(57)【要約】【課題】ステントに設けられる不透過性部材の視認性を更に向上させて、ステントの施術性を更に向上させることができる柔軟性ステントを提供する。【解決手段】波線状パターンを有し且つ軸線方向ＬＤに並んで配置される複数の環状パターン体１３と、隣り合う環状パターン体１３を接続する複数の接続要素１５と、を備える柔軟性ステント１１であって、軸線方向ＬＤに対して垂直な径方向ＲＤに視たときに、環状パターン体１３の環方向ＣＤは、径方向ＲＤに対して傾斜しているか又は傾斜しておらず、放射線の不透過性が高い複数の不透過性部材３１が、環状パターン体１３及び／又は接続要素１５を構成するストラットに設けられ、及び／又は、ストラットの近傍に配置され、複数の不透過性部材３１は、規則性を有して、環方向ＣＤ、軸線方向ＪＤ及び柔軟性ステントの周方向のうちの一つ以上に沿って配列している。【選択図】図１１
2018057856.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
波線状パターンを有し且つ軸線方向に並んで配置される複数の環状パターン体と、隣り合う前記環状パターン体を接続する複数の接続要素と、を備える柔軟性ステントであって、
軸線方向に対して垂直な径方向に視たときに、前記環状パターン体の環方向は、前記径方向に対して傾斜しているか又は傾斜しておらず、
放射線の不透過性が高い複数の不透過性部材が、前記環状パターン体及び／又は前記接続要素を構成するストラットに設けられ、及び／又は、ストラットの近傍に配置され、
複数の前記不透過性部材は、規則性を有して、前記環方向、前記軸線方向及び柔軟性ステントの周方向のうちの一つ以上に沿って配列している、
柔軟性ステント。
【請求項２】
前記環状パターン体は、２つの脚部を頂部で連結した略Ｖ字形状の波形要素が周方向に複数接続されて、環状パターン体を形成しており、
前記不透過性部材は、前記ストラットに設けられる孔に配置又は挿通される孔挿通態様、前記ストラットに巻き付けられる巻き付け態様、前記波形要素の前記頂部に掛けられる頂部掛け態様のうちの一つ以上の態様を採ることにより、前記ストラットに設けられ、及び／又は、前記ストラットの近傍に配置される、
請求項１に記載の柔軟性ステント。
【請求項３】
前記環状パターン体に対して軸線方向一方側に位置する一方の前記接続要素の長さよりも、軸線方向他方側に位置する他方の前記接続要素の長さは、短く、
前記孔は、他方の前記接続要素に設けられる、
請求項２に記載の柔軟性ステント。
【請求項４】
前記環状パターン体に対して軸線方向一方側に位置する一方の前記接続要素の巻き方向と、軸線方向他方側に位置する他方の前記接続要素の巻き方向とは、逆である、
請求項１〜３のいずれかに記載の柔軟性ステント。
【請求項５】
前記一方の接続要素の長さは、前記他方の接続要素の長さの１０倍以上である、
請求項３又は４に記載の柔軟性ステント。
【請求項６】
柔軟性ステントの基端部の側及び／又は先端部の側は、複数の前記ストラットが合流する棒状部材を、複数備え、複数の前記棒状部材は、前記軸線方向に実質的に揃っており、束ねられる、
請求項１〜５のいずれかに記載の柔軟性ステント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、管腔を拡張するために生体の管腔構造内に留置されたり、管腔構造内から回収されたりする柔軟性ステントに関する。
【背景技術】
【０００２】
血管、気管、腸などの管腔構造を有する生体器官において、これらに狭窄症が生じた場合、狭窄部内腔を拡張することによって病変部位の開通性を確保するために、網状円筒形の柔軟性ステント（ステント）は使用される。ステントは、管腔構造内において拡張（展開）され、これにより、管腔構造は拡張される。
【０００３】
また、ステントを管腔構造内に配置したときに、管腔構造内におけるステントの位置などを確認するために、Ｘ線などの放射線の不透過性が高い不透過性部材（いわゆる、マーカー）をステントに設けることが行われている（例えば、下記特許文献１参照）。このようなステントによれば、放射線を照射することで、ステントに設けられる不透過性部材を視認することができ、ステントの施術性を向上させることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２０１５−５３６１８２号公報、〔００３２〕
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、ステントに設けられる不透過性部材の視認性を更に向上させて、ステントの施術性を更に向上させることができる柔軟性ステントを提供することが望まれている。
【０００６】
従って、本発明は、ステントに設けられる不透過性部材の視認性を更に向上させて、ステントの施術性を更に向上させることができる柔軟性ステントを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、波線状パターンを有し且つ軸線方向に並んで配置される複数の環状パターン体と、隣り合う前記環状パターン体を接続する複数の接続要素と、を備える柔軟性ステントであって、軸線方向に対して垂直な径方向に視たときに、前記環状パターン体の環方向は、前記径方向に対して傾斜しているか又は傾斜しておらず、放射線の不透過性が高い複数の不透過性部材が、前記環状パターン体及び／又は前記接続要素を構成するストラットに設けられ、及び／又は、ストラットの近傍に配置され、複数の前記不透過性部材は、規則性を有して、前記環方向、前記軸線方向及び柔軟性ステントの周方向のうちの一つ以上に沿って配列している、柔軟性ステントに関する。
【０００８】
また、前記環状パターン体は、２つの脚部を頂部で連結した略Ｖ字形状の波形要素が周方向に複数接続されて、環状パターン体を形成しており、前記不透過性部材は、前記ストラットに設けられる孔に配置又は挿通される孔挿通態様、前記ストラットに巻き付けられる巻き付け態様、前記波形要素の前記頂部に掛けられる頂部掛け態様のうちの一つ以上の態様を採ることにより、前記ストラットに設けられ、及び／又は、前記ストラットの近傍に配置されてもよい。
【０００９】
また、前記環状パターン体に対して軸線方向一方側に位置する一方の前記接続要素の長さよりも、軸線方向他方側に位置する他方の前記接続要素の長さは、短く、前記孔は、他方の前記接続要素に設けられてもよい。
【００１０】
また、前記環状パターン体に対して軸線方向一方側に位置する一方の前記接続要素の巻き方向と、軸線方向他方側に位置する他方の前記接続要素の巻き方向とは、逆であってもよい。
【００１１】
また、前記一方の接続要素の長さは、前記他方の接続要素の長さの１０倍以上であってもよい。
【００１２】
また、柔軟性ステントの基端部の側及び／又は先端部の側は、複数の前記ストラットが合流する棒状部材を、複数備え、複数の前記棒状部材は、前記軸線方向に実質的に揃っており、束ねられてもよい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、ステントに設けられる不透過性部材の視認性を更に向上させて、ステントの施術性を更に向上させることができる柔軟性ステントを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】無負荷状態の第１基本形態の柔軟性ステントの斜視図である。
【図２】無負荷状態の第１基本形態の柔軟性ステントを仮想的に平面に展開してパターンを繰り返して示す展開図である。
【図３】図２に示すステントの部分拡大図である。
【図４】図３に示すステントの部分拡大図である。
【図５】ステントが縮径されるときにステントの環状体の波形要素の頂部に変形が生じることを示す説明図である。
【図６Ａ】ステントの環状体の波形要素の頂部にスリットが設けられていない場合の縮径時の波形要素の変形状態を示す模式図である。
【図６Ｂ】ステントの環状体の波形要素の頂部にスリットが設けられていない場合の縮径時の波形要素の変形状態を示す模式図である。
【図７Ａ】ステントの環状体の波形要素の頂部にスリットが設けられている場合の縮径時の波形要素の変形状態を示す模式図である。
【図７Ｂ】ステントの環状体の波形要素の頂部にスリットが設けられている場合の縮径時の波形要素の変形状態を示す模式図である。
【図８】ステントの環状体の波形要素の頂部の第１の形態を示す部分拡大図である。
【図９】ステントの環状体の波形要素の頂部の第２の形態を示す部分拡大図である。
【図１０】図１に示す第１基本形態の柔軟性ステントの実際の展開図である。
【図１１】不透過性部材の第１の配列パターンを示す図である。
【図１２】不透過性部材の第２の配列パターンを示す図である。
【図１３】不透過性部材の第３の配列パターンを示す図である。
【図１４】不透過性部材の第４の配列パターンを示す図である。
【図１５】不透過性部材の第５の配列パターンを示す図である。
【図１６】不透過性部材の第６の配列パターンを示す図である。
【図１７】不透過性部材が設けられる第１態様を示す図である。
【図１８】不透過性部材が設けられる第２−１態様を示す図である。
【図１９】不透過性部材が設けられる第２−２態様を示す図である。
【図２０】不透過性部材が設けられる第３−１態様を示す図である。
【図２１】不透過性部材が設けられる第３−２態様を示す図である。
【図２２】不透過性部材が設けられる第４−１態様を示す図である。
【図２３】不透過性部材が設けられる第４−２態様を示す図である。
【図２４】不透過性部材が設けられる第５−１態様を示す図である。
【図２５】不透過性部材が設けられる第５−２態様を示す図である。
【図２６】不透過性部材が設けられる第６−１態様を示す図である。
【図２７】不透過性部材が設けられる第６−２態様を示す図である。
【図２８】不透過性部材が設けられる第７−１態様を示す図である。
【図２９】不透過性部材が設けられる第７−２態様を示す図である。
【図３０】不透過性部材が設けられる第８−１態様を示す図である。
【図３１】不透過性部材が設けられる第８−２態様を示す図である。
【図３２】不透過性部材が設けられる第９−１態様を示す図である。
【図３３】不透過性部材が設けられる第９−２態様を示す図である。
【図３４】不透過性部材が設けられる第１０−１態様を示す図である。
【図３５】不透過性部材が設けられる第１０−２態様を示す図である。
【図３６】不透過性部材が設けられる第１１−１態様を示す図である。
【図３７】不透過性部材が設けられる第１１−２態様を示す図である。
【図３８】不透過性部材が設けられる第１２−１態様を示す図である。
【図３９】不透過性部材が設けられる第１２−２態様を示す図である。
【図４０】不透過性部材が設けられる第１３−１態様を示す図である。
【図４１】不透過性部材が設けられる第１３−２態様を示す図である。
【図４２】無負荷状態の第２基本形態の柔軟性ステントの斜視図である。
【図４３】無負荷状態の第２基本形態の柔軟性ステントを仮想的に平面に展開してパターンを繰り返して示す展開図である。
【図４４】図４３に示すステントの部分拡大図である。
【図４５】図４４に示すステントの部分拡大図である。
【図４６】図４４に示すステントにおける各種角度について示す図である。
【図４７】図４６に示すステンドが縮径されたときの状態を示す図である。
【図４８】ステントの長さの変化を示す説明図である。
【図４９】柔軟性ステントの基端部の側及び／又は先端部の側の第１の例を示す図である。
【図５０】柔軟性ステントの基端部の側及び／又は先端部の側の第２の例を示す図である。
【図５１】柔軟性ステントの基端部の側及び／又は先端部の側の第３の例を示す図である。
【図５２】不透過性部材が設けられる第１４態様を示す図である。
【図５３】不透過性部材が設けられる第１５態様を示す図である。
【図５４】不透過性部材の第７の配列パターンを示す図である。
【図５５】不透過性部材の第８の配列パターンを示す図である。
【図５６】不透過性部材の第９の配列パターンを示す図である。
【図５７】不透過性部材の第１０の配列パターンを示す図である。
【図５８】不透過性部材の第１１の配列パターンを示す図である。
【図５９】不透過性部材の第１２の配列パターンを示す図である。
【図６０】不透過性部材の第１３の配列パターンを示す図である。
【図６１】不透過性部材の第１４の配列パターンを示す図である。
【図６２】不透過性部材の第１５の配列パターンを示す図である。
【図６３】不透過性部材の第１６の配列パターンを示す図である。
【図６４】不透過性部材の第１７の配列パターンを示す図である。
【図６５】不透過性部材の第１８の配列パターンを示す図である。
【図６６】不透過性部材の第１９の配列パターンを示す図である。
【図６７】不透過性部材の第２０の配列パターンを示す図である。
【図６８】不透過性部材の第２１の配列パターンを示す図である。
【図６９】第３基本形態の柔軟性ステントの実際の展開図である（図１０対応図）。
【図７０】不透過性部材の第３１の配列パターンを示す図である（図１１対応図）。
【図７１】不透過性部材の第３２の配列パターンを示す図である（図１２対応図）。
【図７２】不透過性部材の第３３の配列パターンを示す図である（図１３対応図）。
【図７３】不透過性部材の第４１の配列パターンを示す図である。
【図７４】不透過性部材の第４２の配列パターンを示す図である。
【図７５】不透過性部材の第４６の配列パターンを示す図である。
【図７６】不透過性部材の第４７の配列パターンを示す図である。
【図７７】不透過性部材の第４８の配列パターンを示す図である。
【図７８】不透過性部材の第４９の配列パターンを示す図である。
【図７９】不透過性部材が設けられる第１６態様を示す図である。
【図８０】第１６態様について不透過性部材を除いた状態を示す図である。
【図８１】留置型ステントと組み合わせて用いられるガイドワイヤを示す模式的断面図である。
【図８２】留置型ステントを示す模式図である。
【図８３】カテーテル内において留置型ステントをガイドワイヤで押して移動させている状態を示す模式的断面図である。
【図８４】留置型ステントをガイドワイヤに引っ掛けてカテーテル内に引き戻している状態を示す模式的断面図である。
【図８５】回収型ステントとガイドワイヤとの連結部分を示す模式的断面図である。
【図８６】回収型ステントの先端部を示す模式的断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
〔第１基本形態〕
以下、図面を参照して、本発明の柔軟性ステントの実施形態を説明する。実施形態の説明に先立ち、図１〜図９を参照して、本発明の特徴的構成を備えていない第１基本構成の柔軟性ステント１１（ステント）の全体構成を説明する。本発明の実施形態は、例えば、第１基本形態に本発明の特徴的構成を設けたものである。本発明の特徴的構成については、図１０〜図４１等を用いて説明する。
【００１６】
図１は、無負荷状態の第１基本形態の柔軟性ステントの斜視図である。図２は、無負荷状態の第１基本形態の柔軟性ステントを仮想的に平面に展開してパターンを繰り返して示す展開図である。図３は、図２に示すステントの部分拡大図である。図４は、図３に示すステントの部分拡大図である。図５は、ステントが縮径されるときにステントの環状体の波形要素の頂部に変形が生じることを示す説明図である。図６Ａ及び図６Ｂは、ステントの環状体の波形要素の頂部にスリットが設けられていない場合の縮径時の波形要素の変形状態を示す模式図である。図７Ａ及び図７Ｂは、ステントの環状体の波形要素の頂部にスリットが設けられている場合の縮径時の波形要素の変形状態を示す模式図である。図８は、ステントの環状体の波形要素の頂部の第１の形態を示す部分拡大図である。図９は、ステントの環状体の波形要素の頂部の第２の形態を示す部分拡大図である。
【００１７】
図１に示すように、ステント１１は略円筒形状である。ステント１１の周壁は、ワイヤ状の材料で囲まれた合同な形状を有する複数のクローズドセルが周方向に敷き詰められたメッシュパターンの構造を、有している。図２では、ステント１１の構造の理解を容易にするために、ステント１１は平面に展開した状態で示されている。また、図２では、メッシュパターンの周期性を示すために、仮想的に、実際の展開状態よりもメッシュパターンを繰り返した形で示している。本明細書において、ステント１１の周壁とは、ステント１１の略円筒構造の円筒の内部と外部とを隔てる部分を意味する。また、セルとは、開口又は隔室ともいい、ステント１１のメッシュパターンを形成するワイヤ状の材料で囲まれた部分をいう。
【００１８】
ステント１１は、ステンレス鋼、又はタンタル、プラチナ、金、コバルト、チタン若しくはこれらの合金のような生体適合性を有する材料から形成されている。ステント１１は、特にニッケルチタン合金のような超弾性特性を有した材料から形成されていることが好ましい。
【００１９】
ステント１１は、長手軸線方向（すなわち中心軸線方向）ＬＤに並んで配置される複数の波線状パターン体としての環状体１３と、長手軸線方向ＬＤに隣り合う環状体１３の間に配置されている接続要素としての複数のコイル状要素１５と、を備える。図３に示すように、環状体１３は、二つの脚部１７ａを頂部１７ｂで連結した略Ｖ字形状の波形要素１７を周方向に複数接続して形成される波線状パターンを、有する。詳細には、頂部１７ｂを交互に逆側に配置した状態で、略Ｖ字形状の波形要素１７は接続される。
【００２０】
軸線方向ＬＤに対して垂直な径方向ＲＤに視たときに、環状体１３の環方向ＣＤは、径方向ＲＤに対して傾斜している。径方向ＲＤに対して環状体１３の環方向ＣＤが傾斜する角度θは、例えば３０度〜６０度である。
【００２１】
各コイル状要素１５の両端部は、それぞれ、隣り合う二つの環状体１３の対向する側の頂部１７ｂに接続されている。なお、隣り合う環状体１３の対向する側の頂部１７ｂの全ては、相互にコイル状要素１５によって接続されている。ステント１１は、いわゆるクローズドセル構造を有している。すなわち、隣り合う環状体１３の一方において波線状パターンに沿って脚部１７ａによって互いに接続される三つの頂部１７ｂのうちの波線状パターンに沿って隣に位置する二つの頂部１７ｂは、それぞれコイル状要素１５によって、隣り合う環状体１３の他方において波線状パターンに沿って脚部１７ａによって互いに接続される三つの頂部のうちの波線状パターンに沿って隣に位置する二つの頂部に接続されて、セルを形成する。そして、各環状体１３の波線状パターンの全ての頂部１７ｂは、三つのセルに共有される。
【００２２】
複数のコイル状要素１５は、軸線方向ＬＤに沿って等間隔で配置されている。各コイル状要素１５は、中心軸線周りに螺旋状に延びている。図３に示すように、環状体１３に対して軸線方向ＬＤの一方側に位置する一方のコイル状要素１５（１５Ｒ）の巻き方向（右巻き）と、軸線方向ＬＤの他方側に位置する他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）の巻き方向（左巻き）とは、逆である。一方のコイル状要素１５Ｒの長さは、脚部１７ａの長さよりも長いが、脚部１７ａの長さの１．５倍以下である。他方のコイル状要素１５Ｌの長さは、脚部１７ａの長さよりも短い。
【００２３】
なお、本発明において、環状体１３の環方向ＣＤは、径方向ＲＤに対して傾斜していなくてもよい（環方向ＣＤと径方向ＲＤとが平行であってもよい。）。頂部１７ｂの一部は、コイル状要素１５（接続要素）によって接続されていなくてもよい。接続要素は、軸線ＬＤ周りに螺旋状に延びていなくもよく、直線状又は略直線状であってもよい。
【００２４】
図４及び図５に示すように、波形要素１７の頂部１７ｂには、瘤状部１９が形成されている。瘤状部１９は、長手軸線方向ＬＤに直線状に延びる延長部分１９ａと、その先端に形成された略半円形部分（先端部分）１９ｂと、を含む。延長部分１９ａは、コイル状要素１５の幅よりも大きい幅を有している。さらに、波形要素１７の頂部１７ｂには、内側周縁部（図４における略Ｖ字形状の波形要素１７の左側の谷部側）から長手軸線方向ＬＤに延びるスリット２１が、形成されている。このため、二つの脚部１７ａは、長手軸線方向ＬＤに概略平行に延びる直線部分を介して、延長部分１９ａにおけるスリット２１が設けられていない領域、及び瘤状部１９の略半円形部分１９ｂに接続される。なお、先端部分１９ｂは、略半円形の略半円形部分であることが好ましいが、略半円形でなくてもよい（不図示）。
【００２５】
各コイル状要素１５の両端部には、湾曲部１５ａが形成されている。各コイル状要素１５の両端部は、それぞれ、湾曲部１５ａを介して、隣り合う二つの環状体１３の対向する側の頂部１７ｂ（詳細にはその瘤状部１９）に接続されている。図４に示すように、コイル状要素１５の両端部の湾曲部１５ａは、円弧形状を有している。コイル状要素１５と環状体１３の波線状パターンの頂部１７ｂとの接続端におけるコイル状要素１５の接線方向は、長手軸線方向ＬＤに一致する。
【００２６】
コイル状要素１５の端部の幅方向中心と環状体１３の頂部１７ｂの頂点（幅方向中心）とは、ずれている（一致していない）。コイル状要素１５の端部の幅方向の一方の端縁と環状体１３の頂部１７ｂの幅方向の端縁とは、一致している。
【００２７】
ステント１１は、以上のような構造を備えることにより、優れた形状追従性や縮径性を実現すると共に、金属疲労によるステントの破損を生じにくくしている。ステント１１の環状体１３の波形要素１７の頂部１７ｂに設けられた瘤状部１９は、金属疲労を軽減する効果を奏する。ステント１１の環状体１３の波形要素１７の頂部１７ｂの内側周縁から延びるスリット２１は、ステント１１の縮径性を向上させる効果を奏する。
【００２８】
従来のクローズドセル構造のステントは、構造上、柔軟性に欠けるので、屈曲血管において座屈を生じて血流の阻害を招く危険性があった。また、ステントが局所的に変形すると、その変形の影響がステントの径方向ＲＤだけでなく、長手軸線方向ＬＤにも伝播され、ステントは局所的に独立して変形できない。これに起因して、ステントは、動脈瘤のような複雑な血管構造に適合できずにステントの周壁と血管壁との間に隙間を生じてしまい、血管の拍動に伴う変形でステントが血管内腔で滑りやすくなって、留置後のステントの移動（マイグレーション）を生じる恐れもあった。
【００２９】
これに対して、第１基本形態のステント１１は、拡張状態から縮径状態（クリンプ状態）に変形させるとき、環状体１３の波線状パターンが折り畳まれるように圧縮した状態になると共に、コイル状要素１５がコイルバネのように長手軸線方向ＬＤに寝て長手軸線方向ＬＤに引っ張られたような状態になる。ステント１１の環状体１３の波線状パターンの波形要素１７の一つを取り出して考えると、波形要素１７は、ステント１１の縮径及び拡張の際に、図５に示されているように、ピンセットの開閉のように変形する。
【００３０】
図６Ａに示されているように波形要素１７の根本の谷側部分（頂部１７ｂの内側周縁部）にスリット２１が設けられていない場合、ステント１１を縮径させるときに波形要素１７を閉じるように変形させると、図６Ｂに示されているように、脚部１７ａの中央部は、樽状に外側に膨らんで変形しやすい。波形要素１７がこのように樽状に膨らんで変形すると、ステント１１を縮径する際に、環状体１３において周方向に隣り合う波形要素１７の脚部１７ａの樽状に膨らんだ部分同士は、接触する。
【００３１】
この接触は、ステント１１（特にその環状体１３）が縮径することを妨げ、縮径率を低くする要因となる。これに対して、第１基本形態のステント１１では、図７Ａに示されているように、環状体１３の波形要素１７の根本部分にスリット２１が設けられている。そのため、ステント１１を縮径する際に、図７Ｂに示すように、ステント１１は変形して、環状体１３において周方向に隣り合う波形要素１７の脚部１７ａ同士は、接触しにくくなり、縮径率を高めることができる。
【００３２】
上述したように、波形要素１７は、ステント１１の縮径及び拡張の際に、図５に示されているように、ピンセットの開閉のように変形する。このため、ステント１１のクリンプ及び拡張の際に、変形が頂部に集中し、この部分に材料変形によるひずみを集中的に発生する。したがって、ステント１１の縮径と拡張を繰り返し行った場合や、血管内の血流や血管壁の拍動による変形に伴ってステント１１が繰り返し負荷を受けた場合には、波形要素１７の頂部１７ｂで過度な金属疲労が生じやすい。そこで、ステント１１では、金属疲労が発生するリスクを低減させるために、頂部１７ｂに発生するひずみを小さくするように頂部１７ｂの形状に改良を加えている。
【００３３】
ステント１１の縮径及び拡張の際、波形要素１７は、根本の谷側部分（内側周縁部）を中心に開閉するので、波形要素１７の頂部１７ｂのひずみは、頂部１７ｂの領域のうちの特に外側周縁部（図５において両端に矢印が付された曲線で示される頂部１７ｂの外側）に、多く生じる。ここで、ひずみｅは、変形前の長さをｌ０（エルゼロ）、変形量をｕとすると、以下の式により表される。
ｅ＝ｕ／ｌ０
したがって、ステント１１の頂部１７ｂの金属疲労の発生リスクを低減させるためには、ステント１１の縮径及び拡張の際に発生する頂部１７ｂのひずみを小さくすればよい。
【００３４】
縮径の際の変形量ｕが同じだけ与えられるとすれば、ｌ０に相当する長さを大きくすることにより、頂部１７ｂに発生するひずみを小さくすることができる。また、波形要素１７の変形は、波形要素１７の根本の谷側部分（内側周縁部）を中心に行われ、実質的に変形に寄与するのは、波形要素１７の頂部１７ｂの山側部分（図８〜図９の上部において両側矢印で示されている範囲）、特にその外側周縁部分である。そこで、ステント１１では、図８から図９に示されているように、延長部分１９ａと略半円形部分１９ｂとを含み且つコイル状要素１５の幅よりも大きい幅を有する瘤状部１９を、頂部１７ｂに形成することにより、頂部１７ｂを長手軸線方向ＬＤに延長するようにしている。
【００３５】
具体的には、波形要素１７の脚部１７ａと、その頂部１７ｂを形成する略半円形部分１９ｂとの間に、長手軸線方向ＬＤに延びる延長部分１９ａを設けて、変形基点となる波形要素１７の根本の谷側部分（内側周縁部）から外側へ向かって頂部１７ｂをオフセットさせる。これにより、頂部１７ｂの外側周縁部分を長くしている。延長部分１９ａは、縮径時に周方向に隣り合う瘤状部１９同士が接触して縮径を妨げる要因となることを防ぐために、図８から図９に示されているように、長手軸線方向ＬＤに延びる直線部分によって形成することが望ましい。
【００３６】
なお、波形要素１７の頂部１７ｂに、頂部１７ｂの内側周縁部から延びるスリット２１が形成されている場合、図７Ａ及び図７Ｂに示されているように、波形要素１７の変形は、スリット２１の先端（図８から図９におけるスリット２１の上端）を中心として行われる。クリンプ及び拡張に伴う変形に関与する主たる部分は、波形要素１７においてスリット２１の先端よりも外側に位置する部分となる。したがって、図８に示されているように、延長部分１９ａの長さがスリット２１の長さと同じ又はスリット２１の長さよりも短い形態よりも、図９に示されているように、延長部分１９ａの長さがスリット２１の長さよりも長く、延長部分１９ａがスリット２１の先端を越えて延びている形態とすることが好ましい。
【００３７】
図８及び図９に示すように、スリット２１の対向する側縁は、概略平行に延びる直線状である。なお、スリット２１の対向する側縁は、概略平行に延びていなくてもよい（例えば、脚部１７ａへ向けてわずかに拡がっていてもよい。不図示）。また、スリット２１の対向する側縁は、直線状でなくてもよい（不図示）。
【００３８】
さらに、ニッケルチタン合金のような超弾性合金からステント１１を形成している場合、図９に示されているように、ステント１１の環状体１３の波形要素１７の頂部１７ｂに瘤状部１９を設け且つ瘤状部１９の延長部分１９ａの長さがスリット２１を越える長さを有するように構成することができる。これにより、超弾性合金の超弾性特性を最大限に引き出し、ステント１１の外径変化に対する拡張力の変化を抑制することできる。
【００３９】
ステント１１の環状体１３の波形要素１７の頂部１７ｂにスリット２１が設けられている場合に、頂部１７ｂに設けられた瘤状部１９の延長部分１９ａの長さがスリット２１を越える長さを有するように構成することにより、負荷時にスリット２１の周辺部においてマルテンサイト相へ相変態する体積比率が高まる。したがって、ステント１１が図９に示されているような頂部１７ｂを有する波形要素１７を備えるように構成されることにより、ステント１１の直径の変化に対する拡張力の変化が緩やかで、異なる血管径でも拡張力の変化の少ないステント１１を実現することができる。
【００４０】
ステント１１のコイル状要素１５の両端部に設けられた湾曲部１５ａは、環状体１３との接続部におけるコイル状要素１５の変形を一層円滑にさせ、ステント１１の縮径性を高める効果を奏する。
【００４１】
ステント１１を縮径させる際には、コイル状要素１５が長手軸線方向ＬＤに引き伸ばされるように変形する。そのため、ステント１１の柔軟性を高めるためには、環状体１３の頂部１７ｂとコイル状要素１５との接続部分が柔軟となる設計にする必要がある。ステント１１では、コイル状要素１５の両端部に円弧形状を有する湾曲部１５ａを設け、湾曲部１５ａを介して環状体１３の頂部１７ｂとコイル状要素１５とを接続している。ステント１１の縮径時に、湾曲部１５ａが曲げを受けて変形することにより、コイル状要素１５の柔軟な変形を可能にし、縮径性を向上させている。
【００４２】
また、コイル状要素１５と環状体１３の頂部１７ｂとが接続する接続端における湾曲部１５ａの接線方向が長手軸線方向ＬＤに一致する構成は、ステント１１の縮径及び拡張に伴う変形を容易にすると共に、ステント１１の直径の変化に対する拡張力の変化を緩やかにする効果を奏する。
【００４３】
コイル状要素１５は、コイルバネのように変形して、長手軸線方向ＬＤに伸長することにより、ステント１１の縮径に伴う径方向ＲＤの変形を可能にしている。したがって、環状体１３とコイル状要素１５とが接続する接続端における湾曲部１５ａの接線方向を長手軸線方向ＬＤに一致させることにより、コイル状要素１５の長手軸線方向ＬＤへの変形特性を効果的に発揮できるようになる。コイル状要素１５が長手軸線方向ＬＤに円滑に変形できるようになる結果、ステント１１の縮径及び拡張が容易になる。また、コイル状要素１５の長手軸線方向ＬＤの自然な変形が促されることによって、予期しない変形抵抗が発生することを防ぐことができ、ステント１１の直径の変化に対する拡張力の応答が緩やかになる効果を奏する。
【００４４】
ステント１１は、縮径された状態でカテーテル内に挿入され、プッシャーなどの押出機で押されてカテーテル内を移動し、病変部位に展開される。このとき、押出機により付与される長手軸線方向ＬＤの力は、ステント１１の環状体１３及びコイル状要素１５の間で相互作用を及ぼしながらステント１１の全体に伝達されていく。
【００４５】
次に、ステント１１の使用方法を説明する。患者の血管内にカテーテルが挿入され、カテーテルを病変部位まで到達させる。次に、ステント１１は、縮径（クリンプ）されてカテーテル内に配置される。ステント１１は、環状体１３の波線状パターン、環状体１３の頂部１７ｂに形成されたスリット２１、コイル状要素１５の湾曲部１５ａ、接続端における湾曲部１５ａの接線方向が長手軸線方向ＬＤに一致する構成の複合的及び相乗的効果により、縮径性が高められている。そのため、従来のステントと比較してより細いカテーテル内にステント１１を挿入することを容易にし、より細い血管へのステント１１の適用を可能にする。
【００４６】
次に、プッシャーなどの押出機を用いてカテーテルの内腔に沿って縮径した状態のステントを押し、病変部位でカテーテルの先端からステント１１を押し出して拡張（展開）させる。ステント１１は、複数の環状体１３をコイル状要素１５によって接続した構成、コイル状要素１５の湾曲部１５ａ、接続端における湾曲部１５ａの接線方向が長手軸線方向ＬＤに一致する構成の複合的及び相乗的効果により、輸送時の柔軟性が高められている、そのため、ステント１１は、カテーテルが蛇行した血管内に挿入されている場合でも、カテーテルに沿って柔軟に変形し、病変部位へステント１１を輸送することが容易である。
【００４７】
さらに、ステント１１は、環状体１３の頂部１７ｂに瘤状部１９を設ける構成により、金属疲労の発生を抑制することができ、留置ミスによるステント１１の縮径及び拡張の繰り返し、血流や血管壁の拍動によるステント１１の繰り返し変形などによるステント１１の破損を抑制することができる。
【００４８】
加えて、ステント１１は、環状体１３の頂部１７ｂにスリット２１を設けることによりクリンプ時に変形部においてマルテンサイト相に相変態する領域を増加させる構成と、コイル状要素１５の湾曲部１５ａ、接続端における湾曲部１５ａの接線方向が長手軸線方向ＬＤに一致する構成との複合的及び相乗的な効果により、柔軟性が向上すると共に、除荷過程においてステント１１の直径の変化に対する拡張力の変化が緩やかになる。この結果、ステント１１の形状追従性が向上されると共に、テーパー状の血管のように局所的に血管径が変化する部位においても、血管に過度な負荷を与えることなくステント１１を留置することが可能となる。
【００４９】
なお、第１基本形態のステントの構成は、前述の構成に限定されない。例えば、一方のコイル状要素１５Ｒの長さと他方のコイル状要素１５Ｌの長さとは、同じであってもよい。一方のコイル状要素１５Ｒの長さ及び他方のコイル状要素１５Ｌの長さの両方が、脚部１７ａの長さよりも長くてもよく、あるいは、脚部１７ａの長さよりも短くてもよい。コイル状要素１５の螺旋方向は、左巻きでもよく、右巻きでもよい。ステントは、脳血管、下肢の血管、その他の血管に適用されることができる。
【００５０】
第１基本形態においては、波線状パターン体１３は環状体を形成している。一方、本発明においては、周方向に非連続であり且つ環状体を形成しない波線状パターン体１３を採用できる。環状体を形成しない波線状パターン体１３は、環状体を形成する波線状パターン体と比べて、波線状パターン体を構成するストラット（脚部１７ａ）が１本又は複数本抜けた形状を有する。抜くストラットの本数は、ステント１１の形状が実現可能な範囲において、適宜に１本又は複数本を設定できる。
【００５１】
次に、本発明の特徴的構成の一つである不透過性部材の配列パターンのバリエーションについて、図１０〜図１６を用いて説明する。図１０は、図１に示す第１基本形態の柔軟性ステントの実際の展開図である。図１１は、不透過性部材の第１の配列パターンを示す図である。図１２は、不透過性部材の第２の配列パターンを示す図である。図１３は、不透過性部材の第３の配列パターンを示す図である。図１４は、不透過性部材の第４の配列パターンを示す図である。図１５は、不透過性部材の第５の配列パターンを示す図である。図１６は、不透過性部材の第６の配列パターンを示す図である。
【００５２】
本発明においては、放射線の不透過性が高い複数の不透過性部材３１が、環状パターン体（環状体１３）及び／又は接続要素（コイル状要素１５）を構成するストラットに設けられ、及び／又は、ストラットの近傍に配置されている。不透過性部材３１が設けられる態様について、後で詳述する。ここでは、不透過性部材３１は、コイル状要素１５に設けられる孔２５に配置されているものとする。
複数の不透過性部材３１は、規則性を有して、環方向ＣＤ、軸線方向ＬＤ及び柔軟性ステントの周方向のうちの一つ以上に沿って配列している。
【００５３】
不透過性部材３１は、放射線の不透過性が高い部材であり、そのため、放射線を照射したときに視認性が高い部材である。不透過性部材３１の材料は、金属でもよく、合成樹脂でもよい。ステント１１に、不透過性部材３１が設けられている場合、例えば、ステント１１が拡張（展開）している状態を容易に視認することができる。
【００５４】
不透過性部材３１のための孔２５が設けられる各種ストラット（コイル状要素１５、環状体１３）としては、実質的に曲がらないストラットや実質的に変形しないストラットが好ましい。実質的に曲がらないストラットや実質的に変形しないストラットとしては、長さが短い他方のコイル状要素１５Ｌが挙げられる。また、不透過性部材３１のための孔２５が設けられる部分は、ストラットのうち実質的に変形しない部分が好ましい。その理由は次の通りである。孔２５の周辺のストラットの部分に応力が加わりにくく、孔２５の周辺のストラットの部分が破損しにくい。また、孔２５に配置されている／挿通されている不透過性部材３１が破損したり、孔２５から脱落しにくい。
【００５５】
金属材料製の不透過性部材３１（孔２５に埋め込まれる塊状、線状部材の両方に適用可能）における金属材料としては、例えば、金、タンタル、プラチナ、タングステン、イリジウム、プラチナタングステンなど、及びこれらの合金材料が挙げられる。また、放射線不透過性フィラー等を添加した放射線不透過性を有するポリマー材料が挙げられる。
【００５６】
線状部材からなる不透過性部材３１としては、ニッケルチタン製ワイヤーの中に同軸で、前述の金属材料からなるコア材を有する複合材料によるワイヤーを用いることができる。
【００５７】
不透過性部材３１を孔２５等に埋め込む（はめ込む）方法としては、金錫や銀錫などの半田付けレーザー溶接や機械的圧着、樹脂による接着など、ステントにマーカーを設置する際に用いられる加工法が好ましく用いられる。ストラットの孔２５を挿通させた線状部材からなる不透過性部材３１が孔２５からズレないように固定する場合には、埋め込む方法と同じ方法を用いてもよい。
【００５８】
図１０は、図２と基本的には同じ展開図であるが、図２は、図１に示す第１基本形態の柔軟性ステントを仮想的に平面に展開してパターンを繰り返して示す展開図であるのに対して、図１０は、第１基本形態の柔軟性ステントの実際の展開図である。
【００５９】
図１１に示す第１の配列パターンを有するステント１１−１においては、不透過性部材３１は、環方向ＣＤに沿って配列する複数の他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）及び軸線方向ＬＤに沿って配列する複数の他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）のいずれにも、設けられている。なお、不透過性部材３１について、波線の円で囲んで示している（以下、同様）。
【００６０】
図１２に示す第２の配列パターンを有するステント１１−２においては、不透過性部材３１は、環方向ＣＤに沿って配列する複数の他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）及び軸線方向ＬＤに沿って配列する複数の他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）のいずれにも、設けられている。ただし、不透過性部材３１は、軸線方向ＬＤには、１つ跳ばして配列している。なお、不透過性部材３１が跳ばされている環方向ＣＤに沿う列（１列）を、波線の矢印で示している。
【００６１】
図１３に示す第３の配列パターンを有するステント１１−３は、図１２に示す第２の配列パターンと同様の配列パターンであるが、軸線方向ＬＤにおいて配列パターンが半ピッチずれている。そのため、不透過性部材３１が跳ばされている環方向ＣＤに沿う列が２列存在している。
【００６２】
図１４に示す第４の配列パターンを有するステント１１−４においては、不透過性部材３１は、軸線方向ＬＤに沿って配列する複数の他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）に設けられている。ただし、不透過性部材３１は、環方向ＣＤに１列のみ配列している。
【００６３】
図１５に示す第５の配列パターンを有するステント１１−５は、図１４に示す第４の配列パターンと同様の配列パターンであるが、環方向ＣＤにおいて１列ずれている。
【００６４】
図１６に示す第６の配列パターンを有するステント１１−６においては、不透過性部材３１は、軸線方向ＬＤ及び環方向ＣＤにおいて、ジグザグに配列している。
【００６５】
なお、図示していないが、不透過性部材３１は、ステントの周方向にも配列していてもよい。
【００６６】
〔不透過性部材が設けられる態様〕
次に、不透過性部材３１が設けられる態様のバリエーションについて、図１７〜図４１を用いて説明する。
【００６７】
図１７は、不透過性部材が設けられる第１態様を示す図である。図１８は、不透過性部材が設けられる第２−１態様を示す図である。図１９は、不透過性部材が設けられる第２−２態様を示す図である。図２０は、不透過性部材が設けられる第３−１態様を示す図である。図２１は、不透過性部材が設けられる第３−２態様を示す図である。図２２は、不透過性部材が設けられる第４−１態様を示す図である。図２３は、不透過性部材が設けられる第４−２態様を示す図である。図２４は、不透過性部材が設けられる第５−１態様を示す図である。図２５は、不透過性部材が設けられる第５−２態様を示す図である。図２６は、不透過性部材が設けられる第６−１態様を示す図である。図２７は、不透過性部材が設けられる第６−２態様を示す図である。図２８は、不透過性部材が設けられる第７−１態様を示す図である。図２９は、不透過性部材が設けられる第７−２態様を示す図である。図３０は、不透過性部材が設けられる第８−１態様を示す図である。図３１は、不透過性部材が設けられる第８−２態様を示す図である。図３２は、不透過性部材が設けられる第９−１態様を示す図である。図３３は、不透過性部材が設けられる第９−２態様を示す図である。図３４は、不透過性部材が設けられる第１０−１態様を示す図である。図３５は、不透過性部材が設けられる第１０−２態様を示す図である。図３６は、不透過性部材が設けられる第１１−１態様を示す図である。図３７は、不透過性部材が設けられる第１１−２態様を示す図である。図３８は、不透過性部材が設けられる第１２−１態様を示す図である。図３９は、不透過性部材が設けられる第１２−２態様を示す図である。図４０は、不透過性部材が設けられる第１３−１態様を示す図である。図４１は、不透過性部材が設けられる第１３−２態様を示す図である。
【００６８】
図１７に示す第１態様においては、他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）の中間部分に、孔２５が設けられている。不透過性部材３１は、塊状であり、孔２５に嵌め込まれて配置される（孔挿通態様の一種）。孔２５への不透過性部材３１の固定方法は、制限されない。
【００６９】
図１８に示す第２−１態様においては、不透過性部材３１は線状部材からなる。なお、以下の態様において、不透過性部材３１は線状部材からなる。不透過性部材３１は孔２５に挿通されている（孔挿通態様の一種）。線状部材としては、例えば、金属ワイヤー、樹脂製ファイバーを用いることができる。線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の内側から他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）の右側を通って孔２５の裏側を通って設けられている。図１８に示す第２−１態様は、ストラットに設けられる孔２５に配置又は挿通される孔挿通態様、ストラットに巻き付けられる巻き付け態様、波形要素１７の頂部１７ｂ（スリット２１）に掛けられる頂部掛け態様の３態様を併せて備えている。
【００７０】
図１９に示す第２−２態様においては、不透過性部材３１はスリット２１の内側からコイル状要素１５（１５Ｒ）の左側を通って孔２５の裏側を通って設けられている。その他の点については、図１８に示す第２−１態様と同様である。
【００７１】
図２０に示す第３−１態様においては、線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の内側から他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）の右側を通って孔２５の表側を通って設けられている。その他の点については、図１８に示す第２−１態様と同様である。
【００７２】
図２１に示す第３−２態様においては、線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の内側から他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）の左側を通って孔２５の表側を通って設けられている。その他の点については、図２０に示す第３−１態様と同様である。
【００７３】
図２２に示す第４−１態様においては、線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の内側から他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）の右側を通り、他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）を１周巻き付き、孔２５の表側を通って設けられている。その他の点については、図２０に示す第３−１態様と同様である。
【００７４】
図２３に示す第４−２態様においては、線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の内側から他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）の左側を通り、他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）を１周巻き付き、孔２５の表側を通って設けられている。その他の点については、図２２に示す第４−１態様と同様である。
【００７５】
なお、ストラットとしての他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）への巻き付き回数は、１回に制限されず、ストラットの付け根と孔２５との距離などに応じて、複数回とすることもできる。
【００７６】
図２４に示す第５−１態様においては、線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の内側の右方向から他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）の表側を通って孔２５の表側を通って設けられている。
【００７７】
図２５に示す第５−２態様においては、線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の内側の左方向から他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）の表側を通って孔２５の表側を通って設けられている。その他の点については、図２４に示す第５−１態様と同様である。
【００７８】
図２６に示す第６−１態様においては、線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の外側の右方向から他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）の表側を通って孔２５の表側を通って設けられている。
【００７９】
図２７に示す第６−２態様においては、線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の外側の左方向から他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）の表側を通って孔２５の表側を通って設けられている。その他の点については、図２６に示す第６−１態様と同様である。
【００８０】
第７−１態様以降の態様は、ストラットとしての他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）に孔２５が設けられていない。従って、第７−１態様以降の態様は、孔挿通態様を採らず、巻き付け態様、及び／又は、頂部掛け態様を備えている。その場合、不透過性部材３１はストラットの近傍に配置されることになる。
【００８１】
図２８に示す第７−１態様においては、線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の内側から表側に出て他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）の裏側（ａ）⇒表側（ｂ）⇒裏側（ｃ）を順に通って、他方のスリット２１の内側に入る。なお、前記（ａ）〜（ｃ）の表裏は逆でもよい。
【００８２】
なお、ストラットとしての他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）への巻き付き回数は、１回に制限されず、ストラットの付け根と孔２５との距離などに応じて、複数回とすることもできる。
【００８３】
図２９に示す第７−２態様においては、図２８に示す第７−１態様と比べて、線状部材からなる不透過性部材３１の巻き方向は逆である。その他の点については、図２８に示す第７−１態様と同様である。
【００８４】
図３０に示す第８−１態様においては、線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の内側から裏側に出て他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）の裏側（ａ）⇒表側（ｂ）⇒裏側（ｃ）を順に通って、他方のスリット２１の内側に入る。なお、前記（ａ）〜（ｃ）の表裏は逆でもよい。
【００８５】
図３１に示す第８−２態様においては、図３０に示す第８−１態様と比べて、線状部材からなる不透過性部材３１の巻き方向は逆である。その他の点については、図３０に示す第８−１態様と同様である。
【００８６】
図３２に示す第９−１態様においては、線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の内側から表側に出て他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）の裏側（ａ）⇒表側（ｂ）⇒裏側（ｃ）を順に通って他方のスリット２１の内側に入る。なお、線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の内側から裏側に抜けてもよく、また、前記（ａ）〜（ｃ）の表裏は逆でもよい。
【００８７】
図３３に示す第９−２態様においては、図３２に示す第９−１態様と比べて、線状部材からなる不透過性部材３１の巻き方向は逆である。その他の点については、図３２に示す第９−１態様と同様である。
【００８８】
図３４に示す第１０−１態様においては、線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の内側から裏側に出て他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）の裏側（ａ）⇒表側（ｂ）⇒裏側（ｃ）を順に通って他方のスリット２１の内側に入る。なお、線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の内側から裏側に抜けてもよく、また、前記（ａ）〜（ｃ）の表裏は逆でもよい。
【００８９】
図３５に示す第１０−２態様においては、図３４に示す第１０−１態様と比べて、線状部材からなる不透過性部材３１の巻き方向は逆である。その他の点については、図３４に示す第１０−１態様と同様である。
【００９０】
図３６に示す第１１−１態様においては、線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の内側から表側に出て、他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）に巻き付くことなく、裏側から他方のスリット２１の内側に入る。
【００９１】
図３７に示す第１１−２態様においては、図３６に示す第１１−１態様と比べて、他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）に対する不透過性部材３１の配置は逆である。その他の点については、図３６に示す第１１−１態様と同様である。
【００９２】
図３８に示す第１２−１態様においては、線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の内側から裏側に出て、他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）に巻き付くことなく、裏側から他方のスリット２１の内側に入る。
【００９３】
図３９に示す第１２−２態様においては、図３８に示す第１２−１態様と比べて、他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）に対する不透過性部材３１の配置は逆である。その他の点については、図３８に示す第１２−１態様と同様である。
【００９４】
図４０に示す第１３−１態様においては、線状部材からなる不透過性部材３１は、スリット２１の内側から表側に出て、他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）に巻き付くことなく、表側から他方のスリット２１の内側に入る。
【００９５】
図４１に示す第１３−２態様においては、図４０に示す第１３−１態様と比べて、他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）に対する不透過性部材３１の配置は逆である。その他の点については、図４０に示す第１３−１態様と同様である。
【００９６】
本発明の実施形態によれば、例えば、次のような効果を奏する。
実施形態のステント１１は、放射線の不透過性が高い複数の不透過性部材３１が、環状パターン体１３及び／又は接続要素１５を構成するストラットに設けられ、及び／又は、ストラットの近傍に配置され、複数の不透過性部材３１は、規則性を有して、環方向ＣＤ、軸線方向ＪＤ及び柔軟性ステントの周方向のうちの一つ以上に沿って配列している。複数の不透過性部材３１が規則的を有して配列しているため、ストラットに設けられている不透過性部材３１の視認性を更に向上させて、ステント１１の施術性を更に向上させることができる。
【００９７】
また、実施形態においては、環状パターン体１３に対して軸線方向ＬＤの一方側に位置する一方の接続要素１５Ｒの長さよりも、軸線方向ＬＤの他方側に位置する他方の接続要素１５Ｌの長さは、短く、孔２５は、他方の接続要素１５Ｌに設けられる。長さが短い他方の接続要素１５Ｌ（ストラット）は、剛性が高く、また、応力が加わりにくい。そのため、孔２５の周辺のストラットの部分に応力が加わりにくく、孔２５の周辺のストラットの部分が破損しにくい。
【００９８】
第１基本形態は、以下の技術的特徴を有する。
（１−１）第１基本形態のステントは、波線状パターンを有し且つ軸線方向に並んで配置される複数の波線状パターン体と、隣り合う前記波線状パターン体の間に配置され軸線周りに螺旋状に延びる複数のコイル状要素とを備え、隣り合う前記波線状パターン体の前記波線状パターンの対向する側の頂部の全てが相互に前記コイル状要素によって接続されている柔軟性ステントであって、
軸線方向に対して垂直な径方向に視たときに、前記波線状パターン体の環方向は、前記径方向に対して傾斜しており、
前記波線状パターン体に対して軸線方向一方側に位置する一方の前記コイル状要素の巻き方向と、軸線方向他方側に位置する他方の前記コイル状要素の巻き方向とは、逆であることにより捻れ負荷に対するステント径方向の変形量を抑制した、
柔軟性ステント。
【００９９】
（１−２）前記径方向に対して前記波線状パターン体の環方向が傾斜する角度は、３０度〜６０度である、
（１−１）に記載の柔軟性ステント。
【０１００】
（１−３）前記波線状パターン体は、２つの脚部を頂部で連結した略Ｖ字形状の波形要素が周方向に複数接続されて、環状体を形成しており、
前記一方のコイル状要素の長さは、前記脚部の長さよりも長く、前記他方のコイル状要素の長さは、前記脚部の長さよりも短い、
（１−１）又は（１−２）に記載の柔軟性ステント。
【０１０１】
（１−４）前記一方のコイル状要素の長さは、前記脚部の長さの１．５倍以下である、
（１−３）に記載の柔軟性ステント。
【０１０２】
（１−５）前記波線状パターン体は、周方向に非連続であり、環状体を形成しておらず、環状体を形成する前記波線状パターン体と比べて、前記波線状パターン体を構成するストラットが１本又は複数本抜けた形状を有する、
（１−１）又は（１−２）に記載の柔軟性ステント。
【０１０３】
〔第２基本形態〕
次に、第２基本形態のステント１１Ａについて、図４２〜図４８を用いて説明する。図４２は、無負荷状態の第２基本形態の柔軟性ステントの斜視図である。図４３は、無負荷状態の第２基本形態の柔軟性ステントを仮想的に平面に展開してパターンを繰り返して示す展開図である。図４４は、図４３に示すステントの部分拡大図である。図４５は、図４４に示すステントの部分拡大図である。図４６は、図４４に示すステントにおける各種角度について示す図である。図４７は、図４６に示すステンドが縮径されたときの状態を示す図である。図４８は、ステントの長さの変化を示す説明図である。
【０１０４】
図４２に示すように、ステント１１Ａは略円筒形状である。ステント１１Ａの周壁は、ワイヤ状の材料で囲まれた合同な形状を有する複数のクローズドセルが周方向に敷き詰められたメッシュパターンの構造を、有している。図４３では、ステント１１Ａの構造の理解を容易にするために、ステント１１Ａは平面に展開した状態で示されている。また、図４３では、メッシュパターンの周期性を示すために、仮想的に、実際の展開状態よりもメッシュパターンを繰り返した形で示している。本明細書において、ステント１１Ａの周壁とは、ステント１１Ａの略円筒構造の円筒の内部と外部とを隔てる部分を意味する。また、セルとは、開口又は隔室ともいい、ステント１１Ａのメッシュパターンを形成するワイヤ状の材料で囲まれた部分をいう。
【０１０５】
ステント１１Ａは、ステンレス鋼、又はタンタル、プラチナ、金、コバルト、チタン若しくはこれらの合金のような生体適合性を有する材料から形成されている。
【０１０６】
ステント１１Ａは、軸線方向（すなわち中心軸線方向）ＬＤに並んで配置される複数の波線状パターン体としての環状体１３と、軸線方向ＬＤに隣り合う環状体１３の間に配置されている複数のコイル状要素１５と、を備える。図４４に示すように、環状体１３は、二つの脚部１７ａを頂部１７ｂで連結した略Ｖ字形状の波形要素１７を周方向に複数接続して形成される波線状パターンを、有する。
【０１０７】
詳細には、頂部１７ｂを交互に逆側に配置した状態で、略Ｖ字形状の波形要素１７は接続される。周方向に隣接する２つの脚部１７ａにおいては、頂部１７ｂとは反対側の端部１７ｃ同士は、連結されて一体化している。
【０１０８】
軸線方向ＬＤに対して垂直な径方向ＲＤに視たときに、環状体１３の環方向ＣＤは、径方向ＲＤに対して傾斜している。径方向ＲＤに対して環状体１３の環方向ＣＤが傾斜する角度θ３は、例えば３０度〜６０度である。
【０１０９】
なお、径方向ＲＤは、軸線方向ＬＤに対して垂直な方向であり、そのため、無数に存在する。図４４、図４５等において「径方向ＲＤに視たときに、」における径方向ＲＤは、図４４、図４５等の紙面を貫く方向であり、一方、「径方向ＲＤに対して・・・・傾斜する」における径方向ＲＤは、図４４、図４５等の紙面に沿う方向である。
【０１１０】
各コイル状要素１５の両端部は、それぞれ、隣り合う二つの環状体１３の対向する側の頂部１７ｂに接続されている。なお、隣り合う環状体１３の対向する側の頂部１７ｂの全ては、相互にコイル状要素１５によって接続されている。ステント１１Ａは、いわゆるクローズドセル構造を有している。すなわち、隣り合う環状体１３の一方において波線状パターンに沿って脚部１７ａによって互いに接続される三つの頂部１７ｂのうちの波線状パターンに沿って隣りに位置する二つの頂部１７ｂは、それぞれコイル状要素１５によって、隣り合う環状体１３の他方において波線状パターンに沿って脚部１７ａによって互いに接続される三つの頂部のうちの波線状パターンに沿って隣りに位置する二つの頂部に接続されて、セルを形成する。そして、各環状体１３の波線状パターンの全ての頂部１７ｂは、三つのセルに共有される。
【０１１１】
複数のコイル状要素１５は、環状体１３の環方向ＣＤに沿って等間隔で配置されている。各コイル状要素１５は、中心軸線周りに螺旋状に延びている。図４４に示すように、環状体１３に対して軸線方向ＬＤの一方側に位置する一方のコイル状要素１５（１５Ｒ）の巻き方向（右巻き）と、軸線方向ＬＤの他方側に位置する他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）の巻き方向（左巻き）とは、逆である。一方のコイル状要素１５Ｒの長さは、脚部１７ａの長さよりも長い。他方のコイル状要素１５Ｌの長さは、脚部１７ａの長さよりも短い。
【０１１２】
図４５に示すように、波形要素１７の頂部１７ｂには、瘤状部１９が形成されている。瘤状部１９は、軸線方向ＬＤに直線状に延びる延長部分１９ａと、その先端に形成された略半円形部分（先端部分）１９ｂと、を含む。延長部分１９ａは、コイル状要素１５の幅よりも大きい幅を有している。さらに、波形要素１７の頂部１７ｂには、内側周縁部から軸線方向ＬＤに延びるスリット２１が、形成されている。このため、二つの脚部１７ａは、軸線方向ＬＤに概略平行に延びる直線部分を介して、延長部分１９ａにおけるスリット２１が設けられていない領域、及び瘤状部１９の略半円形部分１９ｂに接続される。なお、先端部分１９ｂは、略半円形の略半円形部分であることが好ましいが、略半円形でなくてもよい（不図示）。
【０１１３】
各コイル状要素１５の両端部には、湾曲部１５ａが形成されている。各コイル状要素１５の両端部は、それぞれ、湾曲部１５ａを介して、隣り合う二つの環状体１３の対向する側の頂部１７ｂ（詳細にはその瘤状部１９）に接続されている。図４５に示すように、コイル状要素１５の両端部の湾曲部１５ａは、円弧形状を有している。コイル状要素１５と環状体１３の波線状パターンの頂部１７ｂとの接続端におけるコイル状要素１５の接線方向は、軸線方向ＬＤに一致する。
【０１１４】
コイル状要素１５の端部の幅方向中心と環状体１３の頂部１７ｂの頂点（幅方向中心）とは、ずれている（一致していない）。コイル状要素１５の端部の幅方向の一方の端縁と環状体１３の頂部１７ｂの幅方向の端縁とは、一致している。
【０１１５】
ステント１１Ａは、以上のような構造を備えることにより、優れた形状追従性や縮径性を実現すると共に、金属疲労によるステントの破損を生じにくくしている。ステント１１Ａの環状体１３の波形要素１７の頂部１７ｂに設けられた瘤状部１９は、金属疲労を軽減する効果を奏する。ステント１１Ａの環状体１３の波形要素１７の頂部１７ｂの内側周縁から延びるスリット２１は、ステント１１Ａの縮径性を向上させる効果を奏する。
【０１１６】
従来のクローズドセル構造のステントは、構造上、柔軟性に欠けるので、屈曲血管において座屈を生じて血流の阻害を招く危険性があった。また、ステントが局所的に変形すると、その変形の影響がステントの径方向ＲＤだけでなく、軸線方向ＬＤにも伝播され、ステントは局所的に独立して変形できない。これに起因して、ステントは、動脈瘤のような複雑な血管構造に適合できずにステントの周壁と血管壁との間に隙間を生じてしまい、血管の拍動に伴う変形でステントが血管内腔で滑りやすくなって、留置後のステントの移動（マイグレーション）を生じる恐れもあった。
【０１１７】
これに対して、第２基本形態のステント１１Ａは、展開（拡張）状態から縮径（クリンプ）状態に変形させるとき、環状体１３の波線状パターンが折り畳まれるように圧縮した状態になると共に、コイル状要素１５がコイルバネのように軸線方向ＬＤに寝て軸線方向ＬＤに引っ張られたような状態になる。ステント１１Ａの環状体１３の波線状パターンの波形要素１７の一つを取り出して考えると、波形要素１７は、ステント１１Ａの縮径及び拡張の際に、ピンセットの開閉のように変形する。
【０１１８】
波形要素１７の根本の谷側部分（頂部１７ｂの内側周縁部）にスリット２１が設けられていない場合、ステント１１Ａを縮径させるときに波形要素１７を閉じるように変形させると、脚部１７ａの中央部は、樽状に外側に膨らんで変形しやすい。波形要素１７がこのように樽状に膨らんで変形すると、ステント１１Ａを縮径する際に、環状体１３において周方向に隣り合う波形要素１７の脚部１７ａの樽状に膨らんだ部分同士は、接触する。
【０１１９】
この接触は、ステント１１Ａ（特にその環状体１３）が縮径することを妨げ、縮径率を低くする要因となる。これに対して、第２基本形態のステント１１Ａでは、環状体１３の波形要素１７の根本部分にスリット２１が設けられている。そのため、ステント１１Ａを縮径する際に、ステント１１Ａは変形して、環状体１３において周方向に隣り合う波形要素１７の脚部１７ａ同士は、接触しにくくなり、縮径率を高めることができる。
【０１２０】
ステント１１Ａの環状体１３の波形要素１７の頂部１７ｂにスリット２１が設けられている場合に、頂部１７ｂに設けられた瘤状部１９の延長部分１９ａの長さがスリット２１を越える長さを有するように構成することにより、負荷時にスリット２１の周辺部においてマルテンサイト相へ相変態する体積比率が高まる。したがって、ステント１１Ａが頂部１７ｂを有する波形要素１７を備えるように構成されることにより、ステント１１Ａの直径の変化に対する拡張力の変化が緩やかで、異なる血管径でも拡張力の変化の少ないステント１１Ａを実現することができる。
【０１２１】
ステント１１Ａのコイル状要素１５の両端部に設けられた湾曲部１５ａは、環状体１３との接続部におけるコイル状要素１５の変形を一層円滑にさせ、ステント１１Ａの縮径性を高める効果を奏する。
【０１２２】
ステント１１Ａを縮径させる際には、コイル状要素１５が軸線方向ＬＤに引き伸ばされるように変形する。そのため、ステント１１Ａの柔軟性を高めるためには、環状体１３の頂部１７ｂとコイル状要素１５との接続部分が柔軟となる設計にする必要がある。ステント１１Ａでは、コイル状要素１５の両端部に円弧形状を有する湾曲部１５ａを設け、湾曲部１５ａを介して環状体１３の頂部１７ｂとコイル状要素１５とを接続している。ステント１１Ａの縮径時に、湾曲部１５ａが曲げを受けて変形することにより、コイル状要素１５の柔軟な変形を可能にし、縮径性を向上させている。
【０１２３】
また、コイル状要素１５と環状体１３の頂部１７ｂとが接続する接続端における湾曲部１５ａの接線方向が軸線方向ＬＤに一致する構成は、ステント１１Ａの縮径及び拡張に伴う変形を容易にすると共に、ステント１１Ａの直径の変化に対する拡張力の変化を緩やかにする効果を奏する。
【０１２４】
コイル状要素１５は、コイルバネのように変形して、軸線方向ＬＤに伸長することにより、ステント１１Ａの縮径に伴う径方向ＲＤの変形を可能にしている。したがって、環状体１３とコイル状要素１５とが接続する接続端における湾曲部１５ａの接線方向を軸線方向ＬＤに一致させることにより、コイル状要素１５の軸線方向ＬＤへの変形特性を効果的に発揮できるようになる。コイル状要素１５が軸線方向ＬＤに円滑に変形できるようになる結果、ステント１１Ａの縮径及び拡張が容易になる。また、コイル状要素１５の軸線方向ＬＤの自然な変形が促されることによって、予期しない変形抵抗が発生することを防ぐことができ、ステント１１Ａの直径の変化に対する拡張力の応答が緩やかになる効果を奏する。
【０１２５】
ステント１１Ａは、縮径された状態でカテーテル内に挿入され、プッシャーなどの押出機で押されてカテーテル内を移動し、病変部位に展開される。このとき、押出機により付与される軸線方向ＬＤの力は、ステント１１Ａの環状体１３及びコイル状要素１５の間で相互作用を及ぼしながらステント１１Ａの全体に伝達されていく。
【０１２６】
上記のような構造のステント１１Ａは、例えば生体適合性材料を、特に好ましくは超弾性合金から形成されたチューブを、レーザ加工することにより作製される。超弾性合金チューブから作製する場合、コストを低減させるため、２〜３ｍｍ程度のチューブを、レーザ加工後、所望する径まで拡張させ、チューブに形状記憶処理を施すことにより、ステント１１Ａは作製されることが好ましい。しかしながら、ステント１１Ａの作製は、レーザ加工によるものに限定されるものではなく、例えば切削加工など他の方法によって作製することも可能である。
【０１２７】
次に、第２基本形態の細部について詳述する。図４６に示すように、径方向ＲＤに視たときに、コイル状要素１５（１５Ｒ）によって接続されている頂部１７ｂ同士（頂部１７ｂを●で示す）を仮想的に結ぶ第１仮想直線Ｌ１のうちの一部又は全部の第１仮想直線Ｌ１が径方向ＲＤに対して傾斜する角度θ１は、３０度以下の第１傾斜角度である。なお、図４６〜図４８においては、コイル状要素１５を破線で示している。第２基本形態においては、第１仮想直線Ｌ１は、コイル状要素１５（１５Ｒ）が延びる方向とは一致していない。
【０１２８】
環状体１３に対して軸線方向ＬＤの一方側に位置する一方の第１仮想直線Ｌ１は、第１傾斜角度θ１で傾斜する小傾斜第１仮想直線Ｌ１１であり、軸線方向ＬＤの他方側に位置する他方の第１仮想直線Ｌ１は、大傾斜第１仮想直線Ｌ１２である。大傾斜第１仮想直線Ｌ１２は、第１仮想直線Ｌ１のうちの小傾斜第１仮想直線Ｌ１１以外の直線である。
小傾斜第１仮想直線Ｌ１１と大傾斜第１仮想直線１２とは、軸線方向ＬＤに交互に配列している。
【０１２９】
径方向ＲＤに視たときに、脚部１７ａの両端部（両端部を●で示す）を仮想的に結ぶ第２仮想直線Ｌ２のうちの一部又は全部の第２仮想直線Ｌ２が軸線方向ＬＤに対して傾斜する角度θ２は、３０度以下の第２傾斜角度である。脚部１７ａの端部は、頂部１７ｂ、又は、頂部１７ｂとは反対側の端部１７ｃである。
【０１３０】
１つの略Ｖ字形状の波形要素１７に着目した場合に、２つの脚部１７ａ，１７ａを連結する頂部１７ｂは、周方向において、２つの脚部１７ａ，１７ａにおける、２つの脚部１７ａ，１７ａを連結する頂部１７ｂとは反対側の端部同士の間に位置しない。第２基本形態においては、反対側の端部の一方は、別の頂部１７ｂであり、他方は、反対側の端部１７ｃである。言い換えると、１つの略Ｖ字形状の波形要素１７に着目した場合に、周方向において、２つの脚部１７ａ，１７ａを連結する頂部１７ｂ、別の頂部１７ｂ、反対側の端部１７ｃの順に配置している。
【０１３１】
第２傾斜角度θ２で傾斜する小傾斜第２仮想直線Ｌ２は、コイル状要素１５によって接続されて軸線方向ＬＤに隣接している。隣接している小傾斜第２仮想直線Ｌ２のうちの一方の小傾斜第２仮想直線Ｌ２１が軸線方向ＬＤに対して傾斜する角度θ２１と、他方の小傾斜第２仮想直線Ｌ２２が軸線方向ＬＤに対して傾斜する角度θ２２とは、異なる。一方の小傾斜第２仮想直線Ｌ２１が軸線方向ＬＤに対して傾斜する角度θ２１は、１０度未満であり、他方の小傾斜第２仮想直線Ｌ２２が軸線方向ＬＤに対して傾斜する角度θ２２は、１０度以上３０度以下である。
一方の小傾斜第２仮想直線Ｌ２１と他方の小傾斜第２仮想直線Ｌ２２とは、軸線方向ＬＤに交互に配列している。
【０１３２】
次に、「軸線方向ＬＤに対して垂直な径方向ＲＤに視たときに、環状体１３の環方向ＣＤは径方向ＲＤに対して傾斜している」構成による作用効果について説明する。まず、径方向ＲＤに視たときに環状体１３の環方向ＣＤが径方向ＲＤに沿っている（径方向ＲＤに対して傾斜していない）構造のステントについて説明する。
【０１３３】
環状体１３の環方向ＣＤが径方向ＲＤに対して傾斜していない構造のステントは、頭蓋内の屈曲の強い血管においては、ステントの断面の中心軸がズレやすい。
これに対し、第２基本形態のステント１１Ａでは、波線状パターンを有する環状体１３が容易に周方向に変形できるので、ステント１１Ａは、径方向ＲＤへの収縮や拡張に柔軟に対応することができる。また、隣り合う環状体１３，１３を接続するコイル状要素１５は、中心軸線周りに螺旋状に延びており、コイルバネのように変形する。そのため、ステント１１Ａが屈曲された際に、屈曲部の外側でコイル状要素１５が伸長すると共に、屈曲部の内側でコイル状要素１５が収縮する。これにより、ステント１１Ａの全体として、軸線方向ＬＤの柔軟な曲げ変形を可能にしている。
【０１３４】
さらに、ステント１１Ａに局所的に与えられた外力や変形は、波線状パターンの環状体１３によって径方向ＲＤに伝達されると共に、コイル状要素１５によって周方向に伝達される。そのため、環状体１３及びコイル状要素１５は、各部位でほぼ独立して変形することが可能となる。これにより、ステント１１Ａは、脳動脈瘤のような特殊な血管の病変部位に適用された場合でも、病変部位の血管構造に適合して留置され得る。例えば、脳動脈瘤の部位にステント１１Ａを留置する場合、波線状パターンの環状体１３を瘤のネック部分に配置する。これにより、環状体１３が径方向ＲＤに拡張して瘤の空間内にせり出し、この部位に安定してステント１１Ａを留めることができる。
【０１３５】
さらに、コイル状要素１５は、瘤のネック部の周辺の血管壁に血管壁の形状に沿って接触し、アンカーのような役割を果たす。そのため、ステント１１Ａが移動するリスクも軽減される。さらに、ステント１１Ａは、クローズドセル構造を有しているので、屈曲部位に適用された場合でも、ステント１１Ａのストラットがフレア状に外側に突出して血管壁を損傷したり、ステント１１Ａのストラットが血流疎外を発生させるリスクを軽減させることができる。
【０１３６】
また、ステント１１Ａが左巻きに捻れを受けた場合、一方のコイル状要素１５がバネの素線断面に対してその垂直方向に引っ張られるように、力が働く。そのため、素線は、その円周方向に巻き付くように変形し、径方向ＲＤに縮径する挙動を示す。しかし、他方のコイル状要素１５は、バネの素線断面に対してその垂直方向に圧縮されるように力が働く。そのため、その素線は、その円周方向に引き離されるような変形を起こし、結果的に径方向ＲＤに外径が拡大する挙動を示す。その結果、各ユニットにおける一方のコイル状要素１５，他方のコイル状要素１５の変形が互いに相殺されるため、ステント１１Ａの全体におけるコイル状要素１５の径方向ＲＤの変形量は抑制される。
【０１３７】
一方、ステント１１Ａが右巻きに捻れを受けた場合、他方のコイル状要素１５がバネの素線断面に対してその垂直方向に引っ張られるように、力が働く。そのため、素線は、その円周方向に巻き付くように変形し、径方向ＲＤに縮径する挙動を示す。しかし、一方のコイル状要素１５は、バネの素線断面に対してその垂直方向に圧縮されるように、力が働く。そのため、その素線は、その円周方向に引き離されるような変形を起こし、結果的に径方向ＲＤに外径が拡大する挙動を示す。その結果、一方のコイル状要素１５の変形と，他方のコイル状要素１５の変形とが互いに相殺されるため、ステント１１Ａの全体におけるコイル状要素１５の径方向ＲＤの変形量が抑制される。
このように、互いに巻き方向が逆であるコイル状要素１５Ｒ，１５Ｌを導入することで、左右の捻り変形に対し、径方向ＲＤへの変形量の差を軽減することができる。
【０１３８】
ステントの材料は、材料自体の剛性が高く且つ生体適合性が高い材料が好ましい。このような材料としては、チタン、ニッケル、ステンレス鋼、白金、金、銀、銅、鉄、クロム、コバルト、アルミニウム、モリブデン、マンガン、タンタル、タングステン、ニオブ、マグネシウム及びカルシウム又はこれらを含む合金が挙げられる。また、このような材料としては、ＰＥ、ＰＰ等のポリオレフィン、ポリアミド、ポリ塩化ビニル、ポリフェニレンスルフィド、ポリカーボネイト、ポリエーテル、ポリメチルメタクリレート等の合成樹脂材料を用いることもできる。さらに、このような材料としては、ポリ乳酸（ＰＬＡ）、ポリヒドロキシブチレート（ＰＨＢ）、ポリグリコール酸（ＰＧＡ）、ポリεカプロラクトン等の生分解性樹脂（生分解性ポリマー）を用いることもできる。
【０１３９】
ステントの表面には、ダイヤモンドライクカーボン（Ｄｉａｍｏｎｄ  Ｌｉｋｅ  Ｃａｒｂｏｎ）層（ＤＬＣ層）を被膜させることができる。ＤＬＣ層は、フッ素を含むＤＬＣ層（Ｆ−ＤＬＣ層）であってもよい。その場合、抗血栓性及び生体適合性に優れたステントとなる。
【０１４０】
次に、ステント１１Ａの使用方法を説明する。患者の血管内にカテーテルが挿入され、カテーテルを病変部位まで到達させる。次に、ステント１１Ａは、縮径（クリンプ）されてカテーテル内に配置される。ステント１１Ａは、環状体１３の波線状パターン、環状体１３の頂部１７ｂに形成されたスリット２１、コイル状要素１５の湾曲部１５ａ、接続端における湾曲部１５ａの接線方向が軸線方向ＬＤに一致する構成の複合的及び相乗的効果により、縮径性が高められている。そのため、従来のステントと比較してより細いカテーテル内にステント１１Ａを挿入することを容易にし、より細い血管へのステント１１Ａの適用を可能にする。
【０１４１】
次に、プッシャーなどの押出機を用いてカテーテルの内腔に沿って縮径した状態のステントを押し、病変部位でカテーテルの先端からステント１１Ａを押し出して展開させる。ステント１１Ａは、複数の環状体１３をコイル状要素１５によって接続した構成、コイル状要素１５の湾曲部１５ａ、接続端における湾曲部１５ａの接線方向が軸線方向ＬＤに一致する構成の複合的及び相乗的効果により、輸送時の柔軟性が高められている、そのため、ステント１１Ａは、カテーテルが蛇行した血管内に挿入されている場合でも、カテーテルに沿って柔軟に変形し、病変部位へステント１１Ａを輸送することが容易である。
【０１４２】
第２基本形態は、以下の技術的特徴を有する。
（２−１）第２基本形態のステントは、波線状パターンを有し且つ軸線方向に並んで配置される複数の波線状パターン体と、隣り合う前記波線状パターン体の間に配置され軸線周りに螺旋状に延びる複数のコイル状要素とを備え、隣り合う前記波線状パターン体の前記波線状パターンの対向する側の頂部の全てが相互に前記コイル状要素によって接続されている柔軟性ステントであって、
軸線方向に対して垂直な径方向に視たときに、前記波線状パターン体の環方向は、前記径方向に対して傾斜しており、
前記径方向に視たときに、前記コイル状要素によって接続されている前記頂部同士を仮想的に結ぶ第１仮想直線のうちの一部又は全部の第１仮想直線が前記径方向に対して傾斜する角度θ１は、３０度以下の第１傾斜角度であり、
前記波線状パターン体に対して軸線方向一方側に位置する一方の前記コイル状要素の巻き方向と、軸線方向他方側に位置する他方の前記コイル状要素の巻き方向とは、逆であることにより捻れ負荷に対するステント径方向の変形量を抑制した、
柔軟性ステント。
【０１４３】
（２−２）前記波線状パターン体に対して軸線方向一方側に位置する一方の前記第１仮想直線は、前記第１傾斜角度で傾斜する小傾斜第１仮想直線であり、軸線方向他方側に位置する他方の前記第１仮想直線は、前記１仮想直線のうちの前記小傾斜第１仮想直線以外の大傾斜第１仮想直線である、
（２−１）に記載の柔軟性ステント。
【０１４４】
（２−３）前記小傾斜第１仮想直線と前記大傾斜第１仮想直線とは、軸線方向に交互に配列している、
（２−２）に記載の柔軟性ステント。
【０１４５】
（２−４）前記波線状パターン体に対して軸線方向一方側に位置する一方の前記第１仮想直線、及び軸線方向他方側に位置する前記第１仮想直線は、前記第１傾斜角度で傾斜する小傾斜第１仮想直線である、
（２−１）に記載の柔軟性ステント。
【０１４６】
（２−５）前記波線状パターン体は、２つの脚部を頂部で連結した略Ｖ字形状の波形要素が周方向に複数接続されて、形成されており、
前記径方向に視たときに、前記脚部の両端部を仮想的に結ぶ第２仮想直線のうちの一部又は全部の第２仮想直線が軸線方向に対して傾斜する角度θ２は、３０度以下の第２傾斜角度である、
請求項（２−１）〜（２−４）のいずれかに記載の柔軟性ステント。
【０１４７】
（２−６）１つの略Ｖ字形状の前記波形要素に着目した場合に、前記２つの脚部を連結する前記頂部は、前記周方向において、前記２つの脚部における、前記２つの脚部を連結する前記頂部とは反対側の端部同士の間に位置しない、
請求項（２−５）に記載の柔軟性ステント。
【０１４８】
（２−７）前記第２傾斜角度で傾斜する小傾斜第２仮想直線は、前記コイル状要素によって接続されて軸線方向に隣接しており、隣接している前記小傾斜第２仮想直線のうちの一方の前記小傾斜第２仮想直線が軸線方向に対して傾斜する角度θ２１は、１０度未満であり、他方の前記小傾斜第２仮想直線が軸線方向に対して傾斜する角度θ２２は、１０度以上３０度以下である、
（２−５）又は（２−６）に記載の柔軟性ステント。
【０１４９】
（２−８）一方の前記小傾斜第２仮想直線と他方の前記小傾斜第２仮想直線とは、軸線方向に交互に配列している、
（２−７）に記載の柔軟性ステント。
【０１５０】
〔基本形態の変形例〕
次に、基本形態の変形例について、図４８〜図５１を用いて説明する。図４９は、柔軟性ステントの基端部の側及び／又は先端部の側の第１の例を示す図である。図５０は、柔軟性ステントの基端部の側及び／又は先端部の側の第２の例を示す図である。図５１は、柔軟性ステントの基端部の側及び／又は先端部の側の第３の例を示す図である。
【０１５１】
一方の接続要素（コイル状要素１５Ｒ）の長さは、他方の接続要素（コイル状要素１５Ｌ）の長さの１０倍以上であってもよい。このように、一方の接続要素が他方の接続要素よりも大幅に長い場合、ステント１１の拡張性及び曲げ柔軟性が大幅に高くなる。
【０１５２】
ステント１１の基端部の側及び／又は先端部の側は、複数のストラットが合流する棒状部材３５ａ、３５ｂを、複数備え、複数の棒状部材３５ａ、３５ｂは、軸線方向ＬＤに実質的に揃っており、束ねられる。「軸線方向ＬＤに実質的に揃っている」とは、束ねられる程度に揃っていればよい趣旨であり、多少ズレていてもよい。
【０１５３】
図４９に示す第１の例は、図４３に示す第２基本形態と比べて、ステント１１Ｂ−１の基端部の側に棒状部材３５ａを、複数備えている。複数の棒状部材３５ａは、軸線方向ＬＤに実質的に揃っているため、束ねられることができる。
【０１５４】
図５０に示す第２の例は、一方の接続要素（コイル状要素１５Ｒ）の長さが他方の接続要素（コイル状要素１５Ｌ）の長さの１０倍以上である例において、ステント１１Ｂ−２の基端部の側及び先端部の側に棒状部材３５ａ、３５ｂを、複数備えている。
【０１５５】
図５１に示す第３の例は、図５０に示す第２の例の変形例であり、図５０に示す第２の例と比べて、ステント１１Ｂ−３の先端部の側に、他方の接続要素（コイル状要素１５Ｌ）が配置している。
【０１５６】
基端部側の棒状部材３５ａは、縮径された状態でカテーテル内に挿入されたステント１１がプッシャーなどの押出機で押される際に、押される部材となる。棒状部材３５ａは、軸線方向ＬＤに実質的に揃って束ねられているため、剛性が高くなり、これにより、ステント１１はスムーズに押されることができる。先端部側の棒状部材３５ｂは、不透過性部材を設置、接合するために必要な接合スペースになる。
【０１５７】
〔不透過性部材が設けられる態様のバリエーション〕
不透過性部材３１が設けられる態様のバリエーションについて、図５２〜図５３を用いて、再度説明する。図５２は、不透過性部材が設けられる第１４態様を示す図である。図５３は、不透過性部材が設けられる第１５態様を示す図である。
【０１５８】
図５２に示す第１４態様においては、不透過性部材３１は、環状パターン体としての環状体１３に設けられている。詳細には、線状部材からなる不透過性部材３１は、環状体１３の脚部１７ａに巻き付けられている。この場合においても、巻き付け態様として、図２８〜図４１に示す第７−１態様〜第１３−２態様の態様を採ることができる。不透過性部材３１は、ストラットの表裏側を通って破線円のように、左右どちらかからコイル状要素１５に設けられる不透過性部材に接続されることができる。
【０１５９】
図５３に示す第１５態様においては、不透過性部材３１は、長さが長い一方のコイル状要素１５Ｒに設けられている。詳細には、線状部材からなる不透過性部材３１は、一方のコイル状要素１５Ｒに巻き付けられている。この場合においても、巻き付け態様として、図２８〜図４１に示す第７−１態様〜第１３−２態様の態様を採ることができる。不透過性部材３１は、ストラットの表裏側を通って破線円のように、左右どちらかから脚部１７ａに設けられる不透過性部材に接続されることができる。
【０１６０】
〔不透過性部材の配列パターンのバリエーション〕
次に、不透過性部材の配列パターンのバリエーションについて、図５４〜図６８を用いて更に説明する。図５４は、不透過性部材の第７の配列パターンを示す図である。図５５は、不透過性部材の第８の配列パターンを示す図である。図５６は、不透過性部材の第９の配列パターンを示す図である。図５７は、不透過性部材の第１０の配列パターンを示す図である。図５８は、不透過性部材の第１１の配列パターンを示す図である。図５９は、不透過性部材の第１２の配列パターンを示す図である。図６０は、不透過性部材の第１３の配列パターンを示す図である。図６１は、不透過性部材の第１４の配列パターンを示す図である。図６２は、不透過性部材の第１５の配列パターンを示す図である。図６３は、不透過性部材の第１６の配列パターンを示す図である。図６４は、不透過性部材の第１７の配列パターンを示す図である。図６５は、不透過性部材の第１８の配列パターンを示す図である。図６６は、不透過性部材の第１９の配列パターンを示す図である。図６７は、不透過性部材の第２０の配列パターンを示す図である。図６８は、不透過性部材の第２１の配列パターンを示す図である。
【０１６１】
図５４に示す第７の配列パターンを有するステント１１−７においては、不透過性部材３１の経路は、長い脚部１７ａ  ⇒  長い一方のコイル状要素１５Ｒ  ⇒  長い脚部１７ａ  ⇒  短い他方のコイル状要素１５Ｌ  ⇒  を繰り返すパターンである。パターニングの条件としては、経路の起点は、基端部側の棒状部材３５ａから始まり、経路の終点は、先端部側の棒状部材３５ｂのいずれかに辿り着くことである。なお、不透過性部材３１を破線で示す。周方向における不透過性部材３１の接続位置を△（又は□）で示す（以下同様）。
【０１６２】
図５５に示す第８の配列パターンを有するステント１１−８においては、不透過性部材３１の経路は、図面に示す（１）  ⇒  （３）  ⇒  でそれ以降は、長い脚部１７ａ  ⇒  長い一方のコイル状要素１５Ｒ  ⇒  長い脚部１７ａ  ⇒  短い他方のコイル状要素１５Ｌ  ⇒  を繰り返すパターンである。
【０１６３】
図５６に示す第９の配列パターンを有するステント１１−９においては、不透過性部材３１の経路は、図面に示す（１）  ⇒  （３）  ⇒  （６）  ⇒  でそれ以降は、図５４に示す第７の配列パターン又は図５５に示す第８の配列パターンへ繋がるパターンである。
【０１６４】
図５７に示す第１０の配列パターンを有するステント１１−１０においては、不透過性部材３１の経路は、図面に示す（１）  ⇒  （３）  ⇒  でそれ以降は、図５４に示す第７の配列パターン又は図５５に示す第８の配列パターンへ繋がるパターンである。
【０１６５】
図５８に示す第１１の配列パターンを有するステント１１−１１においては、不透過性部材３１の経路は、図面に示す（１）  ⇒  （７）  ⇒  でそれ以降は、図５４に示す第７の配列パターン又は図５５に示す第８の配列パターンへ繋がるパターンである。
【０１６６】
図５９に示す第１２の配列パターンを有するステント１１−１２においては、不透過性部材３１の経路は、図面に示す（２）  ⇒  （４）  ⇒  （７）  ⇒  でそれ以降は、図５４に示す第７の配列パターン又は図５５に示す第８の配列パターンへ繋がるパターンである。
【０１６７】
図６０に示す第１３の配列パターンを有するステント１１−１３においては、不透過性部材３１の経路は、図面に示す（２）  ⇒  （４）  ⇒  でそれ以降は、図５４に示す第７の配列パターン又は図５５に示す第８の配列パターンへ繋がるパターンである。
【０１６８】
図６１に示す第１４の配列パターンを有するステント１１−１４においては、不透過性部材３１の経路は、図面に示す（２）  ⇒  （６）  ⇒  でそれ以降は、図５４に示す第７の配列パターン又は図５５に示す第８の配列パターンへ繋がるパターンである。
【０１６９】
〔回収型ステント〕
図６２に示す第１５の配列パターンを有するステント１１−１５においては、基端部側の棒状部材３５ａ及び／又は先端部側の棒状部材３５ｂにおいて、不透過性材料で構成されたコイル３７の中に、線状部材からなる不透過性部材３１を挿通させて接着させてもよい。接着する方法としては、金錫や銀錫などの半田付けレーザー溶接や機械的圧着、樹脂による接着など、ステントにマーカーを設置する際に用いられる加工法が好ましく用いられる。
【０１７０】
図６３に示す第１６の配列パターンを有するステント１１−１６においては、線状部材からなる不透過性部材３１をステント１１−１６に２本以上巻き付けるため、前述の図５４〜図６１に示す配列パターンを適宜組み合わせることができる。
【０１７１】
図６４に示す第１７の配列パターンを有するステント１１−１７においては、テーパー形状部分に関する線状部材からなる不透過性部材３１の巻き付け態様として、図２８〜図４１に示す第７−１態様〜第１３−２態様の態様や、図５２及び図５３に示す態様を採ることができる。
【０１７２】
〔留置型ステント〕
線状部材からなる不透過性部材３１の巻き付け態様の例を図６５〜図６８に示す。図６５〜図６８に示す配列パターンについても、前述の図６２〜図６４に示す配列パターンと同じような不透過性部材３１の経路を辿ることができる。また、不透過性部材３１の巻き付け態様として、図２８〜図４１に示す第７−１態様〜第１３−２態様の態様や、図５２及び図５３に示す態様を採ることができる。さらに、棒状部材３５ａ、３５ｂにおける不透過性部材３１との接着する方法としては、金錫や銀錫などの半田付けレーザー溶接や機械的圧着、樹脂による接着など、ステントにマーカーを設置する際に用いられる加工法が好ましく用いられる。
【０１７３】
〔第３基本形態〕
次に、ステントの第３基本形態と、第３基本形態における不透過性部材の配列パターンのバリエーションとについて、図６９〜図７８を用いて説明する。図６９は、第３基本形態の柔軟性ステントの実際の展開図である（図１０対応図）。図７０は、不透過性部材の第３１の配列パターンを示す図である（図１１対応図）。図７１は、不透過性部材の第３２の配列パターンを示す図である（図１２対応図）。図７２は、不透過性部材の第３３の配列パターンを示す図である（図１３対応図）。図７３は、不透過性部材の第４１の配列パターンを示す図である。図７４は、不透過性部材の第４２の配列パターンを示す図である。図７５は、不透過性部材の第４６の配列パターンを示す図である。図７６は、不透過性部材の第４７の配列パターンを示す図である。図７７は、不透過性部材の第４８の配列パターンを示す図である。図７８は、不透過性部材の第４９の配列パターンを示す図である。
【０１７４】
図６９に示す形態は、第３基本形態の柔軟性ステントの実際の展開図である。図１０に示す第１基本形態のステント１１においては、セルが環方向ＣＤに２列に配列している。これに対して、図６９に示す第３基本形態のステント１１−３０においては、セルが環方向ＣＤに１列に配列している。その他の構成は、両者で同様である。なお、周方向におけるストラットの接続位置を△（又は□）で示す（以下同様）
【０１７５】
図７０に示す第３１の配列パターンを有するステント１１−３１においては、不透過性部材３１は、軸線方向ＬＤに沿って配列する複数のコイル状要素１５に１つおきに、設けられている。なお、不透過性部材３１について、波線の円で囲んで示している（以下、同様）。
【０１７６】
図７１に示す第３２の配列パターンを有するステント１１−３２においては、不透過性部材３１は、図７０に示す第３１の配列パターンを有するステント１１−３１と比べて、軸線方向ＬＤに１つ跳ばして配列するように、設けられている。
【０１７７】
図７２に示す第３３の配列パターンを有するステント１１−３３においては、不透過性部材３１は、図７１に示す第３２の配列パターンと同様に、図７０に示す第３１の配列パターンを有するステント１１−３１と比べて、軸線方向ＬＤに１つ跳ばして配列するように、設けられている。ただし、跳ばす不透過性部材３１が異なっている。
【０１７８】
図７３及び図７４は、経路の終点である先端部側の棒状部材３５ｂの側の経路を示す。図７５〜図７８は、経路の起点である基端部側の棒状部材３５ａの側の経路を示す。
【０１７９】
図７３に示す第４１の配列パターンを有するステント１１−４１においては、不透過性部材３１の経路（破線で示す経路と１点鎖線で示す経路）の長さの合計は、図７４に示す第４２の配列パターンを有するステント１１−４２における不透過性部材３１の経路（破線で示す経路と１点鎖線で示す経路）の長さの合計よりも、長くなっている。
パターニングの条件としては、経路の起点は、基端部側の棒状部材３５ａから始まり、経路の終点は、先端部側の棒状部材３５ｂのいずれかに辿り着くことである。
【０１８０】
図７５に示す第４６の配列パターンを有するステント１１−４６においては、不透過性部材３１の経路は、図面に示す（１）  ⇒  （２）  ⇒  （５）  ⇒  （６）  ⇒  でそれ以降は、図７３に示す破線で示す経路又は図７４に示す１点鎖線で示す経路である。
【０１８１】
図７６に示す第４７の配列パターンを有するステント１１−４７においては、不透過性部材３１の経路は、図面に示す（１）  ⇒  （３）  ⇒  （８）  ⇒  でそれ以降は、図７３に示す１点鎖線で示す経路又は図７４に示す破線で示す経路である。
【０１８２】
図７７に示す第４８の配列パターンを有するステント１１−４８においては、不透過性部材３１の経路は、図面に示す（４）  ⇒  （５）  ⇒  （６）  ⇒  （８）  ⇒  でそれ以降は、図７３に示す１点鎖線で示す経路又は図７４に示す破線で示す経路である。
【０１８３】
図７８に示す第４９の配列パターンを有するステント１１−４９においては、不透過性部材３１の経路は、図面に示す（４）  ⇒  （３）  ⇒  （８）  ⇒  でそれ以降は、図７３に示す１点鎖線で示す経路又は図７４に示す破線で示す経路である。
【０１８４】
前述の又は後述の配列パターンは、適宜組み合わせることができ、１つのステントに複数の不透過性部材３１を異なる経路で設けることができる。
【０１８５】
〔不透過性部材が設けられる態様の変形例〕
次に、不透過性部材３１が設けられる態様の変形例について、図７９及び図８０を用いて説明する。図７９は、不透過性部材が設けられる第１６態様を示す図である。図８０は、第１６態様について不透過性部材を除いた状態を示す図である。
【０１８６】
図７９に示す第１６態様においては、線状部材からなる不透過性部材３１は、他方のコイル状要素１５（１５Ｌ）に複数回巻き付くコイルバネ状である。図８０に示すように、コイル状要素１５における、コイルバネ状の不透過性部材３１が巻き付く部分は、凹んでいる（凹み２６が設けられている）。そのため、コイルバネ状の不透過性部材３１は他方のコイル状要素１５から脱落しにくい。凹みの程度は、コイル状要素１５の強度や柔軟性が確保できる範囲で、コイルバネ状の不透過性部材３１の素線径又は外径に応じて、設定される。なお、コイル状要素１５に凹み２６は設けなくてもよい。
【０１８７】
コイルバネ状の不透過性部材３１とコイル状要素１５との接合方法については、後述のコイル状バネとステント又はガイドワイヤとの接合方法を援用することができる。
【０１８８】
〔留置型ステントの押出及び回収〕
次に、留置型ステントの押出及び回収について、図８１〜図８４を用いて説明する。図８１は、留置型ステントと組み合わせて用いられるガイドワイヤを示す模式的断面図である。図８２は、留置型ステントを示す模式図である。図８３は、カテーテル内において留置型ステントをガイドワイヤで押して移動させている状態を示す模式的断面図である。図８４は、留置型ステントをガイドワイヤに引っ掛けてカテーテル内に引き戻している状態を示す模式的断面図である。
【０１８９】
図８１に示すように、留置型ステントと組み合わせて使用されるガイドワイヤ１００は、ワイヤ本体１１１と、第１テーパー部１１２と、第２テーパー部１１３と、細径部１１４と、第１リング部材１２１と、第２リング部材１２２と、第１コイル状バネ１３１と、第２コイル状バネ１３２と、第３コイル状バネ１３３と、第４コイル状バネ１３４とを備える。ワイヤ本体１１１と第１テーパー部１１２と第２テーパー部１１３と細径部１１４とは、この順で連続的に配列しており、一体的なワイヤ部材から構成されている。細径部１１４は、縮径していなくてもよく、縮径していてもよい。
【０１９０】
第１リング部材１２１は、第１テーパー部１１２と第２テーパー部１１３との間に固定されている環状部材又は円盤状部材であり、第１テーパー部１１２及び第２テーパー部１１３よりも径方向外側に突出している。第２リング部材１２２は、第２テーパー部１１３と細径部１１４との間に固定されている環状部材又は円盤状部材であり、第２テーパー部１１３及び細径部１１４よりも径方向外側に突出している。
【０１９１】
第１コイル状バネ１３１及び第２コイル状バネ１３２は、直列的に配列した状態で、第１テーパー部１１２に外挿されている。第１コイル状バネ１３１は、ワイヤ本体１１１の側に配置され、第２コイル状バネ１３２は、第２テーパー部１１３の側に配置されている。第１コイル状バネ１３１のワイヤ本体１１１の側は、第１テーパー部１１２の外周面に設けられた溶接部位１４１により固定されており、軸方向の移動が規制されている。第１コイル状バネ１３１の第２テーパー部１１３の側は、第１テーパー部１１２の外周面に設けられた溶接部位１４２により固定されており、軸方向の移動が規制されている。
【０１９２】
第２コイル状バネ１３２のワイヤ本体１１１の側は、前述の溶接部位１４２により固定されており、軸方向の移動が規制されている。第２コイル状バネ１３２の第２テーパー部１１３の側は、第１テーパー部１１２の外周面と第１リング部材１２１の第１テーパー部１１２の側の面とに亘って設けられた溶接部位１４３により、固定されており、軸方向の移動が規制されている。なお、第１コイル状バネ１３１と第２コイル状バネ１３２とを１つのコイル状バネで構成することもできる。
【０１９３】
溶接部位１４４は、第２テーパー部１１３の外周面と第１リング部材１２１の第２テーパー部１１３の側の面とに亘って設けられている。溶接部位１４５は、第２テーパー部１１３の外周面と第２リング部材１２２の第２テーパー部１１３の側の面とに亘って設けられている。溶接部位１４４及び溶接部位１４５は、接合力の向上や補強を図っている。
【０１９４】
第３コイル状バネ１３３及び第４コイル状バネ１３４は、軸方向に離間した状態で、細径部１１４に外挿されている。第３コイル状バネ１３３は、第２テーパー部１１３の側に配置され、第４コイル状バネ１３４は、その反対側に配置されている。
第３コイル状バネ１３３の第２テーパー部１１３の側は、第２リング部材１２２の細径部１１４の側の面により固定されており、軸方向の移動が規制されている。第３コイル状バネ１３３のその反対側は、細径部１１４の外周面に設けられた溶接部位１４６により固定されており、軸方向の移動が規制されている。
【０１９５】
第４コイル状バネ１３４の第２テーパー部１１３の側は、細径部１１４の外周面に設けられた溶接部位１４７により固定されており、軸方向の移動が規制されている。第４コイル状バネ１３４のその反対側は、細径部１１４の先端に設けられた溶接部位１４８により固定されており、軸方向の移動が規制されている。溶接部位１４８は、患者の血管壁を突かないように、丸みを帯びていることが好ましい。
第２コイル状バネ１３２、第３コイル状バネ１３３及び第４コイル状バネ１３４は、放射線不透過性を有するコイル状バネから構成される。
【０１９６】
図８２に示すように、留置型ステント１７０は、メッシュの筒状のステント本体１７１と、基端部１７２と、先端部１７３とを備える。先端部１７３は、カテーテルから排出される側の端部である。基端部１７２は、押されることができると共に係合することができる被押圧・係合部としても機能する。また、基端部１７２は、放射線不透過性を有しており、いわゆるマーカーとしても機能する。
【０１９７】
図８３に示すように、ガイドワイヤ１００のうち第１リング部材１２１よりもガイドワイヤ１００の先端側の部分の大部分が留置型ステント１７０に内挿された状態で、留置型ステント１７０は、ガイドワイヤ１００によって押されて、カテーテル１９０の内部空間１９１を移動する。詳述すると、留置型ステント１７０の基端部１７２は、ガイドワイヤ１００の第１リング部材１２１の第２テーパー部１１３の側の面によって押されて、カテーテル１９０の内部空間１９１を移動する。そして、留置型ステント１７０は、カテーテル１９０の先端開口部１９２から排出され、留置される（不図示）。
【０１９８】
一方、留置型ステント１７０を回収する場合には、図８４に示すように、留置型ステント１７０の基端部１７２は、ガイドワイヤ１００の第２リング部材１２２の第２テーパー部１１３の側の面に係合される。そして、留置型ステント１７０は、カテーテル１９０の先端開口部１９２からカテーテル１９０の内部空間１９１に引き込まれて、回収される。なお、図８４においては、ガイドワイヤ１００のうち第２リング部材１２２及びそれよりも先端側のみを示しており、その反対側を省略している。
【０１９９】
第２リング部材１２２がカテーテル１９０の先端開口部１９２から完全に出てしまうと、第２リング部材１２２をカテーテル１９０に引き込むことができなくなる。これを防止するために、第２リング部材１２２に隣接して配置される第３コイル状バネ１３３として、放射線不透過性を有するコイル状バネを採用している。
【０２００】
放射線不透過性を有する第４コイル状バネ１３４を用いる理由は、この第４コイル状バネ１３４を基準として留置型ステント１７０を適切な位置に配置できるようにするためです。
【０２０１】
〔回収型ステントとガイドワイヤとの連結構造〕
次に、回収型ステントとガイドワイヤとの連結構造について、図８５及び図８６を用いて説明する。図８５は、回収型ステントとガイドワイヤとの連結部分を示す模式的断面図である。図８６は、回収型ステントの先端部を示す模式的断面図である。
【０２０２】
図８５に示すように、ガイドワイヤ２００の先端部２１２は、ステント１１の基端部側の棒状部材３５ａと接合されている。ガイドワイヤ２００の先端部２１２は、窄まっており、テーパー状になっている。第１コイル状バネ２３１及び第２コイル状バネ２３２は、直列的に配列した状態で、ガイドワイヤ２００の先端部２１２又はステント１１の基端部側の棒状部材３５ａに外挿されている。第１コイル状バネ２３１は、ガイドワイヤ２００の側に配置され、第２コイル状バネ２３２は、ステント１１の側に配置されている。ガイドワイヤ２００の先端部２１２における、ステント１１の基端部側の棒状部材３５ａに隣接する領域に、第１コイル状バネ２３１が外挿されている。ステント１１の基端部側の棒状部材３５ａに、第２コイル状バネ２３２が外挿されている。
【０２０３】
第１コイル状バネ２３１の一方の側は、先端部２１２の外周面に設けられた溶接部位２４１により固定されており、軸方向の移動が規制されている。第１コイル状バネ２３１の他方の側は、ステント１１の基端部側の棒状部材３５ａの外周面に設けられた溶接部位２４２により固定されており、軸方向の移動が規制されている。
【０２０４】
第２コイル状バネ２３２の一方の側は、前述の溶接部位２４２により固定されており、軸方向の移動が規制されている。第２コイル状バネ２３２の他方の側は、ステント１１の基端部側の棒状部材３５ａの外周面に設けられた溶接部位２４３により固定されており、軸方向の移動が規制されている。溶接部位２４２と溶接部位２４３とは、軸方向に離れている。溶接部位２４３は、ステント１１のセルには掛からないことが好ましい。
【０２０５】
図８６に示すように、ステント１１の先端部側の棒状部材３５ｂには、第３コイル状バネ２５０が外挿されている。第３コイル状バネ２５０の一方の側は、棒状部材３５ｂの外周面に設けられた溶接部位２６１により固定されており、軸方向の移動が規制されている。第３コイル状バネ２５０の他方の側は、棒状部材３５ｂの先端に設けられた溶接部位２６２より固定されており、軸方向の移動が規制されている。溶接部位２６１は、ステント１１のセルには掛からないことが好ましい。溶接部位２６２は、患者の血管壁を突かないように、丸みを帯びていることが好ましい。
第２コイル状バネ２３２及び第３コイル状バネ２５０は、放射線不透過性を有するコイル状バネから構成される。
【０２０６】
各コイル状バネの材質について説明する。コイル状バネの素材は、コイルを成形可能な素材であれば特に制限されず、例えば、ステンレス鋼（ＳＵＳ）が挙げられる。一方、放射線不透過性を有するコイル状バネは、手術の際の目印となるマーカーの役割を果す。放射線不透過性を有するコイル状バネの素材としては、プラチナーイリジウム（Ｐｔ−Ｉｒ）合金が挙げられる。
【０２０７】
〔コイル状バネとステント又はガイドワイヤとの接合方法〕
上記では、接合方法の例として溶接（溶接部位）を挙げているが、接合方法は、溶接、ＵＶ接着、銀ロウの浸潤などの医療機器の接合に使用されている接合方法であれば、特に制限されない。
溶接の方法としては、コイル状バネとステント又はガイドワイヤとを溶接で溶かし込んで接着固定する方法と、ステント又はガイドワイヤにおける、コイル状バネから突出している領域を溶かして、コイル状バネの移動を規制する方法と、が挙げられる。
【０２０８】
ＵＶ接着の場合、医療グレードの放射線硬化ポリマーを使って、コイル状バネをステント又はガイドワイヤに固定する。その手順としては、液剤の硬化ポリマーをステント又はガイドワイヤに塗って、それにコイル状バネを被せた後、それらに放射線を当てて液剤の硬化ポリマーの硬化を促し、コイル状バネをステント又はガイドワイヤに固定させる。
銀ロウの浸潤の場合、コイル状バネをステントやガイドとは異なる材料から形成し、例えば銀ロウなどをコイル状バネの上から染み込ませて、コイル状バネをステント又はガイドワイヤに固定する。
【０２０９】
コイル状バネの素線の断面形状は、円形に制限されず、正方形、長方形などの矩形や、三角形、台形、楕円形状など、使用するガイドワイヤの柔軟性や剛性に応じて適切な多角形形状や非対称形形状とすることができる。
【０２１０】
以上、本発明の好ましい実施形態について説明した。しかし、本発明は、上述した実施形態に限定されることなく、種々の形態で実施することができる。
【符号の説明】
【０２１１】
１１  柔軟性ステント
１３  環状パターン体（環状体）
１５  接続要素（コイル状要素）
１５Ｌ  他方の接続要素（他方のコイル状要素）
１５Ｒ  一方の接続要素（一方のコイル状要素）
１７  波形要素
１７ａ  脚部
１７ｂ  頂部
２５  孔
３１  不透過性部材
３５ａ，３５ｂ  棒状部材
ＣＤ  環方向
ＬＤ  軸線方向
ＲＤ  径方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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【図７１】
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【図７２】
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【図７３】
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【図７４】
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【図７５】
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【図７６】
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【図７７】
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【図７８】
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【図７９】
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【図８０】
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【図８１】
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【図８２】
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【図８３】
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【図８４】
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【図８５】
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【図８６】
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