(57)【要約】【課題】第１のモードよりも少ない消費電力で動作する第２のモードから第１のモードへ復帰するための節電復帰信号を出力する回路を操作装置側に新たに設けることなく、第１のモードへ復帰することができる。【解決手段】情報処理装置３４は、操作に応じた情報を通信回線１６を介して送信すると共に、第１のモードよりも少ない消費電力で動作する第２のモードへ移行した状態で節電復帰条件を満たした場合に、バックライト２４から光を節電復帰信号として出力する操作装置１２から、通信回線１６を介して情報を受信する通信部４４と、操作装置１２のバックライト２４から出力された光を節電復帰信号として検知する光センサ４２と、通信部４４により受信した情報に基づく処理を実行すると共に、第２のモードへ移行した状態で光センサ４２により節電復帰信号としての光が検知された場合に、第１のモードへ復帰するように制御する制御部４０と、を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
操作に応じた情報を通信回線を介して送信すると共に、第１のモードよりも少ない消費電力で動作する第２のモードへ移行した状態で節電復帰条件を満たした場合に、予め備えた出力手段から節電復帰信号を出力する操作装置から、前記通信回線を介して情報を受信する受信手段と、
前記操作装置の前記出力手段から出力された前記節電復帰信号を検知する検知手段と、
前記受信手段により受信した情報に基づく処理を実行すると共に、前記第２のモードへ移行した状態で前記検知手段により前記節電復帰信号が検知された場合に、前記第１のモードへ復帰するように制御する制御手段と、
を備えた情報処理装置。
【請求項２】
前記出力手段は、予め定めたパターンで前記節電復帰信号を出力し、
前記制御手段は、前記検知手段により検知された前記節電復帰信号が前記予め定めたパターンの場合に、前記第１のモードへ復帰するように制御する
請求項１記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記出力手段は、光、音、振動、及び電波の少なくとも１つにより前記節電復帰信号を出力し、
前記検知手段は、前記出力手段から出力された前記節電復帰信号を検知する
請求項１又は請求項２記載の情報処理装置。
【請求項４】
操作に応じた情報を通信回線を介して送信する送信手段と、第１のモードよりも少ない消費電力で動作する第２のモードへ移行した状態で節電復帰条件を満たした場合に、節電復帰信号を出力する出力手段と、を備えた操作装置と、
請求項１〜３の何れか１項に記載の情報処理装置と、
を備えた情報処理システム。
【請求項５】
コンピュータを、請求項１〜３の何れか１項に記載の情報処理装置の制御手段として機能させるための情報処理プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理装置、情報処理システム、及び情報処理プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、ホスト装置とデバイス装置とを有し、前記ホスト装置と前記デバイス置との間をＵＳＢを介して接続した画像処理装置において、前記ホスト装置に対するスリープモードから通常モードへ復帰通知を前記ＵＳＢ接続線のプルアップにより行う復帰通知手段と、前記ＵＳＢ接続線に対して外付けで設けられ、該ＵＳＢ接続線のプルアップ状態を検出する検出手段と、前記検出手段の検出出力に基づき前記ホスト装置を前記スリープモードから前記通常モードへ復帰させる復帰制御手段とを具備することを特徴とする画像処理装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−１９６３５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、第１のモードよりも少ない消費電力で動作する第２のモードから第１のモードへ復帰するための節電復帰信号を出力する回路を操作装置側に新たに設けることなく、第１のモードへ復帰することができる情報処理装置、情報処理システム、及び情報処理プログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するために、請求項１記載の発明の情報処理装置は、操作に応じた情報を通信回線を介して送信すると共に、第１のモードよりも少ない消費電力で動作する第２のモードへ移行した状態で節電復帰条件を満たした場合に、予め備えた出力手段から節電復帰信号を出力する操作装置から、前記通信回線を介して情報を受信する受信手段と、前記操作装置の前記出力手段から出力された前記節電復帰信号を検知する検知手段と、前記受信手段により受信した情報に基づく処理を実行すると共に、前記第２のモードへ移行した状態で前記検知手段により前記節電復帰信号が検知された場合に、前記第１のモードへ復帰するように制御する制御手段と、を備える。
【０００６】
請求項２記載の発明は、前記出力手段は、予め定めたパターンで前記節電復帰信号を出力し、前記制御手段は、前記検知手段により検知された前記節電復帰信号が前記予め定めたパターンの場合に、前記第１のモードへ復帰するように制御する。
【０００７】
請求項３記載の発明は、前記出力手段は、光、音、振動、及び電波の少なくとも１つにより前記節電復帰信号を出力し、前記検知手段は、前記出力手段から出力された前記節電復帰信号を検知する。
【０００８】
請求項４記載の発明の情報処理システムは、操作に応じた情報を通信回線を介して送信する送信手段と、第１のモードよりも少ない消費電力で動作する第２のモードへ移行した状態で節電復帰条件を満たした場合に、節電復帰信号を出力する出力手段と、を備えた操作装置と、請求項１〜３の何れか１項に記載の情報処理装置と、を備える。
【０００９】
請求項５記載の情報処理プログラムは、コンピュータを、請求項１〜３の何れか１項に記載の情報処理装置の制御手段として機能させるためのプログラムである。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１、請求項４、及び請求項５記載の発明によれば、第１のモードよりも少ない消費電力で動作する第２のモードから第１のモードへ復帰するための節電復帰信号を出力する回路を操作装置側に新たに設けることなく、第１のモードへ復帰することができる。
【００１１】
請求項２記載の発明によれば、単純な節電復帰信号を用いる場合と比較して、誤検知を抑制することができる。
【００１２】
請求項３記載の発明によれば、光、音、振動、及び電波以外の節電復帰信号を用いる場合と比較して、操作装置が元々備えている出力手段を利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】画像形成システムの構成図である。
【図２】操作装置で実行される節電処理のフローチャートである。
【図３】情報処理装置で実行される情報処理のフローチャートである。
【図４】変形例に係る画像形成システムの構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照して、本発明を実施するための形態を詳細に説明する。
【００１５】
図１は、本実施形態に係る画像形成システム１０の構成図である。図１に示すように、画像形成システム１０は、操作装置１２及び画像形成装置１４を備える。
【００１６】
操作装置１２と画像形成装置１４とは通信回線１６を介して接続されている。通信回線１６としては、例えばＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）等の通信規格に準拠した通信回線が適用されるが、これに限られるものではない。
【００１７】
操作装置１２は、制御部２０、タッチパネル２２、バックライト２４、及び通信部２６を備える。操作装置１２は、例えば汎用のタブレット端末等が適用されるが、これに限られるものではない。
【００１８】
制御部２０は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）２０Ａ、ＲＯＭ（Read Only Memory）２０Ｂ、ＲＡＭ（Random Access Memory）２０Ｃ、不揮発性メモリ２０Ｄ、及びＩ／Ｏ２０Ｅを備える。そして、ＣＰＵ２０Ａ、ＲＯＭ２０Ｂ、ＲＡＭ２０Ｃ、不揮発性メモリ２０Ｄ、及びＩ／Ｏ２０Ｅがバス２０Ｆを介して互いに接続されている。ＣＰＵ２０Ａは、ＲＯＭ２０Ｂから後述する節電処理プログラムを読み出し、ＲＡＭ２０Ｃをワークエリアとして節電処理プログラムを実行する。なお、不揮発性メモリ２０に節電処理プログラムが記憶されていてもよい。
【００１９】
タッチパネル２２は、例えば液晶ディスプレイ等で構成される。タッチパネル２２は、例えば画像形成に関する処理をユーザーが選択するためのメニュー画面、各処理の設定を行うための設定画面等の各種画面を表示する。画像形成に関する処理には、例えばコピー処理、ファクシミリ送信処理、スキャン処理等がある。ユーザーは、タッチパネル２２に表示された画面にタッチすることで所望の処理を指示する。タッチパネル２２は、ユーザーによる操作があった場合は、操作に応じた情報を制御部２０に出力する。
【００２０】
制御部２０は、タッチパネル２２から操作に応じた情報が入力されると、操作に応じた情報を通信部２６を介して情報処理装置３４に送信する。
【００２１】
バックライト２４は、タッチパネル２２の背面に設けられ、タッチパネル２２の背面から光を照射する。なお、バックライト２４は出力部の一例である。
【００２２】
画像形成装置１４は、画像読取部３０、画像形成部３２、及び情報処理装置３４を備える。なお、操作装置１２及び情報処理装置３４は情報システムの一例である。
【００２３】
画像読取部３０は、ラインＣＣＤ等の画像読取センサや当該画像読取センサを走査するための走査機構等を含んで構成され、装置にセットされた原稿の画像を読み取る。
【００２４】
画像形成部３２は、例えば所謂電子写真方式により記録媒体上に画像を形成するものである。具体的には、画像形成部３２は、感光体ドラムを帯電するための帯電装置、帯電された感光体ドラム上を画像に応じた光で露光することにより感光体ドラム上に画像に応じた静電潜像を形成する露光装置、感光体ドラム上に形成された静電潜像をトナー現像する現像装置、感光体ドラム上に形成された画像に応じたトナー像を記録媒体に転写する転写装置、記録媒体に転写された画像に応じたトナー像を定着する定着装置等を含んで構成される。
【００２５】
情報処理装置３４は、制御部４０、光センサ４２、及び通信部４４を備える。制御部４０は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）４０Ａ、ＲＯＭ（Read Only Memory）４０Ｂ、ＲＡＭ（Random Access Memory）４０Ｃ、不揮発性メモリ４０Ｄ、及びＩ／Ｏ４０Ｅを備える。そして、ＣＰＵ４０Ａ、ＲＯＭ４０Ｂ、ＲＡＭ４０Ｃ、不揮発性メモリ４０Ｄ、及びＩ／Ｏ４０Ｅがバス４０Ｆを介して互いに接続されている。ＣＰＵ４０Ａは、ＲＯＭ４０Ｂから情報処理プログラムを読み出し、ＲＡＭ４０Ｃをワークエリアとしてプログラムを実行する。なお、不揮発性メモリ４０Ｄに情報処理プログラムが記憶されていてもよい。また、ハードディスクドライブ等の記憶部を備え、この記憶部に情報処理プログラムが記憶されていてもよい。
【００２６】
光センサ４２は、操作装置１２のバックライト２４から出力された光を検知可能な位置に設けられる。光センサ４２は、バックライト２４から出力された光を検知した場合、割り込み信号を制御部４０に出力する。
【００２７】
制御部４０は、操作装置１２から通信部４４を介して操作に応じた情報を受信すると、操作に応じた情報に基づく処理を実行する。例えば操作に応じた情報がコピー処理を指示する情報であった場合は、画像読取部３０及び画像形成部３２を制御してコピー処理を実行する。
【００２８】
次に、操作装置１２のＣＰＵ２０Ａで実行される節電処理プログラムによる節電処理について図２に示すフローチャートを参照して説明する。
【００２９】
なお、図２に示す節電処理は、操作装置１２に電源が投入されると実行される。操作装置１２は、電源が投入されると、まずは通常モード（第１のモード）で動作する。すなわち、バックライト２４がオンされ、タッチパネル２２にメニュー画面が表示される。
【００３０】
ステップＳ１００では、通常モードよりも少ない消費電力で動作する節電モード（第２のモード）へ移行するか否かを判定する。具体的には、例えばタッチパネル２２に対して予め定めた時間以上操作がなかったか否かを判定することにより、節電モードへ移行するか否かを判定する。
【００３１】
そして、節電モードへ移行すると判定した場合、すなわち、タッチパネル２２に対して予め定めた時間以上操作がなかった場合には、ステップＳ１０２へ移行する。一方、節電モードへ移行しないと判定した場合、すなわち、タッチパネル２２に対して予め定めた時間内に操作があった場合には、節電モードへ移行すると判定されるまで待機する。
【００３２】
ステップＳ１０２では、節電モードへ移行するよう要求する節電モード移行要求信号を、通信部２６を介して情報処理装置３４に送信する。
【００３３】
ステップＳ１０４では、バックライト２４をオフし、節電モードへ移行する。
【００３４】
ステップＳ１０６では、通常モードへ移行するか否か、すなわち節電復帰条件を満たしたか否かを判定する。具体的には、例えばタッチパネル２２が操作されたか否かを判定することにより、節電復帰条件を満たしたか否かを判定する。
【００３５】
そして、節電復帰条件を満たしたと判定した場合、すなわち、タッチパネル２２が操作された場合には、ステップＳ１０８へ移行する。一方、節電復帰条件を満たしていないと判定した場合、すなわち、タッチパネル２２が操作されていない場合には、タッチパネル２２が操作されるまで待機する。
【００３６】
ステップＳ１０８では、バックライト２４をオンし、通常モードへ移行する。バックライト２４がオンすると、節電復帰信号としての光が出力される。バックライト２４から出力された光は、情報処理装置３４の光センサ４２によって節電復帰信号として検知される。
【００３７】
次に、情報処理装置３４のＣＰＵ４０Ａで実行される情報処理プログラムによる情報処理について図３に示すフローチャートを参照して説明する。
【００３８】
なお、図３に示す情報処理は、情報処理装置３４に電源が投入されると実行される。情報処理装置３４は、電源が投入されると、まずは通常モードで動作する。
【００３９】
ステップＳ２００では、操作装置１２から節電モード移行要求信号を通信部４４を介して受信したか否かを判定する。そして、節電モード移行要求信号を受信した場合はステップＳ２０２へ移行し、節電モード移行要求信号を受信していない場合は節電モード移行要求信号を受信するまで待機する。
【００４０】
ステップＳ２０２では、例えば画像読取部３０及び画像形成部３２への電源供給を停止させ、節電モードへ移行する。
【００４１】
ステップＳ２０４では、光センサ４２から割り込み要求信号を受信したか否か、すなわち、光センサ４２が節電復帰信号としての光を検知したか否かを判定する。そして、光センサ４２から割り込み要求信号を受信した場合はステップＳ２０６へ移行する。一方、光センサ４２から割り込み要求信号を受信していない場合は、割り込み要求信号を受信するまで待機する。
【００４２】
ステップＳ２０６では、画像読取部３０及び画像形成部３２への電源供給を開始することにより、通常モードへ移行する。
【００４３】
このように、本実施形態では、画像形成装置１４が節電モードで動作している場合において、操作装置１２に元々備えられているバックライト２４がオンされたことにより出力される光を光センサ４２で検知して通常モードに復帰する。これにより、節電モードから通常モードへ復帰するための節電復帰信号を出力する回路を操作装置１２側に新たに設ける必要がない。このため、汎用の操作装置を用いることができ、開発コストが抑制される。
【００４４】
（変形例）
【００４５】
次に、本実施形態の変形例について説明する。
【００４６】
本実施形態では、バックライト２４の光を検知した場合に通常モードに復帰する場合について説明したが、例えば操作装置１２に元々設けられているＬＥＤ等の発光装置からの光を検知して通常モードに復帰するようにしてもよい。
【００４７】
また、例えばバックライト２４ではなく部屋の照明がオンされたことを光センサ４２が検知してしまい、本来通常モードに復帰すべきではないのに通常モードに復帰してしまうことがあり得る。
【００４８】
そこで、操作装置１２の制御部２０は、通常モードに復帰する場合には、単にバックライト２４を点灯させるのではなく、予め定めたパターンで点灯及び消灯するようにバックライト２４を制御してもよい。この場合、光センサ４２は、予め定めたパターンの点灯及び消灯を検知した場合に、割り込み要求信号を制御部４０に出力する。これにより、部屋の照明がオンされたこと等を誤検知することにより誤って通常モードに復帰してしまうのが抑制される。
【００４９】
また、図４に示すように、バックライト２４に、アクリル線等の光路部材２８を取り付けてもよい。この光路部材２８は、バックライト２４からの光が光センサ４２にのみ入射されるように取り付けられる。これにより、部屋の照明等の誤検知により誤って通常モードに復帰してしまうのが抑制される。
【００５０】
また、バックライト２４に代えて音を出力する音出力部を設けると共に、光センサ４２に代えて音検知部を設けた構成としてもよい。なお、操作装置１２に音出力部を新たに設ける必要はなく、操作装置１２に元々設けられていた音出力部を用いればよい。この場合、操作装置１２の制御部２０は、通常モードに復帰する場合には、音出力部から節電復帰信号としての音を出力する。そして、音検知部は、音出力部から出力された音を検知した場合に、割り込み要求信号を制御部４０に出力する。
【００５１】
また、バックライト２４に代えてバイブレータ等の振動部を設けると共に、光センサ４２に変えて振動検知部を設けた構成としてもよい。なお、操作装置１２にバイブレータを新たに設ける必要はなく、操作装置１２に元々設けられていたバイブレータを用いればよい。この場合、操作装置１２の制御部２０は、通常モードに復帰する場合には、バイブレータを振動させる。そして、振動検知部は、バイブレータの振動を検知した場合に、割り込み要求信号を制御部４０に出力する。
【００５２】
また、バックライト２４に代えて電波信号を出力する電波信号出力部を設けると共に、光センサ４２に代えて電波信号検知部を設けた構成としてもよい。なお、操作装置１２に電波信号出力部を新たに設ける必要はなく、操作装置１２に元々設けられていた電波信号出力部を用いればよい。この場合、操作装置１２の制御部２０は、通常モードに復帰する場合には、電波信号出力部から節電復帰信号としての電波信号を出力する。そして、電波信号検知部は、電波信号出力部から出力された電波信号を検知した場合に、割り込み要求信号を制御部４０に出力する。
【００５３】
なお、音、振動、電波を用いる場合においても、これらが予め定めたパターンで出力されるようにしてもよい。
【００５４】
また、本実施形態では、情報処理プログラムがＲＯＭ４０Ｂに予め記憶されている場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、情報処理プログラムが、ＣＤ−ＲＯＭ（Compact Disk Read Only Memory）等の記憶媒体に格納されて提供される形態、又はネットワークを介して提供される形態としてもよい。
【００５５】
また、本実施形態で説明した画像形成システム１０の構成（図１参照。）は一例であり、本発明の主旨を逸脱しない範囲内において不要な部分を削除したり、新たな部分を追加したりしてもよいことは言うまでもない。
【００５６】
また、本実施形態で説明した節電処理プログラム及び情報処理プログラムの処理の流れ（図２、図３参照）も一例であり、本発明の主旨を逸脱しない範囲内において不要なステップを削除したり、新たなステップを追加したり、処理順序を入れ替えたりしてもよいことは言うまでもない。
【符号の説明】
【００５７】
１０   画像形成システム
１２   操作装置
１４   画像形成装置
１６   通信回線
２２   タッチパネル
２４   バックライト
２８   光路部材
３０   画像読取部
３２   画像形成部
３４   情報処理装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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