(57)【要約】【課題】揮発分含有量が３５質量％以上の、またはＪＩＳ Ｍ ８８０１で規定される膨張性試験方法により測定される全膨張率が１０％以下の非微粘結炭を配合炭の一部として使用する場合でもコークス粒径をより精度よく推定できるようにする。【解決手段】非微粘結炭を３０質量％以上配合した配合炭を用いてコークスを製造する場合のコークス粒径の推定方法であって、配合炭を構成する単味炭の収縮率を加重平均して求めた配合炭の加重平均収縮率とコークス粒径の関係を予め求めておき、推定しようとする配合炭の加重平均収縮率を求め、前記関係から推定しようとする配合炭のコークス粒径を求めるコークス粒径の推定方法において、配合炭を構成する単味炭の収縮率を、単味炭を容器内において加熱し、その際の再固化温度と（６００±３０）℃の範囲内の温度とにおける単味炭の容積の変化量から求めるようにする。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
揮発分含有量が３５質量％以上、またはＪＩＳ Ｍ ８８０１で規定される膨張性試験方法により測定される全膨張率が１０％以下の少なくとも一方を満足する非微粘結炭を、３０質量％以上配合した配合炭を用いてコークスを製造する場合のコークス粒径の推定方法であって、配合炭を構成する単味炭の収縮率を加重平均して求めた配合炭の加重平均収縮率とコークス粒径の関係を予め求めておき、推定しようとする配合炭の加重平均収縮率を求め、前記関係から推定しようとする配合炭のコークス粒径を求めるコークス粒径の推定方法において、
配合炭を構成する単味炭の収縮率を、単味炭を容器内において加熱し、その際の再固化温度と（６００±３０）℃の範囲内の温度とにおける単味炭の容積の変化量から求めることを特徴とするコークス粒径の推定方法。
【請求項２】
上記配合炭の加重平均収縮率とコークス粒径の関係として、
配合する非微粘結炭比が６０％以下のときは、下記（１）式で表される関係を予め求めておき、非微粘結炭比が６０％を超えるときは、下記（２）式で表される関係を予め求めておくことを特徴とするコークス粒径の推定方法。
配合炭のコークス粒径＝ａ＋ｂ×配合炭のコークス収縮率  ・・・（１）
配合炭のコークス粒径＝ａ＋ｂ×配合炭のコークス収縮率
＋ｃ×（非微粘結炭比率−６０）  ・・・（２）
ここで、ａ、ｂは、コークス粒径とコークス収縮率の測定値から回帰分析によって定められる係数であり、ｃは、さらに非微粘結炭比率を加味して同様に定められる係数である。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コークス炉で石炭を乾留して形成されるコークスの粒径の推定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
室炉式コークス炉によって高炉用コークスを製造するに当たり、製造したコークス粒径（平均粒径）を常に一定以上の値に保持することは、高炉の通気性を確保し安定操業を実現する上で不可欠である。そこで、室炉式コークス炉で製造されるコークスの粒径を推定する各種の方法が検討されてきた。
【０００３】
例えば、本発明者らによる特許文献１には、石炭の再固化温度以上１０００℃以下の範囲で温度Ｔを定め、コークス炉装入用の石炭を容器内において温度Ｔまで加熱し、再固化温度と温度Ｔとにおける内容物の容積差又は長さ差を再固化温度における容積又は長さで除した値をその石炭から生成したコークスの収縮率として求め、求められた単味炭のコークス収縮率を配合割合で加重平均して配合炭のコークス収縮率を求め、予め種々の配合炭のコークス粒径と当該配合炭のコークス収縮率との関係を一次関数として定めておき、候補とする配合炭のコークス収縮率を前記関数に代入して、当該候補とする配合炭のコークス粒径を推定することを特徴とするコークス粒径の推定方法、が開示されている。
この推定方法では、石炭を再固化温度以上１０００℃まで連続して加熱し、再固化温度と１０００℃における容積の変化からコークス収縮率を測定して、収縮率とコークス粒径の間に高い相関関係を得ているので、得られた関係を用いてコークス粒径を高い精度で推定することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−２３２３４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、近年、石炭価格の高騰などを背景として、これまでコークスの製造原料として使用されてこなかった非微粘結炭の使用が求められるようになっている。
そこで、特許文献１に記載のコークス粒径の推定方法が非微粘結炭を多量配合した配合炭にも適用できるかどうか検討した。
ここで非微粘結炭とは、揮発分含有量３５質量％以上の石炭、ＪＩＳ Ｍ ８８０１膨張性試験方法により測定される全膨張率が１０％以下の石炭、揮発分含有量３５％質量以上でかつＪＩＳ Ｍ ８８０１膨張性試験方法により測定される全膨張率が１０％以下の石炭を示し、これらの石炭の１種あるいは２種以上が非微粘結炭として用いられる。
【０００６】
非微粘結炭を３０質量％以上含む配合炭を使用してコークスを製造し、その平均粒径を測定するとともに、配合炭を構成する単味の石炭を、特許文献１に記載されているように、容器内で１０００℃まで加熱して、再固化温度時の内容物の体積と１０００℃時の内容物の体積の変化から単味の石炭の収縮率を求め、それを配合割合に応じて加重平均して配合炭の収縮率を求めた。
【０００７】
今回得られた配合炭の収縮率と、その配合炭から製造されたコークスの実測されたコークス粒径の関係を図１に示す。また、図１には、特許文献１の図６に示された、配合炭の収縮率からコークス粒径を推定するための推定式となる直線を合わせて記載した。
非微粘結炭を３０％以上使用した配合炭では、配合炭の収縮率とコークス粒径の対応する点が、従来の推定式から外れた個所に位置するようになり、特許文献１で求められた推定式では、十分な推定精度が得られない場合が出てきた。
【０００８】
高炉の安定操業のためには、目標とするコークス粒径を維持することが求められる。このため、配合炭に非微粘結炭を３０％以上使用しても、目標とするコークス粒径を確保できるよう、コークス粒径を正確に推定することが必要である。したがって、配合炭の条件によらず、従来よりもコークス粒径を精度よく推定する方法が求められている。
そこで、本発明は、非微粘結炭を配合炭の一部として使用する場合でもコークス粒径をより精度よく推定できるようにすることを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者は、非微粘結炭を多量使用した条件でのコークス粒度を決める要因について検討した。その結果、非微粘結炭を多量使用した条件では、コークス粒度は石炭乾留時の再固化温度〜（６００±３０）℃の領域における収縮率により支配されること、及び、石炭を加熱してその温度で測定された容積の変化量から計算された収縮率を用いることにより精度よくコークス粒径を推定できることを見出した。
【００１０】
その結果なされた本発明の要旨とするところは以下のとおりである。
（１）揮発分含有量が３５質量％以上、またはＪＩＳ Ｍ ８８０１で規定される膨張性試験方法により測定される全膨張率が１０％以下の少なくとも一方を満足する非微粘結炭を、３０質量％以上配合した配合炭を用いてコークスを製造する場合のコークス粒径の推定方法であって、配合炭を構成する単味炭の収縮率を加重平均して求めた配合炭の加重平均収縮率とコークス粒径の関係を予め求めておき、推定しようとする配合炭の加重平均収縮率を求め、前記関係から推定しようとする配合炭のコークス粒径を求めるコークス粒径の推定方法において、
配合炭を構成する単味炭の収縮率を、単味炭を容器内において加熱し、その際の再固化温度と（６００±３０）℃の範囲内の温度とにおける単味炭の容積の変化量から求めることを特徴とするコークス粒径の推定方法。
【００１１】
（２）上記配合炭の加重平均収縮率とコークス粒径の関係として、
配合する非微粘結炭比が６０％以下のときは、下記（１）式で表される関係を予め求めておき、非微粘結炭比が６０％を超えるときは、下記（２）式で表される関係を予め求めておくことを特徴とするコークス粒径の推定方法。
配合炭のコークス粒径＝ａ＋ｂ×配合炭のコークス収縮率  ・・・（１）
配合炭のコークス粒径＝ａ＋ｂ×配合炭のコークス収縮率
＋ｃ×（非微粘結炭比率−６０）  ・・・（２）
ここで、ａ、ｂは、コークス粒径とコークス収縮率の測定値から回帰分析によって定められる係数であり、ｃは、さらに非微粘結炭比率を加味して同様に定められる係数である。
【００１２】
なお、コークス粒径とは、ＪＩＳ Ｋ２１５１「コークス類試験方法の粒度試験法」によって測定された粒度分布より求めた平均粒度のことを示す。試験炉で製造したコークスの場合は、乾留後のコークスについて、シャッター処理を行わずに粒度分布を測定してドラム試験用の試料を採取し、ドラム３０回転衝撃後の＋２５ｍｍの平均粒度をもってコークス粒径としている。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、非微粘結炭を配合炭の一部として使用する場合でもコークス粒径をより精度よく予測できるようになり、高炉の安定操業により貢献できる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】非微粘結炭を３０質量％以上含む配合炭について、特許文献１に従って求めた配合炭の収縮率加重平均とコークス粒径との関係を示す図である。
【図２】本発明に従って求めた配合炭の収縮率加重平均とコークス粒径との関係を示す図である。
【図３】石炭を１０００℃まで加熱した時の再固化温度以上での収縮係数の変化を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明者は、非微粘結炭を多量使用した条件でのコークス粒度を決める要因について検討した。
石炭は、昇温過程において４００℃近傍で軟化溶融し、その後再固化するが、軟化溶融後は収縮する。
この収縮について、単位温度変化あたりの収縮率の変化を表すコークスの収縮係数（１／Ｋ）の推移でみると、収縮係数は、図３に示されるように、再固化温度直後が最も大きく、６００℃近傍で極小値を示し、約７００℃で極大値を示す。
【００１６】
コークスの粒度は、コークスに生成する亀裂によって決まると考えられるが、亀裂はコークス塊内の歪差（収縮の不均一さ）により生じる熱応力により発生する。そのような熱応力の元となる歪は、コークス塊内の温度差により異なる収縮挙動によって生じると考えられる。
したがって、収縮係数が大きい再固化温度直後でのコークス塊内の収縮係数差が、コークスの亀裂、すなわちコークス粒度に大きな影響を及ぼすものと考えられる。
【００１７】
特許文献１では、再固化温度から１０００℃の領域での収縮率を求めており、再固化温度から１０００℃より下の温度（例えば、６００℃や８００℃）の領域での収縮率については、全く検討されていない。
そこで、非微粘結炭を多量使用した条件で、再固化温度から１０００℃より下の種々の温度の領域での収縮率を測定して、コークス粒径との関係を求めたところ、コークス粒度は、再固化温度〜（６００±３０）℃における収縮率により強く支配されることを新たに見出した。
【００１８】
後述の実施例により得られた結果を図２に示すが、配合炭を構成する単味炭について再固化温度〜６００℃の間での収縮率を求めて、得られた各単味炭のコークス収縮率を、配合炭の配合割合に応じて加重平均することによって配合炭の加重平均収縮率を求めるとともに、その配合炭を乾留してコークスとした時のコークス粒径を測定したものである。
配合炭の加重平均収縮率（％）とコークス粒径（ｍｍ）との間に、下記（１）式の一次関数で表される良好な関係があることが示されている。
配合炭のコークス粒径＝ａ＋ｂ×配合炭のコークス収縮率  ・・・（１）
【００１９】
非微粘結炭は、前述のように、揮発分３５質量％以上、または全膨張率が１０％以下の条件の少なくとも一方を満足する石炭であるが、揮発分が高い非微粘結炭では、再固化温度が低下する。そのため、特に再固化温度から収縮係数が極小値を示す６００℃近傍の温度における収縮率は、炭種による差が大きくなる。これに対し、６００℃近傍から１０００℃までの収縮率の炭種による差異は大きくない。
また、全膨張率が１０%以下の非微粘結炭では、全膨張率が１０％超の石炭に比べて、同一揮発分でも炭種による再固化温度差が大きくなる。これは、石炭の溶融が低温で終了し、その結果再固化が低温から始まるためと考えられる。
【００２０】
したがって、非微粘結炭においては、特に再固化温度から６００℃近傍までの間での収縮率の炭種による差が大きいため、非微粘結炭を３０質量％以上配合した配合炭では、再固化温度から収縮係数が極小値を示す温度における収縮率を用いることにより、コークス粒度の推定精度が向上したと考えられる。
そして、収縮係数が極小値を示す温度は石炭の銘柄で異なることから、再固化温度から（６００±３０）℃の範囲の収縮率を測定することが適切であることを、実験により知見した。
【００２１】
さらに、非微粘結炭比率の影響についても調査した結果、６０質量％までは、上記（１）式の関係で良好な結果が得られるが、非微粘結炭比率が６０質量％を超えると、実測値からのかい離が生じるようになる。
これに対しては、上記（１）式に非微粘結炭比率（質量％）に基づく補正項を加えた、下記（２）式を用いることが有効であることも確認した。
配合炭のコークス粒径＝ａ＋ｂ×配合炭のコークス収縮率
＋ｃ×（非微粘結炭比率−６０）  ・・・（２）
【００２２】
なお、収縮率の測定には、特許文献１に記載されている方法を用いることができる。
すなわち、上方を開放した筒状の容器に、測定対象の石炭を装入し、装入した石炭の上端に接してピストンを配置する。このピストンを、石炭の膨張、収縮に伴って上昇、下降できるように支持する。測定では、容器をヒータで加熱し、昇温過程のピストンの上端の位置を計測することによって容器内における内容物の容積変化を測定して、収縮率を算出する。
【００２３】
収縮率の算出では、ピストンの位置から石炭の長さＬの変化を求め、再固化温度での内容物の長さをＬR、温度Ｔでの内容物の長さをＬTとして、収縮率Ｒを以下の式で求めることができる。
Ｒ＝（ＬR−ＬT）／ＬR
また、長さの変化を容積の変化に換算して、再固化温度での内容物の容積をＶR、温度Ｔでの内容物の容積をＶTとし、以下の式で求めることができる。
Ｒ＝（ＶR−ＶT）／ＶR
【００２４】
以上のような石炭の収縮率の測定方法によって得られた収縮率を用いてコークス粒径を推定する手順を説明する。
（ａ）配合炭に用いる各単味炭のコークス収縮率を求める。その際、前述のように単味炭を容器に入れて加熱し、再固化温度から（６００±３０）℃までの間の容器内の内容物の容積の変化量から収縮率を求める。
【００２５】
（ｂ）種々の配合炭を乾留してコークス粒径を測定する。同時に、種々の配合炭の収縮率を、各単味炭の収縮率を配合比率によって加重平均することによって求める。
（ｃ）配合炭の加重平均収縮率とコークス粒径の関係を求める。
配合炭のコークス粒径は、求めた配合炭の加重平均収縮率の関数として定めることができる。例えば、下記（１）式のような、配合炭の加重平均収縮率の一次関数として表す。
配合炭のコークス粒径＝ａ＋ｂ×配合炭の加重平均収縮率  ・・・（１）
式の係数ａ、ｂは、（ｂ）のステップで求めたコークス粒径とコークス収縮率のデータを用いて、回帰分析などの手法を用いて定めることができる。
（ｄ）コークス粒径の推定対象となる配合炭を構成する各単味炭について（ａ）と同様にして収縮率を求め、それを配合比率によって加重平均することによって配合炭の加重平均収縮率を算出する。
（ｅ）算出された配合炭の加重平均収縮率から、（ｃ）の工程で求められた関係を用いて配合炭のコークス粒径を求める。
以上の手順で、コークス粒径を精度よく推定できるが、非微粘結炭比率が６０％を超えると、実測値と推定値のかい離が大きくなる傾向にある。その場合は、（ｃ）の工程で下記（２）式を用いるようにする。
配合炭のコークス粒径＝ａ＋ｂ×配合炭のコークス収縮率
＋ｃ×（非微粘結炭比率−６０）  ・・・（２）
式の係数ｃについても、コークス粒径とコークス収縮率のデータに加え、さらに非微粘結炭比率のデータを加味して、ａ、ｂと同様に定められる係数である。
【００２６】
本発明は以上のように構成されるものであるが、次に、実施例を挙げて本発明を更に詳しく説明する。なお、本発明はこれらの実施例の記載内容に何ら制限されるものではない。
【実施例】
【００２７】
（収縮率加重平均値とコークス平均粒度の関係の作成）
石炭を容器に入れて加熱し、再固化温度から６００℃までの収縮率を石炭の銘柄ごとに測定した。収縮率を測定した石炭を配合した配合炭からコークスを作製してコークス粒径を測定した。また、配合炭について、配合率に応じて収縮率を加重平均して加重平均収縮率を算出した。得られた配合炭の加重平均収縮率とコークス平均粒度との関係を図２に示す。なお、配合炭には、揮発分含有量が３５質量％以上または全膨張率が１０％以下の非微粘結炭を３０％以上６０％以下含む配合炭と非微粘結炭が３０％未満（０％を含む）である配合炭を用いた。
【００２８】
図２に示されるように、配合炭の加重平均収縮率とコークス平均粒度には強い相関が得られた。また、上記（１）式に基づく下記の関係式(１)’が得られた。
コークス粒径＝１２３．１２−１６．１４×配合炭の加重平均収縮率・・・(１)’
この関数の相関係数Ｒ２は０．９８であり、非微粘結炭を３０％以上含む配合炭について、本発明の場合は著しく精度が向上した。また、特許文献１の図６のデータでは、相関係数Ｒ２は０．８６と計算できるので、本発明の方法で収縮率を求めた場合には、非微粘結炭の配合率が低い場合でも精度が向上する結果も得られた。
また、前記の配合炭として、揮発分含有量が３５質量％以上または全膨張率が１０％以下の非微粘結炭が６０％を超えて含まれている場合については、上記（２）式に基づく下記の関係式(２)’が得られた。
コークス粒径＝１２３．１２−１６．１４×配合炭の加重平均収縮率＋
［−０．１×（非微粘結炭比−６０）］・・・(２)’
【００２９】
（コークス平均粒度の推定）
次に、上記関係を用いて推定したコークス平均粒度と実測値との比較を行った。
表１に示す石炭Ａ〜Ｅを用いて、表２に示す配合炭Ｔ〜Ｚを得た。石炭Ｄは全膨張率が１０％以下の非微粘結炭、石炭Ｅは揮発分含有量が３５質量％以上の非微粘結炭である。石炭Ａ〜Ｅの再固化温度から６００℃までの収縮率を表２に示す。
【００３０】
配合炭Ｔ〜Ｚを乾留してコークスを作製し、そのコークス粒径を測定した。また、表２に示される各石炭の収縮率を用い、表２の配合率（質量％）に基づいて加重平均して、配合炭Ｔ〜Ｚの加重平均収縮率を算出した。
得られた配合炭Ｔ〜Ｚの加重平均収縮率から、前記関係式(１)’を用いてコークス粒径を推定した。
【００３１】
表２に、配合炭Ｔ〜Ｚについて、コークス粒径の実測値と推定値を示すが、いずれもよい一致が得られた。但し、非微粘結炭比率が６０％を超える配合炭Ｙ、Ｚでは、コークス粒径の実測値と推定値のかい離がやや大きくなっているが、これに対しては、前記関係式(２)’式を用いることにより、配合炭Ｙでは、３３．５ｍｍ、配合炭Ｚでは、３３．０ｍｍの推定値が得られ、実測値に一致する結果が得られた。
【００３２】
【表１】
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【００３３】
【表２】
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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