(57)【要約】【課題】スピニングリールの往復移動機構及びそれを備えたスピニングリールにおいて、往復移動機構が往復移動したときに生じるスライダとガイド軸との間のガタツキを抑えることにある。【解決手段】往復移動機構８は、ウォームシャフト２０と、スライダ２３と、第１ガイド軸２１と、弾性部材２４と、を備えている。ウォームシャフト２０は、螺旋状溝２０ａを有し、ハンドル２の回転に伴って回転する。スライダ２３は、ウォームシャフト２０の回転に連動してスプール軸５とともに軸方向に往復移動する。第１ガイド軸２１は、第１支持部２７及び第２支持部２８を有し、第１支持部２７と第２支持部２８との間の中間部２９でスライダ２３の往復移動を案内する。弾性部材２４は、第１支持部２７及び第２支持部２８の少なくともいずれか一方の外周に装着され、リール本体１に第１ガイド軸２１を支持する。【選択図】図３
2018085933.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
スプールが装着されたスプール軸をハンドルの回転によりリール本体に対して前記スプール軸の軸方向に往復移動させるスピニングリールの往復移動機構であって、
係合部を有し、前記ハンドルの回転に伴って回転する回転部材と、
前記スプール軸に連結され、前記回転部材の係合部に係合する被係合部を有し、前記回転部材の回転に連動して前記スプール軸とともに前記軸方向に往復移動するスライダと、
両端に第１支持部及び第２支持部を有するとともに、前記第１支持部と前記第２支持部との間の中間部で前記スライダを支持して前記スライダの往復移動を案内する第１ガイド軸と、
前記第１支持部及び前記第２支持部の少なくともいずれか一方の外周に装着され、前記リール本体に前記第１ガイド軸を支持するための弾性部材と、
を備えた、
スピニングリールの往復移動機構。
【請求項２】
前記スライダは、前記第１ガイド軸に当接している、
請求項１に記載のスピニングリールの往復移動機構。
【請求項３】
前記第１支持部及び前記第２支持部の少なくともいずれか一方の外周には、環状の溝が形成され、
前記弾性部材は、前記環状の溝に装着されている、
請求項１又は２に記載のスピニングリールの往復移動機構。
【請求項４】
前記環状の溝が形成された前記第１支持部及び前記第２支持部の少なくともいずれか一方は、前記弾性部材が所定量弾性変化したとき前記リール本体に当接する当接部を有する、
請求項３に記載のスピニングリールの往復移動機構。
【請求項５】
前記スプール軸に平行に設けられ、前記スライダと所定の隙間を有して前記スライダの前記軸方向の往復移動を案内する第２ガイド軸をさらに備え、
前記第１ガイド軸は、前記第２ガイド軸よりも前記スプール軸から離れた位置に配置されている、
請求項１から４のいずれか１項に記載のスピニングリールの往復移動機構。
【請求項６】
前記回転部材は、外周面に交差する螺旋状溝が形成されたウォームシャフトであり、
前記回転部材の係合部は、前記ウォームシャフトの螺旋状溝である、
請求項１から５のいずれか１項に記載のスピニングリールの往復移動機構。
【請求項７】
前記回転部材は、カム部を有するカムギアであり、
前記回転部材の係合部は、前記カムギアのカム部である、
請求項１から５のいずれか１項に記載のスピニングリールの往復移動機構。
【請求項８】
リール本体と、
前記リール本体の側部に回転可能に設けられるハンドルと、
前記リール本体に前後移動自在に設けられたスプール軸と、
前記スプール軸の前部に設けられた糸巻き用のスプールと、
前記ハンドルの回転に連動して前記スプール軸をリール本体に対して前記スプール軸の軸方向に往復移動させる往復移動機構と、
を備え、
前記往復移動機構は、
係合部を有し、前記ハンドルの回転に伴って回転する回転部材と、
前記スプール軸に連結され、前記回転部材の係合部に係合する被係合部を有し、前記回転部材の回転に連動して前記スプール軸とともに前記軸方向に往復移動するスライダと、
両端に第１支持部及び第２支持部を有するとともに、前記第１支持部と前記第２支持部との間の中間部で前記スライダを支持して前記スライダの往復移動を案内する第１ガイド軸と、
前記第１支持部及び前記第２支持部の少なくともいずれか一方の外周に装着された弾性部材と、
を有し、
前記第１ガイド軸は、前記弾性部材を介して前記リール本体に支持されている、
スピニングリール。
【請求項９】
前記リール本体は、前記弾性部材が所定量弾性変化したとき、前記弾性部材が装着された前記第１支持部及び前記第２支持部の少なくともいずれか一方に当接して前記第１ガイド軸の径方向の移動を規制する移動規制部をさらに有する、
請求項８に記載のスピニングリール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スピニングリールの往復移動機構、特に、釣糸が巻きつけられるスプールをリール本体に対して往復移動させるための往復移動機構及びそれを備えたスピニングリールに関する。
【背景技術】
【０００２】
スピニングリールには、スプールに釣糸を均一に巻き付けるための往復移動機構が設けられている。往復移動機構は、例えば、ハンドルの回転に伴って回転するウォームシャフトと、ウォームシャフトの回転に伴ってスプール軸とともにスプール軸方向に往復移動するスライダと、スライダの往復移動を案内するガイド軸と、を備えている（特許文献１参照）。一般に、往復移動機構は、スプール軸とガイド軸との平行誤差およびスライダとガイド軸との寸法誤差などを許容するために、スライダとガイド軸との間に隙間が設けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平２００５−２４５２５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
スライダとガイド軸との間に隙間があると、ハンドルの回転に伴って往復移動機構が往復移動したとき、スライダとガイド軸との間でガタツキが生じる。また、それに伴って、ガイド軸とそれを支持するリール本体との間でもガタツキが生じる。このガタツキがスライダに連結されているスプール軸に伝わり、スプール軸にガタツキが生じ、それによって、リール本体のガタツキ（振動）が生じる。
【０００５】
本発明の課題は、スピニングリールの往復移動機構及びそれを備えたスピニングリールにおいて、往復移動機構が往復移動したときに生じるスライダとガイド軸との間のガタツキを抑えることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一側面に係るスピニングリールの往復移動機構は、スプールが装着されたスプール軸をハンドルの回転によりリール本体に対してスプール軸の軸方向に往復移動させるためのものであって、回転部材と、スライダと、第１ガイド軸と、弾性部材と、を備えている。回転部材は、係合部を有し、ハンドルの回転に伴って回転する。スライダは、スプール軸に連結され、回転部材の係合部に係合する被係合部を有し、回転部材の回転に連動してスプール軸とともに軸方向に往復移動する。第１ガイド軸は、両端に第１支持部及び第２支持部を有するとともに、第１支持部と第２支持部との間の中間部でスライダを支持してスライダの往復移動を案内する。弾性部材は、第１支持部及び第２支持部の少なくともいずれか一方の外周に装着され、リール本体に第１ガイド軸を支持する。
【０００７】
このスピニングリールの往復移動機構では、第１ガイド軸の第１支持部及び第２支持部の少なくともいずれか一方の外周に装着された弾性部材を介して第１ガイド軸がリール本体に支持されている。このため、第１ガイド軸は、弾性部材の弾性変形に伴い径方向に移動可能であり、この弾性部材の弾性変形を利用してスプール軸とガイド軸との平行誤差およびスライダとガイド軸との寸法誤差などを許容することができる。これにより、スライダをガイド軸に当接して配置することも可能になり、この場合はスライダとガイド軸との間で生じるガタツキを抑えることができる。
【０００８】
好ましくは、スライダは第１ガイド軸に当接している。この場合は、スライダとガイド軸との間で生じるガタツキを抑えることができる。
【０００９】
好ましくは、第１支持部及び第２支持部の少なくともいずれか一方の外周には、環状の溝が形成され、弾性部材は環状の溝に装着されている。この場合は、弾性部材が溝によって保持されるため、弾性部材のズレや落下を防ぐことができる。
【００１０】
好ましくは、環状の溝が形成された第１支持部及び第２支持部の少なくともいずれか一方は、弾性部材が所定量弾性変化したときリール本体に当接する当接部を有している。この場合は、例えば、弾性部材が高い負荷を受けて大きく弾性変形したとき、当接部がリール本体に当接することによって、第１ガイド軸が径方向に大きく移動しないように、第１ガイド軸の径方向の移動を規制することができる。
【００１１】
好ましくは、スプール軸に平行に設けられ、スライダと所定の隙間を有してスライダの軸方向の往復移動を案内する第２ガイド軸をさらに備えている。第１ガイド軸は、第２ガイド軸よりもスプール軸から離れた位置に配置されている。この場合は、例えば、スプール軸からの距離が遠い第１ガイド軸にはガタツキを抑えるためにスライダを当接させて、スプール軸からの距離が近い第２ガイド軸にはスライダの動きが重くならないようにスライダとの間に所定の隙間を設けることで、スムーズかつより安定した状態でスライダの往復移動を案内することができる。
【００１２】
好ましくは、回転部材は、外周面に交差する螺旋状溝が形成されたウォームシャフトであり、回転部材の係合部は、ウォームシャフトの螺旋状溝である。この場合は、ウォームシャフトを用いて本発明に係る往復移動機構を実現することができる。
【００１３】
好ましくは、回転部材は、カム部を有するカムギアであり、回転部材の係合部は、カムギアのカム部である。この場合は、カムギアを用いて本発明に係る往復移動機構を実現することができる。
【００１４】
本発明の一側面に係るスピニングリールは、リール本体の側部に回転可能に設けられるハンドルと、リール本体に前後移動自在に設けられたスプール軸と、スプール軸の前部に設けられた糸巻き用のスプールと、ハンドルの回転に連動してスプール軸をリール本体に対してスプール軸の軸方向に往復移動させる往復移動機構と、を備えている。往復移動機構は、回転部材と、スライダと、第１ガイド軸と、弾性部材と、を備えている。回転部材は、係合部を有し、ハンドルの回転に伴って回転する。スライダは、スプール軸に連結され、回転部材の係合部に係合する被係合部を有し、回転部材の回転に連動してスプール軸とともに軸方向に往復移動する。第１ガイド軸は、両端に第１支持部及び第２支持部を有するとともに、第１支持部と第２支持部との間の中間部でスライダを支持してスライダの往復移動を案内する。弾性部材は、第１支持部及び第２支持部の少なくともいずれか一方の外周に装着されている。第１ガイド軸は、弾性部材を介してリール本体に支持されている。
【００１５】
このスピニングリールでは、第１ガイド軸の第１支持部及び第２支持部の少なくともいずれか一方の外周に装着された弾性部材を介して第１ガイド軸がリール本体に支持部に支持されている。このため、第１ガイド軸は、弾性部材の弾性変形に伴い径方向に移動可能であり、この弾性部材の弾性変形を利用してスプール軸とガイド軸との平行誤差およびスライダとガイド軸との寸法誤差などを許容することができる。これにより、スライダをガイド軸に当接して配置することも可能になり、この場合はスライダとガイド軸との間で生じるガタツキを抑えることができる。
【００１６】
好ましくは、リール本体は、弾性部材が所定量弾性変化したとき、弾性部材が装着された第１支持部及び第２支持部の少なくともいずれか一方に当接して第１ガイド軸の径方向の移動を規制する移動規制部をさらに有している。
【００１７】
この場合は、弾性部材が所定量弾性変形したときに第１ガイド軸が径方向に大きく移動しないように、移動規制部によって第１ガイド軸の径方向の移動を規制することができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、スライダとガイド軸との間で生じるガタツキを抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の一実施形態を採用したスピニングリールの側面断面図。
【図２】本発明の一実施形態を採用したスピニングリールの背面断面図。
【図３】図１の一部分拡大図。
【図４】第１ガイド軸をスライダ及びリール本体に配置したときの模式図。
【図５】本発明の第２実施形態に係る図４に相当する図。
【図６】本発明の第３実施形態に係る図２に相当する図。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本発明の一実施形態を採用したスピニングリール１００は、図１及び図２に示すように、リール本体１と、ハンドル２と、ロータ３と、ピニオンギア４と、スプール軸５と、スプール６と、駆動機構７と、往復移動機構８と、を備えている。なお、以下の説明において、前後とは、釣りを行うときに、釣糸が繰り出される方向を前、その反対方向を後という。また、左右とは、スピニングリール１００を後方から見たときの左右をいう。
【００２１】
リール本体１は、筐体部１０と、第１蓋部材１１と、第２蓋部材１２と、本体ガード１３と、押さえ板１４と、を有している。
【００２２】
筐体部１０は、両面が開口した枠状の部材である。筐体部１０には、駆動機構７や往復移動機構８等が収納されている。筐体部１０の中央部には、ピニオンギア４が装着されている円板状の機構支持部１５が形成されている。
【００２３】
機構支持部１５には、図３に示すように、第１装着孔１５ａ及び第２装着孔１５ｂが形成されている。第１装着孔１５ａ及び第２装着孔１５ｂには、後述する往復移動機構８の第１ガイド軸２１及び第２ガイド軸２２の一端が装着される。
【００２４】
筐体部１０の後部には、第１ガイド軸２１及び第２ガイド軸２２の他端を装着するための第１貫通孔１０ａ及び第２貫通孔１０ｂが形成されている。
【００２５】
筐体部１０は、筐体部１０の上部に設けられた装着部１０ｃ（図１参照）を有している。装着部１０ｃは、前後方向に延びて形成されている。装着部１０ｃは、釣竿に装着される部分である。
【００２６】
図２に示すように、第１蓋部材１１は、筐体部１０の左側面を覆うように形成されている。第１蓋部材１１は、筒状の第１ボス部１１ａを有している。第１ボス部１１ａには、ハンドル２に連結されたハンドル軸２ａを挿通するための第１挿通孔１１ｂが形成されている。第１ボス部１１ａの内周面には、駆動軸１７の一端を支持するための第１軸受部材１９ａが装着されている。
【００２７】
第２蓋部材１２は、筐体部１０の右側面を覆うように形成されている。第２蓋部材１２は、筒状の第２ボス部１２ａを有している。第２ボス部１２ａには、ハンドル軸２ａを挿通するための第２挿通孔１２ｂが形成されている。第２ボス部１２ａの内周面には、駆動軸１７の他端を支持するための第２軸受部材１９ｂが装着されている。
【００２８】
第１蓋部材１１及び第２蓋部材１２は、ねじ部材によって筐体部１０に固定されている。
【００２９】
本体ガード１３は、リール本体１の後方に配置されている。詳細には、リール本体１の筐体部１０、第１蓋部材１１及び第２蓋部材１２を後方から覆うように湾曲して形成されている。本体ガード１３は、図示しない複数のねじ部材によって筐体部１０に固定されている。
【００３０】
押さえ板１４は、板状の部材であり、後述する第１ガイド軸２１及び軸受３０を保持して抜け止めするために設けられている。押さえ板１４は、図示しない複数のねじ部材によって筐体部１０の後部に固定されている。
【００３１】
ハンドル２は、図２に示すように、リール本体１の側部にリール本体１に対して回転可能に設けられている。
【００３２】
ロータ３（図１参照）は、スプール６に釣糸を巻きつけるための部材である。ロータ３は、ピニオンギア４の前部に固定されており、ピニオンギア４と一体的に回転する。
【００３３】
ピニオンギア４は、中空筒状の部材であり、リール本体１に設けられている。ピニオンギア４の前部には、ロータ３が貫通しており、ナット９によりロータ３がピニオンギア４に一体回転可能に連結されている。ピニオンギア４は、図１に示すように、リール本体１の筐体部１０に設けられた軸受１６ａ及び軸受１６ｂによりリール本体１に回転自在に支持されている。
【００３４】
スプール軸５は、前後方向に延びてリール本体１に設けられている。スプール軸５は、ピニオンギア４の内部を貫通している。
【００３５】
スプール６は、外周に釣糸が巻きつけられる部材である。スプール６は、図１に示すように、スプール軸５の先端に螺合するつまみ部材３３によりスプール軸５に固定されている。スプール６は、スプール軸５と一体的にスプール軸５の軸方向（以下、スプール軸方向と記す）に往復移動する。
【００３６】
駆動機構７は、図２に示すように、駆動軸１７および駆動ギア１８によって構成されている。駆動軸１７は、筒状の軸である。駆動軸１７には、ハンドル軸２ａがねじ込み固定されている。駆動軸１７の両端は、第１及び第２軸受部材１９ａ，１９ｂによって、リール本体１に回転可能に支持されている。
【００３７】
駆動ギア１８は、駆動軸１７に連結されており、駆動軸１７と一体的に回転する。詳細には、駆動軸１７と駆動ギア１８とは、１つの部材によって構成されている。駆動ギア１８は、フェースギアであり、ピニオンギア４と噛み合っている。リール本体１に取り付けられたハンドル２の回転に伴い、駆動軸１７及び駆動ギア１８が回転して、駆動ギアに噛み合うピニオンギア４も回転する。このピニオンギア４の回転に伴い、往復移動機構８によってスプール軸５がスプール軸方向に往復移動する。
【００３８】
往復移動機構８は、図１、図２及び図３に示すように、ウォームシャフト２０（回転部材の一例）と、第１ガイド軸２１と、第２ガイド軸２２と、スライダ２３と、弾性部材２４と、を有している。往復移動機構８は、スプール軸５をハンドル２の回転によりリール本体１に対してスプール軸方向に往復移動させる機構である。これにより、ハンドル２を回転させて釣糸を巻き取るとき、スプール軸５に固定されたスプール６がスプール軸方向に往復移動して、スプール６に釣糸が均一に巻き付けられる。
【００３９】
ウォームシャフト２０は、スプール軸５よりも上方の位置で、スプール軸５に平行に配置されている。ウォームシャフト２０は、筐体部１０の後端に装着された軸受３０と機構支持部１５に装着された図示しない軸受とによって支持されている。ウォームシャフト２０の外周面には、交差する螺旋状溝２０ａ（係合部の一例）が形成されている。
【００４０】
ウォームシャフト２０は、ハンドル２の回転に伴って回転する。詳細には、ハンドル２の回転に伴って回転するピニオンギア４の回転が段付ギア２６（図１参照）を介してウォームシャフト２０の前端部に一体回転可能に装着された中間ギア２５に伝達される。これにより、ウォームシャフト２０が回転する。
【００４１】
段付ギア２６は、ピニオンギア４に噛み合う大径ギア２６ａと、中間ギア２５に噛み合う小径ギア２６ｂと、を有している。段付ギア２６は、スプール６の往復移動の速度を減速するために設けられている。詳細には、ハンドル２の回転に伴ってピニオンギア４が回転したとき、ピニオンギア４に噛み合う大径ギア２６ａが回転する。大径ギア２６ａの回転により、大径ギア２６ａに一体的に形成された小径ギア２６ｂが回転する。そして、小径ギア２６ｂが中間ギア２５に噛み合うことにより、スプール６の往復移動の速度が減速される。
【００４２】
第１ガイド軸２１は、スライダ２３の往復移動をスプール軸方向に案内する。第１ガイド軸２１は、ウォームシャフト２０に近接した位置で、スプール軸５に平行に配置されている。ここでは図２及び図３に示すように、第１ガイド軸２１は、ウォームシャフト２０の上方に設けられている。
【００４３】
第１ガイド軸２１は、両端にそれぞれ形成された第１支持部２７及び第２支持部２８と、第１支持部２７と第２支持部２８との間の中間部２９と、を有している。第１支持部２７の外径は、中間部２９の外径よりも小径に形成されている。第１支持部２７は、後述する弾性部材２４を介して機構支持部１５の第１装着孔１５ａに装着されている。第２支持部２８は、後述する弾性部材２４を介して筐体部１０の第１貫通孔１０ａに装着されている。これにより、第１ガイド軸２１の両端がそれぞれ支持されている。なお、第１ガイド軸２１は、中間部２９の前端面の一部が機構支持部１５に当接することにより軸方向の移動が規制されており、さらに筐体部１０の後部に固定された押さえ板１４によって抜け止めされている。
【００４４】
中間部２９は、スライダ２３の後述する第１ガイド孔２３ｂに嵌合して、スライダ２３の往復移動をスプール軸方向に案内する。
【００４５】
第２ガイド軸２２は、第１ガイド軸２１と同様にスライダ２３の往復移動をスプール軸方向に案内する。第２ガイド軸２２は、スプール軸５に近接した位置で、スプール軸５に平行に配置されている。ここでは、図２及び図３に示すように、第２ガイド軸２２は、スプール軸５の右側方に配置されている。第２ガイド軸２２は、筐体部１０と機構支持部１５とによって支持されている。詳細には、第２ガイド軸２２の両端は、機構支持部１５の第２装着孔１５ｂと筐体部１０の第２貫通孔１０ｂとに装着されている。なお、第２ガイド軸２２は、筐体部１０の後面にねじ込まれるねじ部材（図示しない）の頭部によって抜け止めされている。
【００４６】
スライダ２３は、駆動軸１７を挟んで上下に延びている。また、スライダ２３は、内周部が駆動ギア１８の外周部に沿うように、駆動軸１７の外周部に沿って湾曲した略Ｕ字形状となるように形成されている。スライダ２３は、ねじ部材３２（図２参照）によってスプール軸５の後端部に連結されている。
【００４７】
スライダ２３は、図２に示すように、ウォームシャフト２０の螺旋状溝２０ａに係合する被係合部２３ａと、スプール軸方向に貫通する第１及び第２ガイド孔２３ｂ，２３ｃを有している。スライダ２３は、被係合部２３ａの先端が螺旋状溝２０ａに係合することにより、ウォームシャフト２０の回転に応じてスプール軸方向に往復移動する。これに伴って、スプール軸５がハンドル２の回転に連動して往復移動する。
【００４８】
第１ガイド孔２３ｂは、スライダ２３の上部に形成されている。第１ガイド孔２３ｂは、図４に模式的に示すように、第１ガイド軸２１が貫通するとともに、第１ガイド軸２１の中間部２９が当接している。第１ガイド孔２３ｂに第１ガイド軸２１を当接して配置することで、スライダ２３が第１ガイド軸２１に沿って往復移動したとき、スライダ２３と第１ガイド軸２１との間で生じるガタツキを抑えることができる。
【００４９】
第２ガイド孔２３ｃは、スライダ２３の下部に形成されている。第２ガイド孔２３ｃには、第２ガイド孔２３ｃと所定の隙間を有して第２ガイド軸２２が貫通している。
【００５０】
弾性部材２４は、弾性変形可能な樹脂等からなる弾性体であり、例えばＯリングである。弾性部材２４は、図３さらには図４に模式的に示すように、第１ガイド軸２１の第１支持部２７及び第２支持部２８の外周にそれぞれ装着されている。
【００５１】
弾性部材２４を第１支持部２７及び第２支持部２８に装着することで、第１支持部２７と第１装着孔１５ａとの間、及び第２支持部２８と筐体部１０の第１貫通孔１０ａとの間には径方向に所定の隙間ができる。この隙間によって、第１ガイド軸２１は、弾性部材２４が所定の負荷を受けて弾性変形したとき、弾性部材２４の弾性変形に伴って径方向に移動することができる。これにより、スライダ２３を第１ガイド軸２１に当接して配置した場合でも、弾性部材２４の弾性変形を利用して、スプール軸５と第１ガイド軸２１との平行誤差およびスライダ２３と第１ガイド軸２１との寸法誤差などを許容することができる。
【００５２】
また、弾性部材２４は、スライダ２３と第１ガイド軸２１とが摩擦することにより生じる振動を抑制している。詳細には、スライダ２３の第１ガイド孔２３ｂと第１ガイド軸２１の中間部２９とが当接しているため、スライダ２３が第１ガイド軸２１を往復移動したとき、スライダ２３が第１ガイド軸２１を摺動することによって摩擦による振動が生じる。この振動を、第１及び第２支持部２７，２８に装着された弾性部材２４によって抑制することができる。
【００５３】
なお、本実施形態では、２つのガイド軸（第１及び第２ガイド軸２１，２２）を設けて、スプール軸５からの距離が遠い方のガイド軸、すなわち第１ガイド軸２１のみに弾性部材２４を設けて、さらに第１ガイド軸２１のみにスライダ２３を当接して配置している。一方、第２ガイド軸２２とスライダ２３の第２ガイド孔２３ｃとの間には、ハンドル２の回転に伴うスライダ２３の移動が重くならないように所定の隙間が設けられている。これにより、スプール軸５からの距離が遠い第１ガイド軸２１にはスライダ２３を当接させてガタツキを抑えつつ、スプール軸５からの距離が近い第２ガイド軸２２にはスライダ２３との間に所定の隙間を設けて、スライダ２３の動きが重くならないように往復移動機構８が構成されている。
【００５４】
＜第２実施形態＞
図５は第２実施形態に係る往復移動機構１０８が採用されたスピニングリールの、第１ガイド軸１２１、弾性部材１２４、スライダ２３、第１装着孔１１５ａ及び第１貫通孔１１０ａを模式的に示した図である。それ以外の構成は、第１実施形態と同様であるため説明を省略する。なお、スライダ１２３についても第１実施形態と同様の構成であるため説明を省略する。
【００５５】
第１ガイド軸１２１は、両端にそれぞれ形成された第１支持部１２７及び第２支持部１２８と、第１支持部１２７と第２支持部１２８との間の中間部１２９と、を有している。中間部１２９は、第１実施形態と同様の構成であるため説明を省略する。
【００５６】
第１支持部１２７は、弾性部材１２４を保持するための環状の溝３５と、第１当接部１２７ａと、を有している。溝３５は、第１支持部１２７の外周から径方向内側に凹んで形成されている。第１当接部１２７ａは、溝３５に隣接する第１支持部１２７の端部に環状に形成されている。第１当接部１２７ａの外径は、中間部１２９の外径と概ね同一である。
【００５７】
第２支持部１２８においても第１支持部１２７と同様に、外周に弾性部材１２４を保持するための環状の溝３５が形成されている。第２支持部１２８は、第２当接部１２８ａを有している。第２当接部１２８ａは、中間部１２９と第２支持部の溝３５との間に環状に形成されている。第２当接部１２８ａの外径は、中間部１２９の外径よりも大径である。
【００５８】
弾性部材１２４は、弾性変形可能な樹脂等からなる弾性体であり、例えばＯリングである。弾性部材１２４は、第１及び第２支持部１２７，１２８の外周にそれぞれ形成された溝３５に装着されている。弾性部材１２４は、溝３５によって抜け止めされている。
【００５９】
第１装着孔１１５ａは、第１移動規制部１１５ｃと、環状の大径穴部１１５ｄと、を有している。第１移動規制部１１５ｃは、第１支持部１２７の第１当接部１２７ａに対向する位置に、第１当接部１２７ａの外径よりも大径に形成されている。第１移動規制部１１５ｃと第１当接部１２７ａとの間には所定の隙間が設けられている。第１移動規制部１１５ｃは、弾性部材１２４が所定量弾性変化したとき第１当接部１２７ａに当接して、第１支持部１２７の径方向の移動を規制する。
【００６０】
大径穴部１１５ｄは、溝３５に対向する位置に第１移動規制部１１５ｃの外径よりも大径に形成されている。大径穴部１１５ｄには弾性部材１２４が当接する。これにより、第１装着孔１１５ａは、弾性部材１２４を介して第１支持部１２７を支持している。
【００６１】
第１貫通孔１１０ａには、第２支持部１２８の溝３５に装着された弾性部材１２４が当接している。これにより第１貫通孔１１０ａは、弾性部材１２４を介して第２支持部１２８を支持している。
【００６２】
第１貫通孔１１０ａは、第２支持部１２８の第２当接部１２８ａに当接可能な第２移動規制部１１０ｄを有している。第２移動規制部１１０ｄは、第２当接部１２８ａに対向する位置に、第２当接部１２８ａの外径よりも大径に形成されている。第２移動規制部１１０ｄと第２当接部１２８ａとの間には所定の隙間が設けられている。第２移動規制部１１０ｄは、弾性部材１２４が所定量弾性変化したとき第２当接部１２８ａに当接して、第２支持部１２８の径方向の移動を規制する。
【００６３】
このように、第１及び第２移動規制部１１５ｃ，１１０ｄを設けることで、例えば、弾性部材１２４が高い負荷を受けて大きく弾性変形したとき、第１ガイド軸１２１が径方向に大きく移動しないように、第１及び第２移動規制部１１５ｃ，１１０ｄによって、第１ガイド軸１２１の径方向の移動を規制することができる。
【００６４】
また、本実施形態では、図５に示すように、第１ガイド軸１２１の中間部１２９の外径が第１装着孔１１５ａの外径よりも小径に形成されているため、第１ガイド軸１２１の中間部１２９の前端面が機構支持部１１５に当接していない。第１ガイド軸１２１は、第１移動規制部１１５ｃと大径穴部１１５ｄとの段差部３６と、第１支持部１２７の溝３５と中間部１２９との段差部３７とに当接する弾性部材１２４によって、軸方向の移動が規制されている。このため、第１ガイド軸１２１に装着された弾性部材１２４によって、第１ガイド軸１２１の軸方向のガタツキも抑えることができる。
【００６５】
＜第３実施形態＞
図６は、第３実施形態に係る往復移動機構２０８が採用されたスピニングリールの一部分の側面断面図である。第３実施形態の往復移動機構２０８は、駆動ギア２１８に噛み合うカムギア４０（回転部材の一例）の回転に伴ってスライダ２２３が往復移動する。それ以外の構成は、第１実施形態と同様であるため説明を省略する。なお、図６において、第１実施形態と同様の構成については同じ符号を付している。
【００６６】
往復移動機構２０８は、駆動軸２１７に一体的に設けられた従動ギア４１と、従動ギア４１に噛み合うカムギア４０と、スライダ２２３と、第１及び第２ガイド軸２２１，２２２と、を有している。なお、第１及び第２ガイド軸２２１，２２２は、第１実施形態と同様の構成であるため詳細な説明を省略するが、第１支持部２７および第２支持部２８の外周には弾性部材２４が装着されている。
【００６７】
従動ギア４１は、駆動ギア２１８と間隔を隔てて駆動軸２１７に一体的に設けられている。従動ギア４１は、カムギア４０のギア部４０ａに直接噛み合っている。
【００６８】
カムギア４０は、駆動軸２１７の後方に配置されている。カムギア４０は、駆動軸２１７と平行な軸回りに回転自在に装着されている。カムギア４０は、円柱状のカム部４０ｂを有している。カム部４０ｂは、駆動軸２１７と平行な軸方向に突出して設けられている。
【００６９】
スライダ２２３は、カム部４０ｂに係合するカム溝２２３ｄを有している。カム溝２２３ｄは、カムギア４０の側面に対向する位置に形成されている。カム溝２２３ｄは、第１ガイド軸２２１に近接する第１端部よりも第２ガイド軸２２２に近接する第２端部がリール本体１の後方側に近づくように傾斜している。駆動軸２１７の回転に伴い従動ギア４１が回転すると、従動ギア４１に噛み合うカムギア４０が回転する。このカムギア４０の回転によって、カム溝２２３ｄに係合するカム部４０ｂが回転する。これにより、スライダ２２２３は第１及び第２ガイド軸２２１，２２２に沿って往復移動する。
【００７０】
＜他の実施形態＞
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。特に、本明細書に書かれた複数の実施形態は必要に応じて任意に組合せ可能である。
【００７１】
（ａ）前記実施形態では、弾性部材２４，１２４を第１ガイド軸２１，１２１，２２１の第１支持部２７，１２７及び第２支持部２８，１２８に各別に装着したが、本発明はこれに限定されない。弾性部材を第１及び第２支持部の一方のみに設けてもよい。また、溝３５を第１及び第２支持部の一方のみの外周に形成して、弾性部材を装着してもよい。このとき、弾性部材が装着された第１及び第２支持部のいずれか一方のみに第１又は第２当接部を設けてもよい。
【００７２】
（ｂ）前記実施形態では、第１及び第２移動規制部１１５ｃ，１１０ｄの２つの移動規制部を設けていたが、移動規制部は１つでもよい。すなわち、移動規制部は、弾性部材が装着された第１及び第２支持部の少なくともいずれか一方に当接するように設けてもよい。
【００７３】
（ｃ）前記実施形態では、第１ガイド軸２１，１２１，２２１と第２ガイド軸２２，１２２，２２２の２本のガイド軸を設けたが、第１ガイド軸のみを設けて、第１ガイド軸の第１及び第２支持部の少なくとも一方に弾性部材を装着してもよい。また、スライダを１本のガイド軸で案内する場合、スライダを貫通してウォームシャフトを配置し、ウォームシャフトとガイド軸とによってスライダを案内してもよい。また、リール本体に前後方向に延びるレールを形成し、レールとガイド軸とによってスライダを案内してもよい。
【００７４】
（ｄ）前記実施形態では、第１及び第２当接部を環状に形成したが、当接部の形状はこれに限定されるものではない。また、第１及び第２移動規制部の形状についても、第１及び第２当接部が当接して、第１ガイド軸の径方向の移動が規制される形状であればよい。
【符号の説明】
【００７５】
１  リール本体
２  ハンドル
５  スプール軸
６  スプール
８，１０８，２０８    往復移動機構
２０  ウォームシャフト（回転部材の一例）
２０ａ  螺旋状溝（係合部の一例）
２１，１２１，２２１  第１ガイド軸
２２，１２２，２２２  第２ガイド軸
２３，２２３スライダ
２３ａ  被係合部
２４，１２４  弾性部材
２７，１２７  第１支持部
２８，１２８  第２支持部
２９，１２９  中間部
３５  溝
４０  カムギア
４０ｂ  カム部（係合部の一例）
１００  スピニングリール
１１０ｄ  第２移動規制部
１１５ｄ  第１移動規制部
１２７ａ  第１当接部
１２８ａ  第２当接部
２２３ｄ  カム溝（被係合部の一例）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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