(57)【要約】【課題】変倍率が高く良好な光学性能を有する接眼光学系、光学機器及び接眼光学系の製造方法を提供する。【解決手段】接眼光学系ＥＬは、少なくとも２つの正の屈折力を有するレンズ群ＧＦ１，ＧＦ２を含み、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、２つの正の屈折力を有するレンズ群ＧＦ１，ＧＦ２の各々と隣り合うレンズ群との間隔を変化させ、最もアイポイント側のレンズ群の最もアイポイント側のレンズ面は、アイポイント側に向いた凹面であり、所定の条件式による条件を満足する。【選択図】図１
2018010218.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
２つの正の屈折力を有するレンズ群を含み、
高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、前記２つの正の屈折力を有するレンズ群の各々と隣り合うレンズ群との間隔を変化させ、
最もアイポイント側のレンズ群の最もアイポイント側のレンズ面は、アイポイント側に向いた凹面であり、
次式の条件を満足することを特徴とする接眼光学系。
０．４５  ＜  ｆ１／ｆ２  ＜  ０．９０
但し、
ｆ１：前記２つの正の屈折力を有するレンズ群のうち、物体側のレンズ群の焦点距離
ｆ２：前記２つの正の屈折力を有するレンズ群のうち、アイポイント側のレンズ群の焦点距離
ここで、レンズ成分とは、単レンズまたは接合レンズのことをいう。
【請求項２】
高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、前記２つの正の屈折力を有するレンズ群が光軸方向に移動することを特徴とする請求項１に記載の接眼光学系。
【請求項３】
高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、前記２つの正の屈折力を有するレンズ群は、視度を一定に保つように移動することを特徴とする請求項１または２に記載の接眼光学系。
【請求項４】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の接眼光学系。
νＥＰ  ＜  ６３．００
但し、
νＥＰ：最もアイポイント側のレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
【請求項５】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の接眼光学系。
０．００  ＜  ΔＤ１／ΔＤ２
但し、
ΔＤ１：前記２つの正の屈折力を有するレンズ群のうち、物体側のレンズ群の、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際の移動量
ΔＤ２：前記２つの正の屈折力を有するレンズ群のうち、アイポイント側のレンズ群の、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際の移動量
ここで、前記移動量は、物体側からアイポイント側への移動を正とする。
【請求項６】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の接眼光学系。
１．２６  ＜  ｆＴ／ｆＷ
但し、
ｆＴ：低倍率端状態における全系の焦点距離
ｆＷ：高倍率端状態における全系の焦点距離
【請求項７】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の接眼光学系。
−１．４５＜（Ｒ１Ｅｆ−Ｒ１Ｅｒ）／（Ｒ１Ｅｆ＋Ｒ１Ｅｒ）＜４．４０
但し、
Ｒ１Ｅｆ：前記２つの正の屈折力を有するレンズ群のうち、物体側のレンズ群の最もアポイント側のレンズ成分の最も物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ１Ｅｒ：前記２つの正の屈折力を有するレンズ群のうち、物体側のレンズ群の最もアポイント側のレンズ成分の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径
【請求項８】
最も物体側のレンズ群の最も物体側のレンズ面は、物体側に向いた凹面であることを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の接眼光学系。
【請求項９】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の接眼光学系。
１．７０  ＜  ＮＧ１  ＜  １．９２
但し、
ＮＧ１：前記２つの正の屈折力を有するレンズ群のうち、物体側のレンズ群に含まれるレンズの媒質の平均屈折率
【請求項１０】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載の接眼光学系。
１．７０  ＜  ＮＧ２  ＜  １．９５
但し、
ＮＧ１：前記２つの正の屈折力を有するレンズ群のうち、アイポイント側のレンズ群に含まれるレンズの媒質の平均屈折率
【請求項１１】
前記２つの正の屈折力を有するレンズ群の少なくとも一方は、接合レンズを有することを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載の接眼光学系。
【請求項１２】
前記２つの正の屈折力を有するレンズ群のうち、アイポイント側のレンズ群の最もアイポイント側のレンズ成分は、アイポイント側に凹面を向けたメニスカス形状であることを特徴とする請求項１〜１１のいずれか一項に記載の接眼光学系。
【請求項１３】
像反転部材を有することを特徴とする請求項１〜１２のいずれか一項に記載の接眼光学系。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれか一項に記載の接眼光学系を有することを特徴とする光学機器。
【請求項１５】
少なくとも２つの正の屈折力を有するレンズ群を含む接眼光学系の製造方法であって、
高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、前記２つの正の屈折力を有するレンズ群の各々と隣り合うレンズ群との間隔を変化させるように配置し、
最もアイポイント側のレンズ群の最もアイポイント側のレンズ面は、アイポイント側に向いた凹面であるように配置し、
次式の条件を満足するように配置することを特徴とする接眼光学系の製造方法。
０．４５  ＜  ｆ１／ｆ２  ＜  ０．９０
但し、
ｆ１：前記２つの正の屈折力を有するレンズ群のうち、物体側のレンズ群の焦点距離
ｆ２：前記２つの正の屈折力を有するレンズ群のうち、アイポイント側のレンズ群の焦点距離
ここで、レンズ成分とは、単レンズまたは接合レンズのことをいう。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、接眼光学系、光学機器及び接眼光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、観察倍率を変化させる接眼光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。しかしながら、特許文献１は、さらなる光学性能の向上が要望されているという課題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平９−１８９８６８号公報
【発明の概要】
【０００４】
本発明の第一の態様に係る接眼光学系は、少なくとも２つの正の屈折力を有するレンズ群を含み、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、２つの正の屈折力を有するレンズ群の各々と隣り合うレンズ群との間隔を変化させ、最もアイポイント側のレンズ群の最もアイポイント側のレンズ面は、アイポイント側に向いた凹面であり、次式の条件を満足することを特徴とする。
０．４５  ＜  ｆ１／ｆ２  ＜  ０．９０
但し、
ｆ１：２つの正の屈折力を有するレンズ群のうち、物体側のレンズ群の焦点距離
ｆ２：２つの正の屈折力を有するレンズ群のうち、アイポイント側のレンズ群の焦点距離
ここで、レンズ成分とは、単レンズまたは接合レンズのことをいう。
【０００５】
また、本発明の第一の態様に係る接眼光学系の製造方法は、少なくとも２つの正の屈折力を有するレンズ群を含む接眼光学系の製造方法であって、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、２つの正の屈折力を有するレンズ群の各々と隣り合うレンズ群との間隔を変化させるように配置し、最もアイポイント側のレンズ群の最もアイポイント側のレンズ面は、アイポイント側に向いた凹面であるように配置し、次式の条件を満足するように配置することを特徴とする。
０．４５  ＜  ｆ１／ｆ２  ＜  ０．９０
但し、
ｆ１：２つの正の屈折力を有するレンズ群のうち、物体側のレンズ群の焦点距離
ｆ２：２つの正の屈折力を有するレンズ群のうち、アイポイント側のレンズ群の焦点距離
ここで、レンズ成分とは、単レンズまたは接合レンズのことをいう。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】第１実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図であって、（Ｗ）は高倍率端状態を示し、（Ｍ）は中間倍率状態を示し、（Ｔ）は低倍率端状態を示す。
【図３】第２実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図４】第２実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図であって、（Ｗ）は高倍率端状態を示し、（Ｍ）は中間倍率状態を示し、（Ｔ）は低倍率端状態を示す。
【図５】第３実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図６】第３実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図であって、（Ｗ）は高倍率端状態を示し、（Ｍ）は中間倍率状態を示し、（Ｔ）は低倍率端状態を示す。
【図７】第４実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図８】第４実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図であって、（Ｗ）は高倍率端状態を示し、（Ｍ）は中間倍率状態を示し、（Ｔ）は低倍率端状態を示す。
【図９】第５実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１０】第５実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図であって、（Ｗ）は高倍率端状態を示し、（Ｍ）は中間倍率状態を示し、（Ｔ）は低倍率端状態を示す。
【図１１】第６実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１２】第６実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図であって、（Ｗ）は高倍率端状態を示し、（Ｍ）は中間倍率状態を示し、（Ｔ）は低倍率端状態を示す。
【図１３】第７実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１４】第７実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図であって、（Ｗ）は高倍率端状態を示し、（Ｍ）は中間倍率状態を示し、（Ｔ）は低倍率端状態を示す。
【図１５】上記接眼光学系を搭載するカメラの断面図である。
【図１６】上記接眼光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下、好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、少なくとも２つの正の屈折力を有するレンズ群を含み、この正の屈折力を有するレンズ群のうち、２つのレンズ群（例えば、図１における第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２であって、以下、観察物体（単に「物体」とも呼ぶ）側のレンズ群を第１変倍レンズ群ＧＦ１と呼び、アイポイント側のレンズ群を第２変倍レンズ群ＧＦ２と呼ぶ）の各々と隣り合うレンズ群との間隔を、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に変化させるように構成されている。変倍時に第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々と隣り合うレンズ群との間隔が変化することで、良好な光学性能を得ることができる。
【０００８】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２が光軸方向に移動するように構成されていることが望ましい。
【０００９】
変倍の際に移動させるレンズ群の内、正の屈折力を有するレンズ群が１つの群のみである場合、正の屈折力を有するレンズ群の屈折力（パワー）が大きくなる。そのため、収差の発生量が大きくなり高変倍化が難しくなるため好ましくない。一方、変倍の際に２つの正の屈折力を有するレンズ群を移動させることで、移動する正の屈折力を有するレンズ群の屈折力（パワー）が比較的弱くなり、収差の発生量が小さくなる。そのため、２つの正の屈折力を有するレンズ群（第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２）の移動量を大きくしても、収差の悪化が少なく高変倍化が可能である。特に、２つの正の屈折力を有するレンズ群を同方向に移動させると、変倍に必要なスペースが小さくなり、高変倍化に有利となる。特に変倍時コマ収差の変動を小さくすることが可能である。
【００１０】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、最もアイポイント側のレンズ群（例えば、図１における第３レンズ群Ｇ３）の最もアイポイント側のレンズ面（例えば、図１における第９面）は、アイポイント側に向いた凹面であるように構成されている。変倍比を大きくした際に、最もアイポイント側のレンズ群の最もアイポイント側のレンズ面を凹面とすることで、画角の大きい光線の偏角が小さくなり、コマ収差が良好になる。
【００１１】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（１）を満足することが望ましい。
【００１２】
０．４５  ＜  ｆ１／ｆ２  ＜  ０．９０                      （１）
但し、
ｆ１：第１変倍レンズ群ＧＦ１の焦点距離
ｆ２：第２変倍レンズ群ＧＦ２の焦点距離
【００１３】
条件式（１）は全ズーム領域にわたり、球面収差、像面湾曲の発生を抑制するため、変倍時に移動する２つの正の屈折力を有するレンズ群において、物体側のレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１とアイポイント側のレンズ群である第２変倍レンズ群ＧＦ２との屈折力（パワー）を規定するものである。条件式（１）の下限値を下回ると、第１変倍レンズ群ＧＦ１の屈折力（パワー）が比較的強くなるため、ズーム変倍時に像面湾曲が大きく発生してしまうため好ましくない。なお、この条件式（１）の効果を確実なものとするために、条件式（１）の下限値を０．４５５とすることが望ましい。また、条件式（１）の上限値を上回ると、第２変倍レンズ群ＧＦ２の屈折力（パワー）が比較的強くなるため、ズーム変倍時、球面収差が大きく発生してしまうため好ましくない。なお、この条件式（１）の効果を確実なものとするために、条件式（１）の上限値を０．８９とすることが望ましい。
【００１４】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、上述した第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２が、視度を一定に保つように移動するように構成されていることが望ましい。ここで、接眼光学系ＥＬの「視度を一定に保つように移動する」とは、物点（物体又は中間像）と像点（アイポイント）との距離を一定に保つように第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２が移動することを示している。第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々の移動量を適切に選択することで、視度を一定に保ちつつ変倍を行うことが可能である。
【００１５】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（２）を満足することが望ましい。
【００１６】
νＥＰ  ＜  ６３．００                                      （２）
但し、
νＥＰ：最もアイポイント側のレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
【００１７】
条件式（２）は軸上色収差、倍率色収差を補正するため、最もアイポイント側のレンズの媒質のアッベ数を規定するものである。最もアイポイント側のレンズ群の最もアイポイント側のレンズ面は凹面であるため、条件式（２）の上限値を上回ると軸上色収差、倍率色収差が悪化してしまうため好ましくない。なお、この条件式（２）の効果を確実なものとするために、条件式（２）の上限値を５９．００更に、５５．００とすることがより望ましい。また、この条件式（２）の効果を確実なものとするために、条件式（３）の下限値を２５．００とすることが望ましい。
【００１８】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（３）を満足することが望ましい。
【００１９】
０．００  ＜  ΔＤ１／ΔＤ２                                （３）
但し、
ΔＤ１：第１変倍レンズ群ＧＦ１の、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際の移動量
ΔＤ２：第２変倍レンズ群ＧＦ２の、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際の移動量
ここで、前記移動量は、物体側からアイポイント側への移動を正とする
【００２０】
条件式（３）は高変倍化を可能とするため、変倍時に移動する２つの正の屈折力を有するレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の移動量を規定するものである。条件式（３）の下限値を下回ると、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２が逆方向に移動するため、変倍に必要なスペースが大きくなり、高変倍化を行うと収差が悪化してしまう。なお、この条件式（３）の効果を確実なものとするために、条件式（３）の下限値を０．２９とすることが望ましい。また、この条件式（３）の効果を確実なものとするために、条件式（３）の上限値を７．６０とすることが望ましい。
【００２１】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（４）を満足することが望ましい。条件式（４）は、接眼光学系ＥＬの最適な変倍比を規定するものである。
【００２２】
１．２６  ＜  ｆＴ／ｆＷ                                    （４）
但し、
ｆＴ：低倍率端状態における全系の焦点距離
ｆＷ：高倍率端状態における全系の焦点距離
【００２３】
なお、条件式（４）の下限値を１．３０、更に１．３２とすることがより望ましい。また、条件式（４）の上限値を１．６０、更に１．５３とすることがより望ましい。
【００２４】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、像反転部材（例えば、図３に示す像反転部材ＰＲ）を挿入しても十分な収差補正能力を有する。対物レンズにより形成される実像（例えば、図１における実像Ｏ）を観察する際、像反転部材を挿入することにより、正立正像で観察することができる。また、リレー系で正立正像にする場合と比較して小型にすることが可能である。
【００２５】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、変倍時に移動するレンズ群のうち、物体側を移動するレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１の最もアイポイント側のレンズ成分が、以下に示す条件式（５）を満足することが望ましい。
【００２６】
−１．４５＜（Ｒ１Ｅｆ−Ｒ１Ｅｒ）／（Ｒ１Ｅｆ＋Ｒ１Ｅｒ）＜４．４０  （５）
但し、
Ｒ１Ｅｆ：第１変倍レンズ群ＧＦ１の最もアイポイント側のレンズ成分の最も物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ１Ｅｒ：第１変倍レンズ群ＧＦ１の最もアイポイント側のレンズ成分の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径
【００２７】
条件式（５）は、第１変倍レンズ群ＧＦ１の最もアイポイント側のレンズ成分の形状を規定するものである。第１変倍レンズ群ＧＦ１の最もアイポイント側のレンズ成分が、この条件式（５）の範囲内で両凸形状であると、像面湾曲、非点収差、コマ収差の補正に効果的である。像面湾曲、非点収差、コマ収差を良好に補正するには、変倍時に移動する物体側のレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１のうち、最もアイポイント側のレンズ成分内で略テレセントリックになることが好ましい。条件式（５）は略テレセントリックな状態で、光線の偏角が最小になるよう規定している。なお、条件式（５）の効果を確実なものとするために、条件式（５）の下限値を−１．４１とすることが望ましい。また、条件式（５）の効果を確実なものとするために、条件式（５）の上限値を４．３４とすることが望ましい。
【００２８】
更に、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、条件式（５）に加え、最も物体側のレンズ群の最も物体側のレンズ面が物体側に向いた凹面であることが像面湾曲の補正に好ましい。
【００２９】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、この接眼光学系ＥＬを構成するレンズ群の各々に、ｄ線に対する屈折率が１．８より高い高屈折率硝材を含むことにより、高変倍化が可能となる。各レンズ群が高屈折率硝材を含むことにより、曲率がゆるくなり、高変倍化に必要な群間隔を得ることが可能である。特に、各々のレンズ群の内、最も物体側と、最もアイポイント側にこの高屈折率硝材を配置することで高変倍化に必要な群間隔を得ることができる。また、高屈折率硝材を用いることで、諸収差の発生量を抑制することが可能である。第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２に含まれる高屈折率硝材は、非点収差、像面湾曲の補正に有効である。特に、接合レンズ中の負レンズに高屈折率硝材を含むことで非点収差、像面湾曲の補正に有利となる。また、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２以外のレンズ群（例えば、図１における第３レンズ群Ｇ３）に含まれる高屈折率硝材はコマ収差の補正に有効である。
【００３０】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（６）を満足することが望ましい。
【００３１】
１．７０  ＜  ＮＧ１  ＜  １．９２                          （６）
但し、
ＮＧ１：第１変倍レンズ群ＧＦ１に含まれるレンズの媒質の平均屈折率
【００３２】
この条件式（６）を満足すると、上記理由から高変倍化と諸収差の補正に有効である。なお、この条件式（６）の効果を確実なものとするために、条件式（６）の下限値を１．７５、更に１．８０とすることがより望ましい。また、この条件式（６）の効果を確実なものとするために、条件式（６）の上限値を１．９０とすることが望ましい。
【００３３】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（７）を満足することが望ましい。
【００３４】
１．７０  ＜  ＮＧ２  ＜  １．９５                          （７）
但し、
ＮＧ２：第２変倍レンズ群ＧＦ２に含まれるレンズの媒質の平均屈折率
【００３５】
この条件式（７）を満足すると、上記理由から高変倍化と諸収差の補正に有効である。なお、この条件式（７）の効果を確実なものとするために、条件式（７）の下限値を１．７５、更に１．８０とすることがより望ましい。また、この条件式（７）の効果を確実なものとするために、条件式（７）の上限値を１．９２、更に１．９０とすることがより望ましい。
【００３６】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、変倍時に移動する第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の少なくとも一方に、接合レンズを設けることで、色収差を良好に補正することができる。接合レンズは移動する変倍レンズ群の内、物体側のレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１に含むことが望ましい。更に、接合レンズは物体側に負レンズ、アイポイント側に聖レンズの構成を取ることで歪曲収差の補正に有利である。
【００３７】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、第２変倍レンズ群ＧＦ２の最もアイポイント側のレンズ成分をアイポイント側に凹面を向けたメニスカス形状とすることで、軸外光の偏角を小さくすることが可能となり、コマ収差補正を良好にすることができる。
【００３８】
なお、以上で説明した条件及び構成は、それぞれが上述した効果を発揮するものであり、全ての条件及び構成を満たすものに限定されることはなく、いずれかの条件又は構成、或いは、いずれかの条件又は構成の組み合わせを満たすものでも、上述した効果を得ることが可能である。
【００３９】
次に、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬを備えた光学機器であるカメラを図１５に基づいて説明する。このカメラ１は、対物レンズ（撮影レンズ）ＯＬを備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、対物レンズＯＬで集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部Ｃの撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部Ｃに設けられた光電変換素子により被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられた電子ビューファインダＥＶＦ（Electronic view finder）に表示される。ここで、電子ビューファインダＥＶＦは、液晶表示素子等の画像表示素子（観察物体）Ｏと、画像表示素子Ｏに表示された画像を拡大観察するための接眼光学系ＥＬとを有して構成される。これにより撮影者は、アイポイントＥＰに眼を位置させることにより、接眼光学系ＥＬを介して対物レンズＯＬにより形成される物体（被写体）の像を観察することができる。
【００４０】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部Ｃにより光電変換された画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、本実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、カメラ本体にクイックリターンミラーを有しファインダー光学系により被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに本実施形態に係る接眼光学系ＥＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００４１】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００４２】
本実施形態では、２群、３群、４群構成の接眼光学系ＥＬを示したが、以上の構成条件等は、５群、６群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最もアイポイント側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。具体的には、最もアイポイント側に、変倍時又は視度調整時に像面に対する位置を固定されたレンズ群を追加した構成が考えられる。また、レンズ群とは、変倍時又は視度調整時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。また、レンズ成分とは、単レンズ又は複数のレンズが接合された接合レンズをいう。
【００４３】
また、視度調整は、接眼光学系全体で行ってもよい。また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、視度調整を行う視度調整レンズ群としてもよい。特に、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を視度調整レンズ群とし、その他のレンズは視度調整時に像面に対する位置を固定とするのが好ましい。モータにかかる負荷を考慮すると、視度調整レンズ群は単レンズから構成するのが好ましい。
【００４４】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に直交方向の変位成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手振れによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【００４５】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【００４６】
さらに、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【００４７】
また、本実施形態の接眼光学系ＥＬは、変倍比が１．２〜３倍程度である。
【００４８】
以下、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬの製造方法の概略を、図１６を参照して説明する。まず、各レンズを配置して、少なくとも２つの正の屈折力を有するレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２を含むレンズ群をそれぞれ準備し（ステップＳ１００）、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々と隣り合うレンズ群との間隔を変化させるように配置する（ステップＳ２００）。また、最もアイポイント側のレンズ群の最もアイポイント側のレンズ面は、アイポイント側に向いた凹面であるように配置する（ステップＳ３００）。さらに、所定の条件式（例えば、上述した条件式（１））による条件を満足するように配置する（ステップＳ４００）。
【００４９】
具体的には、本実施形態では、例えば図１に示すように、物体側から順に、両凹負レンズＬ１１と両凸正レンズＬ１２とを接合した接合正レンズ、及び、両凸正レンズＬ１３を配置して第１レンズ群Ｇ１とし、両凸正レンズＬ２１を配置して第２レンズ群Ｇ２とし、アイポイント側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１を配置して第３レンズ群Ｇ３とする。なお、この例では、第１レンズ群Ｇ１が第１変倍レンズ群ＧＦ１に相当し、第２レンズ群Ｇ２が第２変倍レンズ群ＧＦ２に相当する。このようにして準備した各レンズ群を上述した手順で配置して接眼光学系ＥＬを製造する。
【００５０】
以上のような構成により、変倍率が高く良好な光学性能を有する接眼光学系ＥＬ、この接眼光学系ＥＬを有する光学機器及び接眼光学系ＥＬの製造方法を提供することができる。
【実施例】
【００５１】
以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図１、図３、図５、図７、図９、図１１、及び、図１３は、各実施例に係る接眼光学系ＥＬ（ＥＬ１〜ＥＬ７）の構成及び屈折力配分を示す断面図である。また、これらの接眼光学系ＥＬ１〜ＥＬ７の断面図の下部には、高倍率端状態（Ｗ）から中間倍率状態（Ｍ）を経て低倍率端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群Ｇ１〜Ｇ３（又はＧ４）の光軸に沿った移動方向が矢印で示されている。なお、矢印が付加されてないレンズ群は、変倍時に固定されている。
【００５２】
また、第７実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、以降の実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。
【００５３】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8                      （ａ）
【００５４】
なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の右側に＊印を付している。
【００５５】
［第１実施例］
図１は、第１実施例に係る接眼光学系ＥＬ１の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有し、最もアイポイント側に凹面を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有して構成されている。
【００５６】
この接眼光学系ＥＬ１において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凹負レンズＬ１１と両凸正レンズＬ１２とを接合した接合正レンズ、及び、両凸正レンズＬ１３で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、両凸正レンズＬ２１で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、アイポイント側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１で構成されている。
【００５７】
また、この接眼光学系ＥＬ１は、第１レンズ群Ｇ１を第１変倍レンズ群ＧＦ１とし、第２レンズ群Ｇ２を第２変倍レンズ群ＧＦ２とし、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍に際し、物体Ｏと第１レンズ群Ｇ１との間隔が増大し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少するように、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々を、光軸に沿ってアイポイント側に移動させることにより行う。このように構成することにより、変倍に必要なレンズ移動のスペースを小さくすることが可能である。また、２つの正の屈折力を有するレンズ群を移動させて変倍するため、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の屈折力（パワー）が比較的弱くなり、収差補正に優れている。なお、変倍時に第３レンズ群Ｇ３は固定されている。このとき、第１変倍レンズ群ＧＦ１と第２変倍レンズ群ＧＦ２の移動量を適切に選択することにより、視度を一定に保ちつつ変倍を行うことができる。
【００５８】
この接眼光学系ＥＬ１における視度調整は、第２レンズ群Ｇ２を単独で光軸方向に移動させることにより行う。
【００５９】
以下の表１に、接眼光学系ＥＬ１の諸元の値を掲げる。この表１において、全体諸元に示すｆは全系の焦点距離、ｈは最大物体高、ＴＬは全長の値を、視度が−１ｍ-1のときの高倍率端状態、中間倍率状態及び低倍率端状態毎に表している。ここで、全長ＴＬは、観察物体Ｏから接眼光学系ＥＬ１の最もアイポイント側のレンズ面（第９面）までの光軸上の距離を示しており、観察物体Ｏから接眼光学系ＥＬ１の最も観察物体側のレンズ面（第１面）までの距離は空気換算長を示している。また、レンズデータにおける第１欄ｍは、光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序（面番号）を、第２欄ｒは、各レンズ面の曲率半径を、第３欄ｄは、各光学面から次の光学面までの光軸上の距離（面間隔）を、第４欄ｎｄ及び第５欄νｄは、ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率及びアッベ数を示している。また、曲率半径0.0000は平面を示し、空気の屈折率1.00000は省略してある。なお、レンズ群焦点距離は第１〜第３レンズ群Ｇ１〜Ｇ３の各々の始面の番号と焦点距離を示している。また、物面が物体Ｏを示し、像面がアイポイントＥＰを示している。また、視度の単位「ｍ-1」については、視度Ｘ［ｍ-1］とは、接眼光学系ＥＬによる像がアイポイントＥＰから光軸上に１／Ｘ[ｍ（メートル）]の位置にできる状態のことを示す（符号は像が接眼光学系ＥＬより観察者側にできたときを正とする）。
【００６０】
ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００６１】
（表１）第１実施例
［全体諸元］
高倍率端状態  中間倍率状態    低倍率端状態
ｆ                ＝   20.532   〜   24.802     〜   31.199
ｈ                ＝    6.35    〜    6.35      〜    6.35
ＴＬ（空気換算長）＝   67.210   〜   67.211     〜   67.211
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞          D0
1      -71.0648     9.0000    1.90200    25.26
2       36.2748    10.2376    1.72826    54.64
3      -32.4915     0.3000
4      166.1448     4.9329    1.73096    54.35
5      -69.3628      D1
6       35.9752     7.2180    1.72916    54.61
7     -370.3918      D2
8       33.9569     1.2000    1.80662    27.94
9       16.8531      D3
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1      39.502
第２レンズ群      6      45.309
第３レンズ群      8     -42.822
【００６２】
この接眼光学系ＥＬ１において、物体Ｏと第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２は、上述したように、変倍に際して変化し、第３レンズ群Ｇ３とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ３は、変倍に際して変化しない。また、変倍に際して第３レンズ群Ｇ３は固定されている。次の表２に、視度が−１ｍ-1、−２ｍ-1及び１ｍ-1の各々での高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。なお、Ｄ０は接眼光学系ＥＬ１の最も物体側の面（第１面）から物体Ｏまでの距離を示し、ｆは焦点距離を示し、ｈは物体高を示し、ＴＬは全長を示す（以降の実施例においても同様である）。
【００６３】
（表２）
［可変間隔データ］
視度  −１ｍ-1                        −２ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ          Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    20.532    24.802    31.199      22.267    26.761    33.668
ｈ     6.35      6.35      6.35        6.35      6.35      6.35
Ｄ０  14.937    16.420    19.150      14.937    16.420    19.150
Ｄ１   2.705     7.878    12.619       5.522    10.344    14.878
Ｄ２  16.679    10.024     2.553      13.862     7.557     0.294
Ｄ３  17.000    17.000    17.000      17.000    17.000    17.000
ＴＬ  67.210    67.211    67.211      67.210    67.210    67.211
視度  １ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    19.180    23.222    29.195
ｈ     6.35      6.35      6.35
Ｄ０  14.937    16.420    19.150
Ｄ１   0.278     5.698    10.611
Ｄ２  19.107    12.204     4.561
Ｄ３  17.000    17.000    17.000
ＴＬ  67.211    67.211    67.211
【００６４】
次の表３に、この接眼光学系ＥＬ１における各条件式対応値を示す。この表３において、ｆ１は第１変倍レンズ群ＧＦ１の焦点距離を、ｆ２は第２変倍レンズ群ＧＦ２の焦点距離を、νＥＰは最もアイポイント側のレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数を、ΔＤ１は第１変倍レンズ群ＧＦ１の高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際の移動量を、ΔＤ２は第２変倍レンズ群ＧＦ２の高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際の移動量を、ｆＴは低倍率端状態における全系の焦点距離を、ｆＷは高倍率端状態における全系の焦点距離を、Ｒ１Ｅｆは第１変倍レンズ群ＧＦ１の最もアイポイント側のレンズ成分の最も物体側のレンズ面の曲率半径を、Ｒ１Ｅｒは第１変倍レンズ群ＧＦ１の最もアイポイント側のレンズ成分の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径を、ＮＧ１は第１変倍レンズ群ＧＦ１に含まれるレンズの媒質の平均屈折率を、ＮＧ２は第２変倍レンズ群ＧＦ２に含まれるレンズの媒質の平均屈折率を、それぞれ表している。この符号の説明は、以降の実施例においても同様である。なお、この第１実施例において、最もアイポイント側のレンズは負メニスカスレンズＬ３１（νＥＰは第８面のアッベ数）が相当し、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が相当し、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が相当し、ΔＤ１は第１レンズ群Ｇ１の移動量が相当し、ΔＤ２は第２レンズ群Ｇ２の移動量が相当し、第１変倍レンズ群ＧＦ１の最もアイポイント側のレンズ成分は両凸正レンズＬ１３（Ｒ１Ｅｆは第４面の曲率半径、Ｒ１Ｅｒは第５面の曲率半径）が相当する。
【００６５】
（表３）
ΔＤ１＝ 4.213
ΔＤ２＝14.126
[条件式対応値]
（１）ｆ１／ｆ２＝0.872
（２）νＥＰ＝27.94
（３）ΔＤ１／ΔＤ２＝0.298
（４）ｆＴ／ｆＷ＝1.520
（５）（Ｒ１Ｅｆ−Ｒ１Ｅｒ）／（Ｒ１Ｅｆ＋Ｒ１Ｅｒ）＝2.433
（６）ＮＧ１＝1.787
（７）ＮＧ２＝1.729
【００６６】
このように、この接眼光学系ＥＬ１は、上記条件式（１）〜（５）を満足している。
【００６７】
この接眼光学系ＥＬ１の、視度が−１ｍ-1のときの高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図２に示す。なお、球面収差図では入射高の値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では物体高の値をそれぞれ示し、コマ収差図では各物体高の値を示す。また、球面収差図及び非点収差図の横軸の単位は「ｍ-1」であり、図では「Ｄ」で示す。また、コマ収差図の「′」は角度単位の分を示し、「″」は角度単位の秒を示す。また、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。また、球面収差図及びコマ収差図はアイポイント直径として４ｍｍ想定の収差図を示している。また、以降に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ１は、変倍比が大きいにも関わらず、そのすべての領域で諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００６８】
［第２実施例］
図３は、第２実施例に係る接眼光学系ＥＬ２の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ２は、物体側から順に、正の屈折力を有するコンデンサレンズ群Ｇｃと、像反転部材ＰＲと、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有し、最もアイポイント側に凹面を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有して構成されている。
【００６９】
この接眼光学系ＥＬ２において、コンデンサレンズ群Ｇｃは、物体側から順に、略平行平板Ｌｃ１、及び、物体側に平面を向けた平凸正レンズＬｃ２で構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に平面を向けた平凹負レンズＬ１１と両凸正レンズＬ１２とを接合した接合正レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、アイポイント側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１で構成されている。
【００７０】
また、この接眼光学系ＥＬ２は、第１レンズ群Ｇ１を第１変倍レンズ群ＧＦ１とし、第２レンズ群Ｇ２を第２変倍レンズ群ＧＦ２とし、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍に際し、像反転部材ＰＲと第１レンズ群Ｇ１との間隔が増大し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３とアイポイントＥＰとの間隔が増大するように、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々を、光軸に沿ってアイポイント側に移動させることにより行う。このように構成することにより、変倍に必要なレンズ移動のスペースを小さくすることが可能である。また、２つの正の屈折力を有するレンズ群を移動させて変倍するため、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の屈折力（パワー）が比較的弱くなり、収差補正に優れている。なお、変倍時に第３レンズ群Ｇ３は固定されている。このとき、第１変倍レンズ群ＧＦ１と第２変倍レンズ群ＧＦ２の移動量を適切に選択することにより、視度を一定に保ちつつ変倍を行うことができる。
【００７１】
この接眼光学系ＥＬ２における視度調整は、第２レンズ群Ｇ２を単独で光軸方向に移動させることにより行う。視度調整時、第２レンズ群Ｇ２を一定量光軸方向に移動すると、全ての倍率において同程度の視度調整量を得ることができる。
【００７２】
以下の表４に、接眼光学系ＥＬ２の諸元の値を掲げる。
【００７３】
（表４）第２実施例
［全体諸元］
高倍率端状態  中間倍率状態    低倍率端状態
ｆ                ＝   51.781   〜   61.504     〜   71.930
ｈ                ＝   13.518   〜   17.297     〜   21.188
ＴＬ（空気換算長）＝  101.133   〜  101.133     〜  101.133
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         0.8000
1        0.0000     1.0000    1.51680    63.88
2        0.0000     0.3000
3        0.0000     5.5000    1.60311    60.69
4      -60.5319     0.4000
5        0.0000    97.2770    1.51680    63.88
6        0.0000      D1
7        0.0000     1.2000    1.90200    25.26
8       28.4179     4.1000    1.75500    52.33
9     -123.9036     0.2000
10       35.3708     2.7000    1.90265    35.72
11      155.9624      D2
12       29.2335     2.1000    1.90366    31.27
13       65.8951      D3
14       61.9986     1.2000    1.88300    40.66
15       18.7248      D4
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      7      47.212
第２レンズ群     12      56.607
第３レンズ群     14     -30.782
【００７４】
この接眼光学系ＥＬ２において、像反転部材ＰＲと第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ１、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ２、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ３、及び、第３レンズ群Ｇ３とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ４は、上述したように、変倍に際して変化する。また、変倍に際して第３レンズ群Ｇ３は固定されている。次の表５に、視度が−１ｍ-1、０ｍ-1及び−２ｍ-1の各々での高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【００７５】
（表５）
［可変間隔データ］
視度  −１ｍ-1                        ０ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ          Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    51.781    61.504    71.930      50.575    59.847    69.778
ｈ    13.518    17.297    21.188      13.518    17.297    21.188
Ｄ１   0.300     7.500    14.300       0.300     7.500    14.300
Ｄ２  13.610     7.810     1.640      12.510     6.670     0.500
Ｄ３   3.590     2.190     1.560       4.690     3.330     2.700
Ｄ４  16.000    16.500    17.000      14.500    15.000    15.500
ＴＬ 101.133   101.133   101.133     101.133   101.133   101.133
視度  −２ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    53.142    63.325    74.318
ｈ    13.518    17.297    21.188
Ｄ１   0.300     7.500    14.300
Ｄ２  14.860     9.060     2.890
Ｄ３   2.340     0.940     0.310
Ｄ４  16.000    16.500    17.000
ＴＬ 101.133   101.133   101.133
【００７６】
次の表６に、この接眼光学系ＥＬ２における各条件式対応値を示す。なお、この第２実施例において、最もアイポイント側のレンズは負メニスカスレンズＬ３１（νＥＰは第１４面のアッベ数）が相当し、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が相当し、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が相当し、ΔＤ１は第１レンズ群Ｇ１の移動量が相当し、ΔＤ２は第２レンズ群Ｇ２の移動量が相当し、第１変倍レンズ群ＧＦ１の最もアイポイント側のレンズ成分は正メニスカスレンズＬ１３（Ｒ１Ｅｆは第１０面の曲率半径、Ｒ１Ｅｒは第１１面の曲率半径）が相当する。
【００７７】
（表６）
ΔＤ１＝14.000
ΔＤ２＝ 2.030
[条件式対応値]
（１）ｆ１／ｆ２＝0.834
（２）νＥＰ＝40.66
（３）ΔＤ１／ΔＤ２＝6.897
（４）ｆＴ／ｆＷ＝1.389
（５）（Ｒ１Ｅｆ−Ｒ１Ｅｒ）／（Ｒ１Ｅｆ＋Ｒ１Ｅｒ）＝-0.630
（６）ＮＧ１＝1.853
（７）ＮＧ２＝1.904
【００７８】
このように、この接眼光学系ＥＬ２は、上記条件式（１）〜（７）を満足している。
【００７９】
この接眼光学系ＥＬ２の、視度が−１ｍ-1のときの高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図４に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ２は、変倍比が大きいにも関わらず、そのすべての領域で諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００８０】
［第３実施例］
図５は、第３実施例に係る接眼光学系ＥＬ３の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ３は、物体側から順に、正の屈折力を有するコンデンサレンズ群Ｇｃと、像反転部材ＰＲと、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有し、最もアイポイント側に凹面を有する第３レンズ群Ｇ３と、略平行平板ＰＬと、から構成されている。
【００８１】
この接眼光学系ＥＬ３において、コンデンサレンズ群Ｇｃは、物体側から順に、略平行平板Ｌｃ１、及び、物体側に平面を向けた平凸正レンズＬｃ２で構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に平面を向けた平凹負レンズＬ１１と両凸正レンズＬ１２とを接合した接合正レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、両凹負レンズＬ３１で構成されている。
【００８２】
また、この接眼光学系ＥＬ３は、第１レンズ群Ｇ１を第１変倍レンズ群ＧＦ１とし、第２レンズ群Ｇ２を第２変倍レンズ群ＧＦ２とし、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍に際し、像反転部材ＰＲと第１レンズ群Ｇ１との間隔が増大し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、略平行平板ＰＬとアイポイントＥＰとの間隔が増大するように、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々を、光軸に沿ってアイポイント側に移動させることにより行う。このように構成することにより、変倍に必要なレンズ移動のスペースを小さくすることが可能である。また、２つの正の屈折力を有するレンズ群を移動させて変倍するため、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の屈折力（パワー）が比較的弱くなり、収差補正に優れている。なお、変倍時に第３レンズ群Ｇ３及び略平行平板ＰＬは固定されている。このとき、第１変倍レンズ群ＧＦ１と第２変倍レンズ群ＧＦ２の移動量を適切に選択することにより、視度を一定に保ちつつ変倍を行うことができる。
【００８３】
この接眼光学系ＥＬ３における視度調整は、第２レンズ群Ｇ２を単独で光軸方向に移動させることにより行う。視度調整時、第２レンズ群Ｇ２を一定量光軸方向に移動すると、全ての倍率において同程度の視度調整量を得ることができる。
【００８４】
以下の表７に、接眼光学系ＥＬ３の諸元の値を掲げる。
【００８５】
（表７）第３実施例
［全体諸元］
高倍率端状態  中間倍率状態    低倍率端状態
ｆ                ＝   53.321   〜   65.984     〜   70.682
ｈ                ＝   13.518   〜   17.297     〜   21.188
ＴＬ（空気換算長）＝  100.603   〜  100.603     〜  100.603
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         0.8000
1        0.0000     1.0000    1.51680    63.88
2        0.0000     0.1500
3        0.0000     5.5000    1.65844    50.83
4      -60.5319     0.4000
5        0.0000    97.2770    1.51680    63.88
6        0.0000      D1
7        0.0000     1.2000    1.90200    25.26
8       29.9235     3.6500    1.76684    46.78
9     -133.2823     0.2000
10       36.7781     2.7000    1.79952    42.09
11      471.1611      D2
12       42.3803     2.1000    1.88300    40.66
13      465.8572      D3
14     -288.3886     1.2000    1.72916    54.61
15       23.6824     1.2200
16        0.0000     1.0000    1.51680    63.88
17        0.0000      D4
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      7      46.353
第２レンズ群     12      52.677
第３レンズ群     14     -29.966
【００８６】
この接眼光学系ＥＬ３において、像反転部材ＰＲと第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ１、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ２、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ３、並びに、第３レンズ群Ｇ３及び略平行平板ＰＬとアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ４は、上述したように、変倍に際して変化する。また、変倍に際して第３レンズ群Ｇ３及び略平行平板ＰＬは固定されている。次の表８に、視度が−１ｍ-1、０ｍ-1及び−２ｍ-1の各々での高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【００８７】
（表８）
［可変間隔データ］
視度  −１ｍ-1                        ０ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ          Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    53.321    65.984    70.682      52.134    64.329    68.843
ｈ    13.518    17.297    21.188      13.518    17.297    21.188
Ｄ１   0.300     9.200    12.170       0.300     9.200    12.170
Ｄ２  11.850     4.300     1.550      10.800     3.250     0.500
Ｄ３   3.200     1.850     1.630       4.250     2.900     2.680
Ｄ４  15.000    16.000    17.000      13.500    14.500    15.200
ＴＬ 100.603   100.603   100.603     100.603   100.603   100.603
視度  −２ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    54.617    67.807    72.713
ｈ    13.518    17.297    21.188
Ｄ１   0.300     9.200    12.170
Ｄ２  13.010     5.460     2.710
Ｄ３   2.040     0.690     0.470
Ｄ４  15.000    16.000    17.000
ＴＬ 100.603   100.603   100.603
【００８８】
次の表９に、この接眼光学系ＥＬ３における各条件式対応値を示す。なお、この第３実施例において、最もアイポイント側に略平行平板ＰＬを設けているが、最もアイポイント側の略平行平板ＰＬは条件式（２）の対象とはしない。略平行平板ＰＬに最も近いレンズを条件式（２）の対象とする。つまり、この第３実施例において、最もアイポイント側のレンズは両凹負レンズＬ３１（νＥＰは第１４面のアッベ数）が相当する。また、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が相当し、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が相当し、ΔＤ１は第１レンズ群Ｇ１の移動量が相当し、ΔＤ２は第２レンズ群Ｇ２の移動量が相当し、第１変倍レンズ群ＧＦ１の最もアイポイント側のレンズ成分は正メニスカスレンズＬ１３（Ｒ１Ｅｆは第１０面の曲率半径、Ｒ１Ｅｒは第１１面の曲率半径）が相当する。
【００８９】
（表９）
ΔＤ１＝11.870
ΔＤ２＝ 1.570
[条件式対応値]
（１）ｆ１／ｆ２＝0.880
（２）νＥＰ＝54.61
（３）ΔＤ１／ΔＤ２＝7.561
（４）ｆＴ／ｆＷ＝1.326
（５）（Ｒ１Ｅｆ−Ｒ１Ｅｒ）／（Ｒ１Ｅｆ＋Ｒ１Ｅｒ）＝-0.855
（６）ＮＧ１＝1.823
（７）ＮＧ２＝1.883
【００９０】
このように、この接眼光学系ＥＬ３は、上記条件式（１）〜（７）を満足している。
【００９１】
この接眼光学系ＥＬ３の、視度が−１ｍ-1のときの高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図６に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ３は、変倍比が大きいにも関わらず、そのすべての領域で諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００９２】
［第４実施例］
図７は、第４実施例に係る接眼光学系ＥＬ４の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ４は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有し、最もアイポイント側に凹面を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有して構成されている。
【００９３】
この接眼光学系ＥＬ４において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凹負レンズＬ１１と両凸正レンズＬ１２とを接合した接合正レンズ、及び、両凸正レンズＬ１３で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、アイポイント側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１で構成されている。
【００９４】
また、この接眼光学系ＥＬ４は、第１レンズ群Ｇ１を第１変倍レンズ群ＧＦ１とし、第２レンズ群Ｇ２を第２変倍レンズ群ＧＦ２とし、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍に際し、物体Ｏと第１レンズ群Ｇ１との間隔が増大し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少するように、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々を、光軸に沿ってアイポイント側に移動させることにより行う。このように構成することにより、変倍に必要なレンズ移動のスペースを小さくすることが可能である。また、２つの正の屈折力を有するレンズ群を移動させて変倍するため、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の屈折力（パワー）が比較的弱くなり、収差補正に優れている。なお、変倍時に第３レンズ群Ｇ３は固定されている。このとき、第１変倍レンズ群ＧＦ１と第２変倍レンズ群ＧＦ２の移動量を適切に選択することにより、視度を一定に保ちつつ変倍を行うことができる。
【００９５】
この接眼光学系ＥＬ４における視度調整は、第２レンズ群Ｇ２を単独で光軸方向に移動させることにより行う。視度調整時、第２レンズ群Ｇ２を一定量光軸方向に移動すると、全ての倍率において同程度の視度調整量を得ることができる。
【００９６】
以下の表１０に、接眼光学系ＥＬ４の諸元の値を掲げる。
【００９７】
（表１０）第４実施例
［全体諸元］
高倍率端状態  中間倍率状態    低倍率端状態
ｆ                ＝   19.220   〜   23.202     〜   29.238
ｈ                ＝    6.35    〜    6.35      〜    6.35
ＴＬ（空気換算長）＝   59.972   〜   59.972     〜   59.973
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞          D0
1      -75.9474     9.0000    1.90200    25.26
2       27.6207     9.0000    1.72764    54.66
3      -42.7959     0.3000
4       63.8476     9.0000    1.67810    56.54
5      -39.9336      D1
6       35.2881     3.4769    1.75849    50.74
7       81.9082     0.3000
8       20.3062     3.3000    1.86509    41.7
9       28.3235      D2
10       57.6080     1.2000    1.77118    35.45
11       13.4716      D3
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1      31.590
第２レンズ群      6      37.028
第３レンズ群     10     -23.074
【００９８】
この接眼光学系ＥＬ４において、物体Ｏと第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２は、上述したように、変倍に際して変化し、第３レンズ群Ｇ３とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ３は、変倍に際して変化しない。また、変倍に際して第３レンズ群Ｇ３は固定されている。次の表１１に、視度が−１ｍ-1、−２ｍ-1及び１ｍ-1の各々での高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【００９９】
（表１１）
［可変間隔データ］
視度  −１ｍ-1                        −２ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ          Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    19.220    23.202    29.238      19.837    24.053    30.544
ｈ     6.35      6.35      6.35        6.35      6.35      6.35
Ｄ０  15.227    17.893    21.830      15.227    17.893    21.830
Ｄ１   0.850     1.569     0.955       1.459     2.178     1.563
Ｄ２   8.318     4.933     1.611       7.709     4.325     1.003
Ｄ３  17.000    17.000    17.000      17.000    17.000    17.000
ＴＬ  59.972    59.972    59.973      59.972    59.973    59.973
視度  １ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    18.679    22.461    28.115
ｈ     6.35      6.35      6.35
Ｄ０  15.227    17.893    21.830
Ｄ１   0.292     1.011     0.396
Ｄ２   8.876     5.492     2.169
Ｄ３  17.000    17.000    17.000
ＴＬ  59.972    59.973    59.972
【０１００】
次の表１２に、この接眼光学系ＥＬ４における各条件式対応値を示す。なお、この第４実施例において、最もアイポイント側のレンズは負メニスカスレンズＬ３１（νＥＰは第１０面のアッベ数）が相当し、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が相当し、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が相当し、ΔＤ１は第１レンズ群Ｇ１の移動量が相当し、ΔＤ２は第２レンズ群Ｇ２の移動量が相当し、第１変倍レンズ群ＧＦ１の最もアイポイント側のレンズ成分は両凸正レンズＬ１３（Ｒ１Ｅｆは第４面の曲率半径、Ｒ１Ｅｒは第５面の曲率半径）が相当する。
【０１０１】
（表１２）
ΔＤ１＝ 6.602
ΔＤ２＝ 6.707
[条件式対応値]
（１）ｆ１／ｆ２＝0.853
（２）νＥＰ＝35.45
（３）ΔＤ１／ΔＤ２＝0.984
（４）ｆＴ／ｆＷ＝1.521
（５）（Ｒ１Ｅｆ−Ｒ１Ｅｒ）／（Ｒ１Ｅｆ＋Ｒ１Ｅｒ）＝4.340
（６）ＮＧ１＝1.769
（７）ＮＧ２＝1.812
【０１０２】
このように、この接眼光学系ＥＬ４は、上記条件式（１）〜（５）、（７）を満足している。
【０１０３】
この接眼光学系ＥＬ４の、視度が−１ｍ-1のときの高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図８に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ４は、変倍比が大きいにも関わらず、そのすべての領域で諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１０４】
［第５実施例］
図９は、第５実施例に係る接眼光学系ＥＬ５の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ５は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有し、最もアイポイント側に凹面を有する第２レンズ群Ｇ２と、を有して構成されている。
【０１０５】
この接眼光学系ＥＬ５において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、及び、両凸正レンズＬ１２で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹負レンズＬ２１と両凸正レンズＬ２２とを接合した接合負レンズ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４、及び、アイポイント側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５で構成されている。
【０１０６】
また、この接眼光学系ＥＬ５は、第１レンズ群Ｇ１を第１変倍レンズ群ＧＦ１とし、第２レンズ群Ｇ２を第２変倍レンズ群ＧＦ２とし、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍に際し、物体Ｏと第１レンズ群Ｇ１との間隔が減少し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２とアイポイントＥＰとの間隔が増大するように、第１変倍レンズ群ＧＦ１を光軸に沿って物体側に移動させ、第２変倍レンズ群ＧＦ２を光軸に沿ってアイポイント側に移動させることにより行う。２つの正の屈折力を有するレンズ群を移動させて変倍するため、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の屈折力（パワー）が比較的弱くなり、収差補正に優れている。このとき、第１変倍レンズ群ＧＦ１と第２変倍レンズ群ＧＦ２の移動量を適切に選択することにより、視度を一定に保ちつつ変倍を行うことができる。
【０１０７】
この接眼光学系ＥＬ５における視度調整は、第１レンズ群Ｇ１を単独で光軸方向に移動させることにより行う。
【０１０８】
以下の表１３に、接眼光学系ＥＬ５の諸元の値を掲げる。
【０１０９】
（表１３）第５実施例
［全体諸元］
高倍率端状態  中間倍率状態    低倍率端状態
ｆ                ＝   19.430   〜   23.111     〜   28.518
ｈ                ＝    6.35    〜    6.35      〜    6.35
ＴＬ（空気換算長）＝   34.941   〜   48.828     〜   61.803
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞          D0
1       -8.9702     2.7141    1.88300    40.66
2      -10.9861     0.3000
3      559.7292     4.0695    1.88300    40.66
4      -26.4857      D1
5      -26.0578     1.2000    1.90200    25.26
6       21.4466     5.1847    1.72930    54.59
7      -30.8103     0.3000
8       20.9116     2.3926    1.88300    40.66
9       40.0111     0.3000
10       12.6320     2.9459    1.88300    40.66
11       19.3209     0.3000
12       11.8148     1.2000    1.78732    46.70
13        7.7753      D2
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1      29.734
第２レンズ群      5      64.590
【０１１０】
この接眼光学系ＥＬ５において、物体Ｏと第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、及び、第２レンズ群Ｇ２とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ２は、上述したように、変倍に際して変化する。次の表１４に、視度が−１ｍ-1、−２ｍ-1及び１ｍ-1の各々での高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【０１１１】
（表１４）
［可変間隔データ］
視度  −１ｍ-1                        −２ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ          Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    19.430    23.111    28.518      19.514    23.294    29.022
ｈ     6.35      6.35      6.35        6.35      6.35      6.35
Ｄ０  13.307    11.450     8.668      12.882    10.796     7.498
Ｄ１   0.727    16.471    32.228       1.152    17.125    33.398
Ｄ２  17.000    18.000    19.000      17.000    18.000    19.000
ＴＬ  34.941    48.828    61.803      34.941    48.828    61.803
視度  １ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    19.348    22.940    28.088
ｈ     6.35      6.35      6.35
Ｄ０  13.721    12.069     9.699
Ｄ１   0.313    15.852    31.197
Ｄ２  17.000    18.000    19.000
ＴＬ  34.941    48.828    61.803
【０１１２】
次の表１５に、この接眼光学系ＥＬ５における各条件式対応値を示す。なお、この第５実施例において、最もアイポイント側のレンズは負メニスカスレンズＬ２５（νＥＰは第１２面のアッベ数）が相当し、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が相当し、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が相当し、ΔＤ１は第１レンズ群Ｇ１の移動量が相当し、ΔＤ２は第２レンズ群Ｇ２の移動量が相当し、第１変倍レンズ群ＧＦ１の最もアイポイント側のレンズ成分は両凸正レンズＬ１２（Ｒ１Ｅｆは第３面の曲率半径、Ｒ１Ｅｒは第４面の曲率半径）が相当する。
【０１１３】
（表１５）
ΔＤ１＝-4.6383
ΔＤ２＝26.862
[条件式対応値]
（１）ｆ１／ｆ２＝0.460
（２）νＥＰ＝46.70
（３）ΔＤ１／ΔＤ２＝-0.173
（４）ｆＴ／ｆＷ＝1.468
（５）（Ｒ１Ｅｆ−Ｒ１Ｅｒ）／（Ｒ１Ｅｆ＋Ｒ１Ｅｒ）＝1.099
（６）ＮＧ１＝1.883
（７）ＮＧ２＝1.837
【０１１４】
このように、この接眼光学系ＥＬ５は、上記条件式（１）、（２）、（４）〜（７）を満足している。
【０１１５】
この接眼光学系ＥＬ５の、視度が−１ｍ-1のときの高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図１０に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ５は、変倍比が大きいにも関わらず、そのすべての領域で諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１１６】
［第６実施例］
図１１は、第６実施例に係る接眼光学系ＥＬ６の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ６は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有し、最もアイポイント側に凹面を有する第４レンズ群Ｇ４と、を有して構成されている。
【０１１７】
この接眼光学系ＥＬ６において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１２で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸正レンズＬ２２とを接合した接合正レンズ、及び、両凸正レンズＬ２３で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１で構成されている。また、第４レンズ群Ｇ４は、アイポイント側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１で構成されている。
【０１１８】
また、この接眼光学系ＥＬ６は、第２レンズ群Ｇ２を第１変倍レンズ群ＧＦ１とし、第３レンズ群Ｇ３を第２変倍レンズ群ＧＦ２とし、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が減少し、第４レンズ群Ｇ４とアイポイントＥＰとの間隔が増大するように、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々を光軸に沿ってアイポイント側に移動させることにより行う。このように構成することにより、変倍に必要なレンズ移動のスペースを小さくすることが可能である。また、２つの正の屈折力を有するレンズ群を移動させて変倍するため、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の屈折力（パワー）が比較的弱くなり、収差補正に優れている。なお、変倍時に第１レンズ群Ｇ１及び第４レンズ群Ｇ４は固定されている。このとき、第１変倍レンズ群ＧＦ１と第２変倍レンズ群ＧＦ２の移動量を適切に選択することにより、視度を一定に保ちつつ変倍を行うことができる。
【０１１９】
この接眼光学系ＥＬ６における視度調整は、第３レンズ群Ｇ３を単独で光軸方向に移動させることにより行う。
【０１２０】
以下の表１６に、接眼光学系ＥＬ６の諸元の値を掲げる。
【０１２１】
（表１６）第６実施例
［全体諸元］
高倍率端状態  中間倍率状態    低倍率端状態
ｆ                ＝   19.262   〜   23.203     〜   29.256
ｈ                ＝    6.35    〜    6.35      〜    6.35
ＴＬ（空気換算長）＝   67.815   〜   67.815     〜   67.815
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞          D0
1      -19.6063     9.0000    1.88307    40.57
2      -25.7127     0.3000
3      -56.4713     9.0000    1.73090    54.36
4      -37.6432      D1
5      658.1338     3.5439    1.90200    25.26
6       33.1576     8.2601    1.72362    54.80
7      -57.1690     0.3000
8       39.8517     5.6904    1.72073    54.90
9     -234.4271      D2
10       21.9997     3.5796    1.73163    54.25
11       41.0860      D3
12       29.4163     1.2000    1.89449    29.64
13       13.1263      D4
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1     154.011
第２レンズ群      5      33.278
第３レンズ群     10      59.976
第４レンズ群     12     -27.454
【０１２２】
この接眼光学系ＥＬ６において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔Ｄ３、及び、第４レンズ群Ｇ４とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ４は、上述したように、変倍に際して変化し、物体Ｏと第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ０は、変倍に際して変化しない。また、変倍に際して第１レンズ群Ｇ１及び第４レンズ群Ｇ４は固定されている。次の表１７に、視度が−１ｍ-1、−２ｍ-1及び１ｍ-1の各々での高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【０１２３】
（表１７）
［可変間隔データ］
視度  −１ｍ-1                        −２ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ          Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    19.262    23.203    29.256      19.858    24.061    30.671
ｈ     6.35      6.35      6.35        6.35      6.35      6.35
Ｄ０   8.000     8.000     8.000       8.000     8.000     8.000
Ｄ１   5.798    10.252    16.331       5.798    10.252    16.331
Ｄ２   5.712     4.650     1.255       6.673     5.658     2.309
Ｄ３   7.431     4.039     1.355       6.470     3.030     0.300
Ｄ４  17.000    18.000    19.000      17.000    18.000    19.000
ＴＬ  67.815    67.815    67.815      67.815    67.814    67.814
視度  １ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    18.735    22.452    28.044
ｈ     6.35      6.35      6.35
Ｄ０   8.000     8.000     8.000
Ｄ１   5.798    10.252    16.331
Ｄ２   4.836     3.733     0.299
Ｄ３   8.306     4.955     2.311
Ｄ４  17.000    18.000    19.000
ＴＬ  67.814    67.814    67.815
【０１２４】
次の表１８に、この接眼光学系ＥＬ６における各条件式対応値を示す。なお、この第６実施例において、最もアイポイント側のレンズは負メニスカスレンズＬ４１（νＥＰは第１２面のアッベ数）が相当し、ｆ１は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が相当し、ｆ２は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が相当し、ΔＤ１は第２レンズ群Ｇ２の移動量が相当し、ΔＤ２は第３レンズ群Ｇ３の移動量が相当し、第１変倍レンズ群ＧＦ１の最もアイポイント側のレンズ成分は両凸正レンズＬ２３（Ｒ１Ｅｆは第８面の曲率半径、Ｒ１Ｅｒは第９面の曲率半径）が相当する。
【０１２５】
（表１８）
ΔＤ１＝10.533
ΔＤ２＝ 6.076
[条件式対応値]
（１）ｆ１／ｆ２＝0.555
（２）νＥＰ＝29.64
（３）ΔＤ１／ΔＤ２＝1.734
（４）ｆＴ／ｆＷ＝1.519
（５）（Ｒ１Ｅｆ−Ｒ１Ｅｒ）／（Ｒ１Ｅｆ＋Ｒ１Ｅｒ）＝-1.410
（６）ＮＧ１＝1.782
（７）ＮＧ２＝1.732
【０１２６】
このように、この接眼光学系ＥＬ６は、上記条件式（１）、（２）、（４）を満足している。
【０１２７】
この接眼光学系ＥＬ６の、視度が−１ｍ-1のときの高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図１２に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ６は、変倍比が大きいにも関わらず、そのすべての領域で諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１２８】
［第７実施例］
図１３は、第７実施例に係る接眼光学系ＥＬ７の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ７は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有し、最もアイポイント側に凹面を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有して構成されている。
【０１２９】
この接眼光学系ＥＬ７において、第１レンズ群Ｇ１は、両凸正レンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側のレンズ面が非球面形状に形成され、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ２１で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸レンズ形状の正レンズＬ３１と両凹負レンズＬ３２とを接合した接合正レンズで構成されている。
【０１３０】
また、この接眼光学系ＥＬ７は、第１レンズ群Ｇ１を第１変倍レンズ群ＧＦ１とし、第３レンズ群Ｇ３を第２変倍レンズ群ＧＦ２とし、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍に際し、物体Ｏと第１レンズ群Ｇ１との間隔が減少し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間隔が増大し、第３レンズ群Ｇ３とアイポイントＥＰとの間隔が増大するように、第１変倍レンズ群ＧＦ１を光軸に沿って物体側に移動させ、第２変倍レンズ群ＧＦ２を光軸に沿ってアイポイント側に移動させることにより行う。２つの正の屈折力を有するレンズ群を移動させて変倍するため、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の屈折力（パワー）が比較的弱くなり、収差補正に優れている。なお、変倍時に第２レンズ群Ｇ２は固定されている。このとき、第１変倍レンズ群ＧＦ１と第２変倍レンズ群ＧＦ２の移動量を適切に選択することにより、視度を一定に保ちつつ変倍を行うことができる。
【０１３１】
この接眼光学系ＥＬ７における視度調整は、この接眼光学系全体を光軸方向に移動させることにより行う。
【０１３２】
ここで、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側のレンズ面を凹面とすることにより、変倍領域すべてにわたり非点収差、像面湾曲を良好に補正することができる。また、第２レンズ群Ｇ２の最もアイポイント側のレンズ面を凸面とすることにより、コマ収差を良好に補正することができる。
【０１３３】
また、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側のレンズ面が凹面であり、以下に示す条件式（８）を満足することが非点収差、像面湾曲の補正に望ましい。
【０１３４】
０．６０  ＜  Ｈ／（−ＲＧ２Ｏ）  ＜  ０．９０              （８）
但し、
Ｈ：観察物体Ｏの最大物体高
ＲＧ２Ｏ：第２レンズ群Ｇ２の最も物体側のレンズ面の曲率半径
【０１３５】
条件式（８）の下限値を下回ると高画角の光線に対する負の屈折力（パワー）が小さくなり、非点収差、像面湾曲を有効に補正することが難しい。なお、この条件式（８）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（８）の下限値を０．６５とすることが望ましい。また、条件式（８）の上限値を上回るとレンズ面が半球に近くなり、加工が難しくなる。なお、この条件式（８）の効果をさらに確実なものとするために、条件式（８）の上限値を０．８５、更に０．８０とすることがより望ましい。
【０１３６】
また、第２レンズ群Ｇ２において、最も曲率のきつい凹面を非球面にすることで非点収差、像面湾曲を良好に補正することができる。非球面である凹面を物体側に向けることが、より非点収差、像面湾曲の補正に望ましい。
【０１３７】
また、第３レンズ群Ｇ３の凸面を非球面にすることでコマ収差の補正を良好にすることが可能である。非球面を物体側に向けることが、よりコマ収差の補正に望ましい。
【０１３８】
また、第３レンズ群Ｇ３に接合レンズを設けることで色収差の補正を良好にすることができる。
【０１３９】
以下の表１９に、接眼光学系ＥＬ７の諸元の値を掲げる。
【０１４０】
（表１９）第７実施例
［全体諸元］
高倍率端状態  中間倍率状態    低倍率端状態
ｆ                ＝   19.370   〜   22.729     〜   28.432
ｈ                ＝    6.34    〜    6.34      〜    6.34
ＴＬ（空気換算長）＝   28.112   〜   34.058     〜   37.841
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞          D0
1      105.1350     3.7973    1.72916    54.61
2      -18.0276      D1
3*      -8.7512     4.6248    1.92286    20.88
4      -14.2746      D2
5*      22.8977     4.7283    1.88300    40.66
6      -19.5745     0.7000    1.80518    25.45
7       85.0633      D3
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1      21.383
第２レンズ群      5     -40.972
第３レンズ群     10      29.622
【０１４１】
この接眼光学系ＺＬ７において、第３面及び第５面は非球面形状に形成されている。次の表２０に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。この表２０においてｍは面番号を示す。
【０１４２】
（表２０）
［非球面データ］
ｍ    Ｋ        Ａ4           Ａ6           Ａ8
3     0.64380  -8.25302E-06   1.07951E-06  -5.76676E-09
5    -0.54230   2.26208E-06  -2.69432E-07   1.46998E-09
【０１４３】
この接眼光学系ＥＬ７において、物体Ｏと第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２、及び、第３レンズ群Ｇ３とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ３は、上述したように、変倍に際して変化する。また、変倍に際して第２レンズ群Ｇ２は固定されている。次の表２１に、視度が−１ｍ-1での高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【０１４４】
（表２１）
［可変間隔データ］
視度  −１ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    19.370    22.729    28.432
ｈ     6.34      6.34      6.34
Ｄ０  11.762     7.961     3.000
Ｄ１   2.200     6.001    10.962
Ｄ２   0.300     6.246    10.029
Ｄ３  17.000    20.000    25.000
ＴＬ  28.112    34.058    37.841
【０１４５】
次の表２２に、この接眼光学系ＥＬ７における各条件式対応値を示す。ここで、Ｈは観察物体Ｏの最大物体高を、ＲＧ２Ｏは第２レンズ群Ｇ２の最も物体側のレンズ面の曲率半径を示す。なお、この第７実施例において、最もアイポイント側のレンズは両凹負レンズＬ３２（νＥＰは第６面のアッベ数）が相当し、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が相当し、ｆ２は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が相当し、ΔＤ１は第１レンズ群Ｇ１の移動量が相当し、ΔＤ２は第３レンズ群Ｇ３の移動量が相当し、第１変倍レンズ群ＧＦ１の最もアイポイント側のレンズ成分は両凸正レンズＬ１１（Ｒ１Ｅｆは第１面の曲率半径、Ｒ１Ｅｒは第２面の曲率半径）が相当する。また、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側のレンズ面は第３面である。
【０１４６】
（表２２）
ΔＤ１＝-8.762
ΔＤ２＝ 9.729
[条件式対応値]
（１）ｆ１／ｆ２＝0.722
（２）νＥＰ＝25.45
（３）ΔＤ１／ΔＤ２＝-0.901
（４）ｆＴ／ｆＷ＝1.468
（５）（Ｒ１Ｅｆ−Ｒ１Ｅｒ）／（Ｒ１Ｅｆ＋Ｒ１Ｅｒ）＝1.414
（６）ＮＧ１＝1.729
（７）ＮＧ２＝1.844
（８）Ｈ／（−ＲＧ２Ｏ）＝0.724
【０１４７】
このように、この接眼光学系ＥＬ７は、上記条件式（１）、（２）、（４）、（５）、（７）、（８）を満足している。
【０１４８】
この接眼光学系ＥＬ７の、視度が−１ｍ-1のときの高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図１４に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ７は、変倍比が大きいにも関わらず、そのすべての領域で諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【符号の説明】
【０１４９】
ＥＬ（ＥＬ１〜ＥＬ７）  接眼光学系
ＧＦ１  第１変倍レンズ群    ＧＦ２  第２変倍レンズ群
１  カメラ（光学機器）
【図１】
2018010218.tif 000003
【図２】
2018010218.tif 000004
【図３】
2018010218.tif 000005
【図４】
2018010218.tif 000006
【図５】
2018010218.tif 000007
【図６】
2018010218.tif 000008
【図７】
2018010218.tif 000009
【図８】
2018010218.tif 000010
【図９】
2018010218.tif 000011
【図１０】
2018010218.tif 000012
【図１１】
2018010218.tif 000013
【図１２】
2018010218.tif 000014
【図１３】
2018010218.tif 000015
【図１４】
2018010218.tif 000016
【図１５】
2018010218.tif 000017
【図１６】
2018010218.tif 000018