０．４０  ＜  ＴＬｐｆ／ＴＬ  ＜  １．００                  （４）
但し、
ＴＬ：無限遠合焦状態における光学系ＯＬの全長
ＴＬｐｆ：無限遠合焦状態における像面から回折光学素子ＧＤの回折光学面までの光軸上の距離
【００２３】
条件式（４）は、光学系ＯＬの全長に対する、像面から回折光学素子の回折光学面までの光軸上の距離の比を規定している。これにより、軸上２次色収差を良好に補正することができる。この条件式（４）の上限値を上回ると、軸上２次色収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（４）の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を０．９５、更に０．９２にすることがより望ましい。また、条件式（４）の下限値を下回ると、倍率２次色収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（４）の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を０．５０、更に０．７０にすることがより望ましい。
【００２４】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬは、以下に示す条件式（５）を満足することが望ましい。
【００２５】
０．５０°  ＜  ω  ＜  ６．００°                          （５）
但し、
ω：無限遠合焦状態における光学系ＯＬの半画角
【００２６】
条件式（５）は、光学系ＯＬにおける最適な値を規定する条件である。この条件式（５）を満足することにより、コマ収差、歪曲収差、像面湾曲などの諸収差を良好に補正することができる。なお、この条件式（５）の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を５．８０°、更に５．６０°にすることがより望ましい。また、この条件式（５）の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を０．６０°、更に０．７０°にすることがより望ましい。
【００２７】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬは、回折光学素子ＧＤより物体側に、少なくとも一つの特定正レンズ要素Ｌｐを有することが望ましい。これにより、球面収差と軸上２次色収差を良好に補正することができる。
【００２８】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬは、回折光学素子ＧＤより物体側に少なくとも一つの負レンズ要素を有することが望ましい。これにより、球面収差と軸上２次色収差を同時に良好に補正することができる。
【００２９】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬは、以下に示す条件式（６）を満足することが望ましい。
【００３０】
０．２０  ＜  ｆｐ／ｆ  ＜  １．５０                        （６）
但し、
ｆ：無限遠合焦状態における光学系ＯＬの焦点距離
ｆｐ：特定正レンズ要素Ｌｐの焦点距離（特定正レンズ要素Ｌｐが複数ある場合は、焦点距離の最も短い特定正レンズ要素の焦点距離）
【００３１】
条件式（６）は、無限遠合焦状態における光学系ＯＬの焦点距離に対する特定正レンズ要素Ｌｐの焦点距離の比を規定している。これにより、球面収差と軸上２次色収差を同時に良好に補正することができる。この条件式（６）の上限値を上回ると、倍率２次色収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、条件式（６）の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を１．１０、更に１．０５にすることがより望ましい。また、条件式（６）の下限値を下回ると、軸上２次色収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（６）の効果を確実にするために、条件式（６）の下限値を０．３０、更に０．３５とすることがより望ましい。
【００３２】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬは、以下に示す条件式（７）を満足することが望ましい。
【００３３】
０．００  ＜  ｆ／ｆｐｆ  ＜  ０．１０                      （７）
但し、
ｆ：無限遠合焦状態における光学系ＯＬの焦点距離
ｆｐｆ：回折光学素子ＧＤの回折光学面の焦点距離
【００３４】
条件式（７）は、光学系ＯＬの焦点距離に対する、回折光学素子ＧＤの焦点距離の比を規定している。これにより、軸上２次色収差を良好に補正することができる。この条件式（７）の上限値を上回ると、軸上２次色収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（７）の効果を確実にするために、条件式（７）の上限値を０．０９、更に０．０８、更に０．０６とすることがより望ましい。また、条件式（７）の下限値を下回ると、倍率２次色収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（７）の効果を確実にするために、条件式（７）の下限値を０．０１、更に０．０２とすることがより望ましい。
【００３５】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬは、以下に示す条件式（８）を満足することが望ましい。
【００３６】
０．３０  ＜  ＴＬ／ｆ  ＜  １．５０                        （８）
但し、
ＴＬ：無限遠合焦状態における光学系ＯＬの全長
ｆ：無限遠合焦状態における光学系ＯＬの焦点距離
【００３７】
条件式（８）は、光学系ＯＬの全長に対する、光学系ＯＬの焦点距離の比を規定している。これにより、軸上２次色収差を良好に補正することができる。この条件式（８）の上限値を上回ると、軸上２次色収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（８）の効果を確実にするために、条件式（８）の上限値を１．３０、更に１．２０、更に１．１０にすることがより望ましい。また、条件式（８）の下限値を下回ると、倍率２次色収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（８）の効果を確実にするために、条件式（８）の下限値を０．４０、更に０．４５とすることがより望ましい。
【００３８】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬは、回折光学素子ＧＤより物体側に、少なくとも二つの特定正レンズ要素を有することが望ましい。これにより、球面収差と軸上２次色収差を良好に補正することができる。
【００３９】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３と、を有し、第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って移動させることで合焦を行う合焦群Ｇｆであることが望ましい。これにより、アクチュエーターによる自動合焦時に、迅速な駆動を達成できるとともに、近距離合焦時の球面収差、像面湾曲を良好に補正できる。
【００４０】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬにおいて、特定正レンズ要素Ｌｐは、合焦群Ｇｆより物体側に配置されることが望ましい。これにより、軸上２次色収差を良好に補正することができる。
【００４１】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬにおいて、合焦群Ｇｆは、無限遠から近距離物体へ合焦する際に像側へ移動することが望ましい。これにより、近距離合焦時の球面収差と軸上色収差を良好に補正することができる。
【００４２】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬにおいて、合焦群Ｇｆは、正レンズ要素を少なくとも一つ有することが望ましい。これにより、近距離合焦時の軸上色収差を良好に補正することができる。
【００４３】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動する防振群Ｇｖｒを有することが望ましい。これにより、手ブレ等で振動した場合の光軸のずれを補正することができる。
【００４４】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬは、以下に示す条件式（９）を満足することが望ましい。
【００４５】
０．１５  ＜  （−ｆ２）／ｆ  ＜  ０．７０                  （９）
但し、
ｆ：無限遠合焦状態における光学系ＯＬの焦点距離
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
【００４６】
条件式（９）は、光学系ＯＬの焦点距離に対する、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離の比を規定している。これにより、倍率２次色収差を良好に補正することができる。この条件式（９）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２である合焦群Ｇｆの重量が増え、軽量化のため屈折率の低い硝材を使うと、コマ収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（９）の効果を確実にするために、条件式（９）の上限値を０．６０、更に０．５０にすることがより望ましい。また、条件式（９）の下限値を下回ると、倍率２次色収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（９）の効果を確実にするために、条件式（９）の下限値を０．２０、更に０．２５にすることがより望ましい。
【００４７】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬは、以下に示す条件式（１０）を満足することが望ましい。
【００４８】
０．２０  ＜  ｆ１／ｆ  ＜  ０．５５                        （１０）
但し、
ｆ：無限遠合焦状態における光学系ＯＬの焦点距離
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
【００４９】
条件式（１０）は、光学系ＯＬの全長に対する、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離の比を規定している。これにより、球面収差を良好に補正することができる。この条件式（１０）の上限値を上回ると、光学系ＯＬが大型化するため、小型化のためレンズを削減すると球面収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、この条件式（１０）の効果を確実にするために、条件式（１０）の上限値を０．５０、更に０．４５とすることがより望ましい。また、条件式（１０）の下限値を下回ると、コマ収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（１０）の効果を確実にするために、条件式（１０）の下限値を０．２５、更に０．３０とすることがより望ましい。
【００５０】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬは、以下に示す条件式（１１）を満足することが望ましい。
【００５１】
０．００  ＜  ｆｐ／ｆ１  ＜  ４．００                      （１１）
但し、
ｆｐ：特定正レンズ要素Ｌｐの焦点距離（特定正レンズ要素Ｌｐが複数ある場合は、焦点距離の最も短い特定正レンズ要素の焦点距離）
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
【００５２】
条件式（１１）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離に対する、特定正レンズ要素Ｌｐの焦点距離の比を規定している。これにより、軸上２次色収差を良好に補正することができる。この条件式（１１）の上限値を上回ると、軸上２次色収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（１１）の効果を確実にするために、条件式（１１）の上限値を３．５０、更に３．００とすることがより望ましい。また、条件式（１１）の下限値を下回ると、倍率２次色収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（１１）の効果を確実にするために、条件式（１１）の下限値を０．５０、更に１．００とすることがより望ましい。
【００５３】
また、本実施形態に係る光学系ＯＬにおいて、特定正レンズ要素Ｌｐは、主成分を二酸化ケイ素（ＳｉＯ2）で構成する結晶材であることが望ましい。これにより、量産時の軸上色収差のバラつきを小さく抑えつつ２次色収差を補正するという効果を発揮させることができる。
【００５４】
以下、本実施形態に係る光学系ＯＬの製造方法の概略を、図１８を参照して説明する。まず、回折光学素子ＧＤ及び上述した条件を満足する特定正レンズ要素Ｌｐを準備し（ステップＳ１００）、開口絞りＳより物体側に回折光学素子ＧＤを配置し（ステップＳ２００）、開口絞りＳより物体側に特定正レンズ要素Ｌｐを配置する（ステップＳ３００）。
【００５５】
なお、以上で説明した条件及び構成は、それぞれが上述した効果を発揮するものであり、全ての条件及び構成を満たすものに限定されることはなく、いずれかの条件又は構成、或いは、いずれかの条件又は構成の組み合わせを満たすものでも、上述した効果を得ることが可能である。
【００５６】
次に、本実施形態に係る光学系ＯＬを備えた光学機器であるカメラを図１７に基づいて説明する。このカメラ１は、撮影レンズ２として本実施形態に係る光学系ＯＬを備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子により被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。
【００５７】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３により光電変換された画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、本実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、カメラ本体にクイックリターンミラーを有しファインダー光学系により被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに本実施形態に係る光学系ＯＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００５８】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００５９】
本実施形態では、３群構成の光学系ＯＬを示したが、以上の構成条件等は、４群、５群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像面側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。具体的には、最も像面側に、変倍時又は合焦時に像面に対する位置を固定されたレンズ群を追加した構成が考えられる。また、レンズ群とは、変倍時又は合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。また、レンズ成分とは、単レンズ又は複数のレンズが接合された接合レンズをいう。
【００６０】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦群としても良い。この場合、合焦群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モータ等の）モータ駆動にも適している。特に、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を合焦群とし、その他のレンズは合焦時に像面に対する位置を固定とするのが好ましい。モータにかかる負荷を考慮すると、合焦群は単レンズ又は１つのレンズ成分から構成するのが好ましい。
【００６１】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に直交方向の変位成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手振れによって生じる像ブレを補正する防振群としてもよい。特に、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部を防振群とするのが好ましい。
【００６２】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【００６３】
開口絞りＳは、合焦群より像側に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【００６４】
さらに、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【００６５】
以上のような構成とすると、良好な結像性能を有する光学系、光学機器及び光学系の製造方法を提供することができる。
【実施例】
【００６６】
以下、各実施例を図面に基づいて説明する。なお、図１、図３、図５、図７、図９、図１１、図１３及び図１５は、各実施例に係る光学系ＯＬ（ＯＬ１〜ＯＬ８）の構成及び屈折率配分を示す断面図である。なお、第８実施例の構成を示す図１５の断面図の下部には、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群Ｇ１〜Ｇ６の光軸に沿った移動方向が矢印で示されている。
【００６７】
各実施例において、回折光学面の位相形状ψは、次式（ｃ）によって表される。
【００６８】
ψ（ｈ，ｎ）  ＝  （２π／（ｎ×λ０））×（Ｃ2ｈ2＋Ｃ4ｈ4）  （ｃ）
但し、
ｈ：光軸に対する垂直方向の高さ
ｎ：回折光の次数
λ０：設計波長
Ｃi：位相係数（ｉ＝２，４）
【００６９】
また、任意の波長λ、任意の回折次数ｍに対する式（ｃ）で表される回折光学面の屈折力φＤは、最も低次の位相係数Ｃ2を用いて、次式（ｄ）のように表される。
【００７０】
φＤ（λ，ｎ）  ＝  −２×Ｃ2×ｎ×λ／λ０               （ｄ）
【００７１】
なお、各実施例の表中において、回折光学面には面番号の右側に＊印を付している。
【００７２】
また、第２実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ｅ）で表される。なお、以降の実施例において、
【００７３】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6                              （ｅ）
【００７４】
なお、第２実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。また、第２実施例の表中において、非球面には面番号の右側に＊＊印を付している。
【００７５】
また、各実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。
【００７６】
［第１実施例］
図１は、第１実施例に係る光学系ＯＬ１の構成を示す図である。この光学系ＯＬ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを備え、無限遠から近距離物体へ合焦する際に、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側に移動させて合焦を行う合焦群Ｇｆとしている。
【００７７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、両凸正レンズＬ１１、両凸正レンズＬ１２と両凹負レンズＬ１３とを接合した接合正レンズ、物体側に凸面を向け、像側のレンズ面に２種類の異なる材料を用いた密着複層型の回折光学素子ＧＤが形成された正メニスカスレンズＬ１４、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１６とを接合した接合正レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、両凸正レンズＬ２１と両凹負レンズＬ２２とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、物体側に凸面をむけた負メニスカスレンズＬ３１と両凸正レンズＬ３２とを接合した接合正レンズ、両凸正レンズＬ３３と両凹負レンズＬ３４とを接合した接合負レンズ、両凹負レンズＬ３５、両凸正レンズＬ３６、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３７で構成されている。この光学系ＯＬ１において、特定正レンズ要素Ｌｐは、両凸正レンズＬ１１である。
【００７８】
また、第１実施例に係る光学系ＯＬ１は、第３レンズ群Ｇ３内の両凸正レンズＬ３３と両凹負レンズＬ３４とを接合した接合負レンズ、及び、両凹負レンズＬ３５を防振群Ｇｖｒとし、この防振群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより、光学系ＯＬ１の振動等に起因する像位置の変更が補正されるように構成されている。
【００７９】
以下の表１に、光学系ＯＬ１の諸元の値を掲げる。この表１において、全体諸元に示すｆは全系の焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、ωは半画角［°］、及び、ＴＬは全長の値であって、無限遠合焦状態を表している。ここで、全長ＴＬは、最も物体側のレンズ面（第１面）から像面Ｉまでの光軸上の距離を示している。また、レンズデータにおける第１欄ｍは、光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序（面番号）を、第２欄ｒは、各レンズ面の曲率半径を、第３欄ｄは、各光学面から次の光学面までの光軸上の距離（面間隔）を、第４欄νｄ及び第５欄ｎｄは、ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数及び屈折率を、第６欄θｇＦは部分分散比を示している。また、曲率半径0.0000は平面を示し、空気の屈折率1.00000は省略してある。なお、レンズ群焦点距離は第１〜第３ンズ群Ｇ１〜Ｇ３各々の始面の番号と焦点距離を示している。
【００８０】
ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００８１】
（表１）第１実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝     294.09654
ＦＮＯ＝       4.08255
ω    ＝       4.15846
ＴＬ  ＝     192.75596
［レンズデータ］
ｍ          ｒ        ｄ      νｄ     ｎｄ        θｇＦ
物面      ∞          D0
1      179.2200    6.2902    67.81    1.458440    0.5277
2     -570.1507    0.1000
3       81.1870    9.7743    82.57    1.497820    0.5386
4    -1361.3167    1.5000    41.51    1.575010    0.5765
5      227.9138    2.0000
6       69.3917    5.0000    63.88    1.516800    0.5360
7       91.4300    0.2000    33.36    1.527800    0.6291
8*      91.4300    0.3000    49.98    1.557147    0.5688
9       91.4300   23.8212
10       51.3435    1.5000    35.25    1.910822    0.5822
11       31.5258    7.7472    70.32    1.487490    0.5291
12      122.7186      D1
13      217.1933    2.5000    36.40    1.620040    0.5878
14     -143.3666    1.2000    55.52    1.696800    0.5430
15       49.3948      D2
16        0.0000    2.8100                                  開口絞り
17      994.4024    1.1000    35.25    1.910822    0.5822
18       39.6934    2.9869    41.51    1.575010    0.5765
19      -65.4310    1.9000
20       85.9716    2.3300    28.38    1.728250    0.6069
21      -62.3367    0.8500    54.61    1.729160    0.5443
22       35.9820    2.3300
23     -117.6448    0.8000    54.61    1.729160    0.5443
24       98.1231    2.1300
25       70.7263    1.9452    47.35    1.788000    0.5559
26     -652.9898   24.7984
27       47.5181    5.0000    70.32    1.487490    0.5291
28      102.0337      BF
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       102.4
第２レンズ群     13       -85.5
第３レンズ群     16      -300.6
【００８２】
この光学系ＯＬ１において、第８面は回折光学面である。以下の表２に回折光学面データ、すなわち設計波長λ０、次数ｎ並びに各位相係数Ｃ2、Ｃ4の値を示す。
【００８３】
（表２）
［回折光学面データ］
ｍ    λ０      ｎ    Ｃ2           Ｃ4
8     587.6     1.0  -4.07752E-05  -4.17277E-09
【００８４】
また、この光学系ＯＬ１において、物体と第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２、及び、バックフォーカスＢＦは、合焦に際して変化する。次の表３に、無限遠合焦状態及び近距離合焦状態における可変間隔を示す。なお、Ｄ０は光学系ＯＬ１の最も物体側の面（第１面）から物体までの距離を示し、ｆは焦点距離、βは倍率を示し、バックフォーカスＢＦは、最も像面側の光学面（第２８面）から像面Ｉまでの光軸上の距離（空気換算長）を示している（この説明は、以降の実施例においても同様である）。
【００８５】
（表３）
［可変間隔データ］
合焦状態    無限遠           近距離
ｆ          294.09654           −
β            −               -0.24484
Ｄ０          ∞             1207.2562
Ｄ１         13.53953          26.91791
Ｄ２         24.88061          11.50223
ＢＦ         43.42236          43.66559
【００８６】
次の表４に、この光学系ＯＬ１における各条件式対応値を示す。なお、条件式（６）及び（１１）の特定正レンズ要素Ｌｐは両凸正レンズＬ１１である。
【００８７】
（表４）
［条件式対応値］
（１）θｇＦｐ＋０．００１７×νｄｐ＝0.64
（２）ｎｄｐ＝1.46
（３）νｄｐ＝67.8
（４）ＴＬｐｆ／ＴＬ＝0.871
（５）ω＝4.158°
（６）ｆｐ／ｆ＝1.01
（７）ｆ／ｆｐｆ＝0.024
（８）ＴＬ／ｆ＝0.66
（９）（−ｆ２）／ｆ＝0.29
（１０）ｆ１／ｆ＝0.35
（１１）ｆｐ／ｆ１＝2.91
【００８８】
このように、この光学系ＯＬ１は、上記条件式（１）〜（１１）を満足している。
【００８９】
この光学系ＯＬ１の無限遠合焦状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図２に示す。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値を示し、コマ収差図では各像高の値を示す。ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）、ＦはＦ線（λ＝４８６．１ｎｍ）、ＣはＣ線（λ＝６５６．３ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。また、以降に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。これらの各収差図より、この光学系ＯＬ１は諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００９０】
［第２実施例］
図３は、第２実施例に係る光学系ＯＬ２の構成を示す図である。この光学系ＯＬ２は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを備え、無限遠から近距離物体へ合焦する際に、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側に移動させて合焦を行う合焦群Ｇｆとしている。
【００９１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、両凸正レンズＬ１１、物体側に凸面を向けた平凸正レンズＬ１２と物体側に平面を向けた平凹形状であって、像側のレンズが非球面形状に形成された非球面負レンズＬ１３とを接合した接合正レンズ、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合面に、２種類の異なる材料を用いた密着複層型の回折光学素子ＧＤが形成された回折光学面で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、両凸正レンズＬ２１と両凹負レンズＬ２２とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、物体側に凸面をむけた負メニスカスレンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２とを接合した接合負レンズ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と両凹負レンズＬ３４とを接合した接合負レンズ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３５、両凸正レンズＬ３６、両凸正レンズＬ３７と両凹負レンズＬ３８とを接合した接合正レンズ、及び、両凹負レンズＬ３９と両凸正レンズＬ３１０とを接合した接合負レンズで構成されている。この光学系ＯＬ２において、特定正レンズ要素Ｌｐは、両凸正レンズＬ１１である。
【００９２】
また、第２実施例に係る光学系ＯＬ２は、第３レンズ群Ｇ３内の正メニスカスレンズＬ３３と両凹負レンズＬ３４とを接合した接合負レンズ、及び、負メニスカスレンズＬ３５を防振群Ｇｖｒとし、この防振群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより、光学系ＯＬ２の振動等に起因する像位置の変更が補正されるように構成されている。
【００９３】
以下の表５に、光学系ＯＬ２の諸元の値を掲げる。
【００９４】
（表５）第２実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝     391.70138
ＦＮＯ＝       4.08000
ω    ＝       3.12484
ＴＬ  ＝     259.31861
［レンズデータ］
ｍ          ｒ        ｄ      νｄ     ｎｄ        θｇＦ
物面      ∞          D0
1      132.1045   15.0000    67.81    1.458440    0.5277
2    -3997.9810    0.1000
3       80.5634   20.0000    82.57    1.497820    0.5386
4        0.0000    5.0000    44.46    1.612660    0.5640
5**    217.1244   22.2724
6       79.6948    2.6000    40.66    1.883000    0.5668
7       40.7985    0.1000    40.66    1.883000    0.5668
8*      40.7985    0.1000    70.32    1.487490    0.5291
9       40.7985   12.9000    70.32    1.487490    0.5291
10      218.1060      D1
11      165.1266    5.0000    33.72    1.647690    0.5930
12     -353.3925    2.0000    50.27    1.719990    0.5527
13       72.3838      D2
14        0.0000    4.6833                                  開口絞り
15       82.0212    3.0000    46.59    1.816000    0.5567
16       30.9460    4.5000    58.82    1.518230    0.5449
17      107.8431    5.0000
18     -136.2658    3.0000    36.40    1.620040    0.5878
19      -42.2848    2.0000    82.57    1.497820    0.5386
20       55.7038    1.5000
21     4913.5124    1.2000    67.90    1.593190    0.5440
22       64.6092    5.0000
23       49.0265    8.0000    70.32    1.487490    0.5291
24    -1148.2154   14.1234
25       66.5966   10.0000    29.35    1.716230    0.5988
26      -36.9570    2.0000    46.59    1.816000    0.5567
27      590.1475    1.5997
28     -132.0620    2.0000    22.74    1.808090    0.6287
29       61.4838    8.0000    40.98    1.581440    0.5763
30      -72.5175      BF
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       139.1
第２レンズ群      9      -164.9
第３レンズ群     13      -220.1
【００９５】
この光学系ＯＬ２において、第７面は回折光学面である。以下の表６に回折光学面データを示す。また、この光学系ＯＬ２において、第５面は非球面形状に形成されている。以下の表６に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【００９６】
（表６）
［回折光学面データ］
ｍ    λ０      ｎ    Ｃ2           Ｃ4
8     486.1     1.0  -4.34022E-05  -8.23574E-09
［非球面データ］
ｍ    Ｋ      Ａ4           Ａ6
5    1.0000   5.12132E-08  -2.38098E-12
【００９７】
また、この光学系ＯＬ２において、物体と第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２、及び、バックフォーカスＢＦは、合焦に際して変化する。次の表７に、無限遠合焦状態及び近距離合焦状態における可変間隔を示す。
【００９８】
（表７）
［可変間隔データ］
合焦状態    無限遠           近距離
ｆ          391.70138           −
β            −               -0.17681
Ｄ０          ∞             2240.0000
Ｄ１          5.00000          20.20240
Ｄ２         49.92762          34.72523
ＢＦ         43.42236          43.66559
【００９９】
次の表８に、この光学系ＯＬ２における各条件式対応値を示す。なお、条件式（６）及び（１１）の特定正レンズ要素Ｌｐは両凸正レンズＬ１１である。
【０１００】
（表８）
［条件式対応値］
（１）θｇＦｐ＋０．００１７×νｄｐ＝0.64
（２）ｎｄｐ＝1.46
（３）νｄｐ＝67.8
（４）ＴＬｐｆ／ＴＬ＝0.749
（５）ω＝3.125°
（６）ｆｐ／ｆ＝0.71
（７）ｆ／ｆｐｆ＝0.034
（８）ＴＬ／ｆ＝0.66
（９）（−ｆ２）／ｆ＝0.42
（１０）ｆ１／ｆ＝0.36
（１１）ｆｐ／ｆ１＝2.01
【０１０１】
このように、この光学系ＯＬ２は、上記条件式（１）〜（１１）を満足している。
【０１０２】
この光学系ＯＬ２の無限遠合焦状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図４に示す。これらの各収差図より、この光学系ＯＬ２は諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１０３】
［第３実施例］
図５は、第３実施例に係る光学系ＯＬ３の構成を示す図である。この光学系ＯＬ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを備え、無限遠から近距離物体へ合焦する際に、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側に移動させて合焦を行う合焦群Ｇｆとしている。
【０１０４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１、両凸正レンズＬ１２と両凹負レンズＬ１３とを接合した接合負レンズ、物体側に凸面を向け、像側のレンズ面に２種類の異なる材料を用いた密着複層型の回折光学素子ＧＤが形成された正メニスカスレンズＬ１４、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１６とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、両凸正レンズＬ２１と両凹負レンズＬ２２を接合した接合負レンズで構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２とを接合した接合負レンズ、両凸正レンズＬ３３と両凹負レンズＬ３４とを接合した接合負レンズ、両凹負レンズＬ３５、両凸レンズＬ３６と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３７とを接合した接合正レンズ、両凹負レンズＬ３８と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３９とを接合した接合負レンズ、及び、両凸正レンズＬ３１０と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１１とを接合した接合正レンズで構成されている。この光学系ＯＬ３において、特定正レンズ要素Ｌｐは、正メニスカスレンズＬ１１及び両凸正レンズＬ１２である。
【０１０５】
また、第３実施例に係る光学系ＯＬ３は、第３レンズ群Ｇ３内の両凸正レンズＬ３３と両凹負レンズＬ３４とを接合した接合負レンズ、及び、両凹負レンズＬ３５を防振群Ｇｖｒとし、この防振群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより、光学系ＯＬ３の振動等に起因する像位置の変更が補正されるように構成されている。
【０１０６】
以下の表９に、光学系ＯＬ３の諸元の値を掲げる。
【０１０７】
（表９）第３実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝     391.55683
ＦＮＯ＝       5.76338
ω    ＝       3.12572
ＴＬ  ＝     229.31850
［レンズデータ］
ｍ          ｒ        ｄ      νｄ     ｎｄ        θｇＦ
物面      ∞          D0
1       87.2177    9.3393    67.81    1.458440    0.5277
2     4383.2112    0.2500
3      120.0972    9.4694    67.81    1.458440    0.5277
4     -221.6786    2.5000    44.46    1.612660    0.5640
5      184.6248    2.5000
6       92.2025    5.7081    64.13    1.516800    0.5357
7      205.1554    0.2000    33.36    1.527800    0.6291
8*     205.1554    0.3000    49.98    1.557147    0.5688
9      205.1554   14.9945
10       56.8204    2.0000    42.73    1.834810    0.5648
11       33.3208   10.3062    70.32    1.487490    0.5291
12       97.1405      D1
13      134.4152    3.4151    33.72    1.647690    0.5930
14     -380.9586    1.7000    50.27    1.719990    0.5527
15       69.3195      D2
16        0.0000    3.0000                                  開口絞り
17      186.9207    3.0000    46.59    1.816000    0.5567
18       22.9833    4.2254    58.82    1.518230    0.5449
19      334.1726    4.7815
20      325.7828    3.6000    25.45    1.805180    0.6157
21     -105.8775    1.5000    67.90    1.593190    0.5440
22       54.7317    4.0000
23     -234.4716    1.5000    67.90    1.593190    0.5440
24       71.7788    4.0000
25       36.1881    6.9901    39.21    1.595510    0.5806
26      -24.2948    2.0000    82.57    1.497820    0.5386
27     -100.0266    5.0000
28      -94.0793    2.0000    46.59    1.816000    0.5567
29       21.6430    4.1037    44.46    1.612660    0.5640
30       44.4968    3.1261
31       36.2253   10.8162    39.21    1.595510    0.5806
32      -23.2887    2.0000    22.74    1.808090    0.6287
33      -84.8031      BF
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       120.2
第２レンズ群     13      -178.4
第３レンズ群     17       -73.4
【０１０８】
この光学系ＯＬ３において、第８面は回折光学面である。以下の表１０に回折光学面データを示す。
【０１０９】
（表１０）
［回折光学面データ］
ｍ    λ０      ｎ    Ｃ2           Ｃ4
8     587.6     1.0  -5.00000E-05   3.00000E-10
【０１１０】
また、この光学系ＯＬ３において、物体と第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２、及び、バックフォーカスＢＦは、合焦に際して変化する。次の表１１に、無限遠合焦状態及び近距離合焦状態における可変間隔を示す。
【０１１１】
（表１１）
［可変間隔データ］
合焦状態    無限遠           近距離
ｆ          391.55683           −
β            −               -0.22229
Ｄ０          ∞             1770.0000
Ｄ１         10.30015          27.23152
Ｄ２         43.51142          26.63006
ＢＦ         43.71216          43.71217
【０１１２】
次の表１２に、この光学系ＯＬ３における各条件式対応値を示す。なお、条件式（６）及び（１１）の特定正レンズ要素Ｌｐは両凸正レンズＬ１２である。
【０１１３】
（表１２）
［条件式対応値］
（１）θｇＦｐ＋０．００１７×νｄｐ＝0.64
（２）ｎｄｐ＝1.46
（３）νｄｐ＝67.8
（４）ＴＬｐｆ／ＴＬ＝0.845
（５）ω＝3.126°
（６）ｆｐ／ｆ＝0.44
（７）ｆ／ｆｐｆ＝0.039
（８）ＴＬ／ｆ＝0.59
（９）（−ｆ２）／ｆ＝0.46
（１０）ｆ１／ｆ＝0.31
（１１）ｆｐ／ｆ１＝1.43
【０１１４】
このように、この光学系ＯＬ３は、上記条件式（１）〜（１１）を満足している。
【０１１５】
この光学系ＯＬ３の無限遠合焦状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図６に示す。これらの各収差図より、この光学系ＯＬ３は諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１１６】
［第４実施例］
図７は、第４実施例に係る光学系ＯＬ４の構成を示す図である。この光学系ＯＬ４は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを備え、無限遠から近距離物体へ合焦する際に、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側に移動させて合焦を行う合焦群Ｇｆとしている。
【０１１７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、両凸正レンズＬ１１、両凸正レンズＬ１２、両凹負レンズＬ１３、物体側に凸面を向け像側のレンズ面に２種類の異なる材料を用いた密着複層型の回折光学素子ＧＤが形成された正メニスカスレンズＬ１４、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１６とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、両凸正レンズＬ２１と両凹負レンズＬ２２とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、両凹負レンズＬ３１と両凸正レンズＬ３２とを接合した接合負レンズ、両凸正レンズＬ３３と両凹負レンズＬ３４とを接合した接合負レンズ、両凹負レンズＬ３５、両凸正レンズＬ３６と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３７とを接合した接合正レンズ、両凹負レンズＬ３８と両凸正レンズＬ３９とを接合した接合負レンズ、及び、両凸正レンズＬ３１０と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１１とを接合した接合正レンズで構成されている。この光学系ＯＬ４において、特定正レンズ要素Ｌｐは、両凸正レンズＬ１１及び両凸正レンズＬ１２である。
【０１１８】
また、第４実施例に係る光学系ＯＬ４は、第３レンズ群Ｇ３内の両凸正レンズＬ３３と両凹負レンズＬ３４とを接合した接合負レンズ、及び、両凹負レンズＬ３５を防振群Ｇｖｒとし、この防振群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより、光学系ＯＬ４の振動等に起因する像位置の変更が補正されるように構成されている。
【０１１９】
以下の表１３に、光学系ＯＬ４の諸元の値を掲げる。
【０１２０】
（表１３）第４実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝     489.82327
ＦＮＯ＝       5.78086
ω    ＝       2.51213
ＴＬ  ＝     279.32359
［レンズデータ］
ｍ          ｒ        ｄ      νｄ     ｎｄ        θｇＦ
物面      ∞          D0
1      204.8068    9.1948    67.81    1.458440    0.5277
2    -3533.1639    0.1000
3      111.8695   15.9913    67.81    1.458440    0.5277
4     -311.7558    2.5000
5     -309.5538    3.3400    44.46    1.612660    0.5640
6      435.5169    6.9234
7       93.5593    9.5000    64.13    1.516800    0.5356
8      182.0193    0.2000    33.36    1.527800    0.6291
9*     182.0193    0.3000    49.98    1.557147    0.5688
10      182.0193   12.7961
11      104.4147    3.0786    40.66    1.883000    0.5668
12       48.8390    9.5535    82.57    1.497820    0.5386
13      186.1971      D1
14      269.1019    3.0854    32.18    1.672700    0.5973
15     -331.7517    2.0000    50.27    1.719990    0.5527
16       83.6409      D2
17        0.0000    4.6833                                  開口絞り
18     -151.5099    1.3000    46.59    1.816000    0.5567
19       56.8694    4.2649    58.82    1.518230    0.5449
20      -56.8694   13.6031
21       55.0331    3.6000    36.40    1.620040    0.5878
22      -66.6260    1.4032    82.57    1.497820    0.5386
23       34.1372    3.0000
24      -93.6757    1.3000    67.90    1.593190    0.5440
25       55.0638    5.0000
26       35.3875    6.5475    40.98    1.581440    0.5763
27      -28.9590    1.5000    82.57    1.497820    0.5386
28    -7177.8637   10.0000
29      -47.3374    2.0000    46.59    1.816000    0.5567
30       37.1029    4.7800    44.46    1.612660    0.5640
31     -115.4992    0.5000
32       71.4039    7.6921    40.98    1.581440    0.5763
33      -25.4510    2.0000    22.74    1.808090    0.6287
34     -103.0667      BF
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       162.4
第２レンズ群     14      -161.6
第３レンズ群     18      -120.6
【０１２１】
この光学系ＯＬ４において、第９面は回折光学面である。以下の表１４に回折光学面データを示す。
【０１２２】
（表１４）
［回折光学面データ］
ｍ    λ０      ｎ    Ｃ2           Ｃ4
9     587.6     1.0  -4.06169E-05   3.00000E-10
【０１２３】
また、この光学系ＯＬ４において、物体と第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２、及び、バックフォーカスＢＦは、合焦に際して変化する。次の表１５に、無限遠合焦状態及び近距離合焦状態における可変間隔を示す。
【０１２４】
（表１５）
［可変間隔データ］
合焦状態    無限遠           近距離
ｆ          489.82327           −
β            −               -0.18048
Ｄ０          ∞             2719.9994
Ｄ１         32.86181          49.68961
Ｄ２         28.05274          11.32494
ＢＦ         66.67169          66.69529
【０１２５】
次の表１６に、この光学系ＯＬ４における各条件式対応値を示す。なお、条件式（６）及び（１１）の特定正レンズ要素Ｌｐは両凸正レンズＬ１２である。
【０１２６】
（表１６）
［条件式対応値］
（１）θｇＦｐ＋０．００１７×νｄｐ＝0.64
（２）ｎｄｐ＝1.46
（３）νｄｐ＝67.8
（４）ＴＬｐｆ／ＴＬ＝0.829
（５）ω＝2.512°
（６）ｆｐ／ｆ＝0.37
（７）ｆ／ｆｐｆ＝0.040
（８）ＴＬ／ｆ＝0.57
（９）（−ｆ２）／ｆ＝0.33
（１０）ｆ１／ｆ＝0.33
（１１）ｆｐ／ｆ１＝1.12
【０１２７】
このように、この光学系ＯＬ４は、上記条件式（１）〜（１１）を満足している。
【０１２８】
この光学系ＯＬ４の無限遠合焦状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図８に示す。これらの各収差図より、この光学系ＯＬ４は諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１２９】
［第５実施例］
図９は、第５実施例に係る光学系ＯＬ５の構成を示す図である。この光学系ＯＬ５は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを備え、無限遠から近距離物体へ合焦する際に、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側に移動させて合焦を行う合焦群Ｇｆとしている。
【０１３０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、両凸正レンズＬ１１、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２、両凸正レンズＬ１３、物体側に凸面を向け像側のレンズ面に２種類の異なる材料を用いた密着複層型の回折光学素子ＧＤが形成された正メニスカスレンズＬ１４、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１６とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２２とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２とを接合した接合負レンズ、両凸正レンズＬ３３と両凹負レンズＬ３４とを接合した接合負レンズ、両凹負レンズＬ３５、両凸正レンズＬ３６と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３７とを接合した接合正レンズ、両凹負レンズＬ３８と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３９とを接合した接合負レンズ、及び、両凸正レンズＬ３１０と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１１とを接合した接合正レンズで構成されている。この光学系ＯＬ５において、特定正レンズ要素Ｌｐは、両凸正レンズＬ１１及び両凸正レンズＬ１３である。
【０１３１】
また、第５実施例に係る光学系ＯＬ５は、第３レンズ群Ｇ３内の両凸正レンズＬ３３と両凹負レンズＬ３４とを接合した接合負レンズ、及び、両凹負レンズＬ３５を防振群Ｇｖｒとし、この防振群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより、光学系ＯＬ５の振動等に起因する像位置の変更が補正されるように構成されている。
【０１３２】
以下の表１７に、光学系ＯＬ５の諸元の値を掲げる。
【０１３３】
（表１７）第５実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝     488.59872
ＦＮＯ＝       5.76786
ω    ＝       2.50598
ＴＬ  ＝     279.31876
［レンズデータ］
ｍ          ｒ        ｄ      νｄ     ｎｄ        θｇＦ
物面      ∞          D0
1      222.9609   10.0000    67.81    1.458440    0.5277
2     -435.6133   15.0000
3     -174.9681    3.3400    44.46    1.612660    0.5640
4     -664.9959    0.1000
5      134.3167   12.0000    67.81    1.458440    0.5277
6     -390.8474    0.1000
7       73.6380    9.0000    64.13    1.516800    0.5356
8      176.1958    0.2000    33.36    1.527800    0.6291
9*     176.1958    0.3000    49.98    1.557147    0.5688
10      176.1958   26.0240
11      155.5870    2.7000    40.66    1.883000    0.5668
12       41.1378   11.0000    70.32    1.487490    0.5291
13      443.3927      D1
14      137.8302    3.5000    33.72    1.647690    0.5930
15     1091.1076    2.0000    46.59    1.816000    0.5647
16       73.0993      D2
17        0.0000    4.5000                                  開口絞り
18       69.2796    3.0000    46.59    1.816000    0.5567
19       31.6488    4.5000    58.82    1.518230    0.5449
20       98.3205    5.0000
21       84.0035    4.0000    36.40    1.620040    0.5878
22      -94.0505    2.0000    82.57    1.497820    0.5386
23       46.2212    3.0000
24     -151.1635    1.2000    67.90    1.593190    0.5440
25       63.9888    5.0000
26       51.2529    8.0000    34.59    1.638326    0.5868
27      -40.2777    3.0000    82.57    1.497820    0.5386
28     -419.5901   10.0000
29      -77.4353    2.0000    46.59    1.816000    0.5567
30       27.2888    5.0000    44.46    1.612660    0.5640
31       83.8874    0.5000
32       46.0842    8.0000    65.04    1.496840    0.5342
33      -40.4871    2.0000    22.74    1.808090    0.6287
34      -66.2472      BF
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       163.0
第２レンズ群     14      -162.9
第３レンズ群     18      -118.5
【０１３４】
この光学系ＯＬ５において、第９面は回折光学面である。以下の表１８に回折光学面データを示す。
【０１３５】
（表１８）
［回折光学面データ］
ｍ    λ０      ｎ    Ｃ2           Ｃ4
9     587.6     1.0  -4.50000E-05   3.00000E-10
【０１３６】
また、この光学系ＯＬ５において、物体と第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２、及び、バックフォーカスＢＦは、合焦に際して変化する。次の表１９に、無限遠合焦状態及び近距離合焦状態における可変間隔を示す。
【０１３７】
（表１９）
［可変間隔データ］
合焦状態    無限遠           近距離
ｆ          488.59872           −
β            −               -0.18050
Ｄ０          ∞             2719.9994
Ｄ１         16.16533          33.07460
Ｄ２         35.18924          18.27997
ＢＦ         62.00019          62.00019
【０１３８】
次の表２０に、この光学系ＯＬ５における各条件式対応値を示す。なお、条件式（６）及び（１１）の特定正レンズ要素Ｌｐは両凸正レンズＬ１３である。
【０１３９】
（表２０）
［条件式対応値］
（１）θｇＦｐ＋０．００１７×νｄｐ＝0.64
（２）ｎｄｐ＝1.46
（３）νｄｐ＝67.8
（４）ＴＬｐｆ／ＴＬ＝0.822
（５）ω＝2.506°
（６）ｆｐ／ｆ＝0.45
（７）ｆ／ｆｐｆ＝0.044
（８）ＴＬ／ｆ＝0.57
（９）（−ｆ２）／ｆ＝0.33
（１０）ｆ１／ｆ＝0.33
（１１）ｆｐ／ｆ１＝1.35
【０１４０】
このように、この光学系ＯＬ５は、上記条件式（１）〜（１１）を満足している。
【０１４１】
この光学系ＯＬ５の無限遠合焦状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図１０に示す。これらの各収差図より、この光学系ＯＬ５は諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１４２】
［第６実施例］
図１１は、第６実施例に係る光学系ＯＬ６の構成を示す図である。この光学系ＯＬ６は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを備え、無限遠から近距離物体へ合焦する際に、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側に移動させて合焦を行う合焦群Ｇｆとしている。
【０１４３】
第１レンズ群Ｇ１は物体側より順に、両凸正レンズＬ１１、両凸正レンズＬ１２と両凹負レンズＬ１３とを接合した接合負レンズ、物体側に凸面を向け像側のレンズ面に２種類の異なる材料を用いた密着複層型の回折光学素子ＧＤが形成された正メニスカスレンズＬ１４、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１６とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、両凸正レンズＬ２１と両凹負レンズＬ２２とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、両凹負レンズＬ３１と両凸正レンズＬ３２とを接合した接合負レンズ、両凸正レンズＬ３３と両凹負レンズＬ３４とを接合した接合負レンズ、両凹負レンズＬ３５、両凸正レンズＬ３６と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３７とを接合した接合正レンズ、両凹負レンズＬ３８と両凸正レンズＬ３９とを接合した接合負レンズ、及び、両凸正レンズＬ３１０と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１１とを接合した接合正レンズで構成されている。この光学系ＯＬ６において、特定正レンズ要素Ｌｐは、両凸正レンズＬ１１及び両凸正レンズＬ１２である。
【０１４４】
また、第６実施例に係る光学系ＯＬ６は、第３レンズ群Ｇ３内の両凸正レンズＬ３３と両凹負レンズＬ３４とを接合した接合負レンズ、及び、両凹負レンズＬ３５を防振群Ｇｖｒとし、この防振群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより、光学系ＯＬ６の振動等に起因する像位置の変更が補正されるように構成されている。
【０１４５】
以下の表２１に、光学系ＯＬ６の諸元の値を掲げる。
【０１４６】
（表２１）第６実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝     587.61216
ＦＮＯ＝       5.77779
ω    ＝       2.09733
ＴＬ  ＝     332.31886
［レンズデータ］
ｍ          ｒ        ｄ      νｄ     ｎｄ        θｇＦ
物面      ∞          D0
1      324.2990   12.0000    67.81    1.458440    0.5277
2     -433.6786    3.0000
3      172.1224   16.0000    67.81    1.458440    0.5277
4     -331.2587    5.0000    44.46    1.612660    0.564
5      235.0595    5.0000
6       99.5891   15.0000    64.13    1.516800    0.5356
7      231.2035    0.2000    33.36    1.527800    0.6291
8*     231.2035    0.3000    49.98    1.557147    0.5688
9      231.2035   40.0000
10       80.5292    4.0000    40.66    1.883000    0.5668
11       47.4250   12.0049    70.32    1.487490    0.5291
12      136.8492      D1
13      245.0048    4.0428    33.72    1.647690    0.593
14     -225.7583    3.0000    50.27    1.719990    0.5527
15       84.8341      D2
16        0.0000    4.6833                                  開口絞り
17     -485.6445    3.0000    46.59    1.816000    0.5567
18       47.9692    4.2775    58.82    1.518230    0.5449
19      -70.4059    5.0000
20       60.1829    4.4075    36.40    1.620040    0.5878
21      -80.3943    2.0000    82.57    1.497820    0.5386
22       35.8054    4.0000
23     -102.3684    1.2000    67.90    1.593190    0.544
24       56.7764    5.0000
25       36.9282    8.3851    41.51    1.575010    0.5765
26      -32.0701    3.0000    82.57    1.497820    0.5386
27     -405.6941    8.2456
28      -61.4811    2.0000    46.59    1.816000    0.5567
29       32.1605    4.8352    44.46    1.612660    0.564
30    -3472.8990    0.5000
31       62.0741    7.8089    40.98    1.581440    0.5763
32      -27.0299    3.0000    22.74    1.808090    0.6287
33      -98.6660      BF
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       197.5
第２レンズ群     13      -164.7
第３レンズ群     17      -137.5
【０１４７】
この光学系ＯＬ６において、第８面は回折光学面である。以下の表２２に回折光学面データを示す。
【０１４８】
（表２２）
［回折光学面データ］
ｍ    λ０      ｎ    Ｃ2           Ｃ4
8     587.6     1.0  -3.60956E-05  -2.00647E-12
【０１４９】
また、この光学系ＯＬ６において、物体と第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２、及び、バックフォーカスＢＦは、合焦に際して変化する。次の表２３に、無限遠合焦状態及び近距離合焦状態における可変間隔を示す。
【０１５０】
（表２３）
［可変間隔データ］
合焦状態    無限遠           近距離
ｆ          587.61216           −
β            −               -0.15998
Ｄ０          ∞             3666.9991
Ｄ１         29.66812          46.79181
Ｄ２         45.78410          28.72041
ＢＦ         65.97569          65.97568
【０１５１】
次の表２４に、この光学系ＯＬ６における各条件式対応値を示す。なお、条件式（６）及び（１１）の特定正レンズ要素Ｌｐは両凸正レンズＬ１２である。
【０１５２】
（表２４）
［条件式対応値］
（１）θｇＦｐ＋０．００１７×νｄｐ＝0.64
（２）ｎｄｐ＝1.46
（３）νｄｐ＝67.8
（４）ＴＬｐｆ／ＴＬ＝0.831
（５）ω＝2.097°
（６）ｆｐ／ｆ＝0.42
（７）ｆ／ｆｐｆ＝0.042
（８）ＴＬ／ｆ＝0.57
（９）（−ｆ２）／ｆ＝0.28
（１０）ｆ１／ｆ＝0.34
（１１）ｆｐ／ｆ１＝1.26
【０１５３】
このように、この光学系ＯＬ６は、上記条件式（１）〜（１１）を満足している。
【０１５４】
この光学系ＯＬ６の無限遠合焦状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図１２に示す。これらの各収差図より、この光学系ＯＬ６は諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１５５】
［第７実施例］
図１３は、第７実施例に係る光学系ＯＬ７の構成を示す図である。この光学系ＯＬ７は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを備え、無限遠から近距離物体へ合焦する際に、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側に移動させて合焦を行う合焦群Ｇｆとしている。
【０１５６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、両凸正レンズＬ１１、両凸正レンズＬ１２と両凹負レンズＬ１３とを接合した接合正レンズ、物体側に凸面を向け像側のレンズ面に２種類の異なる材料を用いた密着複層型の回折光学素子ＧＤが形成された正メニスカスレンズＬ１４、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１６とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、両凸正レンズＬ２１と両凹負レンズＬ２２とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に、両凹負レンズＬ３１と両凸正レンズＬ３２とを接合した接合負レンズ、両凹負レンズＬ３３、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４と両凹負レンズＬ３５とを接合した接合負レンズ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３６、両凸正レンズＬ３７と両凹負レンズＬ３８とを接合した接合負レンズ、両凸正レンズＬ３９と両凹負レンズＬ３１０とを接合した接合正レンズ、両凹負レンズＬ３１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１２の接合負レンズ、及び、両凸正レンズＬ３１３と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１４の接合正レンズで構成されている。この光学系ＯＬ７において、特定正レンズ要素Ｌｐは、両凸正レンズＬ１１及び両凸正レンズＬ１２である。
【０１５７】
また、第７実施例に係る光学系ＯＬ７は、第３レンズ群Ｇ３内の両凹負レンズＬ３３、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４と両凹負レンズＬ３５とを接合した接合負レンズを防振群Ｇｖｒとし、この防振群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより、光学系ＯＬ７の振動等に起因する像位置の変更が補正されるように構成されている。
【０１５８】
以下の表２５に、光学系ＯＬ７の諸元の値を掲げる。
【０１５９】
（表２５）第７実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝     782.77561
ＦＮＯ＝       8.16266
ω    ＝       1.56482
ＴＬ  ＝     359.32092
［レンズデータ］
ｍ          ｒ        ｄ      νｄ     ｎｄ        θｇＦ
物面      ∞          D0
1      226.9255   10.7424    67.81    1.458440    0.5277
2     -989.7333    0.1000
3      181.3998   13.2172    67.81    1.458440    0.5277
4     -505.3613    3.3400    44.46    1.612660    0.5640
5      664.5070    0.1000
6      118.8290    9.5000    64.13    1.516800    0.5356
7      466.4563    0.2000    33.36    1.527800    0.6291
8*     466.4563    0.3000    49.98    1.557147    0.5688
9      466.4563   40.0000
10      393.8512    2.7000    40.66    1.883000    0.5668
11       65.0393    9.6422    70.32    1.487490    0.5291
12      419.9596      D1
13     2126.1623    3.5000    33.72    1.647690    0.5930
14     -571.9841    2.0000    50.27    1.719990    0.5527
15      187.7815      D2
16        0.0000    4.6833                                  開口絞り
17     -154.0354    3.0000    46.59    1.816000    0.5567
18       54.7996    4.5000    58.82    1.518230    0.5449
19      -56.1218    7.6832
20     -207.4904    2.0000    67.90    1.593190    0.5440
21      125.8893    1.5000
22     -335.4755    5.0000    36.40    1.620040    0.5878
23      -41.8379    2.0000    82.57    1.497820    0.5386
24       83.1108    5.0000
25       31.7152    7.0000    70.32    1.487490    0.5291
26      161.1729   12.4523
27       57.8643    6.0000    41.51    1.575010    0.5765
28      -40.8391    2.0000    82.57    1.497820    0.5386
29       27.8758    0.4145
30       32.9458    7.0000    44.46    1.612660    0.5640
31      -25.2871    2.0000    46.59    1.816000    0.5567
32    12183.2050    6.1961
33      -60.4074    2.0000    46.59    1.816000    0.5567
34       21.2687    5.0000    44.46    1.612660    0.5640
35       59.8801    1.0000
36       35.8476   10.0000    40.98    1.581440    0.5763
37      -27.2356    2.0000    22.74    1.808090    0.6287
38     -129.6802      BF
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       245.5
第２レンズ群     13      -273.8
第３レンズ群     17       -81.3
【０１６０】
この光学系ＯＬ７において、第８面は回折光学面である。以下の表２６に回折光学面データを示す。
【０１６１】
（表２６）
［回折光学面データ］
ｍ    λ０      ｎ    Ｃ2           Ｃ4
8     587.6     1.0  -3.36077E-05   3.32320E-10
【０１６２】
また、この光学系ＯＬ７において、物体と第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２、及び、バックフォーカスＢＦは、合焦に際して変化する。次の表２７に、無限遠合焦状態及び近距離合焦状態における可変間隔を示す。
【０１６３】
（表２７）
［可変間隔データ］
合焦状態    無限遠           近距離
ｆ          782.77561           −
β            −               -0.17047
Ｄ０          ∞             4640.0001
Ｄ１         34.81055          59.45586
Ｄ２         59.84762          35.20231
ＢＦ         70.89135          70.89057
【０１６４】
次の表２８に、この光学系ＯＬ７における各条件式対応値を示す。なお、条件式（６）及び（１１）の特定正レンズ要素Ｌｐは両凸正レンズＬ１２である。
【０１６５】
（表２８）
［条件式対応値］
（１）θｇＦｐ＋０．００１７×νｄｐ＝0.64
（２）ｎｄｐ＝1.46
（３）νｄｐ＝67.8
（４）ＴＬｐｆ／ＴＬ＝0.896
（５）ω＝1.565°
（６）ｆｐ／ｆ＝0.37
（７）ｆ／ｆｐｆ＝0.053
（８）ＴＬ／ｆ＝0.46
（９）（−ｆ２）／ｆ＝0.35
（１０）ｆ１／ｆ＝0.31
（１１）ｆｐ／ｆ１＝1.20
【０１６６】
このように、この光学系ＯＬ７は、上記条件式（１）〜（１１）を満足している。
【０１６７】
この光学系ＯＬ７の無限遠合焦状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図１４に示す。これらの各収差図より、この光学系ＯＬ７は諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１６８】
［第８実施例］
図１５は、第８実施例に係る光学系ＯＬ８の構成を示す図である。この光学系ＯＬ８は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、を備え、広角端状態から望遠端状態に変倍する際に、第４レンズ群Ｇ４及び第５レンズ群Ｇ５をそれぞれ光軸に沿って像側に移動させ、また、無限遠から近距離物体へ合焦する際に、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って像側に移動させて合焦を行う合焦群Ｇｆとしている。
【０１６９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と両凸正レンズＬ１３とを接合した接合負レンズ、両凸正レンズＬ１４、及び、物体側に凸面を向け像側のレンズ面に２種類の異なる材料を用いた密着複層型の回折光学素子ＧＤが形成された正メニスカスレンズＬ１５で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側より順に、両凹負レンズＬ２１、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と両凹負レンズＬ２３とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第３レンズ群は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１で構成されている。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、両凹負レンズＬ４１、両凸正レンズＬ４２と両凹負レンズＬ４２とを接合した接合負レンズ、及び、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３で構成されている。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側より順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１、及び、両凸正レンズＬ５２と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とを接合した接合正レンズで構成されている。また、第６レンズ群Ｇ６は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６２とを接合した接合正レンズ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６３、両凸正レンズＬ６４と両凹負レンズＬ６５とを接合した接合負レンズ、両凹負レンズＬ６６と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６７、両凸正レンズＬ６８と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６９とを接合した接合正レンズ、及び、フィルターＦＬで構成されている。この光学系ＯＬ８において、特定正レンズ要素Ｌｐは、両凸正レンズＬ１３及び両凸正レンズＬ１４である。
【０１７０】
また、第８実施例に係る光学系ＯＬ８は、第６レンズ群Ｇ６内の両凸正レンズＬ６４と両凹負レンズＬ６５とを接合した接合負レンズ、及び、両凹負レンズＬ６６を防振群Ｇｖｒとし、この防振群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより、光学系ＯＬ８の振動等に起因する像位置の変更が補正されるように構成されている。
【０１７１】
以下の表２９に、光学系ＯＬ８の諸元の値を掲げる。
【０１７２】
（表２９）第８実施例
［全体諸元］
変倍状態    広角端          望遠端
ｆ    ＝     204.00513  〜   391.93795
ＦＮＯ＝       4.21502  〜     4.21590
ω    ＝       6.00919  〜     3.11657
ＴＬ  ＝     399.31863  〜   399.31855
［レンズデータ］
ｍ          ｒ        ｄ      νｄ     ｎｄ        θｇＦ
物面      ∞          D0
1     2000.2500    4.0000    64.11    1.516800    0.5357
2     1998.7500    1.9000
3      565.8356    5.3000    28.69    1.795040    0.6065
4      135.0772   14.0000    67.81    1.458440    0.5277
5     -470.8531    0.2730
6      143.9670   11.0000    67.81    1.458440    0.5277
7     -925.6578    0.1560
8      147.6091    9.5000    63.88    1.516800    0.5360
9      596.6127    0.2000    33.43    1.527793    0.6331
10*     730.7648    0.2000    49.78    1.557095    0.5627
11      618.3970      D1
12     -271.6692    2.9000    47.35    1.788000    0.5559
13      127.4240    9.0000
14     -774.9650    4.0000    23.78    1.846660    0.6204
15     -145.0491    2.9000    65.46    1.603001    0.5405
16      905.9351      D2
17     -213.9412    5.4000    39.58    1.804398    0.5728
18     -100.7028      D3
19     -864.5308    1.9000    55.52    1.696797    0.5432
20      108.8847    2.0540
21      792.4622    4.5000    23.78    1.846660    0.6204
22      -82.8503    1.9000    60.09    1.639999    0.5376
23      114.7210    3.9430
24      -70.6181    1.9000    60.09    1.639999    0.5376
25    -1030.5263      D4
26     -400.0133    3.5000    65.46    1.603001    0.5405
27     -124.8088    0.5000
28      166.2045    6.0000    65.46    1.603001    0.5405
29      -68.2288    1.9000    28.54    1.795040    0.6074
30     -168.6990      D5
31        0.0000    1.0000                                  開口絞り
32       78.8152    2.0000    33.89    1.803840    0.5907
33       57.6163    4.5000    65.46    1.603001    0.5405
34      745.7267    0.1000
35       81.7625    4.0000    65.46    1.603001    0.5405
36      162.6622   24.4126
37      947.9766    3.3000    23.78    1.846660    0.6204
38      -61.3213    1.6000    52.67    1.741000    0.5460
39       71.8066    4.5000
40     -469.5278    1.6000    52.67    1.741000    0.5460
41       97.9742    4.8121
42     -845.7711    4.0000    82.51    1.497820    0.5390
43      -74.5393    0.1000
44       75.8394    6.5000    60.09    1.639999    0.5376
45      -47.8671    1.7000    23.78    1.846660    0.6204
46    -1001.2225   10.6680
47        0.0000    2.0000    64.11    1.516800    0.5357
48        0.0000      BF
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       158.8
第２レンズ群     12      -108.9
第３レンズ群     17       231.6
第４レンズ群     19       -54.5
第５レンズ群     26       113.6
第６レンズ群     32       167.0
【０１７３】
この光学系ＯＬ８において、第１０面は回折光学面である。以下の表３０に回折光学面データを示す。
【０１７４】
（表３０）
［回折光学面データ］
ｍ    λ０      ｎ    Ｃ2           Ｃ4
10     587.5     1.0  -3.03990E-05   8.05326E-10
【０１７５】
また、この光学系ＯＬ８において、物体と第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔Ｄ３、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔Ｄ４、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔Ｄ５、及び、バックフォーカスＢＦは、変倍及び合焦に際して変化する。次の表３１に、無限遠合焦状態及び近距離合焦状態の各々での広角端状態及び望遠端状態における可変間隔を示す。
【０１７６】
（表３１）
［可変間隔データ］
合焦状態  無限遠                            近距離
変倍状態  広角端        望遠端              広角端        望遠端
ｆ         204.00513     391.93795            −             −
β            −            −                -0.13660       -0.26243
Ｄ０         0.0000        0.0000           1599.9999      1600.0001
Ｄ１        52.66350      52.66350            70.20331       70.20331
Ｄ２        20.90246      20.90246             3.36266        3.36266
Ｄ３         4.30381      58.23908             4.30381       58.23908
Ｄ４        27.53863       2.51376            27.53863        2.51376
Ｄ５        35.09215       6.18176            35.09215        6.18176
ＢＦ        83.19937      83.19928            83.19941       83.19942
【０１７７】
次の表３２に、この光学系ＯＬ８における各条件式対応値を示す。なお、条件式（６）及び（１１）の特定正レンズ要素Ｌｐは両凸正レンズＬ１３である。また、この第８実施例の光学系ＯＬ８のような、変倍により焦点距離が変化する多焦点レンズの場合は、条件式（４）〜（１０）における無限遠合焦状態の値は、望遠端状態における無限遠合焦状態の値である。
【０１７８】
（表３２）
［条件式対応値］
（１）θｇＦｐ＋０．００１７×νｄｐ＝0.64
（２）ｎｄｐ＝1.46
（３）νｄｐ＝67.8
（４）ＴＬｐｆ／ＴＬ＝0.884
（５）ω＝3.117°
（６）ｆｐ／ｆ＝0.59
（７）ｆ／ｆｐｆ＝0.024
（８）ＴＬ／ｆ＝1.02
（９）（−ｆ２）／ｆ＝0.28
（１０）ｆ１／ｆ＝0.41
（１１）ｆｐ／ｆ１＝1.45
【０１７９】
このように、この光学系ＯＬ８は、上記条件式（１）〜（１１）を満足している。
【０１８０】
この光学系ＯＬ８の無限遠合焦状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図１６に示す。これらの各収差図より、この光学系ＯＬ８は諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【符号の説明】
【０１８１】
１  カメラ（光学機器）    ＯＬ（ＯＬ１〜ＯＬ８）  光学系
Ｇ１  第１レンズ群    Ｇ２第２レンズ群（Ｇｆ  合焦群）
Ｇ３  第３レンズ群    Ｇｖｒ  防振群
ＧＤ  回折光学素子    Ｌｐ  特定正レンズ要素    Ｓ  開口絞り
【図１】
2018165818.tif 000003
【図２】
2018165818.tif 000004
【図３】
2018165818.tif 000005
【図４】
2018165818.tif 000006
【図５】
2018165818.tif 000007
【図６】
2018165818.tif 000008
【図７】
2018165818.tif 000009
【図８】
2018165818.tif 000010
【図９】
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【図１０】
2018165818.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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