(57)【要約】【課題】シフト体の第２方向一側への移動が規制される際にシフト体の第２方向へのガタつきを抑制する。【解決手段】シフトレバー装置１０では、レバー３２のフック３６の突出部３８がレバー３２から左方に突出されている。さらに、レバー３２が「Ｎ」位置より「Ｒ」位置側に配置される際には、突出部３８の先端面３８Ａが左プレート１２Ａの後規制部２４右面によって左側への回動を規制されて、レバー３２の右側への回動操作が規制される。このため、フック３６の撓みを抑制でき、レバー３２の左右方向へのガタつきを抑制できる。【選択図】図８
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１方向及び第２方向に移動されてシフト位置が変更されるシフト体と、
前記シフト体から第２方向側に突出される第１突出部と、
前記第１突出部から突出される第２突出部と、
前記第１突出部の突出先端面の移動を規制して前記シフト体の第２方向一側への移動が規制されると共に、前記第２突出部の移動を規制して前記シフト体の移動が規制される規制体と、
を備えるシフト装置。
【請求項２】
前記第１突出部が前記シフト体の長手方向に対する垂直方向側に突出されると共に、前記第１突出部の突出先端面が前記シフト体の長手方向に沿って配置される請求項１記載のシフト装置。
【請求項３】
前記規制体が前記シフト体の移動を規制して前記シフト体の第１方向への移動が規制される請求項１又は請求項２記載のシフト装置。
【請求項４】
前記第１突出部及び前記第２突出部の少なくとも一方に湾曲されて設けられ、前記規制体に対し摺動する摺動面を備える請求項１〜請求項３の何れか１項記載のシフト装置。
【請求項５】
前記シフト体が回動可能にされると共に、前記第２突出部が前記シフト体の回動中心側に突出される請求項１〜請求項４の何れか１項記載のシフト装置。
【請求項６】
前記規制体に設けられ、前記シフト体が第２方向に移動される際にそれぞれ前記第１突出部及び前記第２突出部の移動を規制して前記シフト体の第１方向への移動が規制された後に一方が前記第１突出部及び前記第２突出部の一方の移動を規制して前記シフト体の第１方向への移動が規制される一対の規制面を備える請求項１〜請求項５の何れか１項記載のシフト装置。
【請求項７】
前記規制体が前記第１突出部突出方向側において前記第１突出部及び前記第２突出部の移動を規制し、かつ、前記規制体の前記第１突出部突出方向とは反対側に設けられ、前記シフト体のシフト位置を検出する検出機構を備える請求項１〜請求項６の何れか１項記載のシフト装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シフト体が第１方向及び第２方向に移動されてシフト体のシフト位置が変更されるシフト装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１に記載のシフトレバー装置では、係合爪部の基端側部分がシフトレバーからセレクト方向に突出されると共に、係合爪部の先端側部分が係合爪部の基端側部分から突出されている。
【０００３】
ここで、このシフトレバー装置では、係合突部が係合爪部の先端側部分の移動を規制して、シフトレバーのセレクト方向両側への移動が規制される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−２５５９６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記事実を考慮し、シフト体の第２方向一側への移動が規制される際にシフト体の第２方向へのガタつきを抑制できるシフト装置を得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載のシフト装置は、第１方向及び第２方向に移動されてシフト位置が変更されるシフト体と、前記シフト体から第２方向側に突出される第１突出部と、前記第１突出部から突出される第２突出部と、前記第１突出部の突出先端面の移動を規制して前記シフト体の第２方向一側への移動が規制されると共に、前記第２突出部の移動を規制して前記シフト体の移動が規制される規制体と、を備える。
【０００７】
請求項２に記載のシフト装置は、請求項１に記載のシフト装置において、前記第１突出部が前記シフト体の長手方向に対する垂直方向側に突出されると共に、前記第１突出部の突出先端面が前記シフト体の長手方向に沿って配置される。
【０００８】
請求項３に記載のシフト装置は、請求項１又は請求項２に記載のシフト装置において、前記規制体が前記シフト体の移動を規制して前記シフト体の第１方向への移動が規制される。
【０００９】
請求項４に記載のシフト装置は、請求項１〜請求項３の何れか１項に記載のシフト装置において、前記第１突出部及び前記第２突出部の少なくとも一方に湾曲されて設けられ、前記規制体に対し摺動する摺動面を備える。
【００１０】
請求項５に記載のシフト装置は、請求項１〜請求項４の何れか１項に記載のシフト装置において、前記シフト体が回動可能にされると共に、前記第２突出部が前記シフト体の回動中心側に突出される。
【００１１】
請求項６に記載のシフト装置は、請求項１〜請求項５の何れか１項に記載のシフト装置において、前記規制体に設けられ、前記シフト体が第２方向に移動される際にそれぞれ前記第１突出部及び前記第２突出部の移動を規制して前記シフト体の第１方向への移動が規制された後に一方が前記第１突出部及び前記第２突出部の一方の移動を規制して前記シフト体の第１方向への移動が規制される一対の規制面を備える。
【００１２】
請求項７に記載のシフト装置は、請求項１〜請求項６の何れか１項に記載のシフト装置において、前記規制体が前記第１突出部突出方向側において前記第１突出部及び前記第２突出部の移動を規制し、かつ、前記規制体の前記第１突出部突出方向とは反対側に設けられ、前記シフト体のシフト位置を検出する検出機構を備える。
【発明の効果】
【００１３】
請求項１に記載のシフト装置では、シフト体が第１方向及び第２方向に移動されて、シフト体のシフト位置が変更される。また、第１突出部がシフト体から突出されると共に、第２突出部が第１突出部から突出されており、規制体が第２突出部の移動を規制して、シフト体の移動が規制される。
【００１４】
ここで、第１突出部がシフト体から第２方向側に突出されており、規制体が第１突出部の突出先端面の移動を規制して、シフト体の第２方向一側への移動が規制される。このため、シフト体の第２方向一側への移動が規制される際に、第１突出部の変形を抑制でき、シフト体の第２方向へのガタつきを抑制できる。
【００１５】
請求項２に記載のシフト装置では、第１突出部がシフト体の長手方向に対する垂直方向側に突出されると共に、第１突出部の突出先端面がシフト体の長手方向に沿って配置される。このため、シフト体の第２方向一側への移動が規制される際に、第１突出部に圧縮応力を効果的に作用させることができ、第１突出部の変形を効果的に抑制できて、シフト体の第２方向へのガタつきを効果的に抑制できる。
【００１６】
請求項３に記載のシフト装置では、規制体がシフト体の移動を規制して、シフト体の第１方向への移動が規制される。このため、シフト体の第１方向への移動の規制強度を高くできる。
【００１７】
請求項４に記載のシフト装置では、第１突出部及び第２突出部の少なくとも一方に摺動面が設けられており、規制体に対し摺動面が摺動する。
【００１８】
ここで、摺動面が湾曲されている。このため、規制体に対する摺動面の摺動抵抗を低減できる。
【００１９】
請求項５に記載のシフト装置では、シフト体が回動可能にされており、第２突出部がシフト体の回動中心側に突出される。このため、シフト体の回動径方向においてシフト装置を小型化できる。
【００２０】
請求項６に記載のシフト装置では、シフト体が第２方向に移動される際に、一対の規制面がそれぞれ第１突出部及び第２突出部の移動を規制して、シフト体の第１方向への移動が規制される。このため、シフト体の第１方向への移動を効果的に規制できる。
【００２１】
さらに、その後に、一対の規制面の一方が第１突出部及び第２突出部の一方の移動を規制して、シフト体の第１方向への移動が規制される。このため、シフト体の第１方向への移動の規制力を低下させることができる。
【００２２】
請求項７に記載のシフト装置では、検出機構がシフト体のシフト位置を検出する。
【００２３】
ここで、規制体が第１突出部突出方向側において第１突出部及び第２突出部の移動を規制すると共に、規制体の第１突出部突出方向とは反対側に検出機構が設けられる。このため、規制体の第１突出部突出方向とは反対側に第１突出部及び第２突出部の移動の規制荷重が作用されることが抑制されることで、検出機構によるシフト体のシフト位置の検出精度を高くできる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の第１実施形態に係るシフトレバー装置を示す右斜め後方から見た斜視図である。
【図２】（Ａ）及び（Ｂ）は、本発明の第１実施形態に係るシフトレバー装置の左プレートを示す図であり、（Ａ）は、右斜め後方から見た斜視図であり、（Ｂ）は、右斜め前方から見た斜視図である。
【図３】本発明の第１実施形態に係るシフトレバー装置のレバー等を示す右斜め後方から見た分解斜視図である。
【図４】（Ａ）及び（Ｂ）は、本発明の第１実施形態に係るシフトレバー装置のレバーを示す図であり、（Ａ）は、左方から見た左面図であり、（Ｂ）は、後方から見た後面図である。
【図５】（Ａ）及び（Ｂ）は、本発明の第１実施形態に係るシフトレバー装置においてレバーが「Ｈ」位置に配置される際を示す図であり、（Ａ）は、右方から見た右面図であり、（Ｂ）は、後方から見た断面図（（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図）である。
【図６】（Ａ）及び（Ｂ）は、本発明の第１実施形態に係るシフトレバー装置においてレバーが「Ｍ」位置に配置される際を示す図であり、（Ａ）は、右方から見た右面図であり、（Ｂ）は、後方から見た断面図（（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図）である。
【図７】（Ａ）及び（Ｂ）は、本発明の第１実施形態に係るシフトレバー装置においてレバーが「Ｎ」位置に配置される際を示す図であり、（Ａ）は、右方から見た右面図であり、（Ｂ）は、後方から見た断面図（（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図）である。
【図８】（Ａ）及び（Ｂ）は、本発明の第１実施形態に係るシフトレバー装置においてレバーが「Ｒ」位置に配置される際を示す図であり、（Ａ）は、右方から見た右面図であり、（Ｂ）は、後方から見た断面図（（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図）である。
【図９】（Ａ）及び（Ｂ）は、本発明の第１実施形態に係るシフトレバー装置においてレバーが「Ｄ」位置に配置される際を示す図であり、（Ａ）は、右方から見た右面図であり、（Ｂ）は、後方から見た断面図（（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図）である。
【図１０】（Ａ）及び（Ｂ）は、本発明の第１実施形態に係るシフトレバー装置においてレバーが「Ｈ」位置に配置される際を示す図であり、（Ａ）は、後方から見た後面図であり、（Ｂ）は、（Ａ）の範囲Ｂの拡大図である。
【図１１】（Ａ）及び（Ｂ）は、本発明の第１実施形態に係るシフトレバー装置においてレバーが「Ｈ」位置から「Ｎ」位置に回動される際の第１段階を示す図であり、（Ａ）は、後方から見た後面図であり、（Ｂ）は、（Ａ）の範囲Ｂの拡大図である。
【図１２】（Ａ）及び（Ｂ）は、本発明の第１実施形態に係るシフトレバー装置においてレバーが「Ｈ」位置から「Ｎ」位置に回動される際の第２段階を示す図であり、（Ａ）は、後方から見た後面図であり、（Ｂ）は、（Ａ）の範囲Ｂの拡大図である。
【図１３】（Ａ）及び（Ｂ）は、本発明の第１実施形態に係るシフトレバー装置においてレバーが「Ｎ」位置に配置される際を示す図であり、（Ａ）は、後方から見た後面図であり、（Ｂ）は、（Ａ）の範囲Ｂの拡大図である。
【図１４】（Ａ）及び（Ｂ）は、本発明の第２実施形態に係るシフトレバー装置のレバーを示す図であり、（Ａ）は、左方から見た左面図であり、（Ｂ）は、後方から見た後面図である。
【図１５】（Ａ）及び（Ｂ）は、本発明の第３実施形態に係るシフトレバー装置のレバーを示す図であり、（Ａ）は、左方から見た左面図であり、（Ｂ）は、後方から見た後面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
［第１実施形態］
図１には、本発明の第１実施形態に係るシフト装置としてのシフトレバー装置１０が右斜め後方から見た斜視図にて示されている。なお、図面では、シフトレバー装置１０の前方を矢印ＦＲで示し、シフトレバー装置１０の右方を矢印ＲＨで示し、シフトレバー装置１０の上方を矢印ＵＰで示す。
【００２６】
本実施形態に係るシフトレバー装置１０は、フロア式のものにされて、車両（自動車）の車室の床部（車体側）における車幅方向中央部に設置されており、シフトレバー装置１０の前方、左方及び上方は、それぞれ車両の前方、左方及び上方に向けられている。
【００２７】
図１に示す如く、シフトレバー装置１０には、規制体（収容体）としての樹脂製で略直方体形箱状のプレート１２（ハウジング）が設けられている。
【００２８】
プレート１２の左側部分には、規制部材（第１収容部材）としての略直方体形箱状の左プレート１２Ａ（図２の（Ａ）及び（Ｂ）参照）が設けられており、左プレート１２Ａ内は、右側に開放されている。左プレート１２Ａは、車室の床部に締結（結合）されており、これにより、プレート１２が車室の床部に設置されている。
【００２９】
左プレート１２Ａ内の前側部分には、第１規制部を構成する略台形柱状の前端規制部１４が形成されており、前端規制部１４は、左プレート１２Ａの左壁と一体にされると共に、左プレート１２Ａの左壁から右方へ突出されている。前端規制部１４の後面の左側部分は、第１前規制面１４Ａにされており、第１前規制面１４Ａは、左右方向に平行な平面にされると共に、下方へ向かうに従い前方へ向かう方向に傾斜されている。前端規制部１４の後面の右側部分は、第２前規制面１４Ｂにされており、第２前規制面１４Ｂは、下方へ向かうに従い前方及び右方へ向かう方向に傾斜される平面にされている。
【００３０】
左プレート１２Ａ内の後側部分には、第１規制部を構成する略台形柱状の後端規制部１６が形成されており、後端規制部１６は、左プレート１２Ａの左壁と一体にされている。後端規制部１６は、左プレート１２Ａの左壁から右方へ突出されており、後端規制部１６の前面は、下方へ向かうに従い後方及び右方へ向かう方向に傾斜される平面にされている。
【００３１】
左プレート１２Ａ内の前後方向中間部分には、前端規制部１４及び後端規制部１６の下側において、平面視Ｌ字形板状の下端規制部１８が形成されており、下端規制部１８は、左プレート１２Ａの左壁、前端規制部１４及び後端規制部１６と一体にされている。下端規制部１８は、左プレート１２Ａの左壁から右方へ突出されると共に、前端規制部１４及び後端規制部１６から下方に突出されており、下端規制部１８の上面は、左右方向に平行にされると共に、下記左右中心軸線Ｗを中心軸線として凹状に湾曲されている。下端規制部１８の前側部分の右面は、第２規制部を構成する前規制面１８Ａにされており、前規制面１８Ａは、左右方向に垂直な平面にされている。下端規制部１８の後側部分の前面は、第１規制部を構成する中規制面１８Ｂにされており、中規制面１８Ｂは、前後方向に垂直な平面にされている。また、下端規制部１８の後側部分の右面は、左右方向に垂直な平面にされている。
【００３２】
左プレート１２Ａ内の前後方向中間部分には、前端規制部１４の後側かつ下端規制部１８の上側において、第１規制部及び第２規制部を構成する平面視矩形板状の下規制部２０が形成されており、下規制部２０は、左プレート１２Ａの左壁、前端規制部１４及び下端規制部１８と一体にされている。下規制部２０は、左プレート１２Ａの左壁から右方へ突出されると共に、前端規制部１４から後側に突出されており、下規制部２０の上面は、下記左右中心軸線Ｗを中心軸線として凹状に湾曲されている。下規制部２０の右面は、前後方向に平行な平面にされると共に、右方へ向かうに従い下方へ向かう方向に傾斜されており、下規制部２０の後面（規制面）は、前後方向に垂直な平面にされている。また、下規制部２０の右側かつ後側の角部２０Ａは、平面視で凸状に湾曲されている。
【００３３】
左プレート１２Ａ内の前後方向中間部分には、前端規制部１４の後側かつ下規制部２０の上側において、第１規制部及び第２規制部を構成する略直方体状の上規制部２２が形成されており、上規制部２２は、前端規制部１４と一体にされると共に、左プレート１２Ａの左壁及び下規制部２０から離間されている。上規制部２２は、前端規制部１４から後側へ突出されており、上規制部２２の後面（規制面）は、前後方向に垂直な平面にされて下規制部２０の後面と面一にされると共に、上規制部２２の左面及び右面は、左右方向に垂直な平面にされている。上規制部２２の下面は、右方へ向かうに従い上方へ向かう方向に傾斜されると共に、下記左右中心軸線Ｗを中心軸線として凸状に湾曲されている。また、上規制部２２の上部は、左プレート１２Ａの左壁に連結されている。
【００３４】
左プレート１２Ａ内の前後方向中間部分には、下規制部２０及び上規制部２２の後側において、第２規制部を構成する略台形柱状の後規制部２４が形成されており、後規制部２４は、左プレート１２Ａの左壁、後端規制部１６及び下端規制部１８と一体にされている。後規制部２４は、後端規制部１６から前側へ突出されており、後規制部２４の前面は、前後方向に垂直な平面にされている。後規制部２４の右面は、前後方向に平行な平面にされると共に、下方へ向かうに従い右方へ向かう方向に傾斜されている。
【００３５】
左プレート１２Ａ内の前後方向中間部分には、後規制部２４の上側において、平面視Ｌ字形板状の上端規制部２６が形成されており、上端規制部２６は、左プレート１２Ａの左壁、後端規制部１６及び後規制部２４と一体にされている。上端規制部２６は、左プレート１２Ａの左壁から右方へ突出されると共に、後端規制部１６から前方に突出されている。上端規制部２６の前側部分の右面は、第２規制部を構成する左規制面２６Ａにされており、左規制面２６Ａは、左右方向に垂直な平面にされている。上端規制部２６の後側部分の前面は、第１規制部を構成する後規制面２６Ｂにされており、後規制面２６Ｂは、前後方向に垂直な平面にされている。
【００３６】
左プレート１２Ａの上端部には、前後方向中央部の右面において、第２規制部を構成する上規制面２８が形成されており、上規制面２８は、前後方向に平行な平面にされると共に、上方へ向かうに従い左方へ向かう方向に傾斜されている。
【００３７】
プレート１２の右側部分には、設置部材（第２収容部材）としての略直方体形箱状の右プレート１２Ｂが設けられており、右プレート１２Ｂ内は、左側に開放されている。右プレート１２Ｂは、左プレート１２Ａに締結（結合）されており、右プレート１２Ｂは、左プレート１２Ａを介して車室の床部に固定されている（車室の床部に締結されていない）。右プレート１２Ｂの右側には、断面略逆Ｕ字形板状の収容枠１２Ｃが一体に設けられており、収容枠１２Ｃ内は、右側に開放されている。
【００３８】
プレート１２の上部には、支持部としての球面状の軸受面３０が形成されており、軸受面３０は、左プレート１２Ａと右プレート１２Ｂとに分割されて形成されている。軸受面３０内は、上側及び下側に開放されており、左プレート１２Ａ上端部の上規制面２８は、軸受面３０内の上側への開放部分の周面を構成している。
【００３９】
プレート１２内には、シフト体としての樹脂製で略円柱状のレバー３２（図３、図４の（Ａ）及び（Ｂ）参照）が挿入されており、レバー３２の上下方向（長手方向、軸方向）中間部には、被支持部としての略球状の球軸３４が設けられている。球軸３４の外周面には、球面３４Ａが形成されており、球軸３４は、球面３４Ａにおいて、プレート１２の軸受面３０に嵌合されている。レバー３２は、球面３４Ａにおいて、軸受面３０に前後方向（シフト方向、第１方向）及び左右方向（セレクト方向、第２方向）に回動可能に支持されており、レバー３２は、球軸３４を中心として、前後方向及び左右方向に回動可能にされている。また、球軸３４（球面３４Ａ）の中心Ｏを通過しかつ左右方向に平行な直線が左右中心軸線Ｗにされている。
【００４０】
レバー３２の上端部は、プレート１２の上側に延出されており、レバー３２は、上端部において図示しないノブを把持して、車両の乗員（例えば運転手）が回動操作可能にされている。レバー３２は、シフト位置（所定シフト位置）としての「Ｈ」位置（ホーム位置）に配置されており、レバー３２は、「Ｈ」位置から後側に回動操作されて、シフト位置としての「Ｍ」位置（マニュアル位置）（「Ｂ」位置（ブレーキ位置）でもよい）に配置されると共に、「Ｈ」位置から左側（右側でもよい）に回動操作されて、シフト位置としての「Ｎ」位置（ニュートラル位置）に配置される。さらに、レバー３２は、「Ｎ」位置から前側に回動操作されて、シフト位置としての「Ｒ」位置（リバース位置）に配置されると共に、「Ｎ」位置から後側に回動操作されて、シフト位置としての「Ｄ」位置（ドライブ位置）に配置される。
【００４１】
レバー３２の上部には、球軸３４の直上において、上周面３２Ａが形成されており、上周面３２Ａは、レバー３２と同軸上に湾曲されている。レバー３２の下部には、下周面３２Ｂが形成されており、下周面３２Ｂは、レバー３２と同軸上に湾曲されている。
【００４２】
レバー３２の下部（下周面３２Ｂ）の左側には、被規制部としての屈曲柱状のフック３６が形成されており、フック３６は、レバー３２と一体にされると共に、前面及び後面が前後方向に垂直な平面にされている。フック３６の前後方向寸法は、レバー３２の下部の前後方向寸法に比し小さくされており、レバー３２の下部は、フック３６に対し前側及び後側に突出されている。
【００４３】
フック３６の基端側部分は、第１突出部としての略矩形柱状の突出部３８にされており、突出部３８は、レバー３２から左方に突出されると共に、上面及び下面が上下方向に垂直な平面にされている。突出部３８の左面の下側部分は、突出先端面としての先端面３８Ａにされており、先端面３８Ａは、左右方向に垂直な平面にされている。突出部３８の左面の上側部分は、前後方向に平行な平面にされると共に、上方へ向かうに従い右方へ向かう方向に傾斜されている。
【００４４】
フック３６の先端側部分は、第２突出部としての略矩形柱状のフック部４０にされており、フック部４０は、突出部３８の左側部分から上方に突出されている。フック部４０の左面は、前後方向に平行な平面にされると共に、上方へ向かうに従い右方へ向かう方向に傾斜されており、フック部４０の左面は、突出部３８の左面の上側部分と面一にされている。フック部４０の上面は、前後方向に平行な平面にされると共に、右方へ向かうに従い上方へ向かう方向に傾斜されており、フック部４０の右面は、左右方向に垂直な平面にされている。
【００４５】
レバー３２の下部には、フック３６の下側において、略矩形板状の突出板３２Ｃが形成されており、突出板３２Ｃは、レバー３２の下周面３２Ｂから左方に突出されている。
【００４６】
レバー３２の下部には、フック３６の上側において、左周面３２Ｄ及び後周面３２Ｅが形成されており、左周面３２Ｄは、左側に向けられると共に、後周面３２Ｅは、後側に向けられている。
【００４７】
レバー３２の下側部分には、円柱状の挿入孔３２Ｆ（図５（Ｂ）参照）が同軸上に形成されており、挿入孔３２Ｆは、レバー３２の下方に開放されている。挿入孔３２Ｆには、節度手段を構成する付勢部材としての略円柱状の節度ピン４６（図３参照）が同軸上に嵌入されており、節度ピン４６は、下方に突出されると共に、下面が凸状に湾曲されている。挿入孔３２Ｆの上面（底面）と節度ピン４６の上面との間には、節度手段を構成する付勢手段としての圧縮コイルスプリング４６Ａ（図３参照）が挿入されており、圧縮コイルスプリング４６Ａは、節度ピン４６の上側に配置されて、節度ピン４６を下側に付勢している。
【００４８】
レバー３２の下側には、節度手段を構成する当接部材としての略直方体状のディテントスロープ４８（図３参照）が配置されており、ディテントスロープ４８は、左プレート１２Ａの下壁に固定されている。ディテントスロープ４８の上面には、傾斜面としての節度面４８Ａが形成されると共に、節度面４８Ａの左側部の前後方向中央は、底部（下端部）にされており、節度面４８Ａは、底部へ向かうに従い下側へ向かう方向に傾斜されている。節度ピン４６の下面は、圧縮コイルスプリング４６Ａの付勢力により節度面４８Ａの底部に当接されており、これにより、上述の如くレバー３２が「Ｈ」位置に配置されている。レバー３２が「Ｈ」位置から回動操作される際には、節度ピン４６の下面が圧縮コイルスプリング４６Ａの付勢力に抗して節度面４８Ａを上昇される。レバー３２が「Ｈ」位置以外の回動位置に配置された状態から回動操作力を作用されなくなった際には、節度ピン４６の下面が圧縮コイルスプリング４６Ａの付勢力により節度面４８Ａを底部まで下降されて、レバー３２が「Ｈ」位置に復帰される。
【００４９】
右プレート１２Ｂの収容枠１２Ｃ内には、検出機構としてのセンサ機構４２が収容されており、センサ機構４２は、レバー３２の前後方向及び左右方向への回動位置を検出して、レバー３２のシフト位置を検出する。
【００５０】
右プレート１２Ｂの収容枠１２Ｃの右側には、被覆部材としての略直方体形箱状のカバー４４が組付けられており、カバー４４は、内部が左側に開放されて、収容枠１２Ｃ内を右側から被覆している。
【００５１】
次に、本実施形態の作用を説明する。
【００５２】
以上の構成のシフトレバー装置１０では、レバー３２が球軸３４を中心として回動可能にされており、センサ機構４２がレバー３２のシフト位置を検出する。
【００５３】
図５及び図１０の（Ａ）及び（Ｂ）に示す如く、レバー３２が「Ｈ」位置に配置される際には、レバー３２の下周面３２Ｂが左プレート１２Ａの下端規制部１８の中規制面１８Ｂによって後側への回動を規制されて、レバー３２の前側への回動操作が規制される。さらに、レバー３２の突出板３２Ｃ左面が下端規制部１８の前規制面１８Ａによって左側への回動を規制されて、レバー３２の右側への回動操作が規制される。また、レバー３２の後周面３２Ｅが左プレート１２Ａの上端規制部２６の後規制面２６Ｂによって後側への回動を規制されて、レバー３２の前側への回動操作が規制される。さらに、レバー３２の左周面３２Ｄが上端規制部２６の左規制面２６Ａによって左側への回動を規制されて、レバー３２の右側への回動操作が規制される。
【００５４】
図５及び図６の（Ａ）及び（Ｂ）に示す如く、レバー３２が「Ｈ」位置と「Ｍ」位置との間を前後方向に回動される際には、レバー３２の突出板３２Ｃ左面が下端規制部１８の前規制面１８Ａに対し前後方向に摺動されると共に、レバー３２のフック３６のフック部４０右面が左プレート１２Ａの上規制部２２左面に対し前後方向に摺動される。また、レバー３２の左周面３２Ｄが上端規制部２６の左規制面２６Ａに対し前後方向に摺動される。
【００５５】
図６の（Ａ）及び（Ｂ）に示す如く、レバー３２が「Ｍ」位置に配置される際には、レバー３２の下周面３２Ｂが左プレート１２Ａの前端規制部１４の第１前規制面１４Ａによって前側への回動を規制されて（第１前規制面１４Ａに線接触されて）、レバー３２の後側への回動操作が規制される。さらに、レバー３２の突出板３２Ｃ左面が下端規制部１８の前規制面１８Ａによって左側への回動を規制されて、レバー３２の右側への回動操作が規制される。しかも、フック３６のフック部４０右面が左プレート１２Ａの上規制部２２左面によって右側への回動を規制されて（上規制部２２左面に面接触されて）、レバー３２の左側への回動操作が規制される。さらに、レバー３２に過負荷が入力された際には、バックアップとしてフック３６（突出部３８）の下面が左プレート１２Ａの下規制部２０上面に干渉することで、プレート１２からのレバー３２の抜けが防止される。
【００５６】
図５、図７及び図１０〜図１３の（Ａ）及び（Ｂ）に示す如く、レバー３２が「Ｈ」位置と「Ｎ」位置との間を左右方向に回動される際には、フック３６の突出部３８前面及びフック部４０前面がそれぞれ左プレート１２Ａの下規制部２０後面及び上規制部２２後面に対し左右方向に摺動されると共に、レバー３２の下周面３２Ｂが下端規制部１８の中規制面１８Ｂに対し左右方向に摺動される。また、レバー３２の後周面３２Ｅが左プレート１２Ａの上端規制部２６の後規制面２６Ｂに対し左右方向に摺動される。
【００５７】
図７及び図１３の（Ａ）及び（Ｂ）に示す如く、レバー３２が「Ｎ」位置に配置される際には、レバー３２の上周面３２Ａが左プレート１２Ａの上規制面２８によって左側への回動を規制されて、レバー３２の左側への回動操作が規制される。
【００５８】
図７及び図８の（Ａ）及び（Ｂ）に示す如く、レバー３２が「Ｎ」位置と「Ｒ」位置との間を前後方向に回動される際には、レバー３２の上周面３２Ａが左プレート１２Ａの上規制面２８に対し前後方向に摺動されると共に、レバー３２のフック３６の突出部３８先端面３８Ａが左プレート１２Ａの後規制部２４右面に対し前後方向に摺動される。
【００５９】
図８の（Ａ）及び（Ｂ）に示す如く、レバー３２が「Ｒ」位置に配置される際には、レバー３２の下周面３２Ｂが左プレート１２Ａの後端規制部１６前面によって後側への回動を規制されて（後端規制部１６前面に線接触されて）、レバー３２の前側への回動操作が規制される。さらに、レバー３２の上周面３２Ａが左プレート１２Ａの上規制面２８によって左側への回動を規制されて、レバー３２の左側への回動操作が規制される。しかも、フック３６の突出部３８先端面３８Ａが後規制部２４の右面によって左側への回動を規制されて（後規制部２４の右面に面接触されて）、レバー３２の右側への回動操作が規制される。
【００６０】
図７及び図９の（Ａ）及び（Ｂ）に示す如く、レバー３２が「Ｎ」位置と「Ｄ」位置との間を前後方向に回動される際には、レバー３２の上周面３２Ａが左プレート１２Ａの上規制面２８に対し前後方向に摺動されると共に、レバー３２のフック３６の突出部３８先端面３８Ａが左プレート１２Ａの下規制部２０右面に対し前後方向に摺動される。
【００６１】
図９の（Ａ）及び（Ｂ）に示す如く、レバー３２が「Ｄ」位置に配置される際には、レバー３２の下周面３２Ｂが左プレート１２Ａの前端規制部１４の第２前規制面１４Ｂによって前側への回動を規制されて（第２前規制面１４Ｂに線接触されて）、レバー３２の後側への回動操作が規制される。さらに、レバー３２の上周面３２Ａが左プレート１２Ａの上規制面２８によって左側への回動を規制されて、レバー３２の左側への回動操作が規制される。しかも、フック３６の突出部３８先端面３８Ａが下規制部２０の右面によって左側への回動を規制されて（下規制部２０の右面に面接触されて）、レバー３２の右側への回動操作が規制される。
【００６２】
なお、上述の如くレバー３２が回動される際においてレバー３２（フック３６及び突出板３２Ｃを含む）側の上記各部分が左プレート１２Ａ側の上記各部分に対し摺動される場合は、レバー３２に負荷が入力された場合であり、レバー３２が回動される際においてレバー３２に負荷が入力されない場合には、レバー３２側の上記各部分は左プレート１２Ａ側の上記各部分に当接されない。また、レバー３２が回動される際に、レバー３２に負荷が入力される場合でも、レバー３２側の上記各部分以外の部分は左プレート１２Ａ側の上記各部分以外の部分に当接されない。
【００６３】
ここで、レバー３２のフック３６の突出部３８がレバー３２から左方に突出されている。さらに、上述の如く、レバー３２が「Ｎ」位置より「Ｒ」位置側及び「Ｎ」位置より「Ｄ」位置側に配置される際には、それぞれ、フック３６の突出部３８先端面３８Ａが左プレート１２Ａの後規制部２４右面及び下規制部２０右面によって左側への回動を規制されて、レバー３２の右側への回動操作が規制される。
【００６４】
このため、フック３６のフック部４０左面が左プレート１２Ａによって左側への回動を規制されてレバー３２の右側への回動操作が規制される場合とは異なり、フック３６の撓み（フック部４０が突出部３８に対し左右方向に回動すると共に突出部３８がレバー３２に対し上下方向に回動する変形）を抑制でき、レバー３２の左右方向へのガタつきを抑制できる。しかも、フック部４０の下端（基端）に引張応力が作用することを抑制できるため、レバー３２の右側への回動操作の規制強度を向上できる。
【００６５】
さらに、フック３６の突出部３８がレバー３２から左方（レバー３２の長手方向に対する垂直方向側）に突出されると共に、突出部３８の先端面３８Ａが左右方向に垂直に（レバー３２の長手方向に沿って）配置されている。このため、レバー３２が「Ｎ」位置より「Ｒ」位置側及び「Ｎ」位置より「Ｄ」位置側において右側への回動操作を規制される際に、突出部３８に圧縮応力を効果的に作用させることができ、フック３６の撓みを効果的に抑制できて、レバー３２の左右方向へのガタつきを効果的に抑制できる。
【００６６】
また、上述の如く、レバー３２が「Ｍ」位置、「Ｒ」位置及び「Ｄ」位置に配置される際には、それぞれ、レバー３２の下周面３２Ｂが左プレート１２Ａの前端規制部１４の第１前規制面１４Ａ、後端規制部１６の前面及び前端規制部１４の第２前規制面１４Ｂによって前後方向への回動を規制されて、レバー３２の前後方向への回動操作が規制される。このため、フック３６が左プレート１２Ａによって前後方向への回動を規制されてレバー３２の前後方向への回動操作が規制される場合とは異なり、フック３６の基端（突出部３８の右端）に引張応力が作用することを抑制でき、レバー３２の前後方向への回動操作の規制強度を向上できる。
【００６７】
また、フック３６では、突出部３８左面の上側部分及びフック部４０の左面が面一にされて上方へ向かうに従い右方へ向かう方向に傾斜されている。このため、上述の如く、レバー３２が「Ｈ」位置より「Ｍ」位置側に配置されて、フック部４０の右面が左プレート１２Ａの上規制部２２左面によって右側への回動を規制される際に、フック３６の撓みを抑制でき、レバー３２の左右方向へのガタつきを抑制できる。しかも、フック部４０の下端（基端）に作用する引張応力を低減できるため、レバー３２の左側への回動操作の規制強度を向上できる。
【００６８】
さらに、フック３６では、フック部４０が突出部３８からレバー３２の球軸３４側（上側）に突出されている。このため、フック部４０が突出部３８からレバー３２の球軸３４とは反対側（下側）に突出される場合とは異なり、レバー３２の球軸３４と突出部３８との間にフック部４０及び左プレート１２Ａの上規制部２２を配置でき、シフトレバー装置１０を上下方向（レバー３２の回動径方向及び長手方向）において小型化できる。
【００６９】
また、図１０〜図１３の（Ａ）及び（Ｂ）に示す如く、レバー３２が「Ｈ」位置から「Ｎ」位置に左側へ回動操作される際には、フック３６の突出部３８前面及びフック部４０前面がそれぞれ左プレート１２Ａの下規制部２０後面及び上規制部２２後面によって前側への回動を規制されて、レバー３２の後側への回動操作が規制される（図１１の（Ａ）及び（Ｂ）参照）。このため、レバー３２の後側への回動操作を効果的に規制できる。
【００７０】
さらに、その後に、フック３６の突出部３８前面が左プレート１２Ａの下規制部２０後面によって前側への回動を規制されるのみによって、レバー３２の後側への回動操作が規制される（図１２の（Ａ）及び（Ｂ）参照）。このため、レバー３２が「Ｎ」位置に回動操作される直前に、レバー３２の後側への回動操作の規制力を低下させることができる。しかも、レバー３２が「Ｎ」位置を「Ｈ」位置側から「Ｄ」位置側に通過される際（レバー３２の回動操作方向が左側から後側に変更される際）には、フック３６の突出部３８が下規制部２０の右側かつ後側の角部２０Ａによって案内されることで、フック３６の回動方向の右側から前側への変更が案内されて、レバー３２の回動操作方向の左側から後側への変更が案内される（図１２及び図１３の（Ａ）及び（Ｂ）参照）。これにより、レバー３２が「Ｈ」位置から「Ｎ」位置を介して「Ｄ」位置に回動操作される際におけるレバー３２の回動操作フィーリングを向上できる。しかも、レバー３２が「Ｈ」位置から「Ｎ」位置を介して「Ｄ」位置に回動操作される際におけるレバー３２の回動操作フィーリングが、レバー３２が「Ｈ」位置から「Ｎ」位置を介して「Ｒ」位置に回動操作される際におけるレバー３２の回動操作フィーリングと同様にされている。
【００７１】
また、プレート１２が左側（突出部３８突出方向側）の左プレート１２Ａにおいてレバー３２の回動操作を規制すると共に、プレート１２の右側（突出部３８突出方向とは反対側）の右プレート１２Ｂにセンサ機構４２が設けられている。このため、右プレート１２Ｂにレバー３２の回動操作の規制荷重が作用されることが抑制されることで、センサ機構４２によるレバー３２のシフト位置の検出精度を高くできる。
【００７２】
［第２実施形態］
図１４（Ａ）には、本発明の第２実施形態に係るシフト装置としてのシフトレバー装置５０のレバー３２が左方から見た左面図にて示されており、図１４（Ｂ）には、シフトレバー装置５０のレバー３２が後方から見た後面図にて示されている。
【００７３】
本実施形態に係るシフトレバー装置５０は、上記第１実施形態と、ほぼ同様の構成であるが、以下の点で異なる。
【００７４】
図１４の（Ａ）及び（Ｂ）に示す如く、本実施形態に係るシフトレバー装置５０では、レバー３２のフック３６において、突出部３８の左面全体が上方へ向かうに従い右方へ向かう方向に傾斜されており、突出部３８の左面とフック部４０の左面とは、面一にされている。また、突出部３８の左面及びフック部４０の左面に対応して、左プレート１２Ａの下規制部２０右面及び後規制部２４右面が左右方向に垂直な平面にされている。
【００７５】
ここで、本実施形態でも、上記第１実施形態と同様の作用及び効果を奏することができる。
【００７６】
特に、フック３６では、突出部３８の左面全体及びフック部４０の左面が面一にされて上方へ向かうに従い右方へ向かう方向に傾斜されている。このため、レバー３２が「Ｈ」位置より「Ｍ」位置側に配置されて、フック部４０の右面が左プレート１２Ａの上規制部２２左面によって右側への回動を規制される際に、フック３６の撓みを効果的に抑制でき、レバー３２の左右方向へのガタつきを効果的に抑制できる。しかも、フック部４０の下端（基端）に作用する引張応力を効果的に低減できるため、レバー３２の左側への回動操作の規制強度を効果的に向上できる。
【００７７】
［第３実施形態］
図１５（Ａ）には、本発明の第２実施形態に係るシフト装置としてのシフトレバー装置６０のレバー３２が左方から見た左面図にて示されており、図１５（Ｂ）には、シフトレバー装置６０のレバー３２が後方から見た後面図にて示されている。
【００７８】
本実施形態に係るシフトレバー装置６０は、上記第１実施形態と、ほぼ同様の構成であるが、以下の点で異なる。
【００７９】
図１５の（Ａ）及び（Ｂ）に示す如く、本実施形態に係るシフトレバー装置６０では、レバー３２のフック３６において、突出部３８の左面全体が左右方向に垂直な平面にされており、フック部４０の上面は、上下方向に垂直な平面にされている。フック部４０の左面は、左右方向に垂直な平面にされており、フック部４０の左面は、突出部３８の左面の右側に配置されている。
【００８０】
ここで、本実施形態でも、上記第１実施形態と同様の作用及び効果を奏することができる。
【００８１】
特に、フック３６では、フック部４０の左面が突出部３８の左面の右側に配置されている。このため、レバー３２が「Ｈ」位置より「Ｍ」位置側に配置されて、フック部４０の右面が左プレート１２Ａの上規制部２２左面によって右側への回動を規制される際に、フック３６の撓みを効果的に抑制でき、レバー３２の左右方向へのガタつきを効果的に抑制できる。しかも、フック部４０の下端（基端）に作用する引張応力を効果的に低減できるため、レバー３２の左側への回動操作の規制強度を効果的に向上できる。
【００８２】
なお、上記第１実施形態〜第３実施形態では、レバー３２のフック３６における突出部３８の先端面３８Ａを左右方向に垂直な平面にした。しかしながら、レバー３２のフック３６における突出部３８の先端面３８Ａ（摺動面）を前後方向において凸状に湾曲させてもよい。これにより、突出部３８の先端面３８Ａが左プレート１２Ａの後規制部２４右面及び下規制部２０右面に対し前後方向に摺動される際に、それぞれ、突出部３８の先端面３８Ａが後規制部２４の右面及び下規制部２０の右面に線接触されることで、フック３６の回動抵抗を低減でき、レバー３２に軸周りの回転力が作用することを抑制できる。
【００８３】
さらに、上記第１実施形態〜第３実施形態では、レバー３２のフック３６におけるフック部４０の右面を左右方向に垂直な平面にした。しかしながら、レバー３２のフック３６におけるフック部４０の右面（摺動面）を前後方向において凸状に湾曲させてもよい。これにより、フック部４０の右面が左プレート１２Ａの上規制部２２左面に対し前後方向に摺動される際に、フック部４０の右面が上規制部２２の左面に線接触されることで、フック３６の回動抵抗を低減でき、レバー３２に軸周りの回転力が作用することを抑制できる。
【００８４】
また、上記第１実施形態〜第３実施形態では、レバー３２の回転軸を球軸３４にした。しかしながら、レバー３２の回転軸を例えば互いに交差する一対の柱軸にしてもよい。
【００８５】
さらに、上記第１実施形態〜第３実施形態では、レバー３２の回転軸（球軸３４）により下側にフック３６を設けた。しかしながら、レバー３２の回転軸により上側にフック３６を設けてもよい。
【００８６】
また、上記第１実施形態〜第３実施形態では、プレート１２の左プレート１２Ａと右プレート１２Ｂとを別体にした。しかしながら、プレート１２の左プレート１２Ａと右プレート１２Ｂとを一体にしてもよい。
【００８７】
さらに、上記第１実施形態〜第３実施形態では、シフトレバー装置１０、５０、６０をフロア式のものにして車室の床部に設置した。しかしながら、シフトレバー装置１０、５０、６０を車室のインストルメントパネルやステアリングコラムに設置してもよい。
【符号の説明】
【００８８】
１０    シフトレバー装置（シフト装置）
１２    プレート（規制体）
３２    レバー（シフト体）
３８    突出部（第１突出部）
３８Ａ  先端面（突出先端面）
４０    フック部（第２突出部）
４２    センサ機構（検出機構）
５０    シフトレバー装置（シフト装置）
６０    シフトレバー装置（シフト装置）
【図１】
2018149955.tif 000003
【図２】
2018149955.tif 000004
【図３】
2018149955.tif 000005
【図４】
2018149955.tif 000006
【図５】
2018149955.tif 000007
【図６】
2018149955.tif 000008
【図７】
2018149955.tif 000009
【図８】
2018149955.tif 000010
【図９】
2018149955.tif 000011
【図１０】
2018149955.tif 000012
【図１１】
2018149955.tif 000013
【図１２】
2018149955.tif 000014
【図１３】
2018149955.tif 000015
【図１４】
2018149955.tif 000016
【図１５】
2018149955.tif 000017