(57)【要約】【課題】巻き掛け時に生じる歪が低減された弾性クローラを提供する。【解決手段】弾性クローラ１は、弾性材料からなる無端状のクローラ本体２と、クローラ本体２の外周面２ａにクローラ周方向に間隔を置いて配置されており、クローラ幅方向に延びた、複数のラグ３と、クローラ本体２の内周面２ｂにクローラ周方向に間隔を置いて配置されている、複数の凹部６と、を備え、クローラ厚み方向投影視において、凹部６は、少なくとも一部が、ラグ３の中心線Ｏ3と重なる位置に配置されている。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性材料からなる無端状のクローラ本体と、
前記クローラ本体の外周面にクローラ周方向に間隔を置いて配置されており、クローラ幅方向に延びた、複数のラグと、
前記クローラ本体の内周面にクローラ周方向に間隔を置いて配置されている、複数の凹部と、
を備え、
クローラ厚み方向投影視において、前記凹部は、少なくとも一部が、ラグの中心線と重なる位置に配置されている、弾性クローラ。
【請求項２】
クローラ厚み方向投影視において、前記凹部の中心線は、前記ラグの中心線と一致する方向に又はほぼ平行に延びている、請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項３】
クローラ厚み方向投影視において、前記凹部の外輪郭線は、前記ラグの外輪郭線とほぼ平行に延びている、請求項１又は２に記載の弾性クローラ。
【請求項４】
クローラ厚み方向投影視において、前記凹部は、全体が、前記ラグのクローラ周方向両側端縁で挟まれたラグ周方向領域内に位置している、請求項１又は２に記載の弾性クローラ。
【請求項５】
クローラ厚み方向投影視において、前記凹部は、全体が、前記ラグのクローラ幅方向両側端縁で挟まれたラグ幅方向領域内に位置している、請求項１乃至４のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項６】
クローラ厚み方向投影視において、前記凹部の外輪郭線は、前記ラグの外輪郭線と一致している、請求項１乃至５のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項７】
クローラ厚み方向投影視において、前記凹部の最深部は、前記ラグの頂面と重なっている、請求項１乃至６のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弾性クローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の弾性クローラには、クローラ本体の内周面において、転輪通過部のクローラ幅方向外側に、クローラ周方向に隣り合う補強部材（芯金）とラグとの間に、凹部を形成したものがある（例えば、特許文献１参照。）。こうした弾性クローラによれば、当該弾性クローラの曲げ剛性の低減が図られることにより、車両が走行する際の振動または駆動ロスの低減を図ることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１６−１４４９８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、本願発明者は、鋭意検討の結果、弾性クローラの厚みが巻き掛け時に生じる歪に影響を及ぼし、上記のような従来の弾性クローラであっても、特に、ラグそのものが配置された部分には、大きな抵抗が生じるため、巻き掛け時に生じる歪の低減に改善の余地があることを認識するに至った。
【０００５】
本発明の目的は、巻き掛け時に生じる歪が低減される、弾性クローラを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る弾性クローラは、弾性材料からなる無端状のクローラ本体と、前記クローラ本体の外周面にクローラ周方向に間隔を置いて配置されており、クローラ幅方向に延びた、複数のラグと、前記クローラ本体の内周面にクローラ周方向に間隔を置いて配置されている、複数の凹部と、を備え、クローラ厚み方向投影視において、前記凹部は、少なくとも一部が、ラグの中心線と重なる位置に配置されている。
本発明に係る弾性クローラによれば、ラグが配置された部分に生じる抵抗が低減されることにより、巻き掛け時に生じる歪が低減される。
【０００７】
本発明に係る弾性クローラでは、クローラ厚み方向投影視において、前記凹部の中心線は、前記ラグの中心線と一致する方向に又はほぼ平行に延びていることが好ましい。
この場合、巻き掛け時に生じる歪をより低減することができる。
【０００８】
本発明に係る弾性クローラでは、クローラ厚み方向投影視において、前記凹部の外輪郭線は、前記ラグの外輪郭線とほぼ平行に延びていることが好ましい。
この場合、巻き掛け時に生じる歪をより低減することができる。
【０００９】
本発明に係る弾性クローラでは、クローラ厚み方向投影視において、前記凹部は、全体が、前記ラグのクローラ周方向両側端縁で挟まれたラグ周方向領域内に位置していることが好ましい。
この場合、弾性クローラの耐久性の低下を抑制しつつ、巻き掛け時に生じる歪を低減することができる。
【００１０】
本発明に係る弾性クローラでは、クローラ厚み方向投影視において、前記凹部は、全体が、前記ラグのクローラ幅方向両側端縁で挟まれたラグ幅方向領域内に位置していることが好ましい。
この場合、弾性クローラの耐久性の低下を抑制しつつ、巻き掛け時に生じる歪を低減することができる。
【００１１】
本発明に係る弾性クローラでは、クローラ厚み方向投影視において、前記凹部の外輪郭線は、前記ラグの外輪郭線と一致していることが好ましい。
この場合、弾性クローラの耐久性の低下を抑制しつつ、巻き掛け時に生じる歪を更に低減することができる。
【００１２】
本発明に係る弾性クローラでは、クローラ厚み方向投影視において、前記凹部の最深部は、前記ラグの頂面と重なっていることが好ましい。
この場合、弾性クローラの耐久性の低下を抑制しつつ、巻き掛け時に生じる歪を一層低減することができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、巻き掛け時に生じる歪が低減される、弾性クローラを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の一実施形態に係る弾性クローラであって、当該弾性クローラの外周面の一部を示す平面図である。
【図２】図１の弾性クローラの内周面の一部を示す平面図である。
【図３】図１のＡ−Ａ断面図である。
【図４】本発明の他の実施形態に係る弾性クローラであって、当該弾性クローラの内周面の一部を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
図１〜図３中、符号１Ａは、本発明の一実施形態に係る弾性クローラである。図１及び２はそれぞれ、弾性クローラ１Ａの外周面及び内周面の一部を示す平面図である。本明細書では、「クローラ平面視」とは、図１又は図２のように、弾性クローラ１Ａを平面視することを意味する。また図３は、図１のＡ−Ａ断面図である。本明細書では、符号Ｘ、符号Ｙ及び符号Ｚはそれぞれ、クローラ幅方向、クローラ周方向及びクローラ厚み方向を示す。更に本明細書では、「クローラ厚み方向投影視」とは、弾性クローラ１Ａをクローラ厚み方向に投影視（透視）することを意味する。
【００１６】
図１〜図３中、符号２は、弾性材料からなる無端状のクローラ本体である。図１〜図３に示すように、クローラ本体２は、クローラ周方向に無端帯状に延びている。本実施形態では、クローラ本体２は、主にゴムで構成されている。
【００１７】
図１中、符号３は、クローラ本体２の外周面２ａにクローラ周方向に間隔を置いて配置されており、クローラ幅方向に延びたラグである。本実施形態では、ラグ３の外輪郭形状は、当該ラグ３の外輪郭線３Ｌで形作られている。本実施形態では、ラグ３の外輪郭線３Ｌは、クローラ本体２の外周面２ａとラグ３との境界線である。図３に示すように、ラグ３はそれぞれ、クローラ本体２の外周面２ａからクローラ厚み方向に突出している。本実施形態では、ラグ３は、クローラ本体２の外周面２ａからクローラ厚み方向に最も突出している部分がラグ３の踏面（頂面）３ａを構成している。即ち、本実施形態では、ラグ３の踏面３ａは、クローラ厚み方向にクローラ本体２の外周面２ａから最も遠い部分をいう。本実施形態では、ラグ３の踏面３ａは、平面で構成されている。本実施形態では、ラグ３は、クローラ本体２と同様、弾性材料からなる。本実施形態では、ラグ３は、クローラ本体２と同様、主にゴムで構成されている。本実施形態では、ラグ３は、クローラ本体２の外周面２ａに対して加硫接着されている。或いは、ラグ３は、金型を用いてクローラ本体２と共に一体に成形することができる。
【００１８】
図１に示すように、本実施形態では、ラグ３は、クローラ周方向に等しい間隔で複数配置されている。また本実施形態では、ラグ３は、クローラ幅方向の両側に配置されている。本実施形態では、ラグ３は、弾性クローラ１Ａの中心線Ｏ（以下、「クローラ中心線Ｏ」ともいう。）を挟んで対称な位置に配置されている。本実施形態では、クローラ中心線Ｏは、クローラ幅方向の中心を通ってクローラ周方向に沿って延びている。
【００１９】
またラグ３は、当該ラグ３の中心線Ｏ3（以下、「ラグ中心線Ｏ3」ともいう。）に沿って延びている。ラグ中心線Ｏ3は、ラグ３の中点を連ねた線である。ラグ３の中点は、ラグ３の踏面３ａのクローラ周方向幅の中点である。本実施形態では、ラグ中心線Ｏ3は、クローラ幅方向に延びている。本実施形態では、ラグ中心線Ｏ3は、ラグ３の延在方向を規定する。
【００２０】
更に本実施形態では、ラグ３は、長ラグ３Ａと短ラグ３Ｂとで構成されている。長ラグ３Ａは、短ラグ３Ｂよりも、クローラ幅方向に長いラグである。本実施形態では、長ラグ３Ａのラグ中心線Ｏ3（以下、「長ラグ中心線ＯA」ともいう。）は、クローラ平面視で、クローラ周方向及びクローラ幅方向に対して傾斜した直線と、クローラ幅方向に沿って延びる直線で構成されている。また本実施形態では、短ラグ３Ｂのラグ中心線Ｏ3（以下、「短ラグ中心線ＯB」ともいう。）は、クローラ平面視で、クローラ周方向及びクローラ幅方向に対して傾斜した直線である。本実施形態では、長ラグ３Ａ及び短ラグ３Ｂは、クローラ周方向に間隔を置いて交互に配置されている。但し、本実施形態では、長ラグ３Ａと短ラグ３Ｂとは、必ずしも交互に配置する必要はない。また本実施形態では、ラグ３は、長ラグ３Ａのみ、又は、短ラグ３Ｂのみで構成することができる。
【００２１】
また図１中、符号４は、クローラ周方向に間隔を置いて配置されており、クローラ本体２に埋設された芯金である。本実施形態では、芯金４は、スチール等の金属からなる。本実施形態では、芯金４は、クローラ幅方向に沿って延びている。詳細には、図３に示すように、芯金４は、１つの基部４ａと、２つの翼部４ｂとを有している。２つの翼部４ｂはそれぞれ、基部４ａからクローラ幅方向に延びている。本実施形態では、芯金４は、基部４ａと翼部４ｂとの間（或いは、基部４ａ又は翼部４ｂ）にそれぞれ、クローラ幅方向に互いに間隔を置いて２つの突起４ｃを有している。図３に示すように、２つの突起４ｃはそれぞれ、クローラ本体２の内周面２ｂからクローラ厚み方向に突き出している。
【００２２】
また図３に示すように、本実施形態では、クローラ本体２に抗張体（例えば、スチールコード）５が埋設されている。本実施形態では、抗張体５は、芯金４よりもクローラ本体２の外周面２ａに近い位置に配置されている。抗張体５は、例えば、クローラ周方向にスパイラル状に巻き付けられるか、抗張体５を有端帯状に形成した後に抗張体５の両端部を接合することにより、クローラ幅方向に直列に配列されている。
【００２３】
図２中、符号６は、クローラ本体２の内周面２ｂにクローラ周方向に間隔を置いて配置されている、複数の凹部である。本実施形態では、凹部６の外輪郭形状は、当該凹部６の外輪郭線６Ｌで形作られている。本実施形態では、凹部６の外輪郭線６Ｌは、クローラ本体２の内周面２ｂと凹部６との境界線である。また本実施形態では、凹部６は、当該凹部６の中心線Ｏ6（以下、「凹部中心線Ｏ6」ともいう。）に沿って延びている。凹部中心線Ｏ6は、凹部６の中点を連ねた線である。凹部６の中点は、凹部６の最深部（底部）６ａのクローラ周幅の中点である。本実施形態では、凹部中心線Ｏ6は、クローラ幅方向に延びている。本実施形態では、凹部中心線Ｏ6は、凹部６の延在方向を規定する。
【００２４】
図２の実線及び一点鎖線に示すように、凹部６は、クローラ厚み方向投影視で、少なくとも一部がラグ中心線Ｏ3と重なる位置に配置されている。凹部６は、少なくとも、クローラ平面視で、その外輪郭線６Ｌで形作られる、当該凹部６の外輪郭形状の領域内に、ラグ中心線Ｏ3が含まれていればよい。即ち、ラグ中心線Ｏ3がクローラ厚み方向投影視で、凹部６の外輪郭形状の領域内に含まれていればよい。なお、本明細書では、「領域内」又は「領域の内側」とは、当該領域外との境界（線）を含む。本実施形態では、図２に示すように、凹部６の最深部６ａが、クローラ厚み方向投影視で、ラグ中心線Ｏ3と重なる位置に配置されている。図１に示すように、本実施形態では、凹部６の最深部６ａは、クローラ厚み方向投影視で、ラグ３の踏面３ａと重なる位置に配置されている。具体的には、凹部６の最深部６ａは、クローラ厚み方向投影視で、ラグ３の踏面３ａの輪郭形状の内側の領域に配置されており、当該ラグ３の踏面３ａに沿ってクローラ幅方向に延びている。図３に示すように、本実施形態では、凹部６の最深部６ａは、クローラ厚み方向にクローラ本体２の内周面２ｂから最も遠い部分をいう。本実施形態では、凹部６の最深部６ａは、平面で構成されている。本実施形態では、凹部６は、当該凹部６の外輪郭形状（クローラ本体２の内周面２ｂ）と最深部６ａとの間は傾斜面で構成されている。当該凹部６の傾斜面は、平面又は曲面で構成することができる。或いは、当該凹部６の傾斜面は、１つの又は複数の段差面で構成することもできる。なお、凹部６の傾斜面又は段差面は、最深部６ａに対してＲで繋ぐことができる。
【００２５】
また本実施形態では、クローラ本体２の内周面２ｂには、芯金４の突起４ｃに対してクローラ幅方向に隣接する位置にそれぞれ、転輪転動面（転輪通過部）７が配置されている。本実施形態では、転輪転動面７は、平面で構成されている。また図２に示すように、転輪転動面７は、クローラ周方向に延在している。
【００２６】
凹部６はそれぞれ、クローラ厚み方向投影視において、少なくとも一部が、ラグ中心線Ｏ3と重なる位置に、クローラ本体２の内周面２ｂからクローラ厚み方向に凹んでいる。図３に示すように、クローラ本体２の内周面２ｂの一部に凹部６を形成し、ラグ３を配置した部分におけるクローラ本体２の厚みを薄くすれば、ラグ３が配置された部分に生じる抵抗が低減されることにより、巻き掛け時に生じる歪を低減することができる。従って、本実施形態によれば、巻き掛け時に生じる歪が低減される、弾性クローラ１Ａを提供することができる。なお、本実施形態では、クローラ本体２の内周面２ｂには、転輪転動面（転輪通過部）７が含まれる。但し、本実施形態では、凹部６が配置されるクローラ本体２の内周面２ｂは、少なくとも、クローラ厚み方向でクローラ本体２の外周面２ａに最も近い部分のクローラ本体２の内周面２ｂであればよい。本実施形態では、凹部６が配置されるクローラ本体２の内周面２ｂは、少なくとも、転輪転動面（転輪通過部）７よりもクローラ本体２の外周面２ａ側であって、図３の図面右側に付した符号２ｂで指し示した部分のクローラ本体２の内周面２ｂを意味する。即ち、本実施形態では、凹部６は、転輪転動面７に至るまで形成されているが、本発明によれば、凹部６は、転輪転動面７を除いた当該転輪転動面７よりもクローラ幅方向外側のクローラ本体２の内周面２ｂのみに形成することもできる。
【００２７】
ところで、弾性クローラにおいて、クローラ厚みが厚い部分では、弾性クローラが屈曲することによって発生するゴムの発熱により、ゴムと金属部分（本実施形態では、芯金４又は抗張体５）の接着部分が劣化することが考えられる。このため、弾性クローラでは、発熱を抑制する構造を採用することが好ましい。これに対し、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａによれば、クローラ本体２の内周面２ｂに凹部６を形成したことにより、ゴムに発生する歪が減少し、ゴムの伸張が軽減されることで、ゴムの発熱を抑制することもできる。
【００２８】
また本実施形態に係る弾性クローラ１Ａによれば、クローラ本体２の内周面２ｂに凹部６を形成したことにより、屈曲抵抗が軽減されることで、機体からの駆動力をロス無く伝達することもできる。
【００２９】
また本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、クローラ本体２の内周面２ｂに凹部６を形成したことにより、クローラ本体２の材料使用量（例えば、ゴム使用量）を削減できることから、製品（弾性クローラ１Ａ）の軽量化を図ることもできる。
【００３０】
また金型を用いて弾性クローラを成形した場合、例えば、ラグ３が配置されるクローラ本体２の内周面２ｂの位置に、過剰な収縮部分（ヒケ）等のベアが生じることがある。これに対し、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａによれば、クローラ本体２の内周面２ｂに凹部６を形成したことにより、金型を用いて弾性クローラを成形した場合に生じ得る、こうしたヒケ等のベアの発生が抑制される。
【００３１】
本実施形態に係る凹部６は、図２に示すように、ラグ中心線Ｏ3に沿って連続的に延びた凹部、又は、ラグ中心線Ｏ3に沿って断続的に延びた、それぞれの凹部とすることができる。本実施形態では、クローラ厚み方向投影視において、凹部中心線Ｏ6はそれぞれ、ラグ中心線Ｏ3と一致する方向に又はほぼ平行に延ばすことができる。この場合、巻き掛け時に生じる歪をより低減することができる。特に本実施形態では、図２に示すように、凹部中心線Ｏ6はそれぞれ、クローラ厚み方向投影視において、ラグ中心線Ｏ3と一致する方向に延びている。この場合、凹部６がラグ３に沿って延びるため、巻き掛け時に生じる歪をより効果的に低減することができる。なお、本明細書では、「凹部中心線Ｏ6がクローラ厚み方向投影視において、ラグ中心線Ｏ3と一致する方向に延びている」とは、凹部中心線Ｏ6がクローラ厚み方向投影視でラグ中心線Ｏ3と重なり合うことは勿論、凹部中心線Ｏ6がクローラ厚み方向投影視でラグ中心線Ｏ3と重なり合うことなく、ラグ中心線Ｏ3に対して平行であるこという。また本実施形態では、クローラ本体２に形成された凹部６がクローラ幅方向に延びている。このため、弾性クローラ１Ａのクローラ幅方向端縁１ｅに向かって弾性クローラの内周面（クローラ本体２の内周面２ｂ）に付着する泥等の付着物をクローラ幅方向外側に逃がすことで、当該付着物を減少させることができる。なお、凹部６の深さは、クローラ幅方向に沿って等しいことが好適であるが、クローラ幅方向に沿って変化させることもできる。
【００３２】
また本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、クローラ厚み方向投影視において、凹部６の外輪郭線６Ｌは、ラグ２の外輪郭線３Ｌとほぼ平行に延びている。この場合、巻き掛け時に生じる歪をより低減することができる。本実施形態では、凹部６の外輪郭形状（凹部６の外輪郭線６Ｌ）は、クローラ厚み方向投影視で、ラグ３の外輪郭形状（ラグ３の外輪郭線３Ｌ）と相似形としている。
【００３３】
また本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、クローラ厚み方向投影視において、凹部６は、全体が、ラグ３のクローラ周方向両側端縁で挟まれたラグ周方向領域内に位置していることが好ましい。この場合、凹部６は、ラグ３以外の、当該ラグ３とクローラ周方向に隣接する部分では、弾性クローラ１Ａのクローラ厚み方向の厚みが薄くなることがない。即ち、弾性クローラ１Ａは、ラグ３以外のクローラ周方向でクローラ厚み方向の厚みが薄くなることがない。このため、弾性クローラ１Ａの耐久性の低下を抑制しつつ、巻き掛け時に生じる歪を低減することができる。例えば、本実施形態では、凹部６は、クローラ周方向に間隔をおいて配置されたクローラ幅方向に延びる、２つの外輪郭線６ＬＹを有し、当該２つの外輪郭線６ＬＹはそれぞれ、凹部６のクローラ周方向端縁である。また本実施形態では、ラグ３は、クローラ周方向に間隔をおいて配置されたクローラ幅方向に延びる、２つの外輪郭線３ＬＹを有し、当該ラグ３の２つの外輪郭線３ＬＹはそれぞれ、ラグ３のクローラ周方向端縁である。具体的には、凹部６は、２つの外輪郭線６ＬＹを有し、当該２つの外輪郭線６ＬＹは、ラグ３の２つの外輪郭線３ＬＹとクローラ厚み方向投影視において一致し、又は、当該ラグ３の２つの外輪郭線３ＬＹとの間の領域内に位置する凹部であることが好ましい。言い換えれば、凹部６は、クローラ厚み方向投影視で、ラグ３の幅Ｗ３（以下、「ラグ幅Ｗ３」ともいう。）と同一の又はラグ幅Ｗ３よりも狭い幅Ｗ６（以下、「凹部幅Ｗ６」ともいう。）を有する凹部であることが好ましい。特に、上述のとおり、凹部中心線Ｏ6が、ラグ中心線Ｏ3と一致する方向に延びている場合、凹部中心線Ｏ6は、クローラ厚み方向投影視で、ラグ中心線Ｏ3と一致している。
【００３４】
本実施形態では、凹部６は、長ラグ３Ａに対応する長凹部６Ａと、短ラグ３Ｂに対応する短凹部６Ｂとで構成されている。長凹部６Ａは、短凹部６Ｂよりも、クローラ幅方向に長い凹部である。本実施形態では、長凹部６Ａの凹部中心線Ｏ6（以下、「長凹部中心線Ｏa」ともいう。）は、長ラグ中心線ＯAと同様、クローラ平面視で、クローラ周方向及びクローラ幅方向に対して傾斜した直線と、クローラ幅方向に沿って延びる直線で構成されている。また本実施形態では、短凹部６Ｂの凹部中心線Ｏ6（以下、「短凹部中心線Ｏb」ともいう。）は、短ラグ中心線ＯBと同様、クローラ平面視で、クローラ周方向及びクローラ幅方向に対して傾斜した直線である。このように、本実施形態では、長凹部中心線Ｏaがクローラ厚み方向において長ラグ中心線ＯAと一致し、また短凹部中心線Ｏbがクローラ厚み方向において短ラグ中心線ＯBと一致している。
【００３５】
図１に示すように、本実施形態では、ラグ幅Ｗ３は、ラグ３の外輪郭線３Ｌのうち、クローラ周方向に間隔をおいて配置されたクローラ幅方向に延びる外輪郭線３ＬＹの間の幅であって、ラグ中心線Ｏ3に対して直交する方向の幅である。また図２に示すように、本実施形態では、凹部幅Ｗ６は、凹部６の外輪郭線６Ｌのうち、クローラ周方向に間隔をおいて配置されたクローラ幅方向に延びる外輪郭線６ＬＹの間での幅であって、凹部中心線Ｏ6に対して直交する方向の幅である。本実施形態では、長ラグ３Ａ及び短ラグ３Ｂのラグ幅Ｗ３をそれぞれ、長ラグ幅Ｗ３Ａ及び短ラグ幅Ｗ３Ｂとする。また本実施形態では、長凹部６Ａ及び短凹部６Ｂの凹部幅Ｗ６をそれぞれ、長凹部幅Ｗ６Ａ及び短凹部幅Ｗ６Ｂとする。図２の実線及び破線に示すように、本実施形態では、凹部６は、クローラ厚み方向投影視で、ラグ幅Ｗ３と同一の凹部幅Ｗ６を有する凹部である。
【００３６】
また本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、クローラ厚み方向投影視において、凹部６は、全体が、ラグ３のクローラ幅方向両側端縁で挟まれたラグ幅方向領域内に位置していることが好ましい。この場合、凹部６は、ラグ３以外の、当該ラグ３とクローラ幅方向に隣接する部分では、弾性クローラ１Ａのクローラ厚み方向の厚みが薄くなることがない。即ち、弾性クローラ１Ａは、ラグ３以外のクローラ幅方向でクローラ厚み方向の厚みが薄くなることがない。このため、弾性クローラ１Ａの耐久性の低下を抑制しつつ、巻き掛け時に生じる歪を低減することができる。例えば、本実施形態では、凹部６は、クローラ幅方向に間隔をおいて配置されたクローラ周方向に延びる、２つの外輪郭線６ＬＸを有し、当該２つの外輪郭線６ＬＸはそれぞれ、凹部６のクローラ幅方向端縁である。また本実施形態では、ラグ３は、クローラ幅方向に間隔をおいて配置されたクローラ周方向に延びる、２つの外輪郭線３ＬＸを有し、当該ラグ３の２つの外輪郭線３ＬＸはそれぞれ、ラグ３のクローラ幅方向端縁である。具体的には、凹部６は、２つの外輪郭線６ＬＸを有し、当該２つの外輪郭線６ＬＸは、ラグ３の２つの外輪郭線３ＬＸとクローラ厚み方向投影視において一致し、又は、当該ラグ３の２つの外輪郭線３ＬＸとの間の領域内に位置する凹部である。言い換えれば、凹部６は、クローラ厚み方向投影視で、ラグ３の長さ方向端部３ＬＸとクローラ厚み方向において一致する長さ方向端部６ＬＸを有する凹部であることが好ましい。又は本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、凹部６は、ラグ３の長さ方向端部３ＬＸとクローラ厚み方向投影視において２つのラグ３の長さ方向端部３ＬＸの間の内側に位置する長さ方向端部６ＬＸを有する凹部であることが好ましい。
【００３７】
図１に示すように、本実施形態では、ラグ３の長さ方向端部３ＬＸは、ラグ３の外輪郭線３Ｌのうち、クローラ幅方向に間隔をおいて配置されたクローラ周方向に延びる外輪郭線３ＬＸである。また図２に示すように、本実施形態では、凹部６の長さ方向端部６ＬＸは、凹部６の外輪郭線６Ｌのうち、クローラ幅方向に間隔をおいて配置されたクローラ周方向に延びる外輪郭線６ＬＹである。図２の実線及び破線に示すように、本実施形態では、長凹部６Ａは、クローラ厚み方向投影視で、長さ方向端部６ＬＸの一方がラグ３の長さ方向端部３ＬＸと共にクローラ幅方向端縁１ｅと一致する。また本実施形態では、長凹部６Ａは、クローラ厚み方向投影視で、長さ方向端部６ＬＸの他方がラグ３の２つの長さ方向端部３ＬＸの間の内側に位置する。即ち、本実施形態では、クローラ中心線Ｏに近い凹部６の長さ方向端部６ＬＸは、同じくクローラ中心線Ｏに近いラグ３の長さ方向端部３ＬＸよりも、クローラ幅方向外側に位置する。また図２の実線及び破線に示すように、本実施形態では、短凹部６Ｂは、クローラ厚み方向投影視で、長さ方向端部６ＬＸがそれぞれ、ラグ３の２つの長さ方向端部３ＬＸの間の内側に位置する。即ち、本実施形態では、クローラ中心線Ｏに近い凹部６の長さ方向端部６ＬＸは、同じくクローラ中心線Ｏに近いラグ３の長さ方向端部３ＬＸよりも、クローラ幅方向外側に位置する。また本実施形態では、クローラ中心線Ｏから遠くクローラ幅方向端縁１ｅに近い凹部６の長さ方向端部６ＬＸは、同じくクローラ中心線Ｏから遠くクローラ幅方向端縁１ｅに近いラグ３の長さ方向端部３ＬＸよりも、クローラ幅方向内側に位置する。
【００３８】
本実施形態のように、凹部６の外輪郭形状（凹部６の外輪郭線６Ｌ）は、クローラ厚み方向投影視で、ラグ３の外輪郭形状（ラグ３の外輪郭線３Ｌ）の内側の領域に含まれることが好ましい。こうした凹部６の外輪郭形状によれば、ラグ３以外のクローラ本体２のクローラ厚み方向の厚みが薄くなることがない。これにより、弾性クローラ１Ａの耐久性の低下を抑制しつつ、巻き掛け時に生じる歪をより低減することができる。より好ましくは、本実施形態のように、凹部６の外輪郭形状（凹部６の外輪郭線６Ｌ）は、クローラ厚み方向投影視で、ラグ３の外輪郭形状（ラグ３の外輪郭線３Ｌ）と相似形とする。
【００３９】
特に、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、クローラ厚み方向投影視において、凹部６の外輪郭線６Ｌは、ラグ３の外輪郭線３Ｌと一致していることが好ましい。つまり、凹部６の外輪郭線６Ｌは、クローラ厚み方向投影視で、ラグ３の外輪郭線３Ｌとクローラ厚み方向において一致することが好ましい。この場合、凹部６の外輪郭形状は、クローラ厚み方向投影視で、ラグ３の外輪郭形状に一致する。このため、弾性クローラ１Ａは、ラグ３以外のクローラ本体２のクローラ厚み方向の厚みが薄くなることがない一方、ラグ３を配置した部分全体のクローラ厚み方向の厚みを薄くすることができる。このため、弾性クローラの耐久性の低下を抑制しつつ、巻き掛け時に生じる歪をより更に低減することができる。
【００４０】
本発明に係る弾性クローラでは、クローラ厚み方向投影視において、凹部６の最深部６ａは、クローラ厚み方向投影視で、ラグ３の頂面３ａと重なっていることが好ましい。つまり、クローラ厚み方向投影視において、凹部６の最深部６ａは、ラグ３の頂面３ａと重なる位置に配置されていることが好ましい。この場合、弾性クローラ１Ａの耐久性の低下を抑制しつつ、巻き掛け時に生じる歪を一層低減することができる。
【００４１】
図４には、本発明の他の実施形態に係る弾性クローラ１Ｂを示す。以下、図１〜３の弾性クローラ１Ａと実質的に同一の部分は、同一符号をもって、その説明を省略する。図４は、弾性クローラ１Ｂの内周面の一部を示す平面図である。本発明に係る弾性クローラによれば、凹部６は、クローラ厚み方向投影視において、少なくとも一部が、ラグ３の中心線Ｏ３と重なる位置に配置されていればよい。また凹部６の中心線Ｏ６は、クローラ厚み方向投影視において、ラグ３の中心線Ｏ３とほぼ平行に延ばすことができる。即ち、本発明に係る弾性クローラによれば、凹部６の中心線Ｏ６は、クローラ厚み方向投影視において、ラグ３の中心線Ｏ３と交差させることも可能である。弾性クローラ１Ｂでは、図４に示すように、凹部６の中心線Ｏ６は、クローラ厚み方向投影視において、ラグ３の外輪郭線３Ｌで形作られるラグ３の外輪郭形状の内側の領域で、ラグ３の中心線Ｏ３と交差している。特に弾性クローラ１Ｂでは、図４に示すように、凹部６の中心線Ｏ６は、クローラ厚み方向投影視において、ラグ３の踏面３ａの輪郭形状の内側の領域で、ラグ３の中心線Ｏ３と点Ｐで交差している。或いは、弾性クローラ１Ｂの変形例として、凹部６の中心線Ｏ６は、クローラ厚み方向投影視において、ラグ３の外輪郭形状の外側の領域で、ラグ３の中心線Ｏ３と点Ｐで交差させることも可能である。更に、弾性クローラ１Ｂでは、図４に示すように、凹部６の外輪郭線６Ｌの一部（本実施形態では、一方の外輪郭線６ＬＹ）がラグ３の外輪郭線３Ｌで形作られるラグ３の外輪郭形状の外側に位置している。ただし、本発明では、弾性クローラ１Ｂの変形例として、凹部６の外輪郭線６Ｌで形作られる凹部６の外輪郭形状全体がラグ３の外輪郭線３Ｌで形作られるラグ３の外輪郭形状の内側に位置していてもよい。
【００４２】
上述したところは、本発明の一実施形態を開示したにすぎず、特許請求の範囲に従えば、様々な変更が可能となる。例えば、本実施形態では、ラグ３の形状及びクローラ本体２の外周面２ａ上でのラグ３のレイアウトは適宜に変更することができる。また本発明は、芯金４を有しない、いわゆる芯金レスの弾性クローラに適用することができる。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
本発明は、例えば、農業機械、建設機械、運搬車等の車両走行用の弾性クローラに適用することができる。
【符号の説明】
【００４４】
１Ａ：弾性クローラ（本発明の一実施形態），１Ｂ：弾性クローラ（本発明の他の実施形態），  １ｅ：クローラ幅方向端縁，  ２：クローラ本体，  ３：ラグ，  ３ａ：ラグの踏面，  ３Ａ：長ラグ，  ３Ｂ：短ラグ，  ３Ｌ：ラグの外輪郭線，  ３ＬＸ：クローラ幅方向に間隔をおいて配置されたクローラ周方向に延びる、ラグの外輪郭線，  ３ＬＹ：クローラ周方向に間隔をおいて配置されたクローラ幅方向に延びる、ラグの外輪郭線，  ４：芯金，  ５：抗張体，  ６：凹部，  ６ａ：凹部の最深部，  ６Ａ：長凹部，  ６Ｂ：短凹部，  ６Ｌ：凹部の外輪郭線，  ６ＬＸ：クローラ幅方向に間隔をおいて配置されたクローラ周方向に延びる、凹部の外輪郭線，  ６ＬＹ：クローラ周方向に間隔をおいて配置されたクローラ幅方向に延びる、凹部の外輪郭線，  Ｏ：弾性クローラの中心線，  Ｏ3：ラグの中心線，  ＯA：長ラグの中心線，  ＯB：短ラグの中心線，  Ｏ6：凹部の中心線，  Ｏa：長凹部の中心線，  Ｏb：短凹部の中心線，  Ｗ３：ラグの幅，  Ｗ３Ａ：長ラグの幅，  Ｗ３Ｂ：短ラグの幅，  Ｗ６：凹部の幅，  Ｗ６Ａ：長凹部の幅，  Ｗ６Ｂ：短凹部の幅，  Ｘ：クローラ幅方向，  Ｙ：クローラ周方向，  Ｚ：クローラ厚み方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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