(57)【要約】【課題】新規の化合物を提供する。また、発光効率、素子寿命が良好な発光素子を提供する。【解決手段】ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格と、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるベンゼン環とピラジン環にそれぞれ独立に総炭素数６乃至１００の置換基を有する新規の化合物を提供する。また、当該化合物を有する発光素子を提供する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の電極間にＥＬ層を有し、
前記ＥＬ層は、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格を有する物質を含み、
前記ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるベンゼン環は、総炭素数６以上１００以下の第一の置換基を有し、
前記ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるピラジン環は、総炭素数６以上１００以下の第二の置換基を有する発光素子。
【請求項２】
一対の電極間にＥＬ層を有し、
前記ＥＬ層は、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格を有する物質を含み、
前記ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるベンゼン環は、総炭素数１０以上１００以下の第一の置換基を有し、
前記ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるピラジン環は、総炭素数１０以上１００以下の第二の置換基を有する発光素子。
【請求項３】
請求項２において、
前記第一の置換基及び前記第二の置換基はそれぞれ独立に、環を構成する炭素数が１０以上３０以下の芳香環または複素芳香環を有する発光素子。
【請求項４】
請求項１乃至請求項３のいずれか一項において、
前記第一の置換基及び前記第二の置換基はそれぞれ独立に、置換または無置換のベンゼン環、置換または無置換のナフタレン環、置換または無置換のフェナントレン環、置換または無置換のトリフェニレン環、置換又は無置換の炭素数が１２以上３０以下の縮合複素芳香環、置換又は無置換のトリアリールアミン構造のいずれか一または複数を有し、
前記縮合複素芳香環は、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、またはカルバゾール環のいずれか一を含む発光素子。
【請求項５】
請求項１乃至請求項４のいずれか一において、前記第二の置換基が正孔輸送性の骨格を有する発光素子。
【請求項６】
請求項５において、前記正孔輸送性の骨格は、トリアリールアミン構造、またはπ電子過剰型の複素芳香環を含む発光素子。
【請求項７】
請求項５において、前記正孔輸送性の骨格は、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環のいずれか一を含む縮合複素芳香環である発光素子。
【請求項８】
請求項１乃至請求項７のいずれか一において、
前記ＥＬ層は発光層を有し、
前記発光層は、前記ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格を有する物質と、三重項励起エネルギーを発光に変換できる物質とを有する発光素子。
【請求項９】
請求項１乃至請求項７のいずれか一において、
前記ＥＬ層は発光層を有し、
前記発光層は、前記ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格を有する物質と、燐光性化合物とを有する発光素子。
【請求項１０】
下記一般式（Ｇ０）で表される有機化合物。
【化１】
2018110223.tif 000057
（一般式（Ｇ０）中、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ａ１及びＡ２はそれぞれ独立に、炭素数６以上１００以下の置換基を表す。Ｒ１乃至Ｒ４はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至７のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリール基を表す）。
【請求項１１】
下記一般式（Ｇ０）で表される有機化合物。
【化２】
2018110223.tif 000058
（一般式（Ｇ０）中、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ａ１及びＡ２はそれぞれ独立に、炭素数１０以上１００以下の置換基を表す。Ｒ１乃至Ｒ４はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至７のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリール基を表す）。
【請求項１２】
請求項１１において、
前記Ａ１及び前記Ａ２はそれぞれ独立に、環を構成する炭素数が１０以上３０以下の芳香環または複素芳香環を有する有機化合物。
【請求項１３】
請求項１０乃至請求項１２のいずれか一項において、
前記Ａ１及び前記Ａ２はそれぞれ独立に、置換または無置換のベンゼン環、置換または無置換のナフタレン環、置換または無置換のフェナントレン環、置換または無置換のトリフェニレン環、置換または無置換の炭素数が１２以上３０以下の縮合複素芳香環、置換または無置換のトリフェニルアミン構造のいずれか一または複数を有し、
前記縮合複素芳香環は、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、またはカルバゾール環を含む有機化合物。
【請求項１４】
請求項１０乃至請求項１３のいずれか一項において、
Ａ２は、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環のいずれか一を含む縮合複素芳香環を有する有機化合物。
【請求項１５】
下記一般式（Ｇ１）で表される有機化合物。
【化３】
2018110223.tif 000059
（一般式（Ｇ１）中、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ａ１は、総炭素数６以上１００以下の置換基を表す。Ｈｔ２は、環を構成する炭素数が１０以上３０以下の置換もしくは無置換の芳香環、または、環を構成する炭素数が１０以上３０以下の置換もしくは無置換の複素芳香環を表す。Ａｒ２は、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリーレン基を表し、Ｒ１乃至Ｒ４はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至７のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリール基を表す。ｍは０乃至３の整数を表す。）
【請求項１６】
請求項１５において、Ａ１は、総炭素数が１０以上１００以下の置換基である有機化合物。
【請求項１７】
請求項１５または請求項１６において、Ｈｔ２は、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環のいずれか一を含む、置換もしくは無置換の縮合複素芳香環である有機化合物。
【請求項１８】
下記一般式（Ｇ２）で表される有機化合物。
【化４】
2018110223.tif 000060
（Ｘは酸素または硫黄を表し、Ｈｔ１及びＨｔ２はそれぞれ独立に、環を構成する炭素数が１０以上３０以下の芳香環または複素芳香環を表す。Ａｒ１及びＡｒ２はそれぞれ独立に、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリーレン基を表し、Ｒ１乃至Ｒ４はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至７のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリール基を表す。ｎ及びｍはそれぞれ独立に０乃至３の整数を表す。）
【請求項１９】
請求項１８において、Ｈｔ１及びＨｔ２はそれぞれ独立に、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環のいずれか一を含む、置換もしくは無置換の縮合複素芳香環である有機化合物。
【請求項２０】
請求項１５乃至請求項１９のいずれか一項において、Ａｒ１またはＡｒ２が置換もしくは無置換のフェニレン基である有機化合物。
【請求項２１】
請求項１５乃至請求項２０のいずれか一項において、Ｒ１乃至Ｒ４がすべて水素である有機化合物。
【請求項２２】
下記一般式（Ｇ３）で表される有機化合物。
【化５】
2018110223.tif 000061
（一般式（Ｇ３）中、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ａ１は、総炭素数１０以上１００以下の置換基を表す。またＨｔ２は、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環のいずれか一を含む、置換もしくは無置換の複素芳香環を表す。）
【請求項２３】
下記一般式（Ｇ４）で表される有機化合物。
【化６】
2018110223.tif 000062
（Ｘは酸素または硫黄を表す。またＨｔ１及びＨｔ２はそれぞれ独立に、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環のいずれか一を含む、置換もしくは無置換の複素芳香環を表す。）
【請求項２４】
請求項１５乃至請求項２３のいずれか一項において、Ｈｔ１及びＨｔ２がそれぞれ独立に、下記一般式（Ｈｔ−１）乃至（Ｈｔ−７）で表される基のいずれかである有機化合物。
【化７】
2018110223.tif 000063
（Ｒ１０乃至Ｒ２２はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至７のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリール基のいずれか一を表す。）
【請求項２５】
下記一般式（Ｇ５）で表される有機化合物。
【化８】
2018110223.tif 000064
（一般式（Ｇ５）において、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ｚ１及びＺ２はそれぞれ独立に、酸素または硫黄を表す。）
【請求項２６】
下記構造式（１００）または（１０１）で表される有機化合物。
【化９】
2018110223.tif 000065
【請求項２７】
請求項１０乃至請求項２６のいずれか一項に記載の有機化合物を用いた発光素子。
【請求項２８】
請求項１乃至請求項９、または請求項２７のいずれか一項に記載の発光素子と、
カラーフィルタ及びトランジスタの少なくとも一と、
を有する表示装置。
【請求項２９】
請求項２８に記載の表示装置と、
筐体及びタッチセンサの少なくとも一と、
を有する電子機器。
【請求項３０】
請求項１乃至請求項９、または請求項２７のいずれか一項に記載の発光素子と、
筐体及びタッチセンサの少なくとも一と、
を有する照明装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の一態様は、ベンゾフロピラジン化合物またはベンゾチエノピラジン化合物を有する発光素子に関する。または、新規な有機化合物に関する。または、ベンゾフロピラジン化合物またはベンゾチエノピラジン化合物に関する。または、該有機化合物を含む発光装置、電子機器、及び照明装置に関する。
【０００２】
なお、本発明の一態様は、上記の技術分野に限定されない。本発明の一態様は物、方法、または、製造方法に関する。または、本発明は、プロセス、マシン、マニュファクチャ、または、組成物（コンポジション・オブ・マター）に関する。特に、本発明の一態様は、半導体装置、発光装置、表示装置、照明装置、発光素子、それらの製造方法に関する。また、本発明の一態様は、π電子過剰複素芳香環を有する、ベンゾフロピラジン化合物またはベンゾチエノピラジン化合物の新規な合成方法に関する。そのため、より具体的に本明細書で開示する本発明の一態様としては、該有機化合物を含む発光素子、発光装置、電子機器、及び照明装置と、それらの製造方法、を一例として挙げることができる。
【背景技術】
【０００３】
有機化合物を用いたエレクトロルミネッセンス（ＥＬ：Ｅｌｅｃｔｒｏｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ）を利用する発光素子（有機ＥＬ素子）の実用化が進んでいる。これら発光素子の基本的な構成は、一対の電極間に発光材料を含む有機化合物層（ＥＬ層）を挟んだものである。この素子に電圧を印加して、キャリアを注入し、当該キャリアの再結合エネルギーを利用することにより、発光材料からの発光を得ることができる。
【０００４】
このような発光素子は自発光型であるため、ディスプレイの画素として用いると、視認性が高く、バックライトが不要である等の利点があり、フラットパネルディスプレイ素子として好適である。また、このような発光素子を用いたディスプレイは、薄型軽量に作製できることも大きな利点である。さらに非常に応答速度が速いことも特徴の一つである。
【０００５】
また、これらの発光素子は発光層を二次元に連続して形成することが可能であるため、面状に発光を得ることができる。これは、白熱電球やＬＥＤに代表される点光源、あるいは蛍光灯に代表される線光源では得難い特色である。また、有機化合物からの発光は材料を選択することにより紫外光を含まない発光とできることから、照明等に応用できる面光源としての利用価値も高い。
【０００６】
このように発光素子を用いたディスプレイや照明装置はさまざまな電子機器に好適であるため、より良好な効率、素子寿命を有する発光素子を求めて研究開発が進められている。特に、ＥＬ層には、主として有機化合物が用いられており、発光素子の素子特性向上に大きな影響を与えることから、様々な新規の有機化合物の開発が行われている。
【０００７】
有機化合物を用いた発光素子の場合、その素子寿命や特性に影響を及ぼす要素には様々なものが挙げられるが、ホスト材料や電子輸送材料の特性が大きく影響を及ぼす場合がある。
【０００８】
ホスト材料は様々な骨格の物質が用いられるが、中でもジアジン骨格は高い三重項励起準位を有するため、様々なジアジン骨格を有する化合物が報告されており、これら化合物を用いた発光素子の特性及び信頼性は、向上が見られるものの、効率や耐久性をはじめ、あらゆる特性に対する高度な要求に対応するには未だ不十分と言える（例えば特許文献１及び特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２０１４−２０９６１１号公報
【特許文献２】特表２０１３−５３６１９６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
そこで、本発明の一態様では、新規な有機化合物を提供することを課題とする。特に新規なベンゾフロピラジン化合物またはベンゾチエノピラジン化合物を提供することを課題とする。または、本発明の一態様は、新規な電子輸送性を有する有機化合物を提供することを課題とする。または、信頼性の良好な発光素子を提供することを課題とする。または、発光効率の良好な発光素子を提供することを課題とする。または、駆動電圧が低い発光素子を提供することを課題とする。
【００１１】
または、本発明の他の一態様では、信頼性の高い発光素子、発光装置及び電子機器を各々提供することを課題とする。または、本発明の他の一態様では、消費電力の小さい発光素子、発光装置及び電子機器を各々提供することを課題とする。
【００１２】
なお、これらの課題の記載は、他の課題の存在を妨げるものではない。なお、本発明の一態様は、必ずしも、これらの課題の全てを解決する必要はない。なお、これら以外の課題は、明細書、図面、請求項などの記載から、自ずと明らかとなるものであり、明細書、図面、請求項などの記載から、これら以外の課題を抽出することが可能である。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明の一態様は、一対の電極間にＥＬ層を有し、該ＥＬ層は、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格を有する物質を含み、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるベンゼン環は、総炭素数６以上１００以下の第一の置換基を有し、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるピラジン環は、総炭素数６以上１００以下の第二の置換基を有する発光素子である。
【００１４】
また、本発明の他の一態様は、一対の電極間にＥＬ層を有し、該ＥＬ層は、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格を有する物質を含み、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるベンゼン環は、総炭素数１０以上１００以下の第一の置換基を有し、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるピラジン環は、総炭素数１０以上１００以下の第二の置換基を有する発光素子である。この時、第一の置換基及び第二の置換基はそれぞれ独立に、環を構成する炭素数が１０以上３０以下の芳香環または複素芳香環を有することが好ましい。
【００１５】
また、上記構成において、第一の置換基及び第二の置換基はそれぞれ独立に、置換または無置換のベンゼン環、置換または無置換のナフタレン環、置換または無置換のフェナントレン環、置換または無置換のトリフェニレン環、置換又は無置換の炭素数が１２以上３０以下の縮合複素芳香環、置換又は無置換のトリアリールアミン構造のいずれか一または複数を有すると好ましい。また、該縮合複素芳香環は、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、またはカルバゾール環のいずれか一を含むと好ましい。
【００１６】
また、上記構成において、第二の置換基が正孔輸送性の骨格を有すると好ましい。正孔輸送性骨格としては、トリアリールアミン構造またはπ電子過剰型の複素芳香環を含むと好ましい。正孔輸送骨格として特に好ましくは、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環のいずれか一を含む縮合複素芳香環である。
【００１７】
また、ＥＬ層が発光層を有し、該発光層は上述したベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格を有する物質と、三重項励起エネルギーを発光に変換できる物質とを有していると好ましい。本構成は、該三重項励起エネルギーを発光に変換できる物質が燐光性化合物である場合に特に効果的である。
【００１８】
また、本発明の他の一態様は、下記一般式（Ｇ０）で表される有機化合物である。
【００１９】
【化１】
2018110223.tif 000002
【００２０】
一般式（Ｇ０）中、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ａ１及びＡ２はそれぞれ独立に、炭素数６以上１００以下の置換基を表す。Ｒ１乃至Ｒ４はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至７のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリール基を表す。
【００２１】
また、一般式（Ｇ０）において、Ａ１及びＡ２はそれぞれ独立に、炭素数１０以上１００以下の置換基であることが好ましい。この時、Ａ１及びＡ２はそれぞれ独立に、環を構成する炭素数が１０以上３０以下の芳香環または複素芳香環を有すると好ましい。
【００２２】
また、上述した一般式（Ｇ０）で表される化合物において、より好ましくは、Ａ１及びＡ２が、それぞれ独立に置換または無置換のベンゼン環、置換または無置換のナフタレン環、置換または無置換のフェナントレン環、置換または無置換のトリフェニレン環、置換または無置換の炭素数が１２以上３０以下の縮合複素芳香環、置換または無置換のトリフェニルアミン構造のいずれか一または複数を有する構造である。また、該縮合複素芳香環はジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、またはカルバゾール環のいずれか一を含むと好ましい。
【００２３】
なお上記構成において、Ａ２が、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環のいずれか一を含む縮合複素芳香環を有することが好ましい。
【００２４】
また、本発明の他の一態様は、下記一般式（Ｇ１）で表される有機化合物である。
【００２５】
【化２】
2018110223.tif 000003
【００２６】
一般式（Ｇ１）中、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ａ１は、総炭素数６以上１００以下の置換基を表す。Ｈｔ２は、環を構成する炭素数が１０以上３０以下の置換もしくは無置換の芳香環、または、環を構成する炭素数が１０以上３０以下の置換もしくは無置換の複素芳香環を表す。Ａｒ２は、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリーレン基を表し、Ｒ１乃至Ｒ４はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至７のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリール基を表す。ｍは０乃至３の整数を表す。
【００２７】
上記構成において、Ａ１は総炭素数が１０以上１００以下の置換基であると好ましい。
【００２８】
Ｈｔ２は、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環のいずれか一を含む、置換もしくは無置換の縮合複素芳香環であると好ましい。
【００２９】
また、本発明の他の一態様は、下記一般式（Ｇ２）で表される有機化合物である。
【００３０】
【化３】
2018110223.tif 000004
【００３１】
一般式（Ｇ２）中、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ｈｔ１及びＨｔ２はそれぞれ独立に、環を構成する炭素数が１０以上３０以下の芳香環または複素芳香環を表す。Ａｒ１及びＡｒ２はそれぞれ独立に、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリーレン基を表し、Ｒ１乃至Ｒ４はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至７のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリール基を表す。ｎ及びｍはそれぞれ独立に０乃至３の整数を表す。
【００３２】
上記構成において、Ｈｔ１及びＨｔ２はそれぞれ独立に、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環のいずれか一を含む、置換もしくは無置換の縮合複素芳香環であると好ましい。
【００３３】
上記構成において、Ａｒ１またはＡｒ２が置換もしくは無置換のフェニレン基であると好ましい。また、Ｒ１乃至Ｒ４がすべて水素であると好ましい。
【００３４】
また、本発明の他の一態様は、下記一般式（Ｇ３）で表される有機化合物である。
【００３５】
【化４】
2018110223.tif 000005
【００３６】
一般式（Ｇ３）中、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ａ１は、総炭素数１０以上１００以下の置換基を表す。またＨｔ２は、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環のいずれか一を含む、置換もしくは無置換の複素芳香環を表す。
【００３７】
また、本発明の他の一態様は、下記一般式（Ｇ４）で表される有機化合物である。
【００３８】
【化５】
2018110223.tif 000006
【００３９】
一般式（Ｇ４）中、Ｘは酸素または硫黄を表す。またＨｔ１及びＨｔ２はそれぞれ独立に、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環のいずれか一を含む、置換もしくは無置換の複素芳香環を表す。
【００４０】
上記構成において、Ｈｔ１及びＨｔ２がそれぞれ独立に、下記一般式（Ｈｔ−１）乃至（Ｈｔ−７）で表される基のいずれかで表される基であると好ましい。
【００４１】
【化６】
2018110223.tif 000007
【００４２】
一般式（Ｈｔ−１）乃至（Ｈｔ−７）において、Ｒ１０乃至Ｒ２２はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至７のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリール基のいずれかを表す。
【００４３】
また、本発明の他の一態様は、下記一般式（Ｇ５）で表される有機化合物である。
【００４４】
【化７】
2018110223.tif 000008
【００４５】
一般式（Ｇ５）において、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ｚ１及びＺ２はそれぞれ独立に、酸素または硫黄を表す。
【００４６】
また、本発明の他の一態様は、下記構造式（１００）または（１０１）で表される有機化合物である。
【００４７】
【化８】
2018110223.tif 000009
【００４８】
また、本発明の他の一態様は、上記各構成に記載の有機化合物を含む発光素子である。
【００４９】
なお、上記各構成における発光素子は、陽極と、陰極と、の間にＥＬ層を有する。また、ＥＬ層は少なくとも、発光層、正孔輸送層、正孔注入層、電子輸送層、または電子注入層のいずれかを有する。なお、ＥＬ層は他の機能層を含んでいても良い。
【００５０】
また、上記構成において、発光層が発光材料を含むことが好ましい。
【００５１】
また、本発明の他の一態様は、上記各構成の発光素子と、カラーフィルタまたはトランジスタの少なくとも一と、を有する表示装置である。また、本発明の他の一態様は、当該表示装置と、筐体またはタッチセンサの少なくとも一と、を有する電子機器である。また、本発明の他の一態様は、上記各構成の発光素子と、筐体またはタッチセンサの少なくとも一と、を有する照明装置である。また、本発明の一態様は、発光素子を有する発光装置だけでなく、発光装置を有する電子機器も範疇に含める。従って、本明細書中における発光装置とは、画像表示デバイス、もしくは光源（照明装置含む）を指す。また、発光装置にコネクター、例えばＦＰＣ（Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｐｒｉｎｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）、ＴＣＰ（Ｔａｐｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｐａｃｋａｇｅ）が取り付けられた表示モジュール、ＴＣＰの先にプリント配線板が設けられた表示モジュール、または発光素子にＣＯＧ（Ｃｈｉｐ  Ｏｎ  Ｇｌａｓｓ）方式によりＩＣ（集積回路）が直接実装された表示モジュールも本発明の一態様である。
【発明の効果】
【００５２】
本発明の一態様により、新規な有機化合物を提供することができる。特に新規なベンゾフロピラジン化合物またはベンゾチエノピラジン化合物を提供することができる。または、本発明の一態様は、新規な電子輸送性を有する有機化合物を提供することができる。または、寿命の良好な発光素子を提供することができる。または、発光効率の良好な発光素子を提供することができる。または、駆動電圧が低い発光素子を提供することができる。または、信頼性の良い発光素子、発光装置及び電子機器を各々提供することができる。または、消費電力の小さい発光素子、発光装置及び電子機器を各々提供することができる。
【００５３】
なお、これらの効果の記載は、他の効果の存在を妨げない。なお、本発明の一態様は、必ずしも、これらの効果の全てを有する必要はない。なお、これら以外の効果は、明細書、図面、請求項などの記載から、自ずと明らかであり、明細書、図面、請求項などの記載から、これら以外の効果を抽出することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】本発明の一態様の発光素子の断面模式図、及び発光層に係るエネルギー準位の相関を説明する模式図。
【図２】本発明の一態様の発光素子の断面模式図。
【図３】本発明の一態様に係る、アクティブマトリクス型発光装置の概念図。
【図４】本発明の一態様に係る、アクティブマトリクス型発光装置の概念図。
【図５】本発明の一態様に係る、アクティブマトリクス型発光装置の概念図。
【図６】本発明の一態様に係る、電子機器の概略図。
【図７】本発明の一態様に係る、電子機器の概略図。
【図８】本発明の一態様に係る、電子機器及び照明装置を表す図。
【図９】本発明の一態様に係る、照明装置を表す図。
【図１０】実施例に係る、化合物のＮＭＲチャートを説明する図。
【図１１】実施例に係る、化合物の吸収スペクトル、及び発光スペクトルを説明する図。
【図１２】実施例に係る、化合物の吸収スペクトル、及び発光スペクトルを説明する図。
【図１３】実施例に係る、化合物のＮＭＲチャートを説明する図。
【図１４】実施例に係る、化合物の吸収スペクトル、及び発光スペクトルを説明する図。
【図１５】実施例に係る、発光素子の電流効率−輝度特性を説明する図。
【図１６】実施例に係る、発光素子の電流密度−電圧特性を説明する図。
【図１７】実施例に係る、発光素子の外部量子効率−輝度特性を説明する図。
【図１８】実施例に係る、発光素子の発光スペクトルを説明する図。
【図１９】実施例に係る、発光素子の信頼性試験結果を説明する図。
【図２０】実施例に係る、発光素子の電流効率−輝度特性を説明する図。
【図２１】実施例に係る、発光素子の電流密度−電圧特性を説明する図。
【図２２】実施例に係る、発光素子の外部量子効率−輝度特性を説明する図。
【図２３】実施例に係る、発光素子の発光スペクトルを説明する図。
【図２４】実施例に係る、発光素子の信頼性試験結果を説明する図。
【発明を実施するための形態】
【００５５】
以下、本発明の実施の形態について説明する。ただし、本発明は多くの異なる態様で実施することが可能であり、本発明の趣旨及びその範囲から逸脱することなくその形態及び詳細を様々に変更し得ることは当業者であれば容易に理解される。従って、本実施の形態の記載内容に限定して解釈されるものではない。
【００５６】
なお、本明細書で説明する各図において、陽極、ＥＬ層、中間層、陰極などの大きさや厚さは、個々に説明の明瞭化のために誇張されている場合がある。よって、必ずしも各構成要素はその大きさに限定されず、また各構成要素間での相対的な大きさに限定されない。
【００５７】
また、本明細書等において、第１、第２、第３などとして付される序数詞は、便宜上用いるものであって工程の順番や上下の位置関係などを示すものではない。そのため、例えば、「第１の」を「第２の」又は「第３の」などと適宜置き換えて説明することができる。また、本明細書等に記載されている序数詞と、本発明の一態様を特定するために用いられる序数詞は一致しない場合がある。
【００５８】
また、本明細書等で説明する本発明の構成において、同一部分又は同様の機能を有する部分には同一の符号を異なる図面間で共通して用い、その繰り返しの説明は省略する。また、同様の機能を有する部分を指す場合には、ハッチパターンを同じくし、特に符号を付さない場合がある。
【００５９】
また、本明細書において色とは、色相（単色光の波長に相当）、彩度（あざやかさ即ち白みを帯びていない度合）及び明度（明るさ即ち光の強弱）の三要素によって規定されたものである。また、本明細書において色とは、上述の三要素のうちのいずれか一つの要素のみ、または任意で選んだ２つの要素のみを示してもよい。また、本明細書において、２つの光の色が異なるとは、上述の三要素のうちいずれか少なくとも一つが異なることをいい、さらに、２つの光のスペクトルの形状若しくは各ピークの相対強度比の分布が異なることをも含む。
【００６０】
なお、本明細書において、「膜」という言葉と、「層」という言葉とは、場合によっては、または、状況に応じて、互いに入れ替えることが可能である。例えば、「導電層」という用語を、「導電膜」という用語に変更することが可能な場合がある。または、例えば、「絶縁膜」という用語を、「絶縁層」という用語に変更することが可能な場合がある。
【００６１】
（実施の形態１）
本実施の形態では、例えば本発明の一態様に係る有機化合物及び発光素子について、以下説明する。
【００６２】
本発明の一態様に係る有機化合物は、下記一般式（Ｇ０）で表される。
【００６３】
【化９】
2018110223.tif 000010
【００６４】
一般式（Ｇ０）中、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ａ１及びＡ２はそれぞれ独立に、炭素数６以上１００以下の置換基を表す。Ｒ１乃至Ｒ４はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至７のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリール基を表す。
【００６５】
このような有機化合物を用いた発光素子は、発光効率が良好で、駆動電圧が低減される。また、当該有機化合物は、酸化及び還元の繰返しに良好な耐性を有し、励起状態も安定であることから、信頼性の良好な発光素子を実現することができる。
【００６６】
Ａ１が総炭素数６以上１００以下であることにより、Ａ１及びＲ１乃至Ｒ３が全て水素である構造に比べ、発光素子の信頼性が大幅に改善される。このことは、発光層のホスト材料として（Ｇ０）で表される有機化合物を用いた場合に、特に顕著である。これは、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるベンゼン環側が置換基を有することで、該有機化合物の励起状態における安定性や、膜質の安定性が高まるためと考えられる。ピラジン環のような複素芳香環とは逆側の芳香環における置換基が、このような信頼性を高める効果をもたらすということは、本発明者らの大きな発見の一つである。一方で、一般式（Ｇ０）で示すように、ピラジン環側にＡ２で表される総炭素数６以上１００以下の第二の置換基を導入することで、ピラジン環上の炭素や窒素を保護しやすくなるため、電子輸送時の電気的安定性及び励起状態の安定性を高めることができる。また、Ａ２が芳香環または複素芳香環を有する場合、ピラジン環との相互作用によりＬＵＭＯ（Ｌｏｗｅｓｔ  Ｕｎｏｃｃｕｐｉｅｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｏｒｂｉｔａｌ、最低空軌道ともいう）が広がり、電子輸送性に有利となる。すなわち、該有機化合物はＡ１及びＡ２の双方の置換基を有することが好ましい。
【００６７】
また、本発明の一態様に係る有機化合物は、上記一般式（Ｇ０）で表される有機化合物であり、一般式（Ｇ０）中、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ａ１及びＡ２はそれぞれ独立に、炭素数１０以上１００以下の置換基を表す。Ｒ１乃至Ｒ４はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至７のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリール基を表す。
【００６８】
Ａ１及びＡ２の双方が総炭素数１０以上１００以下の置換基であることにより、耐熱性に優れた分子構造となるため好ましい。重要なのは耐熱性だけでなく、励起状態における安定性、膜質の安定性、電子輸送時の電気的安定性がさらに高まる点である。例えば、炭素数６の置換基の代表例はベンゼン環（フェニル基）やそれに類する大きさの置換基であるが、これを縮合芳香環もしくは縮合複素芳香環を有する炭素数１０以上の置換基に変えることで、上述した効果がより顕著となる。
【００６９】
したがって、上記または下記に示す、一般式（Ｇ０）乃至（Ｇ４）中、Ａ１及びＡ２はいずれも、環を構成する置換または無置換の炭素数１０以上３０以下の芳香環または複素芳香環を有すると好ましい。このような構造にすることによって、π共役系が分子全体に広がった構造とすることができ、キャリア輸送性に優れた分子構造とすることもできるため、信頼性が良好であり、駆動電圧が低い発光素子を提供することができる。また、電気化学的な安定性向上及び膜質の改善に効果的であり、発光素子の信頼性を向上させることができる。また、昇華性を低下させることなく、分子量を増大することができるため、耐熱性に優れた材料とすることができる。すなわち、このような総炭素数が１０以上の嵩高い置換基をベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格のベンゼン環側及びピラジン環側双方に有する分子構造とすることが、本発明の一態様における重要な構成の一つである。
【００７０】
上記構成において、環を構成する炭素数１０以上３０以下の芳香環または複素芳香環としては、複数のベンゼン環を有する置換基や、ナフタレン環、フルオレン環、フェナントレン環、トリフェニレン環のような縮合芳香環が挙げられる。また、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、又はジベンゾチオフェン環を含む縮合複素芳香環（例えば、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、ベンゾナフトフラン環、ベンゾナフトチオフェン環、インドロカルバゾール環、ベンゾフロカルバゾール環、ベンゾチエノカルバゾール環、インデノカルバゾール環、ジベンゾカルバゾール環など）が挙げられる。
【００７１】
なお、炭素数６以上１００以下の置換基は、上述の環を構成する炭素数１０以上３０以下の芳香環、複素芳香環、縮合芳香環、縮合複素芳香環を有していても良く、また、ベンゼン環を含んでいても良い。すなわち、置換もしくは無置換の該縮合芳香環、置換もしくは無置換の該縮合複素芳香環、及び置換もしくは無置換のベンゼン環を組み合わせて構成しても良い。例えば、該縮合複素芳香環が、フェニレン基やビフェニルジイル基を介してベンゾフロピラジン骨格やベンゾチエノピラジン骨格に結合しても良い。
【００７２】
また、より好ましくは、上記または下記に示す、一般式（Ｇ０）乃至（Ｇ４）において、Ａ１及びＡ２が置換または無置換のベンゼン環、置換または無置換のナフタレン環、置換または無置換のフェナントレン環、置換または無置換のトリフェニレン環、置換または無置換の炭素数が１２以上３０以下の縮合複素芳香環、置換または無置換のトリアリールアミン構造のいずれか一または複数を有する構造である。このような構造を選択することで、合成が容易になる。また、これらの置換基は、電気化学的な安定性が高いため、信頼性が良好な発光素子を提供することができる。また、上記構成において、縮合複素芳香環は、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、またはカルバゾール環を含む環（例えば、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、ベンゾナフトフラン環、ベンゾナフトチオフェン環、インドロカルバゾール環、ベンゾフロカルバゾール環、ベンゾチエノカルバゾール環、インデノカルバゾール環、ジベンゾカルバゾール環など）であることが、環の安定性及び耐熱性の観点から好ましい。また、トリアリールアミン構造がトリフェニルアミン構造であることにより、Ｔ１準位が高くなるため好ましい。なお、Ａ１やＡ２において、ピリジン環のような孤立電子対を有する６員環の複素芳香環が多くなりすぎると、励起状態における強力な塩基となり、安定性が低くなる。したがって、Ａ１やＡ２はそれぞれ、上述した環もしくは構造のいずれか一または複数で構成されることが好ましい。
【００７３】
また、本発明の一態様に係る有機化合物は、下記一般式（Ｇ１）で表される。
【００７４】
【化１０】
2018110223.tif 000011
【００７５】
一般式（Ｇ１）中、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ａ１は、総炭素数６以上１００以下の置換基を表す。Ｈｔ２は、環を構成する炭素数が１０以上３０以下の置換もしくは無置換の芳香環、または、環を構成する炭素数が１０以上３０以下の置換もしくは無置換の複素芳香環を表す。Ａｒ２は、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリーレン基を表し、Ｒ１乃至Ｒ４はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至７のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリール基を表す。ｍは０乃至３の整数を表す。
【００７６】
上記構成において、Ｈｔ２は正孔輸送性の骨格を有すると好ましい。正孔輸送性の骨格をベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格に導入することによって、酸化還元特性の双方に優れた構造とすることができ、信頼性の高い発光素子を提供することができるためである。また、キャリア（電子及び正孔）輸送性が向上するため、駆動電圧が低い発光素子を提供することができる。中でも、Ｈｔ２はカルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環のいずれか一を含む、置換もしくは無置換の縮合複素芳香環であると好ましい。このような構造を用いることで、耐熱性に優れ、励起状態が安定であり、特にＴ１準位が高い有機化合物とすることができる。
【００７７】
また、本発明の一態様に係る有機化合物は、下記一般式（Ｇ２）で表される。
【００７８】
【化１１】
2018110223.tif 000012
【００７９】
一般式（Ｇ２）中、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ｈｔ１及びＨｔ２はそれぞれ独立に、環を構成する炭素数が１０以上３０以下の芳香環または複素芳香環を表す。Ａｒ１及びＡｒ２はそれぞれ独立に、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリーレン基を表し、Ｒ１乃至Ｒ４はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至７のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリール基を表す。ｎ及びｍはそれぞれ独立に０乃至３の整数を表す。
【００８０】
上記構成において、Ａｒ１またはＡｒ２が置換または無置換のフェニレン基であると好ましい。また、Ｒ１乃至Ｒ４がすべて水素であると好ましい。このような構造とすることで合成が容易になる。
【００８１】
上記構成において、Ｈｔ１及びＨｔ２はそれぞれ独立に、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環のいずれか一を含む、置換もしくは無置換の縮合複素芳香環であると好ましい。このような構造を用いることで、耐熱性に優れ、励起状態が安定であり、特にＴ１準位が高い有機化合物とすることができる。
【００８２】
また、本発明の一態様に係る有機化合物は、下記一般式（Ｇ３）で表される。
【００８３】
【化１２】
2018110223.tif 000013
【００８４】
一般式（Ｇ３）中、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ａ１は、総炭素数１０以上１００以下の置換基を表す。またＨｔ２は、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環のいずれか一を含む、置換もしくは無置換の複素芳香環を表す。
【００８５】
また、本発明の一態様に係る有機化合物は、下記一般式（Ｇ４）で表される。
【００８６】
【化１３】
2018110223.tif 000014
【００８７】
一般式（Ｇ４）において、Ｘは酸素または硫黄を表す。またＨｔ１及びＨｔ２はそれぞれ独立に、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環のいずれか一を含む、置換もしくは無置換の複素芳香環を表す。このような構造にすることによって、耐熱性に優れ、励起状態が安定であり、特にＴ１準位が高い有機化合物とすることができる。
【００８８】
上記構成において、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格とＨｔ１及びＨｔ２とはフェニル基を介し、メタ位で結合する構造とすると好ましい。このような構造にすることによって、特にＴ１準位が高い構造とすることができる。また、膜が結晶化しにくい構造とすることができる。なお、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格とＨｔ１及びＨｔ２とのフェニル基を介した場合の結合位置はメタ位に限定されない。
【００８９】
また、上記構成において、Ｈｔ１及びＨｔ２が下記一般式（Ｈｔ−１）乃至（Ｈｔ−７）のいずれかで表される置換基であると好ましい。このような置換基を用いることで、特にＴ１準位が高く、電気化学的安定性が高い構造とすることができる。
【００９０】
【化１４】
2018110223.tif 000015
【００９１】
また、本発明の一態様に係る有機化合物は、下記一般式（Ｇ５）で表される。
【００９２】
【化１５】
2018110223.tif 000016
【００９３】
一般式（Ｇ５）において、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ｚ１及びＺ２はそれぞれ独立に、酸素または硫黄を表す。
【００９４】
ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格とジベンゾフラン骨格またはジベンゾチオフェン骨格がフェニル基を介し、メタ位で結合する構造とすることによって、特にＴ１準位が高い構造とすることができるため好ましい。
【００９５】
また、本発明の一態様に係る有機化合物は、下記構造式（１００）または（１０１）で表される有機化合物である。
【００９６】
【化１６】
2018110223.tif 000017
【００９７】
また、一般式（Ｇ１）及び（Ｇ２）において、Ａｒ１及びＡｒ２はそれぞれ独立に置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリーレン基を表すが、該アリーレン基としては例えば、フェニレン基、ナフチレン基、ビフェニルジイル基、フルオレンジイル基、スピロフルオレンジイル基などが挙げられる。例えば、下記構造式（Ａｒ−１）乃至（Ａｒ−２７）で表される基を適用することができる。なお、Ａｒ１及びＡｒ２で表される基はこれらに限定されず、さらに置換基を有していても良い。
【００９８】
【化１７】
2018110223.tif 000018
【００９９】
また、一般式（Ｇ０）乃至（Ｇ２）及び一般式（Ｈｔ−１）乃至（Ｈｔ−７）において、Ｒ１乃至Ｒ４、Ｒ１０乃至Ｒ２２は、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至７のシクロアルキル基、または置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリール基を表す。該アルキル基としては例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができ、該シクロアルキル基としては例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができ、該アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基、スピロフルオレニル基などを具体例として挙げることができる。より具体的には例えば、下記構造式（Ｒ−１）乃至（Ｒ−３２）で表される基が挙げられる。なお、Ｒ１乃至Ｒ４、Ｒ１０乃至Ｒ２２で表される基はこれらに限定されない。
【０１００】
【化１８】
2018110223.tif 000019
【０１０１】
なお、上述した本発明の一態様の有機化合物においてＡ１、Ａ２、Ｈｔ１、Ｈｔ２、Ｒ１乃至Ｒ４、Ｒ１０乃至Ｒ２２が置換基を有する場合、該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至７のシクロアルキル基、または置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリール基が挙げられる。該アルキル基としては例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができ、該シクロアルキル基としては例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができ、該アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基、スピロフルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０１０２】
＜化合物の具体例＞
一般式（Ｇ０）乃至（Ｇ５）として表される化合物の具体的な構造としては、下記構造式（１００）乃至（２６７）で表される化合物等を挙げることができる。なお、一般式（Ｇ０）乃至（Ｇ５）として表される化合物は、下記例示に限られない。
【０１０３】
【化１９】
2018110223.tif 000020
【０１０４】
【化２０】
2018110223.tif 000021
【０１０５】
【化２１】
2018110223.tif 000022
【０１０６】
【化２２】
2018110223.tif 000023
【０１０７】
【化２３】
2018110223.tif 000024
【０１０８】
【化２４】
2018110223.tif 000025
【０１０９】
【化２５】
2018110223.tif 000026
【０１１０】
【化２６】
2018110223.tif 000027
【０１１１】
【化２７】
2018110223.tif 000028
【０１１２】
【化２８】
2018110223.tif 000029
【０１１３】
【化２９】
2018110223.tif 000030
【０１１４】
【化３０】
2018110223.tif 000031
【０１１５】
【化３１】
2018110223.tif 000032
【０１１６】
【化３２】
2018110223.tif 000033
【０１１７】
【化３３】
2018110223.tif 000034
【０１１８】
【化３４】
2018110223.tif 000035
【０１１９】
【化３５】
2018110223.tif 000036
【０１２０】
【化３６】
2018110223.tif 000037
【０１２１】
【化３７】
2018110223.tif 000038
【０１２２】
【化３８】
2018110223.tif 000039
【０１２３】
【化３９】
2018110223.tif 000040
【０１２４】
【化４０】
2018110223.tif 000041
【０１２５】
本発明の一態様に係る有機化合物は、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格を有し、該ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるベンゼン環は、総炭素数６以上１００以下の置換基を有し、さらに、該ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるピラジン環は総炭素数６以上１００以下の置換基を有する。
【０１２６】
このような有機化合物を用いた発光素子は、発光効率が良好で、駆動電圧が低減される。また、当該有機化合物は、酸化及び還元の繰返しに良好な耐性を有し、励起状態も安定であることから、信頼性の良好な発光素子を実現することができる。
【０１２７】
発光素子のホスト材料や電子輸送性材料は一般に芳香族化合物に代表される、π共役系が分子全体に広がった化合物が用いられる。特に、π電子不足化合物が好適に用いられる。π電子不足化合物の中でも、ジアジン骨格を有する縮合複素環骨格は高いＴ１準位を有し、安定で信頼性が良好なため好ましい。中でも、ベンゾフロピラジン骨格及びベンゾチエノピラジン骨格は、アクセプター性が高いため特に好ましい。
【０１２８】
ここで、本発明者らは、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるベンゼン環側に、総炭素数６以上１００以下の第一の置換基を導入し、さらに、該ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるピラジン環側にも総炭素数６以上１００以下の第二の置換基を導入した。そして、この有機化合物は、発光素子のホスト材料として好適に用いることができ、さらに、該有機化合物をホスト材料に用いた発光素子は良好な発光効率と低い駆動電圧を有し、さらに高い信頼性を有することを見出した。
【０１２９】
該ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるベンゼン環側が、総炭素数６以上１００以下の第一の置換基を有する構造は、無置換の構造に比べ、発光素子の信頼性が大幅に改善する。このことは、発光層のホスト材料として本発明の一態様の有機化合物を用いた場合に、特に顕著である。これは、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるベンゼン環側に置換基を有することで、該有機化合物の励起状態における安定性や、膜質の安定性が高まるためと考えられる。ピラジン環のような複素芳香環とは逆側の芳香環における置換基が、このような信頼性を高める効果をもたらすということは、本発明者らの大きな発見の一つである。一方で、該ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるピラジン環側にも総炭素数６以上１００以下の第二の置換基を導入することで、ピラジン環上の炭素や窒素を保護しやすくなるため、電子輸送時の電気的安定性及び励起状態の安定性を高めることができる。また、第二の置換基が芳香環または複素芳香環を有する場合、ピラジン環との相互作用によりＬＵＭＯが広がり、電子輸送性に有利となる。すなわち、該ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格におけるベンゼン環側、ピラジン環側の双方の置換基を有することが好ましい。
【０１３０】
また、本発明の一態様に係る、ベンゾフロピラジン骨格やベンゾチエノピラジン骨格を有する有機化合物は、ピラジン環を有するユニットとベンゼン環を有するユニットとのフラン環若しくはチオフェン環を得る環化反応によって合成することができる。該反応を用いることによって、簡便かつ安価に目的物を得ることができるため好ましい。
【０１３１】
なお、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格のピラジン環側において、２位に置換基を有すると本発明の一態様の有機化合物はＴ１準位が高くなり、３位に置換基を有するとＴ１準位が低くなる。この性質は、三重項励起エネルギーを発光に変換できる発光物質に対するホスト材料として好適である。例えば、２位置換は青色乃至緑色の該発光物質に対して適切なＴ１準位となり、３位置換は赤色の該発光物質に対して適切なＴ１準位となるのである。このような設計の自由度は、ベンゾフロピリミジンでは得られにくい効果である。
【０１３２】
また、本発明の一態様に係る、ベンゾフロピラジン骨格やベンゾチエノピラジン骨格を有する有機化合物は低いＬＵＭＯ準位を有し、電子輸送性に優れるため、該有機化合物は駆動電圧が低い発光素子を提供することができる。また、該有機化合物は低いＬＵＭＯ準位を有し、酸化還元特性に優れるため、信頼性が良好な発光素子を提供することができる。
【０１３３】
ここで、上述した第一の置換基及び第二の置換基の双方が総炭素数１０以上１００以下の置換基であることにより、耐熱性に優れた分子構造となるため好ましい。さらに、このような置換基を有すると、本発明の一態様の有機化合物は励起状態における安定性、膜質の安定性、電子輸送時の電気的安定性がさらに高めることができる。例えば、炭素数６の置換基の代表例はベンゼン環（フェニル基）やそれに類する大きさの置換基であるが、これを縮合芳香環もしくは縮合複素芳香環を有する炭素数１０以上の置換基に変えることで、上述した効果がより顕著となる。
【０１３４】
このような観点から、前記第一の置換基及び前記第二の置換基がいずれも、環を構成する炭素数１０以上３０以下の芳香環若しくは複素芳香環を有することが特に好ましい。このような構造とすることで、π共役系が分子全体に広がった構造とすることができ、キャリア輸送性に優れた分子構造とすることもできるため、信頼性が良好であり、駆動電圧が低い発光素子を提供することができる。すなわち、このような総炭素数が１０以上の嵩高い置換基をベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格のベンゼン環側及びピラジン環側双方に有する分子構造とすることが、本発明の一態様における重要な構成の一つである。
【０１３５】
上記構成において、環を構成する炭素数１０以上３０以下の芳香環または複素芳香環としては、ナフタレン環、フルオレン環、フェナントレン環、トリフェニレン環のような縮合芳香環が挙げられる。また、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、又はジベンゾチオフェン環を含む縮合複素芳香環（例えば、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、ベンゾナフトフラン環、ベンゾナフトチオフェン環、インドロカルバゾール環、ベンゾフロカルバゾール環、ベンゾチエノカルバゾール環、インデノカルバゾール環、ジベンゾカルバゾール環など）が挙げられる。
【０１３６】
なお、上記第一及び第二の置換基としては、例えば、芳香族炭化水素基や複素芳香族炭化水素基や芳香族アミン骨格を有する置換基が挙げられる。より具体的には、置換又は無置換のベンゼン環、置換又は無置換のナフタレン環、置換又は無置換のフェナントレン環、置換又は無置換のトリフェニレン環、置換又は無置換の炭素数が１２以上３０以下の縮合複素芳香環、トリアリールアミン構造のいずれか一または複数を有する置換基が挙げられる。これらの置換基は、電気化学的な安定性が高いため、信頼性が良好な発光素子を提供することができる。前記縮合複素芳香環は、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、またはカルバゾール環を含む環（例えば、カルバゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、ベンゾナフトフラン環、ベンゾナフトチオフェン環、インドロカルバゾール環、ベンゾフロカルバゾール環、ベンゾチエノカルバゾール環、インデノカルバゾール環、ジベンゾカルバゾール環など）であることが、環の安定性及び耐熱性の観点から好ましい。また、トリアリールアミン構造がトリフェニルアミン構造であることにより、Ｔ１準位が高くなるため好ましい。
【０１３７】
なお、第一の置換基や第二の置換基において、ピリジン環のような孤立電子対を有する６員環の複素芳香環が多くなりすぎると、励起状態における強力な塩基となり、安定性が低くなる。したがって、第一の置換基や第二の置換基は、上述した環もしくは構造のいずれか一または複数で構成されることが好ましい。
【０１３８】
ここで、第二の置換基が正孔輸送性の骨格を有すると好ましい。正孔輸送性の骨格をベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格に導入することによって、酸化還元特性の双方に優れた構造とすることができ、信頼性の高い発光素子を提供することができる。また、キャリア（電子及び正孔）輸送性が向上するため、駆動電圧が低い発光素子を提供することができる。
【０１３９】
また、該正孔輸送性の骨格がトリアリールアミン構造若しくは、π電子過剰型複素芳香環を有すると好ましい。トリアリールアミン構造若しくは、π電子過剰型複素芳香環を有する有機化合物は正孔輸送性に優れるため、発光素子の駆動電圧を低減することができる。また、該π電子過剰型複素芳香環としては例えば、ピロール環、フラン環、チオフェン環のいずれかを含む環が挙げられる。また、該π電子過剰型複素芳香環がジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、カルバゾール環のいずれかを有する構造である有機化合物は、耐熱性に優れ、環の構造も安定であり、特に高いＴ１準位を有するため好ましい。トリアリールアミン構造としては、トリフェニルアミン構造が正孔輸送性が高いため好ましい。ただし、該正孔輸送性の骨格はこれらに限定されない。
【０１４０】
また、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格のピラジン環側の置換基は、一つまたは複数のアリーレン基と正孔輸送骨格を有していても良いが、該置換基の末端は正孔輸送性骨格であると好ましい。ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格のピラジン環側の置換基はピラジン環と正孔輸送性骨格が直接結合する構造若しくは、一つまたは複数のアリーレン基を介し、正孔輸送性骨格がベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格と結合している構造が好ましい。このような構造とすることで高いＴ１準位を有する有機化合物を得ることができる。
【０１４１】
また、ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格のピラジン環側の置換基は２位に置換基を有すると好ましい。このような構造とすることで、高いＴ１準位を有する有機化合物を得ることができる。なお、置換位置は２位に限定されない。
【０１４２】
また、本発明の一態様に係る有機化合物は、一分子内に電子輸送性を有するベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格と、正孔輸送性を有する置換基の両方を含むため、バイポーラ材料と見なすことができる。このような材料は良好なキャリア輸送性を有するため、発光素子のホスト材料として用いることによって、駆動電圧が低い発光素子を提供できるため好ましい。
【０１４３】
また、本発明の一態様に係る有機化合物は、π電子過剰型複素芳香環（例えば、ジベンゾフラン骨格、ジベンゾチオフェン骨格、カルバゾール骨格）とπ電子不足型複素芳香環（ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格）とを有する。そのため、分子内でドナー−アクセプター型の励起状態を形成しやすい。さらに、π電子過剰型複素芳香環とπ電子不足型複素芳香環とが、直接またはアリーレン基を介して結合する構造とすることで、ドナー性とアクセプター性とを共に強くすることができる。分子内でのドナー性とアクセプター性を共に強くすることで、化合物におけるＨＯＭＯ（Ｈｉｇｈｅｓｔ  Ｏｃｃｕｐｉｅｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｏｒｂｉｔａｌ、最高被占軌道ともいう）の分子軌道が分布する領域と、ＬＵＭＯの分子軌道が分布する領域との重なりを小さくすることができ、化合物の一重項励起エネルギー準位と三重項励起エネルギー準位との励起エネルギー差を小さくすることが可能となる。また、化合物の三重項励起エネルギー準位を高いエネルギーに保つことが可能となる。なお、分子軌道は、分子中の電子の空間分布を表し、電子を見出す確率を表すことができる。分子軌道によって、分子の電子配置（電子の空間的分布ならびにエネルギー）を詳細に記述することが可能である。
【０１４４】
一重項励起エネルギー準位と三重項励起エネルギー準位とのエネルギー差が小さい場合、１００℃以下、好ましくは室温程度のわずかな熱エネルギーによって、三重項励起エネルギーを一重項励起エネルギーへアップコンバージョン（逆項間交差）することが可能となる。すなわち、本発明の一態様の化合物は、三重項励起エネルギーを一重項励起エネルギーに変換する機能を有する化合物として好適である。また、三重項励起エネルギーを一重項励起エネルギーに変換し、発光に変換する機能を有する化合物として好適である。効率よく逆項間交差が生じるためには、一重項励起エネルギー準位と三重項励起エネルギー準位とのエネルギー差が、好ましくは０ｅＶより大きく０．３ｅＶ以下、より好ましくは０ｅＶより大きく０．２ｅＶ以下、さらに好ましくは０ｅＶより大きく０．１ｅＶ以下であればよい。
【０１４５】
なお、ＨＯＭＯの分子軌道が分布する領域と、ＬＵＭＯの分子軌道が分布する領域と、が重なりを有し、ＨＯＭＯ準位とＬＵＭＯ準位との間の遷移双極子モーメントが０より大きい場合、ＨＯＭＯ準位とＬＵＭＯ準位とが係わる励起状態（例えば最低励起一重項状態）から発光を得ることが可能となる。以上のことから、本発明の一態様の化合物は、三重項励起エネルギーを一重項励起エネルギーに変換する機能を有する発光材料として好適であり、すなわち、熱活性化遅延蛍光材料として好ましい。
【０１４６】
また、上述した通り、本発明の一態様の有機化合物は、三重項励起エネルギーを発光に変換できる発光物質に対するホスト材料として好適である。したがって、一対の電極間にＥＬ層を有し、前記ＥＬ層が、上述したベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格を有する物質を含み、前記ＥＬ層は発光層を有し、前記発光層は、前記ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格を有する物質と、三重項励起エネルギーを発光に変換できる物質とを有する発光素子も本発明の一態様である。この時、該三重項励起エネルギーを発光に変換できる物質は、後述する燐光性化合物であることが好ましい。
【０１４７】
なお、本実施の形態における有機化合物は、蒸着法（真空蒸着法を含む）、インクジェット法、塗布法、グラビア印刷法等の方法を用いて成膜することができる。
【０１４８】
なお、本実施の形態は、他の実施の形態と適宜組み合わせることが可能である。
【０１４９】
（実施の形態２）
本実施の形態では、本発明の一態様に係る有機化合物である、一般式（Ｇ０）で表されるベンゾフロピラジン化合物、またはベンゾチエノピラジン化合物の合成方法について説明する。該化合物の合成方法としては、種々の反応を適用することができる。例えば、以下のような簡便な合成スキームにより一般式（Ｇ０）で表される化合物を合成できる。
【０１５０】
【化４１】
2018110223.tif 000042
【０１５１】
まず、一般式（Ｇ０）の出発原料である（Ｍ−１）で表されるベンゾフロピラジン化合物、またはベンゾチエノピラジン化合物は、下記合成スキーム（Ａ−１）より合成できる。メチルオキシ基またはメチルチオ基で置換されたアリールボロン酸（ｍ−１）とアミノ基とハロゲンで置換されたピラジン化合物（ｍ−２）をカップリングして得られる中間体（Ａｍ−３）を、亜硝酸ｔｅｒｔ−ブチルと環化反応させ、ベンゾフロピラジン化合物、またはベンゾチエノピラジン化合物である（Ｍ−１）を得ることができる。
【０１５２】
【化４２】
2018110223.tif 000043
【０１５３】
合成スキーム（Ａ−１）において、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ｙ１及びＹ２はそれぞれ独立にハロゲンを表す。Ｒ１乃至Ｒ４はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至７のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリール基を表す。Ｂ１はボロン酸またはボロン酸エステルまたは環状トリオールボレート塩等を表す。また、環状トリオールボレート塩はリチウム塩の他に、カリウム塩、ナトリウム塩を用いても良い。
【０１５４】
次に、本発明の一態様に係る有機化合物である、一般式（Ｇ０）で表されるベンゾフロピラジン化合物、またはベンゾチエノピラジン化合物は、合成スキーム（Ａ−２）に示すように、上記合成スキーム（Ａ−１）で得られた（Ｍ−１）とボロン酸化合物（Ｍ−２）及び（Ｍ−３）をカップリングさせることにより得られる。また、一般式（Ｇ０）で表されるベンゾフロピラジン化合物、またはベンゾチエノピラジン化合物は、（Ｍ−１）とボロン酸化合物（Ｍ−３）をカップリングさせることにより得られる中間体に、さらにボロン酸化合物（Ｍ−２）をカップリングさせても得られる。
【０１５５】
【化４３】
2018110223.tif 000044
【０１５６】
合成スキーム（Ａ−２）において、Ｘは酸素または硫黄を表し、Ａ１及びＡ２はそれぞれ独立に、炭素数６以上１００以下の置換基を表す。Ｒ１乃至Ｒ４はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至７のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数６乃至２５のアリール基を表す。Ｙ１及びＹ２はそれぞれ独立にハロゲンを表し、Ｂ２及びＢ３はそれぞれ独立にボロン酸またはボロン酸エステルまたは環状トリオールボレート塩等を表す。また、環状トリオールボレート塩はリチウム塩の他に、カリウム塩、ナトリウム塩を用いても良い。
【０１５７】
上述の化合物（ｍ−１）、（ｍ−２）、（Ｍ−２）及び（Ｍ−３）は、様々な種類が市販されているか、あるいは合成可能であるため、一般式（Ｇ０）で表されるベンゾフロピラジン化合物、またはベンゾチエノピラジン化合物は数多くの種類を合成することができる。したがって、本発明の一態様の化合物は、バリエーションが豊富であるという特徴がある。
【０１５８】
以上、本発明の一態様の化合物であるベンゾフロピラジン化合物、またはベンゾチエノピラジン化合物の合成方法の一例について説明したが、本発明はこれに限定されることはなく、他のどのような合成方法によって合成されても良い。
【０１５９】
なお、本実施の形態に示す化合物は、他の実施の形態に示した構成と適宜組み合わせて用いることができる。
【０１６０】
（実施の形態３）
実施の形態では、本発明の一態様の発光素子について、図１を用いて以下説明する。
【０１６１】
＜発光素子の構成例１＞
まず、本発明の一態様の発光素子の構成について、図１（Ａ）（Ｂ）（Ｃ）を用いて、以下説明する。
【０１６２】
図１（Ａ）は、本発明の一態様の発光素子１５０の断面模式図である。
【０１６３】
発光素子１５０は、一対の電極（電極１０１及び電極１０２）を有し、該一対の電極間に設けられたＥＬ層１００を有する。ＥＬ層１００は、少なくとも発光層１４０を有する。
【０１６４】
また、図１（Ａ）に示すＥＬ層１００は、発光層１４０の他に、正孔注入層１１１、正孔輸送層１１２、電子輸送層１１８、及び電子注入層１１９等の機能層を有する。
【０１６５】
なお、本実施の形態においては、一対の電極のうち、電極１０１を陽極として、電極１０２を陰極として説明するが、発光素子１５０の構成としては、その限りではない。つまり、電極１０１を陰極とし、電極１０２を陽極とし、当該電極間の各層の積層を、逆の順番にしてもよい。すなわち、陽極側から、正孔注入層１１１と、正孔輸送層１１２と、発光層１４０と、電子輸送層１１８と、電子注入層１１９と、が積層する順番とすればよい。
【０１６６】
なお、ＥＬ層１００の構成は、図１（Ａ）に示す構成に限定されず、正孔注入層１１１、正孔輸送層１１２、電子輸送層１１８、及び電子注入層１１９の中から選ばれた少なくとも一つを有する構成とすればよい。あるいは、ＥＬ層１００は、正孔または電子の注入障壁を低減する、正孔または電子の輸送性を向上する、正孔または電子の輸送性を阻害する、または電極による消光現象を抑制する、ことができる等の機能を有する機能層を有する構成としてもよい。なお、機能層はそれぞれ単層であっても、複数の層が積層された構成であってもよい。
【０１６７】
発光素子１５０はＥＬ層１００のいずれかの層に本発明の一態様に係る有機化合物が含まれていればよい。なお、該有機化合物が含まれる層として好ましくは電子輸送層１１８であり、さらに好ましくは発光層１４０である。また、上述した通り、発光層１４０のホスト材料１４１として本発明の一態様に係る有機化合物を用い、ゲスト材料１４２として三重項励起エネルギーを発光に変換できる発光物質（特に燐光性化合物）を用いることが好ましい。
【０１６８】
図１（Ｂ）は、図１（Ａ）に示す発光層１４０の一例を示す断面模式図である。図１（Ｂ）に示す発光層１４０は、ホスト材料１４１と、ゲスト材料１４２と、を有する。また、ホスト材料１４１は、単独の有機化合物で構成されていても良いが、有機化合物１４１＿１と、有機化合物１４１＿２と、を有するｃｏ−ｈｏｓｔ系でもよい。本発明の一態様の有機化合物は、ホスト材料１４１や、あるいは有機化合物１４１＿１として用いることができる。
【０１６９】
また、ゲスト材料１４２としては、発光性の有機材料を用いればよく、該発光性の有機材料としては、蛍光を発することができる材料（以下、蛍光材料という）や、燐光を発することができる材料（以下、燐光材料ともいう）があげられる。以下の説明においては、ゲスト材料１４２として、燐光材料を用いる構成について説明する。なお、ゲスト材料１４２を燐光材料として読み替えてもよい。
【０１７０】
図１（Ｂ）に示すような、発光層に有機化合物１４１＿１及び有機化合物１４１＿２のように２種のホスト材料を用いる場合（ｃｏ−ｈｏｓｔ系）、一般的には、２種のホスト材料には、電子輸送性の材料と正孔輸送性の材料が１種類ずつ用いられる。このような構成は、正孔輸送層１１２と発光層１４０の間の正孔注入障壁と、電子輸送層１１８と発光層１４０の間の電子注入障壁が小さくなるため、駆動電圧を低減することができるため好ましい構成である。
【０１７１】
＜発光素子の発光機構＞
次に、発光層１４０の発光機構について、以下説明を行う。
【０１７２】
発光層１４０におけるホスト材料１４１が有する有機化合物１４１＿１及び有機化合物１４１＿２は、励起錯体（エキサイプレックス、エキシプレックスまたはＥｘｃｉｐｌｅｘともいう）を形成する。
【０１７３】
発光層１４０における有機化合物１４１＿１と、有機化合物１４１＿２と、ゲスト材料１４２とのエネルギー準位の相関を図１（Ｃ）に示す。なお、図１（Ｃ）における表記及び符号は、以下の通りである。
・Ｈｏｓｔ（１４１＿１）：有機化合物１４１＿１（ホスト材料）
・Ｈｏｓｔ（１４１＿２）：有機化合物１４１＿２（ホスト材料）
・Ｇｕｅｓｔ（１４２）：ゲスト材料１４２（燐光性化合物）
・ＳＰＨ１：有機化合物１４１＿１（ホスト材料）のＳ１準位
・ＴＰＨ１：有機化合物１４１＿１（ホスト材料）のＴ１準位
・ＳＰＨ２：有機化合物１４１＿２（ホスト材料）のＳ１準位
・ＴＰＨ２：有機化合物１４１＿２（ホスト材料）のＴ１準位
・ＳＰＧ：ゲスト材料１４２（燐光性化合物）のＳ１準位
・ＴＰＧ：ゲスト材料１４２（燐光性化合物）のＴ１準位
・ＳＰＥ：励起錯体のＳ１準位
・ＴＰＥ：励起錯体のＴ１準位
【０１７４】
有機化合物１４１＿１と有機化合物１４１＿２とは励起錯体を形成し、該励起錯体のＳ１準位（ＳＰＥ）とＴ１準位（ＴＰＥ）は互いに隣接するエネルギー準位となる（図１（Ｃ）  ルートＥ１参照）。
【０１７５】
有機化合物１４１＿１及び有機化合物１４１＿２は、一方がホールを、他方が電子を受け取ることで速やかに励起錯体を形成する。あるいは、一方が励起状態となると、速やかに他方と相互作用することで励起錯体を形成する。したがって、発光層１４０における励起子のほとんどが励起錯体として存在する。励起錯体の励起エネルギー準位（ＳＰＥまたはＴＰＥ）は、励起錯体を形成するホスト材料（有機化合物１４１＿１及び有機化合物１４１＿２）のＳ１準位（ＳＰＨ１及びＳＰＨ２）より低くなるため、より低い励起エネルギーでホスト材料１４１の励起状態を形成することが可能となる。これによって、発光素子の駆動電圧を下げることができる。
【０１７６】
そして、励起錯体の（ＳＰＥ）と（ＴＰＥ）の双方のエネルギーを、ゲスト材料１４２（燐光性化合物）のＴ１準位へ移動させて発光が得られる（図１（Ｃ）  ルートＥ２、Ｅ３参照）。
【０１７７】
なお、励起錯体のＴ１準位（ＴＰＥ）は、ゲスト材料１４２のＴ１準位（ＴＰＧ）より大きいことが好ましい。そうすることで、生成した励起錯体の一重項励起エネルギー及び三重項励起エネルギーを、励起錯体のＳ１準位（ＳＰＥ）及びＴ１準位（ＴＰＥ）からゲスト材料１４２のＴ１準位（ＴＰＧ）へエネルギー移動することができる。
【０１７８】
また、励起錯体からゲスト材料１４２へ効率よく励起エネルギーを移動させるためには、励起錯体のＴ１準位（ＴＰＥ）が、励起錯体を形成する各有機化合物（有機化合物１４１＿１及び有機化合物１４１＿２）のＴ１準位（ＴＰＨ１及びＴＰＨ２）と同等か、より小さいことが好ましい。これにより、各有機化合物（有機化合物１４１＿１及び有機化合物１４１＿２）による励起錯体の三重項励起エネルギーのクエンチが生じにくくなり、効率よく励起錯体からゲスト材料１４２へエネルギー移動が発生する。
【０１７９】
また、有機化合物１４１＿１と有機化合物１４１＿２との組み合わせが、正孔輸送性を有する化合物と電子輸送性を有する化合物との組み合わせである場合、その混合比によってキャリアバランスを容易に制御することが可能となる。具体的には、正孔輸送性を有する化合物：電子輸送性を有する化合物＝１：９から９：１（重量比）の範囲が好ましい。また、該構成を有することで、容易にキャリアバランスを制御することができることから、キャリア再結合領域の制御も簡便に行うことができる。
【０１８０】
なお、上記に示すルートＥ２、Ｅ３の過程を、本明細書等においてＥｘＴＥＴ（Ｅｘｃｉｐｌｅｘ−Ｔｒｉｐｌｅｔ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ）と呼称する場合がある。別言すると、発光層１４０は、励起錯体からゲスト材料１４２への励起エネルギーの供与がある。なお、この場合は必ずしもＴＰＥからＳＰＥへの逆項間交差効率が高い必要はなく、ＳＰＥからの発光量子収率が高い必要もないため、材料を幅広く選択することが可能となる。
【０１８１】
有機化合物１４１＿１と有機化合物１４１＿２との組み合わせは、励起錯体を形成することが可能な組み合わせであればよいが、一方が他方のＨＯＭＯ準位より低いＨＯＭＯ準位を有し、且つ、他方の最低空軌道（Ｌｏｗｅｓｔ  Ｕｎｏｃｃｕｐｉｅｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｏｒｂｉｔａｌ、ＬＵＭＯともいう）準位より低いＬＵＭＯ準位を有することが好ましい。
【０１８２】
＜材料＞
次に、本発明の一態様に係る発光素子の構成要素の詳細について、以下説明を行う。
【０１８３】
≪発光層≫
発光層１４０中では、ホスト材料１４１が重量比で最も多く存在し、ゲスト材料１４２は、ホスト材料１４１中に分散される。ゲスト材料１４２が蛍光性化合物の場合、発光層１４０のホスト材料１４１（有機化合物１４１＿１及び有機化合物１４１＿２）のＳ１準位は、発光層１４０のゲスト材料（ゲスト材料１４２）のＳ１準位よりも高いことが好ましい。また、ゲスト材料１４２が燐光性化合物の場合、発光層１４０のホスト材料１４１（有機化合物１４１＿１及び有機化合物１４１＿２）のＴ１準位は、発光層１４０のゲスト材料（ゲスト材料１４２）のＴ１準位よりも高いことが好ましい。
【０１８４】
有機化合物１４１＿１としては、含窒素六員複素芳香族骨格を有する化合物であると好ましい。特に本発明の一態様に係る有機化合物はピラジン骨格を有するため、好適に用いることができる。他の具体例としては、ピリジン骨格、ジアジン骨格（ピラジン骨格、ピリミジン骨格、及びピリダジン骨格）、及びトリアジン骨格を有する化合物が挙げられる。これらの塩基性を有する含窒素複素芳香族骨格を有する化合物としては、例えば、ピリジン化合物、ビピリジン化合物、ピリミジン化合物、トリアジン化合物、キノキサリン化合物、ジベンゾキノキサリン化合物、フェナントロリン化合物、プリン化合物などの化合物が挙げられる。また、有機化合物１４１＿１としては、正孔よりも電子の輸送性の高い材料（電子輸送性材料）を用いることができ、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の電子移動度を有する材料であることが好ましい。
【０１８５】
具体的には、例えば、バソフェナントロリン（略称：ＢＰｈｅｎ）、バソキュプロイン（略称：ＢＣＰ）などのピリジン骨格を有する複素環化合物や、２−［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＤＢＴＰＤＢｑ−ＩＩ）、２−［３’−（ジベンゾチオフェン−４−イル）ビフェニル−３−イル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ）、２−［３’−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）ビフェニル−３−イル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＣｚＢＰＤＢｑ）、２−［４−（３，６−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ＣｚＰＤＢｑ−ＩＩＩ）、７−［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：７ｍＤＢＴＰＤＢｑ−ＩＩ）、及び、６−［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：６ｍＤＢＴＰＤＢｑ−ＩＩ）、２−［３−（３，９’−ビ−９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＣｚＣｚＰＤＢｑ）、４，６−ビス［３−（フェナントレン−９−イル）フェニル］ピリミジン（略称：４，６ｍＰｎＰ２Ｐｍ）、４，６−ビス［３−（４−ジベンゾチエニル）フェニル］ピリミジン（略称：４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ）、４，６−ビス［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ピリミジン（略称：４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）などのジアジン骨格を有する複素環化合物や、２−｛４−［３−（Ｎ−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）−９Ｈ−カルバゾール−９−イル］フェニル｝−４，６−ジフェニル−１，３，５−トリアジン（略称：ＰＣＣｚＰＴｚｎ）などのトリアジン骨格を有する複素環化合物や、３，５−ビス［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ピリジン（略称：３５ＤＣｚＰＰｙ）、１，３，５−トリ［３−（３−ピリジル）フェニル］ベンゼン（略称：ＴｍＰｙＰＢ）などのピリジン骨格を有する複素環化合物も用いることができる。上述した複素環化合物の中でも、トリアジン骨格、ジアジン（ピリミジン、ピラジン、ピリダジン）骨格、またはピリジン骨格を有する複素環化合物は、安定で信頼性が良好であり好ましい。また、当該骨格を有する複素環化合物は、電子輸送性が高く、駆動電圧低減にも寄与する。また、ポリ（２，５−ピリジンジイル）（略称：ＰＰｙ）、ポリ［（９，９−ジヘキシルフルオレン−２，７−ジイル）−ｃｏ−（ピリジン−３，５−ジイル）］（略称：ＰＦ−Ｐｙ）、ポリ［（９，９−ジオクチルフルオレン−２，７−ジイル）−ｃｏ−（２，２’−ビピリジン−６，６’−ジイル）］（略称：ＰＦ−ＢＰｙ）のような高分子化合物を用いることもできる。ここに述べた物質は、主に１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の電子移動度を有する物質である。なお、正孔よりも電子の輸送性の高い物質であれば、上記以外の物質を用いても構わない。
【０１８６】
有機化合物１４１＿２としては、含窒素五員複素環骨格または３級アミン骨格を有する化合物が好ましい。具体的には、ピロール骨格または芳香族アミン骨格を有する化合物が挙げられる。例えば、インドール化合物、カルバゾール化合物、トリアリールアミン化合物などが挙げられる。また、含窒素五員複素環骨格としては、イミダゾール骨格、トリアゾール骨格、及びテトラゾール骨格が挙げられる。また、有機化合物１４１＿２としては、電子よりも正孔の輸送性の高い材料（正孔輸送性材料）を用いることができ、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有する材料であることが好ましい。また、該正孔輸送性材料は高分子化合物であっても良い。
【０１８７】
これら正孔輸送性の高い材料として、具体的には、芳香族アミン化合物としては、Ｎ，Ｎ’−ジ（ｐ−トリル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン（略称：ＤＴＤＰＰＡ）、４，４’−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＤＰＡＢ）、Ｎ，Ｎ’−ビス｛４−［ビス（３−メチルフェニル）アミノ］フェニル｝−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−（１，１’−ビフェニル）−４，４’−ジアミン（略称：ＤＮＴＰＤ）、１，３，５−トリス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ベンゼン（略称：ＤＰＡ３Ｂ）等を挙げることができる。
【０１８８】
また、カルバゾール化合物としては、具体的には、３−［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＤＰＡ１）、３，６−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＤＰＡ２）、３，６−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−（１−ナフチル）アミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＴＰＮ２）、３−［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ１）、３，６−ビス［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ２）、３−［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）アミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＮ１）等を挙げることができる。
【０１８９】
また、カルバゾール化合物としては、他に、４，４’−ジ（Ｎ−カルバゾリル）ビフェニル（略称：ＣＢＰ）、１，３，５−トリス［４−（Ｎ−カルバゾリル）フェニル］ベンゼン（略称：ＴＣＰＢ）、９−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣｚＰＡ）、１，４−ビス［４−（Ｎ−カルバゾリル）フェニル］−２，３，５，６−テトラフェニルベンゼン等を用いることができる。
【０１９０】
また、Ｎ，Ｎ−ジフェニル−９−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：ＣｚＡ１ＰＡ）、４−（１０−フェニル−９−アントリル）トリフェニルアミン（略称：ＤＰｈＰＡ）、４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−４’−（１０−フェニル−９−アントリル）トリフェニルアミン（略称：ＹＧＡＰＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：ＰＣＡＰＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−｛４−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］フェニル｝−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：ＰＣＡＰＢＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＰＡ）、９−フェニル−３−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＰＣｚＰＡ）、３，６−ジフェニル−９−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＤＰＣｚＰＡ）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ’’，Ｎ’’’，Ｎ’’’−オクタフェニルジベンゾ［ｇ，ｐ］クリセン−２，７，１０，１５−テトラアミン（略称：ＤＢＣ１）等を用いることができる。
【０１９１】
また、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（略称：ＰＶＫ）やポリ（４−ビニルトリフェニルアミン）（略称：ＰＶＴＰＡ）、ポリ［Ｎ−（４−｛Ｎ’−［４−（４−ジフェニルアミノ）フェニル］フェニル−Ｎ’−フェニルアミノ｝フェニル）メタクリルアミド］（略称：ＰＴＰＤＭＡ）、ポリ［Ｎ，Ｎ’−ビス（４−ブチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニル）ベンジジン］（略称：Ｐｏｌｙ−ＴＰＤ）等の高分子化合物を用いることもできる。
【０１９２】
さらに、正孔輸送性の高い材料としては、例えば、４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＮＰＢまたはα−ＮＰＤ）やＮ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン（略称：ＴＰＤ）、４，４’，４’’−トリス（カルバゾール−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ＴＣＴＡ）、４，４’，４’’−トリス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］トリフェニルアミン（略称：１’−ＴＮＡＴＡ）、４，４’，４’’−トリス（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）トリフェニルアミン（略称：ＴＤＡＴＡ）、４，４’，４’’−トリス［Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］トリフェニルアミン（略称：ＭＴＤＡＴＡ）、４，４’−ビス［Ｎ−（スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−イル）−Ｎ―フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＢＳＰＢ）、４−フェニル−４’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ＢＰＡＦＬＰ）、４−フェニル−３’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ｍＢＰＡＦＬＰ）、Ｎ−（９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレン−２−イル）−Ｎ−｛９，９−ジメチル−２−［Ｎ’−フェニル−Ｎ’−（９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレン−２−イル）アミノ］−９Ｈ−フルオレン−７−イル｝フェニルアミン（略称：ＤＦＬＡＤＦＬ）、Ｎ−（９，９−ジメチル−２−ジフェニルアミノ−９Ｈ−フルオレン−７−イル）ジフェニルアミン（略称：ＤＰＮＦ）、２−［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］スピロ−９，９’−ビフルオレン（略称：ＤＰＡＳＦ）、４−フェニル−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡ１ＢＰ）、４，４’−ジフェニル−４’’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＢｉ１ＢＰ）、４−（１−ナフチル）−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡＮＢ）、４，４’−ジ（１−ナフチル）−４’’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＮＢＢ）、４−フェニルジフェニル−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）アミン（略称：ＰＣＡ１ＢＰ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンゼン−１，３−ジアミン（略称：ＰＣＡ２Ｂ）、Ｎ，Ｎ’，Ｎ’’−トリフェニル−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’’−トリス（９−フェニルカルバゾール−３−イル）ベンゼン−１，３，５−トリアミン（略称：ＰＣＡ３Ｂ）、Ｎ−（４−ビフェニル）−Ｎ−（９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレン−２−イル）−９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：ＰＣＢｉＦ）、Ｎ−（１，１’−ビフェニル−４−イル）−Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］−９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレン−２−アミン（略称：ＰＣＢＢｉＦ）、９，９−ジメチル−Ｎ−フェニル−Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］フルオレン−２���アミン（略称：ＰＣＢＡＦ）、Ｎ−フェニル−Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−アミン（略称：ＰＣＢＡＳＦ）、２−［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］スピロ−９，９’−ビフルオレン（略称：ＰＣＡＳＦ）、２，７−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］−スピロ−９，９’−ビフルオレン（略称：ＤＰＡ２ＳＦ）、Ｎ−［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ−（４−フェニル）フェニルアニリン（略称：ＹＧＡ１ＢＰ）、Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−９，９−ジメチルフルオレン−２，７−ジアミン（略称：ＹＧＡ２Ｆ）などの芳香族アミン化合物等を用いることができる。また、３−［４−（１−ナフチル）−フェニル］−９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＰＣＰＮ）、３−［４−（９−フェナントリル）−フェニル］−９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＰＣＰＰｎ）、３，３’−ビス（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール）（略称：ＰＣＣＰ）、１，３−ビス（Ｎ−カルバゾリル）ベンゼン（略称：ｍＣＰ）、３，６−ビス（３，５−ジフェニルフェニル）−９−フェニルカルバゾール（略称：ＣｚＴＰ）、３，６−ジ（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＰｈＣｚＧＩ）、２，８−ジ（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−ジベンゾチオフェン（略称：Ｃｚ２ＤＢＴ）等のアミン化合物、カルバゾール化合物等を用いることができる。上述した化合物の中でも、ピロール骨格、芳香族アミン骨格を有する化合物は、安定で信頼性が良好であり好ましい。また、当該骨格を有する化合物は、正孔輸送性が高く、駆動電圧低減にも寄与する。
【０１９３】
また、有機化合物１４１＿２としては、イミダゾール骨格、トリアゾール骨格、及びテトラゾール骨格等の含窒素五員複素環骨格を有する化合物を用いることができる。具体的には、例えば、３−（４−ビフェニリル）−４−フェニル−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，２，４−トリアゾール（略称：ＴＡＺ）、９−［４−（４，５−ジフェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣｚＴＡＺ１）、２，２’，２’’−（１，３，５−ベンゼントリイル）トリス（１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール）（略称：ＴＰＢＩ）、２−［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］−１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール（略称：ｍＤＢＴＢＩｍ−ＩＩ）等を用いることができる。
【０１９４】
また、発光層１４０において、ゲスト材料１４２としては、特に限定はないが、蛍光性化合物としては、アントラセン化合物、テトラセン化合物、クリセン化合物、フェナントレン化合物、ピレン化合物、ペリレン化合物、スチルベン化合物、アクリドン化合物、クマリン化合物、フェノキサジン化合物、フェノチアジン化合物などが好ましく、例えば以下の物質を用いることができる。
【０１９５】
具体的には、５，６−ビス［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−２，２’−ビピリジン（略称：ＰＡＰ２ＢＰｙ）、５，６−ビス［４’−（１０−フェニル−９−アントリル）ビフェニル−４−イル］−２，２’−ビピリジン（略称：ＰＡＰＰ２ＢＰｙ）、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ＦＬＰＡＰｒｎ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス［３−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎ）、Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’−ビス（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ｔＢｕ−ＦＬＰＡＰｒｎ）、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］−３，８−ジシクロヘキシルピレン−１，６−ジアミン（略称：ｃｈ−１，６ＦＬＰＡＰｒｎ）、Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルスチルベン−４，４’−ジアミン（略称：ＹＧＡ２Ｓ）、４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−４’−（１０−フェニル−９−アントリル）トリフェニルアミン（略称：ＹＧＡＰＡ）、４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−４’−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）トリフェニルアミン（略称：２ＹＧＡＰＰＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：ＰＣＡＰＡ）、ペリレン、２，５，８，１１−テトラ（ｔｅｒｔ−ブチル）ペリレン（略称：ＴＢＰ）、４−（１０−フェニル−９−アントリル）−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡＰＡ）、Ｎ，Ｎ’’−（２−ｔｅｒｔ−ブチルアントラセン−９，１０−ジイルジ−４，１−フェニレン）ビス［Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン］（略称：ＤＰＡＢＰＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−［４−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＰＰＡ）、Ｎ−［４−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＰＰＡ）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ’’，Ｎ’’’，Ｎ’’’−オクタフェニルジベンゾ［ｇ，ｐ］クリセン−２，７，１０，１５−テトラアミン（略称：ＤＢＣ１）、クマリン３０、Ｎ−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）−Ｎ，９−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＰＡ）、Ｎ−［９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−２−アントリル］−Ｎ，９−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＢＰｈＡ）、Ｎ−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＰＡ）、Ｎ−［９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−２−アントリル］−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＢＰｈＡ）、９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−Ｎ−［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ−フェニルアントラセン−２−アミン（略称：２ＹＧＡＢＰｈＡ）、Ｎ，Ｎ，９−トリフェニルアントラセン−９−アミン（略称：ＤＰｈＡＰｈＡ）、クマリン６、クマリン５４５Ｔ、Ｎ，Ｎ’−ジフェニルキナクリドン（略称：ＤＰＱｄ）、ルブレン、２，８−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−５，１１−ビス（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−６，１２−ジフェニルテトラセン（略称：ＴＢＲｂ）、ナイルレッド、５，１２−ビス（１，１’−ビフェニル−４−イル）−６，１１−ジフェニルテトラセン（略称：ＢＰＴ）、２−（２−｛２−［４−（ジメチルアミノ）フェニル］エテニル｝−６−メチル−４Ｈ−ピラン−４−イリデン）プロパンジニトリル（略称：ＤＣＭ１）、２−｛２−メチル−６−［２−（２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＭ２）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）テトラセン−５，１１−ジアミン（略称：ｐ−ｍＰｈＴＤ）、７，１４−ジフェニル−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）アセナフト［１，２−ａ］フルオランテン−３，１０−ジアミン（略称：ｐ−ｍＰｈＡＦＤ）、２−｛２−イソプロピル−６−［２−（１，１，７，７−テトラメチル−２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＪＴＩ）、２−｛２−ｔｅｒｔ−ブチル−６−［２−（１，１，７，７−テトラメチル−２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＪＴＢ）、２−（２，６−ビス｛２−［４−（ジメチルアミノ）フェニル］エテニル｝−４Ｈ−ピラン−４−イリデン）プロパンジニトリル（略称：ＢｉｓＤＣＭ）、２−｛２，６−ビス［２−（８−メトキシ−１，１，７，７−テトラメチル−２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＢｉｓＤＣＪＴＭ）、５，１０，１５，２０−テトラフェニルビスベンゾ［５，６］インデノ［１，２，３−ｃｄ：１’，２’，３’−ｌｍ］ペリレン、などが挙げられる。
【０１９６】
ゲスト材料１４２（燐光性化合物）としては、イリジウム、ロジウム、または白金系の有機金属錯体、あるいは金属錯体が挙げられ、中でも有機イリジウム錯体、例えばイリジウム系オルトメタル錯体が好ましい。オルトメタル化する配位子としては４Ｈ−トリアゾール配位子、１Ｈ−トリアゾール配位子、イミダゾール配位子、ピリジン配位子、ピリミジン配位子、ピラジン配位子、あるいはイソキノリン配位子などが挙げられる。金属錯体としては、ポルフィリン配位子を有する白金錯体などが挙げられる。
【０１９７】
青色または緑色に発光ピークを有する物質としては、例えば、トリス｛２−［５−（２−メチルフェニル）−４−（２，６−ジメチルフェニル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐ）３）、トリス（５−メチル−３，４−ジフェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾラト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（Ｍｐｔｚ）３）、トリス［４−（３−ビフェニル）−５−イソプロピル−３−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｉＰｒｐｔｚ−３ｂ）３）、トリス［３−（５−ビフェニル）−５−イソプロピル−４−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｉＰｒ５ｂｔｚ）３）、のような４Ｈ−トリアゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス［３−メチル−１−（２−メチルフェニル）−５−フェニル−１Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３）、トリス（１−メチル−５−フェニル−３−プロピル−１Ｈ−１，２，４−トリアゾラト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（Ｐｒｐｔｚ１−Ｍｅ）３）のような１Ｈ−トリアゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、ｆａｃ−トリス［１−（２，６−ジイソプロピルフェニル）−２−フェニル−１Ｈ−イミダゾール］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｉＰｒｐｍｉ）３）、トリス［３−（２，６−ジメチルフェニル）−７−メチルイミダゾ［１，２−ｆ］フェナントリジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｄｍｐｉｍｐｔ−Ｍｅ）３）のようなイミダゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’］イリジウム（ＩＩＩ）テトラキス（１−ピラゾリル）ボラート（略称：ＦＩｒ６）、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’］イリジウム（ＩＩＩ）ピコリナート（略称：ＦＩｒｐｉｃ）、ビス｛２−［３’，５’−ビス（トリフルオロメチル）フェニル］ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’｝イリジウム（ＩＩＩ）ピコリナート（略称：Ｉｒ（ＣＦ３ｐｐｙ）２（ｐｉｃ））、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’］イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：ＦＩｒ（ａｃａｃ））のような電子吸引基を有するフェニルピリジン化合物を配位子とする有機金属イリジウム錯体が挙げられる。上述した中でも、４Ｈ−トリアゾール骨格、１Ｈ−トリアゾール骨格及びイミダゾール骨格のような含窒素五員複素環骨格を有する有機金属イリジウム錯体は、高い三重項励起エネルギーを有し、信頼性や発光効率にも優れるため、特に好ましい。
【０１９８】
また、緑色または黄色に発光ピークを有する物質としては、例えば、トリス（４−メチル−６−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｍ）３）、トリス（４−ｔ−ブチル−６−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）３）、（アセチルアセトナト）ビス（６−メチル−４−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｍ）２（ａｃａｃ））、（アセチルアセトナト）ビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａｃ））、（アセチルアセトナト）ビス［４−（２−ノルボルニル）−６−フェニルピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｎｂｐｐｍ）２（ａｃａｃ））、（アセチルアセトナト）ビス［５−メチル−６−（２−メチルフェニル）−４−フェニルピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｍｐｐｍ）２（ａｃａｃ））、（アセチルアセトナト）ビス｛４，６−ジメチル−２−［６−（２，６−ジメチルフェニル）−４−ピリミジニル−κＮ３］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｄｍｐｐｍ−ｄｍｐ）２（ａｃａｃ））、（アセチルアセトナト）ビス（４，６−ジフェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｄｐｐｍ）２（ａｃａｃ））のようなピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、（アセチルアセトナト）ビス（３，５−ジメチル−２−フェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｒ−Ｍｅ）２（ａｃａｃ））、（アセチルアセトナト）ビス（５−イソプロピル−３−メチル−２−フェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｒ−ｉＰｒ）２（ａｃａｃ））のようなピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｐｐｙ）３）、ビス（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｐｐｙ）２（ａｃａｃ））、ビス（ベンゾ［ｈ］キノリナト）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｂｚｑ）２（ａｃａｃ））、トリス（ベンゾ［ｈ］キノリナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｂｚｑ）３）、トリス（２−フェニルキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｐｑ）３）、ビス（２−フェニルキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｐｑ）２（ａｃａｃ））のようなピリジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、ビス（２，４−ジフェニル−１，３−オキサゾラト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｄｐｏ）２（ａｃａｃ））、ビス｛２−［４’−（パーフルオロフェニル）フェニル］ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’｝イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｐ−ＰＦ−ｐｈ）２（ａｃａｃ））、ビス（２−フェニルベンゾチアゾラト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｂｔ）２（ａｃａｃ））など有機金属イリジウム錯体の他、トリス（アセチルアセトナト）（モノフェナントロリン��テルビウム（ＩＩＩ）（略称：Ｔｂ（ａｃａｃ）３（Ｐｈｅｎ））のような希土類金属錯体が挙げられる。上述した中でも、ピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体は、信頼性や発光効率にも際だって優れるため、特に好ましい。
【０１９９】
また、黄色または赤色に発光ピークを有する物質としては、例えば、（ジイソブチリルメタナト）ビス［４，６−ビス（３−メチルフェニル）ピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（５ｍｄｐｐｍ）２（ｄｉｂｍ））、ビス［４，６−ビス（３−メチルフェニル）ピリミジナト］（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（５ｍｄｐｐｍ）２（ｄｐｍ））、ビス［４，６−ジ（ナフタレン−１−イル）ピリミジナト］（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｄ１ｎｐｍ）２（ｄｐｍ））のようなピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、（アセチルアセトナト）ビス（２，３，５−トリフェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｔｐｐｒ）２（ａｃａｃ））、ビス（２，３，５−トリフェニルピラジナト）（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｔｐｐｒ）２（ｄｐｍ））、（アセチルアセトナト）ビス［２，３−ビス（４−フルオロフェニル）キノキサリナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（Ｆｄｐｑ）２（ａｃａｃ））のようなピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス（１−フェニルイソキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｐｉｑ）３）、ビス（１−フェニルイソキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｐｉｑ）２（ａｃａｃ））のようなピリジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体の他、２，３，７，８，１２，１３，１７，１８−オクタエチル−２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィリン白金（ＩＩ）（略称：ＰｔＯＥＰ）のような白金錯体や、トリス（１，３−ジフェニル−１，３−プロパンジオナト）（モノフェナントロリン）ユーロピウム（ＩＩＩ）（略称：Ｅｕ（ＤＢＭ）３（Ｐｈｅｎ））、トリス［１−（２−テノイル）−３，３，３−トリフルオロアセトナト］（モノフェナントロリン）ユーロピウム（ＩＩＩ）（略称：Ｅｕ（ＴＴＡ）３（Ｐｈｅｎ））のような希土類金属錯体が挙げられる。上述した中でも、ピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体は、信頼性や発光効率にも際だって優れるため、特に好ましい。また、ピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体は、色度の良い赤色発光が得られる。
【０２００】
ベンゾフロピラジン骨格またはベンゾチエノピラジン骨格を有する有機化合物は高いＴ１準位を有するため、三重項励起エネルギーを発光に変換できる物質を発光材料とする発光層のホスト材料として好適に用いることができる。したがって、発光層１４０に含まれる発光材料としては、三重項励起エネルギーを発光に変換できる材料であれば好ましい。該三重項励起エネルギーを発光に変換できる材料としては、上述の燐光性化合物の他に、熱活性化遅延蛍光（Ｔｈｅｒｍａｌｌｙ  ａｃｔｉｖａｔｅｄ  ｄｅｌａｙｅｄ  ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ：ＴＡＤＦ）材料が挙げられる。したがって、燐光性化合物と記載した部分に関しては、熱活性化遅延蛍光材料と読み替えても構わない。なお、熱活性化遅延蛍光材料とは、三重項励起エネルギー準位と一重項励起エネルギー準位との差が小さく、逆項間交差によって三重項励起状態から一重項励起状態へエネルギーを変換する機能を有する材料である。そのため、三重項励起状態をわずかな熱エネルギーによって一重項励起状態にアップコンバート（逆項間交差）が可能で、一重項励起状態からの発光（蛍光）を効率よく呈することができる。また、熱活性化遅延蛍光が効率良く得られる条件としては、三重項励起エネルギー準位と一重項励起エネルギー準位のエネルギー差が好ましくは０ｅＶより大きく０．２ｅＶ以下、さらに好ましくは０ｅＶより大きく０．１ｅＶ以下であることが挙げられる。熱活性化遅延蛍光材料として、実施の形態１で示した化合物も好適に用いることができる。
【０２０１】
熱活性化遅延蛍光材料が、一種類の材料から構成される場合、例えば以下の材料を用いることができる。
【０２０２】
まず、フラーレンやその化合物、プロフラビン等のアクリジン化合物、エオシン等が挙げられる。また、マグネシウム（Ｍｇ）、亜鉛（Ｚｎ）、カドミウム（Ｃｄ）、スズ（Ｓｎ）、白金（Ｐｔ）、インジウム（Ｉｎ）、もしくはパラジウム（Ｐｄ）等を含む金属含有ポルフィリンが挙げられる。該金属含有ポルフィリンとしては、例えば、プロトポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｐｒｏｔｏ  ＩＸ））、メソポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｍｅｓｏ  ＩＸ））、ヘマトポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｈｅｍａｔｏ  ＩＸ））、コプロポルフィリンテトラメチルエステル−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｃｏｐｒｏ  ＩＩＩ−４Ｍｅ））、オクタエチルポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（ＯＥＰ））、エチオポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｅｔｉｏ  Ｉ））、オクタエチルポルフィリン−塩化白金錯体（ＰｔＣｌ２ＯＥＰ）等が挙げられる。
【０２０３】
また、一種の材料から構成される熱活性化遅延蛍光材料としては、π電子過剰型複素芳香環及びπ電子不足型複素芳香環を有する複素環化合物も用いることができる。具体的には、２−（ビフェニル−４−イル）−４，６−ビス（１２−フェニルインドロ［２，３−ａ］カルバゾール−１１−イル）−１，３，５−トリアジン（略称：ＰＩＣ−ＴＲＺ）、２−｛４−［３−（Ｎ−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）−９Ｈ−カルバゾール−９−イル］フェニル｝−４，６−ジフェニル−１，３，５−トリアジン（略称：ＰＣＣｚＰＴｚｎ）、２−［４−（１０Ｈ−フェノキサジン−１０−イル）フェニル］−４，６−ジフェニル−１，３，５−トリアジン（略称：ＰＸＺ−ＴＲＺ）、３−［４−（５−フェニル−５，１０−ジヒドロフェナジン−１０−イル）フェニル］−４，５−ジフェニル−１，２，４−トリアゾール（略称：ＰＰＺ−３ＴＰＴ）、３−（９，９−ジメチル−９Ｈ−アクリジン−１０−イル）−９Ｈ−キサンテン−９−オン（略称：ＡＣＲＸＴＮ）、ビス［４−（９，９−ジメチル−９，１０−ジヒドロアクリジン）フェニル］スルホン（略称：ＤＭＡＣ−ＤＰＳ）、１０−フェニル−１０Ｈ，１０’Ｈ−スピロ［アクリジン−９，９’−アントラセン］−１０’−オン（略称：ＡＣＲＳＡ）等が挙げられる。該複素環化合物は、π電子過剰型複素芳香環及びπ電子不足型複素芳香環を有するため、電子輸送性及び正孔輸送性が高く、好ましい。中でも、π電子不足型複素芳香環を有する骨格のうち、ジアジン骨格（ピリミジン骨格、ピラジン骨格、ピリダジン骨格）、またはトリアジン骨格は、安定で信頼性が良好なため、好ましい。また、π電子過剰型複素芳香環を有する骨格の中でも、アクリジン骨格、フェノキサジン骨格、チオフェン骨格、フラン骨格、及びピロール骨格は、安定で信頼性が良好なため、当該骨格の中から選ばれるいずれか一つまたは複数を有することが、好ましい。なお、ピロール骨格としては、インドール骨格、カルバゾール骨格、及び３−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）−９Ｈ−カルバゾール骨格、が特に好ましい。なお、π電子過剰型複素芳香環とπ電子不足型複素芳香環とが直接結合した物質は、π電子過剰型複素芳香環のドナー性とπ電子不足型複素芳香環のアクセプター性が共に強く、一重項励起状態のエネルギー準位と三重項励起状態のエネルギー準位との差が小さくなるため、特に好ましい。
【０２０４】
また、発光層１４０において、ホスト材料１４１及びゲスト材料１４２以外の材料を有していても良い。
【０２０５】
発光層１４０に用いることが可能な材料としては、特に限定はないが、例えば、アントラセン化合物、フェナントレン化合物、ピレン化合物、クリセン化合物、ジベンゾ［ｇ，ｐ］クリセン化合物等の縮合多環芳香族化合物が挙げられ、具体的には、９，１０−ジフェニルアントラセン（略称：ＤＰＡｎｔｈ）、６，１２−ジメトキシ−５，１１−ジフェニルクリセン、９，１０−ビス（３，５−ジフェニルフェニル）アントラセン（略称：ＤＰＰＡ）、９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン（略称：ＤＮＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン（略称：ｔ−ＢｕＤＮＡ）、９，９’−ビアントリル（略称：ＢＡＮＴ）、９，９’−（スチルベン−３，３’−ジイル）ジフェナントレン（略称：ＤＰＮＳ）、９，９’−（スチルベン−４，４’−ジイル）ジフェナントレン（略称：ＤＰＮＳ２）、１，３，５−トリ（１−ピレニル）ベンゼン（略称：ＴＰＢ３）などを挙げることができる。また、これら及び公知の物質の中から、上記ゲスト材料１４２の励起エネルギー準位より高い一重項励起エネルギー準位または三重項励起エネルギー準位を有する物質を、一種もしくは複数種選択して用いればよい。
【０２０６】
また、例えば、オキサジアゾール化合物等の複素芳香族骨格を有する化合物を発光層１４０に用いることができる。具体的には、例えば、２−（４−ビフェニリル）−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（略称：ＰＢＤ）や、１，３−ビス［５−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル］ベンゼン（略称：ＯＸＤ−７）、９−［４−（５−フェニル−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣＯ１１）、４，４’−ビス（５−メチルベンゾオキサゾール−２−イル）スチルベン（略称：ＢｚＯｓ）などの複素環化合物が挙げられる。
【０２０７】
また、複素環を有する金属錯体（例えば亜鉛及びアルミニウム系金属錯体）などを発光層１４０に用いることができる。例えば、キノリン配位子、ベンゾキノリン配位子、オキサゾール配位子、あるいはチアゾール配位子を有する金属錯体が挙げられる。具体的には、例えば、トリス（８−キノリノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：Ａｌｑ）、トリス（４−メチル−８−キノリノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：Ａｌｍｑ３）、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナト）ベリリウム（ＩＩ）（略称：ＢｅＢｑ２）、ビス（２−メチル−８−キノリノラト）（４−フェニルフェノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：ＢＡｌｑ）、ビス（８−キノリノラト）亜鉛（ＩＩ）（略称：Ｚｎｑ）など、キノリン骨格またはベンゾキノリン骨格を有する金属錯体等が挙げられる。また、この他ビス［２−（２−ベンゾオキサゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（略称：ＺｎＰＢＯ）、ビス［２−（２−ベンゾチアゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（略称：ＺｎＢＴＺ）などのオキサゾール系、またはチアゾール系配位子を有する金属錯体なども用いることができる。
【０２０８】
なお、発光層１４０は２層以上の複数層でもって構成することもできる。例えば、第１の発光層と第２の発光層を正孔輸送層側から順に積層して発光層１４０とする場合、第１の発光層のホスト材料として正孔輸送性を有する物質を用い、第２の発光層のホスト材料として電子輸送性を有する物質を用いる構成などがある。また、第１の発光層と第２の発光層とが有する発光材料は、同じ材料であっても異なる材料であってもよく、同じ色の発光を呈する機能を有する材料であっても、異なる色の発光を呈する機能を有する材料であってもよい。２層の発光層に、互いに異なる色の発光を呈する機能を有する発光材料をそれぞれ用いることで、複数の発光を同時に得ることができる。特に、２層の発光層が呈する発光により、白色になるよう、各発光層に用いる発光材料を選択すると好ましい。
【０２０９】
なお、発光層１４０は、蒸着法（真空蒸着法を含む）、インクジェット法、塗布法、グラビア印刷等の方法で形成することができる。また、上述した材料の他、量子ドットなどの無機化合物または高分子化合物（オリゴマー、デンドリマー、ポリマー等）を有してもよい。
【０２１０】
≪正孔注入層≫
正孔注入層１１１は、一対の電極の一方（電極１０１または電極１０２）からのホール注入障壁を低減することでホール注入を促進する機能を有し、例えば遷移金属酸化物、フタロシアニン化合物、あるいは芳香族アミンなどによって形成される。遷移金属酸化物としては、モリブデン酸化物やバナジウム酸化物、ルテニウム酸化物、タングステン酸化物、マンガン酸化物などが挙げられる。フタロシアニン化合物としては、フタロシアニンや金属フタロシアニンなどが挙げられる。芳香族アミンとしてはベンジジン化合物やフェニレンジアミン化合物などが挙げられる。ポリチオフェンやポリアニリンなどの高分子化合物を用いることもでき、例えば自己ドープされたポリチオフェンであるポリ（エチレンジオキシチオフェン）／ポリ（スチレンスルホン酸）などがその代表例である。
【０２１１】
正孔注入層１１１として、正孔輸送性材料と、これに対して電子受容性を示す材料の複合材料を有する層を用いることもできる。あるいは、電子受容性を示す材料を含む層と正孔輸送性材料を含む層の積層を用いても良い。これらの材料間では定常状態、あるいは電界存在下において電荷の授受が可能である。電子受容性を示す材料としては、キノジメタン化合物やクロラニル化合物、ヘキサアザトリフェニレン化合物などの有機アクセプターを挙げることができる。具体的には、７，７，８，８−テトラシアノ−２，３，５，６−テトラフルオロキノジメタン（略称：Ｆ４−ＴＣＮＱ）、クロラニル、２，３，６，７，１０，１１−ヘキサシアノ−１，４，５，８，９，１２−ヘキサアザトリフェニレン（略称：ＨＡＴ−ＣＮ）等の電子吸引基（ハロゲン基やシアノ基）を有する化合物である。また、遷移金属酸化物、例えば第４族から第８族金属の酸化物を用いることができる。具体的には、酸化バナジウム、酸化ニオブ、酸化タンタル、酸化クロム、酸化モリブデン、酸化タングステン、酸化マンガン、酸化レニウムなどである。中でも酸化モリブデンは大気中でも安定であり、吸湿性が低く、扱いやすいため好ましい。
【０２１２】
正孔輸送性材料としては、電子よりも正孔の輸送性の高い材料を用いることができ、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有する材料であることが好ましい。具体的には、発光層１４０に用いることができる正孔輸送性材料として挙げた芳香族アミン、カルバゾール化合物、芳香族炭化水素、スチルベン化合物などを用いることができる。また、該正孔輸送性材料は高分子化合物であっても良い。
【０２１３】
また、正孔輸送性材料として他には芳香族炭化水素が挙げられ、例えば、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン（略称：ｔ−ＢｕＤＮＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ジ（１−ナフチル）アントラセン、９，１０−ビス（３，５−ジフェニルフェニル）アントラセン（略称：ＤＰＰＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ビス（４−フェニルフェニル）アントラセン（略称：ｔ−ＢｕＤＢＡ）、９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン（略称：ＤＮＡ）、９，１０−ジフェニルアントラセン（略称：ＤＰＡｎｔｈ）、２−ｔｅｒｔ−ブチルアントラセン（略称：ｔ−ＢｕＡｎｔｈ）、９，１０−ビス（４−メチル−１−ナフチル）アントラセン（略称：ＤＭＮＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ビス［２−（１−ナフチル）フェニル］アントラセン、９，１０−ビス［２−（１−ナフチル）フェニル］アントラセン、２，３，６，７−テトラメチル−９，１０−ジ（１−ナフチル）アントラセン、２，３，６，７−テトラメチル−９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン、９，９’−ビアントリル、１０，１０’−ジフェニル−９，９’−ビアントリル、１０，１０’−ビス（２−フェニルフェニル）−９，９’−ビアントリル、１０，１０’−ビス［（２，３，４，５，６−ペンタフェニル）フェニル］−９，９’−ビアントリル、アントラセン、テトラセン、ルブレン、ペリレン、２，５，８，１１−テトラ（ｔｅｒｔ−ブチル）ペリレン等が挙げられる。また、この他、ペンタセン、コロネン等も用いることができる。このように、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有し、炭素数１４乃至炭素数４２である芳香族炭化水素を用いることがより好ましい。
【０２１４】
なお、芳香族炭化水素は、ビニル骨格を有していてもよい。ビニル基を有している芳香族炭化水素としては、例えば、４，４’−ビス（２，２−ジフェニルビニル）ビフェニル（略称：ＤＰＶＢｉ）、９，１０−ビス［４−（２，２−ジフェニルビニル）フェニル］アントラセン（略称：ＤＰＶＰＡ）等が挙げられる。
【０２１５】
また、４−｛３−［３−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］フェニル｝ジベンゾフラン（略称：ｍｍＤＢＦＦＬＢｉ−ＩＩ）、４，４’，４’’−（ベンゼン−１，３，５−トリイル）トリ（ジベンゾフラン）（略称：ＤＢＦ３Ｐ−ＩＩ）、１，３，５−トリ（ジベンゾチオフェン−４−イル）ベンゼン（略称：ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ）、２，８−ジフェニル−４−［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］ジベンゾチオフェン（略称：ＤＢＴＦＬＰ−ＩＩＩ）、４−［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］−６−フェニルジベンゾチオフェン（略称：ＤＢＴＦＬＰ−ＩＶ）、４−［３−（トリフェニレン−２−イル）フェニル］ジベンゾチオフェン（略称：ｍＤＢＴＰＴｐ−ＩＩ）等のチオフェン化合物、フラン化合物、フルオレン化合物、トリフェニレン化合物、フェナントレン化合物等を用いることができる。上述した化合物の中でも、ピロール骨格、フラン骨格、チオフェン骨格、芳香族アミン骨格を有する化合物は、安定で信頼性が良好であり好ましい。また、当該骨格を有する化合物は、正孔輸送性が高く、駆動電圧低減にも寄与する。
【０２１６】
≪正孔輸送層≫
正孔輸送層１１２は正孔輸送性材料を含む層であり、正孔注入層１１１の材料として例示した正孔輸送性材料を使用することができる。正孔輸送層１１２は正孔注入層１１１に注入された正孔を発光層１４０へ輸送する機能を有するため、正孔注入層１１１のＨＯＭＯ（Ｈｉｇｈｅｓｔ  Ｏｃｃｕｐｉｅｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｏｒｂｉｔａｌ、最高被占軌道ともいう）準位と同じ、あるいは近いＨＯＭＯ準位を有することが好ましい。
【０２１７】
また、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有する物質であることが好ましい。但し、電子よりも正孔の輸送性の高い物質であれば、これら以外の物質を用いてもよい。なお、正孔輸送性の高い物質を含む層は、単層だけでなく、上記物質からなる層が二層以上積層してもよい。
【０２１８】
≪電子輸送層≫
電子輸送層１１８は、電子注入層１１９を経て一対の電極の他方（電極１０１または電極１０２）から注入された電子を発光層１４０へ輸送する機能を有する。電子輸送性材料としては、正孔よりも電子の輸送性の高い材料を用いることができ、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の電子移動度を有する材料であることが好ましい。電子を受け取りやすい化合物（電子輸送性を有する材料）としては、含窒素複素芳香族化合物のようなπ電子不足型複素芳香族化合物や金属錯体などを用いることができ、本発明の一態様に係る有機化合物はピラジン骨格を有するため、好適に用いることができる。他の具体例としては、発光層１４０に用いることができる電子輸送性材料として挙げたピリジン化合物、ビピリジン化合物、ピリミジン化合物、トリアジン化合物、キノキサリン化合物、ジベンゾキノキサリン化合物、フェナントロリン化合物、トリアゾール化合物、ベンゾイミダゾール化合物、オキサジアゾール化合物などが挙げられる。また、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の電子移動度を有する物質であることが好ましい。なお、正孔よりも電子の輸送性の高い物質であれば、上記以外の物質を電子輸送層として用いても構わない。また、電子輸送層１１８は、単層だけでなく、上記物質からなる層が二層以上積層してもよい。
【０２１９】
また、複素環を有する金属錯体が挙げられ、例えば、キノリン配位子、ベンゾキノリン配位子、オキサゾール配位子、あるいはチアゾール配位子を有する金属錯体が挙げられる。具体的には、例えば、トリス（８−キノリノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：Ａｌｑ）、トリス（４−メチル−８−キノリノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：Ａｌｍｑ３）、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナト）ベリリウム（ＩＩ）（略称：ＢｅＢｑ２）、ビス（２−メチル−８−キノリノラト）（４−フェニルフェノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：ＢＡｌｑ）、ビス（８−キノリノラト）亜鉛（ＩＩ）（略称：Ｚｎｑ）など、キノリン骨格またはベンゾキノリン骨格を有する金属錯体等が挙げられる。また、この他ビス［２−（２−ベンゾオキサゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（略称：ＺｎＰＢＯ）、ビス［２−（２−ベンゾチアゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（略称：ＺｎＢＴＺ）などのオキサゾール系、またはチアゾール系配位子を有する金属錯体なども用いることができる。
【０２２０】
また、電子輸送層１１８と発光層１４０との間に電子キャリアの移動を制御する層を設けても良い。これは上述したような電子輸送性の高い材料に、電子トラップ性の高い物質を少量添加した層であって、電子キャリアの移動を抑制することによって、キャリアバランスを調節することが可能となる。このような構成は、電子輸送性材料の電子輸送性が正孔輸送性材料の正孔輸送性と比べて著しく高い場合に発生する問題（例えば素子寿命の低下）の抑制に大きな効果を発揮する。
【０２２１】
≪電子注入層≫
電子注入層１１９と電極１０２の界面における電子注入障壁を低減することで電子注入を促進する機能を有し、例えば第１族金属、第２族金属、あるいはこれらの酸化物、ハロゲン化物、炭酸塩などを用いることができる。また、先に示す電子輸送性材料と、これに対して電子供与性を示す材料の複合材料を用いることもできる。電子供与性を示す材料としては、第１族金属、第２族金属、あるいはこれらの酸化物などを挙げることができる。具体的には、フッ化リチウム（ＬｉＦ）、フッ化ナトリウム（ＮａＦ）、フッ化セシウム（ＣｓＦ）、フッ化カルシウム（ＣａＦ２）、リチウム酸化物（ＬｉＯｘ）等のようなアルカリ金属、アルカリ土類金属、またはそれらの化合物を用いることができる。また、フッ化エルビウム（ＥｒＦ３）のような希土類金属化合物を用いることができる。また、電子注入層１１９にエレクトライドを用いてもよい。該エレクトライドとしては、例えば、カルシウムとアルミニウムの混合酸化物に電子を高濃度添加した物質等が挙げられる。また、電子注入層１１９に、電子輸送層１１８で用いることが出来る物質を用いても良い。
【０２２２】
また、電子注入層１１９に、有機化合物と電子供与体（ドナー）とを混合してなる複合材料を用いてもよい。このような複合材料は、電子供与体によって有機化合物に電子が発生するため、電子注入性及び電子輸送性に優れている。この場合、有機化合物としては、発生した電子の輸送に優れた材料であることが好ましく、具体的には、例えば上述した電子輸送層１１８を構成する物質（金属錯体や複素芳香族化合物等）を用いることができる。電子供与体としては、有機化合物に対し電子供与性を示す物質であればよい。具体的には、アルカリ金属やアルカリ土類金属や希土類金属が好ましく、リチウム、ナトリウム、セシウム、マグネシウム、カルシウム、エルビウム、イッテルビウム等が挙げられる。また、アルカリ金属酸化物やアルカリ土類金属酸化物が好ましく、リチウム酸化物、カルシウム酸化物、バリウム酸化物等が挙げられる。また、酸化マグネシウムのようなルイス塩基を用いることもできる。また、テトラチアフルバレン（略称：ＴＴＦ）等の有機化合物を用いることもできる。
【０２２３】
なお、上述した、発光層、正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層、及び電子注入層は、それぞれ、蒸着法（真空蒸着法を含む）、インクジェット法、塗布法、グラビア印刷等の方法で形成することができる。また、上述した、発光層、正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層、及び電子注入層には、上述した材料の他、量子ドットなどの無機化合物や、高分子化合物（オリゴマー、デンドリマー、ポリマー等）を用いてもよい。
【０２２４】
≪量子ドット≫
量子ドットは、数ｎｍから数十ｎｍサイズの半導体ナノ結晶であり、１×１０３個から１×１０６個程度の原子から構成されている。量子ドットはサイズに依存してエネルギーシフトするため、同じ物質から構成される量子ドットであっても、サイズによって発光波長が異なる。そのため、用いる量子ドットのサイズを変更することによって、容易に発光波長を変更することができる。
【０２２５】
また、量子ドットは、発光スペクトルのピーク幅が狭いため、色純度のよい発光を得ることができる。さらに、量子ドットの理論的な内部量子効率はほぼ１００％であると言われており、蛍光発光を呈する有機化合物の２５％を大きく上回り、燐光発光を呈する有機化合物と同等となっている。このことから、量子ドットを発光材料として用いることによって発光効率の高い発光素子を得ることができる。その上、無機材料である量子ドットは、その本質的な安定性にも優れているため、寿命の観点からも好ましい発光素子を得ることができる。
【０２２６】
量子ドットを構成する材料としては、第１４族元素、第１５族元素、第１６族元素、複数の第１４族元素からなる化合物、第４族から第１４族に属する元素と第１６族元素との化合物、第２族元素と第１６族元素との化合物、第１３族元素と第１５族元素との化合物、第１３族元素と第１７族元素との化合物、第１４族元素と第１５族元素との化合物、第１１族元素と第１７族元素との化合物、酸化鉄類、酸化チタン類、カルコゲナイドスピネル類、半導体クラスターなどを挙げることができる。
【０２２７】
具体的には、セレン化カドミウム、硫化カドミウム、テルル化カドミウム、セレン化亜鉛、酸化亜鉛、硫化亜鉛、テルル化亜鉛、硫化水銀、セレン化水銀、テルル化水銀、砒化インジウム、リン化インジウム、砒化ガリウム、リン化ガリウム、窒化インジウム、窒化ガリウム、アンチモン化インジウム、アンチモン化ガリウム、リン化アルミニウム、砒化アルミニウム、アンチモン化アルミニウム、セレン化鉛、テルル化鉛、硫化鉛、セレン化インジウム、テルル化インジウム、硫化インジウム、セレン化ガリウム、硫化砒素、セレン化砒素、テルル化砒素、硫化アンチモン、セレン化アンチモン、テルル化アンチモン、硫化ビスマス、セレン化ビスマス、テルル化ビスマス、ケイ素、炭化ケイ素、ゲルマニウム、錫、セレン、テルル、ホウ素、炭素、リン、窒化ホウ素、リン化ホウ素、砒化ホウ素、窒化アルミニウム、硫化アルミニウム、硫化バリウム、セレン化バリウム、テルル化バリウム、硫化カルシウム、セレン化カルシウム、テルル化カルシウム、硫化ベリリウム、セレン化ベリリウム、テルル化ベリリウム、硫化マグネシウム、セレン化マグネシウム、硫化ゲルマニウム、セレン化ゲルマニウム、テルル化ゲルマニウム、硫化錫、セレン化錫、テルル化錫、酸化鉛、フッ化銅、塩化銅、臭化銅、ヨウ化銅、酸化銅、セレン化銅、酸化ニッケル、酸化コバルト、硫化コバルト、酸化鉄、硫化鉄、酸化マンガン、硫化モリブデン、酸化バナジウム、酸化タングステン、酸化タンタル、酸化チタン、酸化ジルコニウム、窒化ケイ素、窒化ゲルマニウム、酸化アルミニウム、チタン酸バリウム、セレンと亜鉛とカドミウムの化合物、インジウムと砒素とリンの化合物、カドミウムとセレンと硫黄の化合物、カドミウムとセレンとテルルの化合物、インジウムとガリウムと砒素の化合物、インジウムとガリウムとセレンの化合物、インジウムとセレンと硫黄の化合物、銅とインジウムと硫黄の化合物、及びこれらの組合せなどを挙げることができるが、これらに限定されない。また、組成が任意の比率で表される、いわゆる合金型量子ドットを用いても良い。例えば、カドミウムとセレンと硫黄の合金型量子ドットは、元素の含有比率を変化させることで発光波長を変えることができるため、青色発光を得るには有効な手段の一つである。
【０２２８】
量子ドットの構造としては、コア型、コア−シェル型、コア−マルチシェル型などがあり、そのいずれを用いても良いが、コアを覆ってより広いバンドギャップを持つ別の無機材料でシェルを形成することによって、ナノ結晶表面に存在する欠陥やダングリングボンドの影響を低減することができる。これにより、発光の量子効率が大きく改善するためコア−シェル型やコア−マルチシェル型の量子ドットを用いることが好ましい。シェルの材料の例としては、硫化亜鉛や酸化亜鉛が挙げられる。
【０２２９】
また、量子ドットは、表面原子の割合が高いことから、反応性が高く、凝集が起こりやすい。そのため、量子ドットの表面には保護剤が付着している又は保護基が設けられていることが好ましい。当該保護剤が付着している又は保護基が設けられていることによって、凝集を防ぎ、溶媒への溶解性を高めることができる。また、反応性を低減させ、電気的安定性を向上させることも可能である。保護剤（又は保護基）としては、例えば、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル等のポリオキシエチレンアルキルエーテル類、トリプロピルホスフィン、トリブチルホスフィン、トリヘキシルホスフィン、トリオクチルホスフィン等のトリアルキルホスフィン類、ポリオキシエチレンｎ−オクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンｎ−ノニルフェニルエーテル等のポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル類、トリ（ｎ−ヘキシル）アミン、トリ（ｎ−オクチル）アミン、トリ（ｎ−デシル）アミン等の第３級アミン類、トリプロピルホスフィンオキシド、トリブチルホスフィンオキシド、トリヘキシルホスフィンオキシド、トリオクチルホスフィンオキシド、トリデシルホスフィンオキシド等の有機リン化合物、ポリエチレングリコールジラウレート、ポリエチレングリコールジステアレート等のポリエチレングリコールジエステル類、また、ピリジン、ルチジン、コリジン、キノリン類等の含窒素芳香族化合物等の有機窒素化合物、ヘキシルアミン、オクチルアミン、デシルアミン、ドデシルアミン、テトラデシルアミン、ヘキサデシルアミン、オクタデシルアミン等のアミノアルカン類、ジブチルスルフィド等のジアルキルスルフィド類、ジメチルスルホキシドやジブチルスルホキシド等のジアルキルスルホキシド類、チオフェン等の含硫黄芳香族化合物等の有機硫黄化合物、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸等の高級脂肪酸、アルコール類、ソルビタン脂肪酸エステル類、脂肪酸変性ポリエステル類、３級アミン変性ポリウレタン類、ポリエチレンイミン類等が挙げられる。
【０２３０】
量子ドットは、サイズが小さくなるに従いバンドギャップが大きくなるため、所望の波長の光が得られるように、そのサイズを適宜調整する。結晶のサイズが小さくなるにつれて、量子ドットの発光は青色側へ、つまり、高エネルギー側へシフトするため、量子ドットのサイズを変更させることにより、紫外領域、可視領域、赤外領域のスペクトルの波長領域にわたって、その発光波長を調整することができる。量子ドットのサイズ（直径）は、０．５ｎｍ乃至２０ｎｍ、好ましくは１ｎｍ乃至１０ｎｍの範囲のものが通常良く用いられる。なお、量子ドットはそのサイズ分布が狭いほど、より発光スペクトルが狭線化し、色純度の良好な発光を得ることができる。また、量子ドットの形状は特に限定されず、球状、棒状、円盤状、その他の形状であってもよい。なお、棒状の量子ドットである量子ロッドは、指向性を有する光を呈する機能を有するため、量子ロッドを発光材料として用いることにより、より外部量子効率が良好な発光素子を得ることができる。
【０２３１】
ところで、有機ＥＬ素子では多くの場合、発光材料をホスト材料に分散し、発光材料の濃度消光を抑制することによって発光効率を高めている。ホスト材料は発光材料以上の一重項励起エネルギー準位または三重項励起エネルギー準位を有する材料であることが必要である。特に、青色燐光材料を発光材料に用いる場合、それ以上の三重項励起エネルギー準位を有し、且つ、寿命の観点で優れたホスト材料が必要であり、その開発は困難を極めている。ここで、量子ドットは、ホスト材料を用いずに量子ドットのみで発光層を構成しても発光効率を保つことができるため、この点でも寿命という観点から好ましい発光素子を得ることができる。量子ドットのみで発光層を形成する場合には、量子ドットはコア−シェル構造（コア−マルチシェル構造を含む）であることが好ましい。
【０２３２】
発光層の発光材料に量子ドットを用いる場合、当該発光層の膜厚は３ｎｍ乃至１００ｎｍ、好ましくは１０ｎｍ乃至１００ｎｍとし、発光層中の量子ドットの含有率は１乃至１００体積％とする。ただし、量子ドットのみで発光層を形成することが好ましい。なお、当該量子ドットを発光材料としてホストに分散した発光層を形成する場合は、ホスト材料に量子ドットを分散させる、またはホスト材料と量子ドットとを適当な液媒体に溶解または分散させてウェットプロセス（スピンコート法、キャスト法、ダイコート法、ブレードコート法、ロールコート法、インクジェット法、印刷法、スプレーコート法、カーテンコート法、ラングミュア・ブロジェット法など）により形成すればよい。燐光性の発光材料を用いた発光層については、上記ウェットプロセスの他、真空蒸着法も好適に利用することができる。
【０２３３】
ウェットプロセスに用いる液媒体としては、たとえば、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、酢酸エチル等の脂肪酸エステル類、ジクロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素類、トルエン、キシレン、メシチレン、シクロヘキシルベンゼン等の芳香族炭化水素類、シクロヘキサン、デカリン、ドデカン等の脂肪族炭化水素類、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）等の有機溶媒を用いることができる。
【０２３４】
≪一対の電極≫
電極１０１及び電極１０２は、発光素子の陽極または陰極としての機能を有する。電極１０１及び電極１０２は、金属、合金、導電性化合物、及びこれらの混合物や積層体などを用いて形成することができる。
【０２３５】
電極１０１または電極１０２の一方は、光を反射する機能を有する導電性材料により形成されると好ましい。該導電性材料としては、アルミニウム（Ａｌ）またはＡｌを含む合金等が挙げられる。Ａｌを含む合金としては、ＡｌとＬ（Ｌは、チタン（Ｔｉ）、ネオジム（Ｎｄ）、ニッケル（Ｎｉ）、及びランタン（Ｌａ）の一つまたは複数を表す）とを含む合金等が挙げられ、例えばＡｌとＴｉ、またはＡｌとＮｉとＬａを含む合金等である。アルミニウムは、抵抗値が低く、光の反射率が高い。また、アルミニウムは、地殻における存在量が多く、安価であるため、アルミニウムを用いることによる発光素子の作製コストを低減することができる。また、銀（Ａｇ）、またはＡｇとＮ（Ｎは、イットリウム（Ｙ）、Ｎｄ、マグネシウム（Ｍｇ）、イッテルビウム（Ｙｂ）、Ａｌ、Ｔｉ、ガリウム（Ｇａ）、亜鉛（Ｚｎ）、インジウム（Ｉｎ）、タングステン（Ｗ）、マンガン（Ｍｎ）、スズ（Ｓｎ）、鉄（Ｆｅ）、Ｎｉ、銅（Ｃｕ）、パラジウム（Ｐｄ）、イリジウム（Ｉｒ）、または金（Ａｕ）の一つまたは複数を表す）とを含む合金等を用いても良い。銀を含む合金としては、例えば、銀とパラジウムと銅を含む合金、銀と銅を含む合金、銀とマグネシウムを含む合金、銀とニッケルを含む合金、銀と金を含む合金、銀とイッテルビウムを含む合金等が挙げられる。その他、タングステン、クロム（Ｃｒ）、モリブデン（Ｍｏ）、銅、チタンなどの遷移金属を用いることができる。
【０２３６】
また、発光層から得られる発光は、電極１０１及び電極１０２の一方または双方を通して取り出される。したがって、電極１０１または電極１０２の少なくとも一方は、光を透過する機能を有する導電性材料により形成されると好ましい。該導電性材料としては、可視光の透過率が４０％以上１００％以下、好ましくは６０％以上１００％以下であり、かつその抵抗率が１×１０−２Ω・ｃｍ以下の導電性材料が挙げられる。
【０２３７】
また、電極１０１及び電極１０２は、光を透過する機能と、光を反射する機能と、を有する導電性材料により形成されても良い。該導電性材料としては、可視光の反射率が２０％以上８０％以下、好ましくは４０％以上７０％以下であり、かつその抵抗率が１×１０−２Ω・ｃｍ以下の導電性材料が挙げられる。例えば、導電性を有する金属、合金、導電性化合物などを１種又は複数種用いて形成することができる。具体的には、例えば、インジウム錫酸化物（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ、以下ＩＴＯ）、珪素または酸化珪素を含むインジウム錫酸化物（略称：ＩＴＳＯ）、酸化インジウム−酸化亜鉛（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｚｉｎｃ  Ｏｘｉｄｅ）、チタンを含有した酸化インジウム−錫酸化物、インジウム−チタン酸化物、酸化タングステン及び酸化亜鉛を含有した酸化インジウムなどの金属酸化物を用いることができる。また、光を透過する程度（好ましくは、１ｎｍ以上３０ｎｍ以下の厚さ）の金属薄膜を用いることができる。金属としては、例えば、Ａｇ、またはＡｇとＡｌ、ＡｇとＭｇ、ＡｇとＡｕ、ＡｇとＹｂなどの合金等を用いることができる。
【０２３８】
なお、本明細書等において、光を透過する機能を有する材料は、可視光を透過する機能を有し、且つ導電性を有する材料であればよく、例えば上記のようなＩＴＯに代表される酸化物導電体に加えて、酸化物半導体、または有機物を含む有機導電体を含む。有機物を含む有機導電体としては、例えば、有機化合物と電子供与体（ドナー）とを混合してなる複合材料、有機化合物と電子受容体（アクセプター）とを混合してなる複合材料等が挙げられる。また、グラフェンなどの無機炭素系材料を用いても良い。また、当該材料の抵抗率としては、好ましくは１×１０５Ω・ｃｍ以下、さらに好ましくは１×１０４Ω・ｃｍ以下である。
【０２３９】
また、上記の材料の複数を積層することによって電極１０１及び電極１０２の一方または双方を形成してもよい。
【０２４０】
また、光取り出し効率を向上させるため、光を透過する機能を有する電極と接して、該電極より屈折率の高い材料を形成してもよい。このような材料としては、可視光を透過する機能を有する材料であればよく、導電性を有する材料であっても有さない材料であってもよい。例えば、上記のような酸化物導電体に加えて、酸化物半導体、有機物が挙げられる。有機物としては、例えば、発光層、正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層、または電子注入層に例示した材料が挙げられる。また、無機炭素系材料や光が透過する程度の金属薄膜も用いることができ、数ｎｍ乃至数十ｎｍの層を複数積層させてもよい。
【０２４１】
電極１０１または電極１０２が陰極としての機能を有する場合には、仕事関数が小さい（３．８ｅＶ以下）材料を有することが好ましい。例えば、元素周期表の第１族又は第２族に属する元素（リチウム、ナトリウム、セシウム等のアルカリ金属、カルシウム、ストロンチウム等のアルカリ土類金属、マグネシウム等）、これら元素を含む合金（例えば、ＡｇとＭｇ、ＡｌとＬｉ）、ユーロピウム（Ｅｕ）、Ｙｂ等の希土類金属、これら希土類金属を含む合金、アルミニウム、銀を含む合金等を用いることができる。
【０２４２】
また、電極１０１または電極１０２を陽極として用いる場合、仕事関数の大きい（４．０ｅＶ以上）材料を用いることが好ましい。
【０２４３】
また、電極１０１及び電極１０２は、光を反射する機能を有する導電性材料と、光を透過する機能を有する導電性材料との積層としてもよい。その場合、電極１０１及び電極１０２は、各発光層からの所望の波長の光を共振させ、所望の波長の光を強めることができるように、光学距離を調整する機能を有することができるため好ましい。
【０２４４】
電極１０１及び電極１０２の成膜方法は、スパッタリング法、蒸着法、印刷法、塗布法、ＭＢＥ（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｅａｍ  Ｅｐｉｔａｘｙ）法、ＣＶＤ法、パルスレーザ堆積法、ＡＬＤ（Ａｔｏｍｉｃ  Ｌａｙｅｒ  Ｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法等を適宜用いることができる。
【０２４５】
≪基板≫
また、本発明の一態様に係る発光素子は、ガラス、プラスチックなどからなる基板上に作製すればよい。基板上に作製する順番としては、電極１０１側から順に積層しても、電極１０２側から順に積層しても良い。
【０２４６】
なお、本発明の一態様に係る発光素子を形成できる基板としては、例えばガラス、石英、又はプラスチックなどを用いることができる。また可撓性基板を用いてもよい。可撓性基板とは、曲げることができる（フレキシブル）基板のことであり、例えば、ポリカーボネート、ポリアリレート、からなるプラスチック基板等が挙げられる。また、フィルム、無機蒸着フィルムなどを用いることもできる。なお、発光素子、及び光学素子の作製工程において支持体として機能するものであれば、これら以外のものでもよい。あるいは、発光素子、及び光学素子を保護する機能を有するものであればよい。
【０２４７】
例えば、本明細書等においては、様々な基板を用いて発光素子を形成することが出来る。基板の種類は、特に限定されない。その基板の一例としては、半導体基板（例えば単結晶基板又はシリコン基板）、ＳＯＩ基板、ガラス基板、石英基板、プラスチック基板、金属基板、ステンレス・スチル基板、ステンレス・スチル・ホイルを有する基板、タングステン基板、タングステン・ホイルを有する基板、可撓性基板、貼り合わせフィルム、繊維状の材料を含む紙、又は基材フィルムなどがある。ガラス基板の一例としては、バリウムホウケイ酸ガラス、アルミノホウケイ酸ガラス、又はソーダライムガラスなどがある。可撓性基板、貼り合わせフィルム、基材フィルムなどの一例としては、以下が挙げられる。例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルスルホン（ＰＥＳ）、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）に代表されるプラスチックがある。または、一例としては、アクリル等の樹脂などがある。または、一例としては、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリフッ化ビニル、又はポリ塩化ビニルなどがある。または、一例としては、ポリアミド、ポリイミド、アラミド、エポキシ、無機蒸着フィルム、又は紙類などがある。
【０２４８】
また、基板として、可撓性基板を用い、可撓性基板上に直接、発光素子を形成してもよい。または、基板と発光素子との間に剥離層を設けてもよい。剥離層は、その上に発光素子を一部あるいは全部完成させた後、基板より分離し、他の基板に転載するために用いることができる。その際、耐熱性の劣る基板や可撓性の基板にも発光素子を転載できる。なお、上述の剥離層には、例えば、タングステン膜と酸化シリコン膜との無機膜の積層構造の構成や、基板上にポリイミド等の樹脂膜が形成された構成等を用いることができる。
【０２４９】
つまり、ある基板を用いて発光素子を形成し、その後、別の基板に発光素子を転置し、別の基板上に発光素子を配置してもよい。発光素子が転置される基板の一例としては、上述した基板に加え、セロファン基板、石材基板、木材基板、布基板（天然繊維（絹、綿、麻）、合成繊維（ナイロン、ポリウレタン、ポリエステル）若しくは再生繊維（アセテート、キュプラ、レーヨン、再生ポリエステル）などを含む）、皮革基板、又はゴム基板などがある。これらの基板を用いることにより、壊れにくい発光素子、耐熱性の高い発光素子、軽量化された発光素子、または薄型化された発光素子とすることができる。
【０２５０】
また、上述した基板上に、例えば電界効果トランジスタ（ＦＥＴ）を形成し、ＦＥＴと電気的に接続された電極上に発光素子１５０を作製してもよい。これにより、ＦＥＴによって発光素子１５０の駆動を制御するアクティブマトリクス型の表示装置を作製できる。
【０２５１】
以上、本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態と適宜組み合わせて用いることができる。
【０２５２】
（実施の形態４）
本実施の形態においては、実施の形態３に示す発光素子の構成と異なる構成の発光素子、について、図２を用いて、以下説明を行う。なお、図２において、図１（Ａ）に示す符号と同様の機能を有する箇所には、同様のハッチパターンとし、符号を省略する場合がある。また、同様の機能を有する箇所には、同様の符号を付し、その詳細な説明は省略する場合がある。
【０２５３】
＜発光素子の構成例２＞
図２は、発光素子２５０の断面模式図である。
【０２５４】
図２に示す発光素子２５０は、一対の電極（電極１０１及び電極１０２）の間に、複数の発光ユニット（発光ユニット１０６及び発光ユニット１１０）を有する。複数の発光ユニットのうちいずれか一つの発光ユニットは、図１（Ａ）に示した、ＥＬ層１００と同様な構成を有すると好ましい。つまり、図１（Ａ）で示した発光素子１５０は、１つの発光ユニットを有し、発光素子２５０は、複数の発光ユニットを有すると好ましい。なお、発光素子２５０において、電極１０１が陽極として機能し、電極１０２が陰極として機能するとして、以下説明するが、発光素子２５０の構成としては、逆であっても構わない。
【０２５５】
また、図２に示す発光素子２５０において、発光ユニット１０６と発光ユニット１１０とが積層されており、発光ユニット１０６と発光ユニット１１０との間には電荷発生層１１５が設けられる。なお、発光ユニット１０６と発光ユニット１１０は、同じ構成でも異なる構成でもよい。例えば、発光ユニット１１０に、ＥＬ層１００と同様な構成を用いると好ましい。
【０２５６】
また、発光素子２５０は、発光層１２０と、発光層１７０と、を有する。また、発光ユニット１０６は、発光層１７０の他に、正孔注入層１１１、正孔輸送層１１２、電子輸送層１１３、及び電子注入層１１４を有する。また、発光ユニット１１０は、発光層１２０の他に、正孔注入層１１６、正孔輸送層１１７、電子輸送層１１８、及び電子注入層１１９を有する。
【０２５７】
電荷発生層１１５は、正孔輸送性材料に電子受容体であるアクセプター性物質が添加された構成であっても、電子輸送性材料に電子供与体であるドナー性物質が添加された構成であってもよい。また、これらの両方の構成が積層されていても良い。
【０２５８】
電荷発生層１１５に、有機化合物とアクセプター性物質の複合材料が含まれる場合、該複合材料には実施の形態３に示す正孔注入層１１１に用いることができる複合材料を用いればよい。有機化合物としては、芳香族アミン化合物、カルバゾール化合物、芳香族炭化水素、高分子化合物（オリゴマー、デンドリマー、ポリマー等）など、種々の化合物を用いることができる。なお、有機化合物としては、正孔移動度が１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上であるものを適用することが好ましい。ただし、電子よりも正孔の輸送性の高い物質であれば、これら以外のものを用いてもよい。有機化合物とアクセプター性物質の複合材料は、キャリア注入性、キャリア輸送性に優れているため、低電圧駆動、低電流駆動を実現することができる。なお、発光ユニットの陽極側の面が電荷発生層１１５に接している場合は、電荷発生層１１５が該発光ユニットの正孔注入層または正孔輸送層の役割も担うことができるため、該発光ユニットには正孔注入層または正孔輸送層を設けない構成であっても良い。あるいは、発光ユニットの陰極側の面が電荷発生層１１５に接している場合は、電荷発生層１１５が該発光ユニットの電子注入層または電子輸送層の役割も担うことができるため、該発光ユニットには電子注入層または電子輸送層を設けない構成であっても良い。
【０２５９】
なお、電荷発生層１１５は、有機化合物とアクセプター性物質の複合材料を含む層と他の材料により構成される層を組み合わせた積層構造として形成してもよい。例えば、有機化合物とアクセプター性物質の複合材料を含む層と、電子供与性物質の中から選ばれた一の化合物と電子輸送性の高い化合物とを含む層とを組み合わせて形成してもよい。また、有機化合物とアクセプター性物質の複合材料を含む層と、透明導電膜を含む層とを組み合わせて形成してもよい。
【０２６０】
なお、発光ユニット１０６と発光ユニット１１０とに挟まれる電荷発生層１１５は、電極１０１と電極１０２とに電圧を印加したときに、一方の発光ユニットに電子を注入し、他方の発光ユニットに正孔を注入するものであれば良い。例えば、図３（Ａ）において、電極１０１の電位の方が電極１０２の電位よりも高くなるように電圧を印加した場合、電荷発生層１１５は、発光ユニット１０６に電子を注入し、発光ユニット１１０に正孔を注入する。
【０２６１】
なお、電荷発生層１１５は、光取出し効率の点から、可視光に対して透光性（具体的には、電荷発生層１１５に対する可視光の透過率が４０％以上）を有することが好ましい。また、電荷発生層１１５は、一対の電極（電極１０１及び電極１０２）よりも低い導電率であっても機能する。
【０２６２】
上述した材料を用いて電荷発生層１１５を形成することにより、発光層が積層された場合における駆動電圧の上昇を抑制することができる。
【０２６３】
また、図２においては、２つの発光ユニットを有する発光素子について説明したが、３つ以上の発光ユニットを積層した発光素子についても、同様に適用することが可能である。発光素子２５０に示すように、一対の電極間に複数の発光ユニットを電荷発生層で仕切って配置することで、電流密度を低く保ったまま、高輝度発光を可能とし、さらに長寿命な発光素子を実現できる。また、消費電力が低い発光素子を実現することができる。
【０２６４】
なお、上記各構成において、発光ユニット１０６及び発光ユニット１１０、に用いるゲスト材料が呈する発光色としては、互いに同じであっても異なっていてもよい。発光ユニット１０６及び発光ユニット１１０、で互いに同じ色の発光を呈する機能を有するゲスト材料を有する場合、発光素子２５０は少ない電流値で高い発光輝度を呈する発光素子となり好ましい。また、発光ユニット１０６及び発光ユニット１１０、で互いに異なる色の発光を呈する機能を有するゲスト材料を有する場合、発光素子２５０は多色発光を呈する発光素子となり好ましい。この場合、発光層１２０及び発光層１７０のいずれか一方もしくは双方、に発光波長の異なる複数の発光材料を用いることによって、発光素子２５０が呈する発光スペクトルは異なる発光ピークを有する発光が合成された光となるため、少なくとも二つの極大値を有する発光スペクトルとなる。
【０２６５】
上記の構成は白色発光を得るためにも好適である。発光層１２０及び発光層１７０、の光を互いに補色の関係とすることによって、白色発光を得ることができる。特に、演色性の高い白色発光、あるいは少なくとも赤色と緑色と青色とを有する発光、になるようゲスト材料を選択することが好適である。
【０２６６】
また、３つ以上の発光ユニットを積層した発光素子の場合、それぞれの発光ユニットに用いるゲスト材料が呈する発光色は、互いに同じであっても異なっていてもよい。同色の発光を呈する発光ユニットを複数有する場合、この複数の発光ユニットが呈する発光色は、その他の色と比較して、少ない電流値で高い発光輝度を得ることができる。このような構成は、発光色の調整に好適に用いることができる。特に、発光効率が異なり且つ、異なる発光色を呈するゲスト材料を用いる場合に好適である。例えば、３層の発光ユニットを有する場合、同色の蛍光材料を有する発光ユニットを２層、該蛍光材料とは異なる発光色を呈する燐光材料を有する発光ユニットを１層とすることで、蛍光発光と燐光発光の発光強度を調整することができる。すなわち、発光ユニットの数によって各色の発光強度の調整が可能である。
【０２６７】
このような蛍光発光ユニットを２層、燐光発光ユニットを１層有する発光素子の場合、青色蛍光材料を含む発光ユニットを２層と黄色燐光材料を含む発光ユニットを１層含有する発光素子または、青色蛍光材料を含む発光ユニットを２層と赤燐光材料及び緑燐光材料を含む発光層ユニットを１層有する発光素子、青色蛍光材料を含む発光ユニットを２層と赤燐光材料、黄色燐光材料、緑燐光材料を含む発光層ユニットを１層有する発光素子、であると効率良く白色発光が得られるため好ましい。
【０２６８】
また、発光層１２０または発光層１７０の少なくとも一つを層状にさらに分割し、当該分割した層ごとに異なる発光材料を含有させるようにしても良い。すなわち、発光層１２０、または発光層１７０の少なくとも一つが２層以上の複数層でもって構成することもできる。例えば、第１の発光層と第２の発光層を正孔輸送層側から順に積層して発光層とする場合、第１の発光層のホスト材料として正孔輸送性を有する材料を用い、第２の発光層のホスト材料として電子輸送性を有する材料を用いる構成などがある。この場合、第１の発光層と第２の発光層とが有する発光材料は、同じ材料あっても異なる材料であってもよく、同じ色の発光を呈する機能を有する材料であっても、異なる色の発光を呈する機能を有する材料であってもよい。互いに異なる色の発光を呈する機能を有する複数の発光材料を有する構成により、三原色や、４色以上の発光色からなる演色性の高い白色発光を得ることもできる。
【０２６９】
また、発光ユニット１１０の発光層が燐光性化合物を有すると好適である。なお、複数のユニットのうち、少なくとも一つのユニットに、本発明の一態様に係る有機化合物を適用することによって、耐熱性、発光効率が良好な発光素子を提供することができる。なお、本実施の形態は、他の実施の形態と適宜組み合わせることが可能である。
【０２７０】
（実施の形態５）
図３（Ａ）は、発光装置を示す上面図、図３（Ｂ）は図３（Ａ）をＡ−Ｂ及びＣ−Ｄで切断した断面図である。この発光装置は、発光素子の発光を制御するものとして、点線で示された駆動回路部（ソース側駆動回路）６０１、画素部６０２、駆動回路部（ゲート側駆動回路）６０３を含んでいる。また、６０４は封止基板、６２５は乾燥材、６０５はシール材であり、シール材６０５で囲まれた内側は、空間６０７になっている。
【０２７１】
なお、引き回し配線６０８はソース側駆動回路６０１及びゲート側駆動回路６０３に入力される信号を伝送するための配線であり、外部入力端子となるＦＰＣ（フレキシブルプリントサーキット）６０９からビデオ信号、クロック信号、スタート信号、リセット信号等を受け取る。なお、ここではＦＰＣしか図示されていないが、このＦＰＣにはプリント配線基板（ＰＷＢ：Ｐｒｉｎｔｅｄ  Ｗｉｒｉｎｇ  Ｂｏａｒｄ）が取り付けられていても良い。本明細書における発光装置には、発光装置本体だけでなく、それにＦＰＣもしくはＰＷＢが取り付けられた状態を含むものとする。
【０２７２】
次に、上記発光装置の断面構造について図３（Ｂ）を用いて説明する。素子基板６１０上に駆動回路部及び画素部が形成されているが、ここでは、駆動回路部であるソース側駆動回路６０１と画素部６０２中の一つの画素が示されている。
【０２７３】
なお、ソース側駆動回路６０１はｎチャネル型ＴＦＴ６２３とｐチャネル型ＴＦＴ６２４とを組み合わせたＣＭＯＳ回路が形成される。また、駆動回路は種々のＣＭＯＳ回路、ＰＭＯＳ回路、ＮＭＯＳ回路で形成しても良い。また本実施の形態では、基板上に駆動回路を形成したドライバー一体型を示すが、必ずしもその必要はなく、駆動回路を基板上ではなく、外部に形成することもできる。
【０２７４】
また、画素部６０２はスイッチング用ＴＦＴ６１１と電流制御用ＴＦＴ６１２とそのドレインに電気的に接続された第１の電極６１３とを含む画素により形成される。なお、第１の電極６１３の端部を覆うように絶縁物６１４が形成されている。絶縁物６１４は、ポジ型の感光性樹脂膜を用いることにより形成することができる。
【０２７５】
また、絶縁物６１４上に形成される膜の被覆性を良好なものとするため、絶縁物６１４の上端部または下端部に曲率を有する面が形成されるようにする。例えば、絶縁物６１４の材料として感光性アクリルを用いた場合、絶縁物６１４の上端部のみに曲面をもたせることが好ましい。該曲面の曲率半径は０．２μｍ以上０．３μｍ以下が好ましい。また、絶縁物６１４として、ネガ型、ポジ型、いずれの感光材料も使用することができる。
【０２７６】
第１の電極６１３上には、ＥＬ層６１６、及び第２の電極６１７がそれぞれ形成されている。ここで、陽極として機能する第１の電極６１３に用いる材料としては、仕事関数の大きい材料を用いることが望ましい。例えば、ＩＴＯ膜、またはケイ素を含有したインジウム錫酸化物膜、２ｗｔ％以上２０ｗｔ％以下の酸化亜鉛を含む酸化インジウム膜、窒化チタン膜、クロム膜、タングステン膜、Ｚｎ膜、Ｐｔ膜などの単層膜の他、窒化チタンとアルミニウムを主成分とする膜との積層、窒化チタン膜とアルミニウムを主成分とする膜と窒化チタン膜との３層構造等を用いることができる。なお、積層構造とすると、配線としての抵抗も低く、良好なオーミックコンタクトがとれ、さらに陽極として機能させることができる。
【０２７７】
また、ＥＬ層６１６は、蒸着マスクを用いた蒸着法、インクジェット法、スピンコート法等の種々の方法によって形成される。ＥＬ層６１６を構成する材料としては、低分子化合物、または高分子化合物（オリゴマー、デンドリマーを含む）であっても良い。
【０２７８】
さらに、ＥＬ層６１６上に形成され、陰極として機能する第２の電極６１７に用いる材料としては、仕事関数の小さい材料（Ａｌ、Ｍｇ、Ｌｉ、Ｃａ、またはこれらの合金や化合物、ＭｇＡｇ、ＭｇＩｎ、ＡｌＬｉ等）を用いることが好ましい。なお、ＥＬ層６１６で生じた光が第２の電極６１７を透過させる場合には、第２の電極６１７として、膜厚を薄くした金属薄膜と、透明導電膜（ＩＴＯ、２ｗｔ％以上２０ｗｔ％以下の酸化亜鉛を含む酸化インジウム、ケイ素を含有したインジウム錫酸化物、酸化亜鉛（ＺｎＯ）等）との積層を用いるのが良い。
【０２７９】
なお、第１の電極６１３、ＥＬ層６１６、第２の電極６１７により、発光素子６１８が形成されている。発光素子６１８は実施の形態１及び実施の形態２の構成を有する発光素子であると好ましい。なお、画素部は複数の発光素子が形成されてなっているが、本実施の形態における発光装置では、実施の形態３及び実施の形態４で説明した構成を有する発光素子と、それ以外の構成を有する発光素子の両方が含まれていても良い。
【０２８０】
さらにシール材６０５で封止基板６０４を素子基板６１０と貼り合わせることにより、素子基板６１０、封止基板６０４、及びシール材６０５で囲まれた空間６０７に発光素子６１８が備えられた構造になっている。なお、空間６０７には、充填材が充填されており、不活性気体（窒素やアルゴン等）が充填される場合の他、樹脂若しくは乾燥材又はその両方で充填される場合もある。
【０２８１】
なお、シール材６０５にはエポキシ系樹脂やガラスフリットを用いるのが好ましい。また、これらの材料はできるだけ水分や酸素を透過しない材料であることが望ましい。また、封止基板６０４に用いる材料としてガラス基板や石英基板の他、ＦＲＰ（Ｆｉｂｅｒ  Ｒｅｉｎｆｏｒｃｅｄ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ）、ＰＶＦ（ポリビニルフロライド）、ポリエステルまたはアクリル等からなるプラスチック基板を用いることができる。
【０２８２】
以上のようにして、実施の形態３及び実施の形態４で説明した発光素子を用いた発光装置を得ることができる。
【０２８３】
＜発光装置の構成例１＞
図４には発光装置の一例として、白色発光を呈する発光素子を形成し、着色層（カラーフィルタ）を形成した発光装置の例を示す。
【０２８４】
図４（Ａ）には基板１００１、下地絶縁膜１００２、ゲート絶縁膜１００３、ゲート電極１００６、１００７、１００８、第１の層間絶縁膜１０２０、第２の層間絶縁膜１０２１、周辺部１０４２、画素部１０４０、駆動回路部１０４１、発光素子の第１の電極１０２４Ｗ、１０２４Ｒ、１０２４Ｇ、１０２４Ｂ、隔壁１０２６、ＥＬ層１０２８、発光素子の第２の電極１０２９、封止基板１０３１、シール材１０３２などが図示されている。
【０２８５】
また、図４（Ａ）、図４（Ｂ）には着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）を透明な基材１０３３に設けている。また、黒色層（ブラックマトリックス）１０３５をさらに設けても良い。着色層及び黒色層が設けられた透明な基材１０３３は、位置合わせし、基板１００１に固定する。なお、着色層、及び黒色層は、オーバーコート層１０３６で覆われている。また、図４（Ａ）においては、光が着色層を透過せずに外部へと出る発光層と、各色の着色層を透過して外部に光が出る発光層とがあり、着色層を透過しない光は白、着色層を透過する光は赤、青、緑となることから、４色の画素で映像を表現することができる。
【０２８６】
図４（Ｂ）では赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂをゲート絶縁膜１００３と第１の層間絶縁膜１０２０との間に形成する例を示した。図４（Ｂ）に示すように着色層は基板１００１と封止基板１０３１の間に設けられても良い。
【０２８７】
また、以上に説明した発光装置では、ＴＦＴが形成されている基板１００１側に光を取り出す構造（ボトムエミッション型）の発光装置としたが、封止基板１０３１側に発光を取り出す構造（トップエミッション型）の発光装置としても良い。
【０２８８】
＜発光装置の構成例２＞
トップエミッション型の発光装置の断面図を図５に示す。この場合、基板１００１は光を通さない基板を用いることができる。ＴＦＴと発光素子の陽極とを接続する接続電極を作製するまでは、ボトムエミッション型の発光装置と同様に形成する。その後、第３の層間絶縁膜１０３７を電極１０２２を覆って形成する。この絶縁膜は平坦化の役割を担っていても良い。第３の層間絶縁膜１０３７は第２の層間絶縁膜１０２１と同様の材料の他、他の様々な材料を用いて形成することができる。
【０２８９】
発光素子の下部電極１０２５Ｗ、１０２５Ｒ、１０２５Ｇ、１０２５Ｂはここでは陽極とするが、陰極であっても構わない。また、図５のようなトップエミッション型の発光装置である場合、下部電極１０２５Ｗ、１０２５Ｒ、１０２５Ｇ、１０２５Ｂは反射電極とすることが好ましい。なお、第２の電極１０２９は光を反射する機能と、光を透過する機能を有すると好ましい。また、第２の電極１０２９と下部電極１０２５Ｗ、１０２５Ｒ、１０２５Ｇ、１０２５Ｂとの間でマイクロキャビティ構造を適用し特定波長の光を増幅する機能を有すると好ましい。ＥＬ層１０２８の構成は、実施の形態２で説明したような構成とし、白色の発光が得られるような素子構造とする。
【０２９０】
図４（Ａ）、図４（Ｂ）、図５において、白色の発光が得られるＥＬ層の構成としては、発光層を複数層用いること、複数の発光ユニットを用いることなどにより実現すればよい。なお、白色発光を得る構成はこれらに限られない。
【０２９１】
図５のようなトップエミッション構造では着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）を設けた封止基板１０３１で封止を行うことができる。封止基板１０３１には画素と画素との間に位置するように黒色層（ブラックマトリックス）１０３５を設けても良い。着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）や黒色層（ブラックマトリックス）はオーバーコート層によって覆われていても良い。なお封止基板１０３１は透光性を有する基板を用いる。
【０２９２】
また、ここでは赤、緑、青、白の４色でフルカラー表示を行う例を示したが特に限定されず、赤、緑、青の３色でフルカラー表示を行ってもよい。また、赤、緑、青、黄の４色でフルカラー表示を行ってもよい。
【０２９３】
以上のようにして、実施の形態３及び実施の形態４で説明した発光素子を用いた発光装置を得ることができる。
【０２９４】
なお、本実施の形態は、他の実施の形態と適宜組み合わせることが可能である。
【０２９５】
（実施の形態６）
本実施の形態では、本発明の一態様の電子機器について説明する。
【０２９６】
本発明の一態様により、平面を有し、信頼性の高い電子機器を作製できる。また、本発明の一態様により、曲面を有し、信頼性の高い電子機器を作製できる。また、本発明の一態様により、可撓性を有し、信頼性の高い電子機器を作製できる。
【０２９７】
電子機器としては、例えば、テレビジョン装置、デスクトップ型もしくはノート型のパーソナルコンピュータ、コンピュータ用などのモニタ、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、デジタルフォトフレーム、携帯電話機、携帯型ゲーム機、携帯情報端末、音響再生装置、パチンコ機などの大型ゲーム機などが挙げられる。
【０２９８】
また、本発明の一態様の発光装置は、外光の強さによらず、高い視認性を実現することができる。そのため、携帯型の電子機器、装着型の電子機器（ウェアラブル機器）、及び電子書籍端末などに好適に用いることができる。
【０２９９】
図６（Ａ）、（Ｂ）に示す携帯情報端末９００は、筐体９０１、筐体９０２、表示部９０３、及びヒンジ部９０５等を有する。
【０３００】
筐体９０１と筐体９０２は、ヒンジ部９０５で連結されている。携帯情報端末９００は、折り畳んだ状態（図６（Ａ））から、図６（Ｂ）に示すように展開させることができる。これにより、持ち運ぶ際には可搬性に優れ、使用するときには大きな表示領域により、視認性に優れる。
【０３０１】
携帯情報端末９００には、ヒンジ部９０５により連結された筐体９０１と筐体９０２に亘って、フレキシブルな表示部９０３が設けられている。
【０３０２】
本発明の一態様を用いて作製された発光装置を、表示部９０３に用いることができる。これにより、高い歩留まりで携帯情報端末を作製することができる。
【０３０３】
表示部９０３は、文書情報、静止画像、及び動画像等のうち少なくとも一つを表示することができる。表示部に文書情報を表示させる場合、携帯情報端末９００を電子書籍端末として用いることができる。
【０３０４】
携帯情報端末９００を展開すると、表示部９０３が大きく湾曲した形態で保持される。例えば、曲率半径１ｍｍ以上５０ｍｍ以下、好ましくは５ｍｍ以上３０ｍｍ以下に湾曲した部分を含んで、表示部９０３が保持される。表示部９０３の一部は、筐体９０１から筐体９０２にかけて、連続的に画素が配置され、曲面状の表示を行うことができる。
【０３０５】
表示部９０３は、タッチパネルとして機能し、指やスタイラスなどにより操作することができる。
【０３０６】
表示部９０３は、一つのフレキシブルディスプレイで構成されていることが好ましい。これにより、筐体９０１と筐体９０２の間で途切れることのない連続した表示を行うことができる。なお、筐体９０１と筐体９０２のそれぞれに、ディスプレイが設けられる構成としてもよい。
【０３０７】
ヒンジ部９０５は、携帯情報端末９００を展開したときに、筐体９０１と筐体９０２との角度が所定の角度よりも大きい角度にならないように、ロック機構を有することが好ましい。例えば、ロックがかかる（それ以上に開かない）角度は、９０度以上１８０度未満であることが好ましく、代表的には、９０度、１２０度、１３５度、１５０度、または１７５度などとすることができる。これにより、携帯情報端末９００の利便性、安全性、及び信頼性を高めることができる。
【０３０８】
ヒンジ部９０５がロック機構を有すると、表示部９０３に無理な力がかかることなく、表示部９０３が破損することを防ぐことができる。そのため、信頼性の高い携帯情報端末を実現できる。
【０３０９】
筐体９０１及び筐体９０２は、電源ボタン、操作ボタン、外部接続ポート、スピーカ、マイク等を有していてもよい。
【０３１０】
筐体９０１または筐体９０２のいずれか一方には、無線通信モジュールが設けられ、インターネットやＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）などのコンピュータネットワークを介して、データを送受信することが可能である。
【０３１１】
図６（Ｃ）に示す携帯情報端末９１０は、筐体９１１、表示部９１２、操作ボタン９１３、外部接続ポート９１４、スピーカ９１５、マイク９１６、カメラ９１７等を有する。
【０３１２】
本発明の一態様を用いて作製された発光装置を、表示部９１２に用いることができる。これにより、高い歩留まりで携帯情報端末を作製することができる。
【０３１３】
携帯情報端末９１０は、表示部９１２にタッチセンサを備える。電話を掛ける、或いは文字を入力するなどのあらゆる操作は、指やスタイラスなどで表示部９１２に触れることで行うことができる。
【０３１４】
また、操作ボタン９１３の操作により、電源のＯＮ、ＯＦＦ動作や、表示部９１２に表示される画像の種類の切り替えを行うことができる。例えば、メール作成画面から、メインメニュー画面に切り替えることができる。
【０３１５】
また、携帯情報端末９１０の内部に、ジャイロセンサまたは加速度センサ等の検出装置を設けることで、携帯情報端末９１０の向き（縦か横か）を判断して、表示部９１２の画面表示の向きを自動的に切り替えることができる。また、画面表示の向きの切り替えは、表示部９１２に触れること、操作ボタン９１３の操作、またはマイク９１６を用いた音声入力等により行うこともできる。
【０３１６】
携帯情報端末９１０は、例えば、電話機、手帳または情報閲覧装置等から選ばれた一つまたは複数の機能を有する。具体的には、スマートフォンとして用いることができる。携帯情報端末９１０は、例えば、移動電話、電子メール、文章閲覧及び作成、音楽再生、動画再生、インターネット通信、ゲームなどの種々のアプリケーションを実行することができる。
【０３１７】
図６（Ｄ）に示すカメラ９２０は、筐体９２１、表示部９２２、操作ボタン９２３、シャッターボタン９２４等を有する。またカメラ９２０には、着脱可能なレンズ９２６が取り付けられている。
【０３１８】
本発明の一態様を用いて作製された発光装置を、表示部９２２に用いることができる。これにより、高い歩留まりでカメラを作製することができる。
【０３１９】
ここではカメラ９２０を、レンズ９２６を筐体９２１から取り外して交換することが可能な構成としたが、レンズ９２６と筐体９２１とが一体となっていてもよい。
【０３２０】
カメラ９２０は、シャッターボタン９２４を押すことにより、静止画または動画を撮像することができる。また、表示部９２２はタッチパネルとしての機能を有し、表示部９２２をタッチすることにより撮像することも可能である。
【０３２１】
なお、カメラ９２０は、ストロボ装置や、ビューファインダーなどを別途装着することができる。または、これらが筐体９２１に組み込まれていてもよい。
【０３２２】
図７（Ａ）乃至（Ｅ）は、電子機器を示す図である。これらの電子機器は、筐体９０００、表示部９００１、スピーカ９００３、操作キー９００５（電源スイッチまたは操作スイッチを含む）、接続端子９００６、センサ９００７（力、変位、位置、速度、加速度、角速度、回転数、距離、光、液、磁気、温度、化学物質、音声、時間、硬度、電場、電流、電圧、電力、放射線、流量、湿度、傾度、振動、においまたは赤外線を測定する機能を含むもの）、マイクロフォン９００８等を有する。
【０３２３】
本発明の一態様を用いて作製された発光装置を、表示部９００１に好適に用いることができる。これにより、高い歩留まりで電子機器を作製することができる。
【０３２４】
図７（Ａ）乃至（Ｅ）に示す電子機器は、様々な機能を有することができる。例えば、様々な情報（静止画、動画、テキスト画像など）を表示部に表示する機能、タッチパネル機能、カレンダー、日付または時刻などを表示する機能、様々なソフトウェア（プログラム）によって処理を制御する機能、無線通信機能、無線通信機能を用いて様々なコンピュータネットワークに接続する機能、無線通信機能を用いて様々なデータの送信または受信を行う機能、記録媒体に記録されているプログラムまたはデータを読み出して表示部に表示する機能、等を有することができる。なお、図７（Ａ）乃至（Ｅ）に示す電子機器が有する機能はこれらに限定されず、その他の機能を有していてもよい。
【０３２５】
図７（Ａ）は腕時計型の携帯情報端末９２００を、図７（Ｂ）は腕時計型の携帯情報端末９２０１を、それぞれ示す斜視図である。
【０３２６】
図７（Ａ）に示す携帯情報端末９２００は、移動電話、電子メール、文章閲覧及び作成、音楽再生、インターネット通信、コンピュータゲームなどの種々のアプリケーションを実行することができる。また、表示部９００１はその表示面が湾曲して設けられ、湾曲した表示面に沿って表示を行うことができる。また、携帯情報端末９２００は、通信規格された近距離無線通信を実行することが可能である。例えば無線通信可能なヘッドセットと相互通信することによって、ハンズフリーで通話することもできる。また、携帯情報端末９２００は、接続端子９００６を有し、他の情報端末とコネクターを介して直接データのやりとりを行うことができる。また接続端子９００６を介して充電を行うこともできる。なお、充電動作は接続端子９００６を介さずに無線給電により行ってもよい。
【０３２７】
図７（Ｂ）に示す携帯情報端末９２０１は、図７（Ａ）に示す携帯情報端末と異なり、表示部９００１の表示面が湾曲していない。また、携帯情報端末９２０１の表示部の外形が非矩形状（図７（Ｂ）においては円形状）である。
【０３２８】
図７（Ｃ）乃至（Ｅ）は、折り畳み可能な携帯情報端末９２０２を示す斜視図である。なお、図７（Ｃ）が携帯情報端末９２０２を展開した状態の斜視図であり、図７（Ｄ）が携帯情報端末９２０２を展開した状態または折り畳んだ状態の一方から他方に変化する途中の状態の斜視図であり、図７（Ｅ）が携帯情報端末９２０２を折り畳んだ状態の斜視図である。
【０３２９】
携帯情報端末９２０２は、折り畳んだ状態では可搬性に優れ、展開した状態では、継ぎ目のない広い表示領域により表示の一覧性に優れる。携帯情報端末９２０２が有する表示部９００１は、ヒンジ９０５５によって連結された３つの筐体９０００に支持されている。ヒンジ９０５５を介して２つの筐体９０００間を屈曲させることにより、携帯情報端末９２０２を展開した状態から折りたたんだ状態に可逆的に変形させることができる。例えば、携帯情報端末９２０２は、曲率半径１ｍｍ以上１５０ｍｍ以下で曲げることができる。
【０３３０】
本実施の形態は、他の実施の形態と適宜組み合わせることができる。
【０３３１】
（実施の形態７）
本実施の形態では、本発明の一態様の発光素子を様々な電子機器、照明装置に適用する一例について、図８及び図９を用いて説明する。
【０３３２】
本発明の一態様の発光素子を、可撓性を有する基板上に作製することで、曲面に発光領域を有する電子機器、照明装置を実現することができる。
【０３３３】
また、本発明の一態様の発光素子を適用した発光装置は、自動車の照明にも適用することができ、例えば、フロントガラス、天井等に照明を設置することもできる。
【０３３４】
図８（Ａ）は、多機能端末３５００の一方の面の斜視図を示し、図８（Ｂ）は、多機能端末３５００の他方の面の斜視図を示している。多機能端末３５００は、筐体３５０２に表示部３５０４、カメラ３５０６、照明３５０８等が組み込まれている。本発明の一態様の発光装置を照明３５０８に用いることができる。
【０３３５】
照明３５０８は、本発明の一態様の発光装置を用いることで、面光源として機能する。したがって、ＬＥＤに代表される点光源と異なり、指向性が少ない発光が得られる。例えば、照明３５０８とカメラ３５０６とを組み合わせて用いる場合、照明３５０８を点灯または点滅させて、カメラ３５０６により撮像することができる。照明３５０８としては、面光源としての機能を有するため、自然光の下で撮影したような写真を撮影することができる。
【０３３６】
なお、図８（Ａ）、（Ｂ）に示す多機能端末３５００は、図７（Ａ）乃至図７（Ｃ）に示す電子機器と同様に、様々な機能を有することができる。
【０３３７】
また、筐体３５０２の内部に、スピーカ、センサ（力、変位、位置、速度、加速度、角速度、回転数、距離、光、液、磁気、温度、化学物質、音声、時間、硬度、電場、電流、電圧、電力、放射線、流量、湿度、傾度、振動、におい又は赤外線を測定する機能を含むもの）、マイクロフォン等を有することができる。また、多機能端末３５００の内部に、ジャイロ、加速度センサ等の傾きを検出するセンサを有する検出装置を設けることで、多機能端末３５００の向き（縦か横か）を判断して、表示部３５０４の画面表示を自動的に切り替えるようにすることができる。
【０３３８】
表示部３５０４は、イメージセンサとして機能させることもできる。例えば、表示部３５０４に掌や指で触れ、掌紋、指紋等を撮像することで、本人認証を行うことができる。また、表示部３５０４に近赤外光を発光するバックライト又は近赤外光を発光するセンシング用光源を用いれば、指静脈、掌静脈などを撮像することもできる。なお、表示部３５０４に本発明の一態様の発光装置を適用してもよい。
【０３３９】
図８（Ｃ）は、防犯用のライト３６００の斜視図を示している。ライト３６００は、筐体３６０２の外側に照明３６０８を有し、筐体３６０２には、スピーカ３６１０等が組み込まれている。本発明の一態様の発光素子を照明３６０８に用いることができる。
【０３４０】
ライト３６００としては、例えば、照明３６０８を握持する、掴持する、または保持することで発光することができる。また、筐体３６０２の内部には、ライト３６００からの発光方法を制御できる電子回路を備えていてもよい。該電子回路としては、例えば、１回または間欠的に複数回、発光が可能なような回路としてもよいし、発光の電流値を制御することで発光の光量が調整可能なような回路としてもよい。また、照明３６０８の発光と同時に、スピーカ３６１０から大音量の警報音が出力されるような回路を組み込んでもよい。
【０３４１】
ライト３６００としては、あらゆる方向に発光することが可能なため、例えば、暴漢等に向けて光、または光と音で威嚇することができる。また、ライト３６００にデジタルスチルカメラ等のカメラ、撮影機能を有する機能を備えてもよい。
【０３４２】
図９は、発光素子を室内の照明装置８５０１として用いた例である。なお、発光素子は大面積化も可能であるため、大面積の照明装置を形成することもできる。その他、曲面を有する筐体を用いることで、発光領域が曲面を有する照明装置８５０２を形成することもできる。本実施の形態で示す発光素子は薄膜状であり、筐体のデザインの自由度が高い。したがって、様々な意匠を凝らした照明装置を形成することができる。さらに、室内の壁面に大型の照明装置８５０３を備えても良い。また、照明装置８５０１、８５０２、８５０３に、タッチセンサを設けて、電源のオンまたはオフを行ってもよい。
【０３４３】
また、発光素子をテーブルの表面側に用いることによりテーブルとしての機能を備えた照明装置８５０４とすることができる。なお、その他の家具の一部に発光素子を用いることにより、家具としての機能を備えた照明装置とすることができる。
【０３４４】
以上のようにして、本発明の一態様の発光素子を適用して照明装置及び電子機器を得ることができる。なお、適用できる照明装置及び電子機器は、本実施の形態に示したものに限らず、あらゆる分野の照明装置及び電子機器に適用することが可能である。
【０３４５】
また、本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態に示した構成と適宜組み合わせて用いることができる。
【実施例１】
【０３４６】
本実施例では、本発明の一態様である、一般式（Ｇ０）で表される化合物の一つである、３，８−ビス［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］ベンゾフロ［２，３−ｂ］ピラジン（略称：３，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒ）（構造式（１００））の合成方法と、該化合物の特性について説明する。
【０３４７】
＜合成例１＞
＜ステップ１；  ６−クロロ−３−（５−クロロ−２−メトキシフェニル）ピラジン−２−アミンの合成＞
３−ブロモ−６−クロロピラジン−２−アミン１．００ｇと５−クロロ−２−メトキシフェニルボロン酸０．９０ｇ、フッ化カリウム０．９３ｇ、テトラヒドロフラン１７ｍＬを、還流管を付けた三口フラスコに入れ、内部を窒素置換した。フラスコ内を減圧下で撹拌することで脱気した後、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）０．０８８ｇ、トリ−ｔ−ブチルホスフィン０．８ｍＬを加え、８０℃で４０時間撹拌することで反応させた。所定時間経過後、得られた混合物を吸引ろ過し、ろ液を濃縮した。得られた残差を、ジクロロメタンを展開溶媒とするシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、得られたろ液を濃縮することで、目的物である６−クロロ−３−（５−クロロ−２−メトキシフェニル）ピラジン−２−アミンの黄白色粉末を０．９２ｇ、収率７１％で得た。ステップ１の合成スキームを下記（ａ−１）に示す。
【０３４８】
【化４４】
2018110223.tif 000045
【０３４９】
＜ステップ２：３，８−ジクロロベンゾフロ［２，３−ｂ］ピラジンの合成＞
上記ステップ１で得た６−クロロ−３−（５−クロロ−２−メトキシフェニル）ピラジン−２−アミン１．３７ｇと脱水テトラヒドロフラン１６ｍＬ、氷酢酸３２ｍＬを三口フラスコに入れ、内部を窒素置換した。フラスコを−１０℃に冷却した後、亜硝酸ｔｅｒｔ−ブチル１．９ｍＬを滴下し、−１０℃で１時間、０℃で２０時間攪拌した。所定時間経過後、得られた懸濁液に水１００ｍＬを加え、吸引ろ過した。得られた固体を、ジクロロメタンに溶かし、セライト、アルミナ、セライトの順に積層したろ過補助剤を用いてろ過し、ろ液を濃縮することにより、目的物である３，８−ジクロロベンゾフロ［２，３−ｂ］ピラジンの白色固体を０．８７ｇ、収率７０％で得た。ステップ２の合成スキームを下記（ａ−２）に示す。
【０３５０】
【化４５】
2018110223.tif 000046
【０３５１】
＜ステップ３；  ３，８−ビス［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］ベンゾフロ［２，３−ｂ］ピラジン（略称：３，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒ）の合成＞
さらに、上記ステップ２で得た３，８−ジクロロベンゾフロ［２，３−ｂ］ピラジン０．８７ｇ、３−（４−ジベンゾチオフェン）フェニルボロン酸２．４１ｇ、リン酸三カリウム４．５７ｇ、ジグリム２９ｍＬ、ｔｅｒｔ−ブタノール２．０ｍＬを三口フラスコに入れ、内部を窒素置換した。フラスコ内を減圧下で撹拌することで脱気した後、酢酸パラジウム（ＩＩ）０．０１６ｇ、ジ（１−アダマンチル）−ｎ−ブチルホスフィン（略称：ＣａｔａＣＸｉｕｍＡ）０．０５４ｇを加え、１４０℃で８時間撹拌し、反応させた。所定時間経過後、得られた懸濁液を吸引ろ過し、水、エタノールで洗浄した。得られた固体を、トルエンを展開溶媒とするシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製した後、トルエンとヘキサンの混合溶媒にて再結晶することにより、目的物である、３，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒの黄白色固体を１．２５ｇ、収率５２％で得た。ステップ３の合成スキームを下記（ａ−３）に示す。
【０３５２】
【化４６】
2018110223.tif 000047
【０３５３】
この黄白色固体１．１４ｇを、トレインサブリメーション法により昇華精製した。昇華精製条件は、圧力を２．６Ｐａとし、アルゴンガスの流量を５ｍＬ／ｍｉｎで流しながら、３５０℃で黄白色固体を加熱した。昇華精製後、目的物の黄白色固体を０．９９ｇ、回収率８７％で得た。
【０３５４】
得られた固体の核磁気共鳴分光法（１Ｈ  ＮＭＲ）による分析データを以下に示す。
【０３５５】
１Ｈ−ＮＭＲ．δ（ＣＤ２Ｃｌ２）：７．４９−７．５４（ｍ，４Ｈ），７．６２−７．６５（ｍ，４Ｈ），７．６９（ｔ，１Ｈ），７．７４（ｔ，１Ｈ），７．８０−７．８４（ｍ，３Ｈ），７．８９−７．９１（ｍ，３Ｈ），８．０３（ｄｄ，１Ｈ），８．１４（ｓ，１Ｈ），８．２３−８．２８（ｍ，５Ｈ），８．５６（ｄ，１Ｈ），８．５９（ｓ，１Ｈ），９．２６（ｓ，１Ｈ）。
【０３５６】
また、得られた固体の１Ｈ  ＮＭＲチャートを図１０（Ａ）及び図１０（Ｂ）に示す。なお、図１０（Ｂ）は図１０（Ａ）における７．０ｐｐｍから９．６ｐｐｍの範囲の拡大図である。測定結果から目的物である、３，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒが得られたことが分かった。
【０３５７】
＜３，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒの特性＞
【０３５８】
次に、トルエン溶液中の３，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒの吸収スペクトル及び発光スペクトルを図１１に示す。
【０３５９】
吸収スペクトルの測定には紫外可視分光光度計（日本分光株式会社製、Ｖ５５０型）を用いた。トルエン溶液中の３，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒの吸収スペクトルは、３，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒのトルエン溶液を石英セルに入れて測定し、この吸収スペクトルから、石英セルを用いて測定した溶媒であるトルエンの吸収スペクトルを差し引いた吸収スペクトルを示した。発光スペクトルの測定にはＰＬ−ＥＬ測定装置（浜松ホトニクス社製）を用いた。トルエン溶液中における３，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒの発光スペクトルは、３，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒのトルエン溶液を石英セルに入れて測定した。
【０３６０】
図１１より、トルエン溶液中における３，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒは、２８３ｎｍ及び３５２ｎｍ付近に吸収スペクトルのピークが見られ、３８６ｎｍ（励起波長：３３３ｎｍ）付近に発光スペクトルのピークが見られた。
【０３６１】
次に、３，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒの固体薄膜の吸収スペクトル及び発光スペクトルを測定した。固体薄膜は石英基板上に真空蒸着法にて作製した。吸収スペクトルの測定には、紫外可視分光光度計（（株）マブチ・エスアンドティー製  Ｕ４１００型）を用いた。また、発光スペクトルの測定には、蛍光光度計（（株）浜松ホトニクス製  ＦＳ９２０）を用いた。得られた固体薄膜の吸収スペクトル及び発光スペクトルの測定結果を図１２に示す。横軸は波長、縦軸は吸収強度及び発光強度を表す。
【０３６２】
図１２の結果より、３，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒの固体薄膜では、２４７ｎｍ及び３５４ｎｍ付近に吸収スペクトルのピークが見られ、４３７ｎｍ（励起波長：３５５ｎｍ）付近に発光スペクトルのピークが見られた。
【実施例２】
【０３６３】
本実施例では、本発明の一態様である、一般式（Ｇ０）で表される化合物の一つである、２，８−ビス［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］ベンゾフロ［２，３−ｂ］ピラジン（略称：２，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒ）（構造式（１０１））の合成方法と、該化合物の特性について説明する。
【０３６４】
＜合成例２＞
＜ステップ１；５−クロロ−３−（５−クロロ−２−メトキシフェニル）ピラジン−２−アミンの合成＞
３−ブロモ−５−クロロピラジン−２−アミン２．４８ｇと５−クロロ−２−メトキシフェニルボロン酸２．１９ｇ、フッ化カリウム２．２６ｇ、テトラヒドロフラン４３ｍＬを、還流管を付けた三口フラスコに入れ、内部を窒素置換した。フラスコ内を減圧下で撹拌することで脱気した後、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）０．４４ｇ、トリ−ｔ−ブチルホスフィン４．０ｍＬを加え、８０℃で４２時間撹拌することで反応させた。所定時間経過後、得られた混合物を吸引ろ過し、ろ液を濃縮した。得られた残差を、トルエン：酢酸エチル＝１０：１を展開溶媒とするシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、目的物である２，８−ビス［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］ベンゾフロ［２，３−ｂ］ピラジン１．００ｇ、収率３１％で得た。ステップ１の合成スキームを下記（ｂ−１）に示す。
【０３６５】
【化４７】
2018110223.tif 000048
【０３６６】
＜ステップ２；２，８−ジクロロベンゾフロ［２，３−ｂ］ピラジンの合成＞
次に、上記ステップ１で得た５−クロロ−３−（５−クロロ−２−メトキシフェニル）ピラジン−２−アミン１．００ｇと脱水テトラヒドロフラン１２ｍＬ、氷酢酸２４ｍＬを三口フラスコに入れ、内部を窒素置換した。フラスコを−１０℃に冷却した後、亜硝酸ｔｅｒｔ−ブチル１．３ｍＬを滴下し、−１０℃で１時間、０℃で２０時間攪拌した。所定時間経過後、得られた懸濁液に水１００ｍＬを加え、吸引ろ過した。得られた固体を、ジクロロメタンを展開溶媒に用いたシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、目的物である２，８−ジクロロベンゾフロ［２，３−ｂ］ピラジンを０．６６ｇ、収率７５％で得た。ステップ２の合成スキームを下記（ｂ−２）に示す。
【０３６７】
【化４８】
2018110223.tif 000049
【０３６８】
＜ステップ３；２，８−ビス［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］ベンゾフロ［２，３−ｂ］ピラジン（略称：２，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒ）の合成＞
上記ステップ２で得た２，８−ジクロロベンゾフロ［２，３−ｂ］ピラジン０．６６ｇ、３−（４−ジベンゾチオフェン）フェニルボロン酸１．９０ｇ、リン酸三カリウム３．５９ｇ、ジグリム２３ｍＬ、ｔｅｒｔ−ブタノール１．６ｍＬを三口フラスコに入れ、内部を窒素置換した。フラスコ内を減圧下で撹拌することで脱気した後、酢酸パラジウム（ＩＩ）０．０２６ｇ、ジ（１−アダマンチル）−ｎ−ブチルホスフィン（略称：ＣａｔａＣＸｉｕｍＡ）０．０８６ｇを加え、１４０℃で１５時間撹拌し、反応させた。所定時間経過後、得られた懸濁液を吸引ろ過し、水、エタノールで洗浄した。得られた固体を、トルエンを展開溶媒とするシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製した後、トルエンとヘキサンの混合溶媒にて再結晶することにより、目的物である２，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒの白色固体を０．６１ｇ、収率３２％で得た。ステップ３の合成スキームを下記（ｂ−３）に示す。
【０３６９】
【化４９】
2018110223.tif 000050
【０３７０】
この黄白色粉末固体０．６０ｇを、トレインサブリメーション法により二回昇華精製した。昇華精製条件は、圧力２．７Ｐａ、アルゴンガスを流量５ｍＬ／ｍｉｎで流しながら、３５５℃で黄白色粉末固体を加熱した。昇華精製後、目的物の黄白色固体を０．４４ｇ、回収率７３％で得た。
【０３７１】
得られた固体の核磁気共鳴分光法（１Ｈ  ＮＭＲ）による分析データを以下に示す。
【０３７２】
１Ｈ−ＮＭＲ．δ（ＣＤ２Ｃｌ２）：７．３２（ｓ，１Ｈ），７．４６−７．５２（ｍ，４Ｈ），７．６１−７．６４（ｍ，４Ｈ），７．６８（ｔ，１Ｈ），７．７４（ｔ，１Ｈ），７．７９−７．９０（ｍ，５Ｈ），８．０５（ｄｄ，１Ｈ），８．１３（ｓ，１Ｈ），８．２２−８．２６（ｍ，５Ｈ），８．５６（ｓ，１Ｈ），８．６２（ｄ，１Ｈ），８．９５（ｓ，１Ｈ）。
【０３７３】
また、得られた固体の１Ｈ  ＮＭＲチャートを図１３（Ａ）及び図１３（Ｂ）に示す。なお、図１３（Ｂ）は図１３（Ａ）における７．０ｐｐｍから９．０ｐｐｍの範囲の拡大図である。測定結果から目的物である、２，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒが得られたことが分かった。
【０３７４】
＜２，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒの特性＞
次に、トルエン溶液中の２，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒ吸収スペクトル及び発光スペクトルを図１４に示す。なお、トルエン溶液中における２，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒの吸収スペクトル及び発光スペクトルの測定方法は、実施例１と同様である。
【０３７５】
図１４より、トルエン溶液中における２，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒは、２８３ｎｍ及び３３６ｎｍ付近に吸収スペクトルのピークが見られ、３８３ｎｍ（励起波長：３３８ｎｍ）付近に発光スペクトルのピークが見られた。
【実施例３】
【０３７６】
本実施例では、本発明の一態様に係る有機化合物を含む発光素子の作製例と、当該発光素子の特性について説明する。本実施例で作製した素子構造の断面図は図１（Ａ）と同様である。また、素子構造の詳細を表１に示す。また、使用した化合物の構造と略称を以下に示す。なお、他の有機化合物については先の実施例を参照すればよい。
【０３７７】
【化５０】
2018110223.tif 000051
【０３７８】
【表１】
2018110223.tif 000052
【０３７９】
≪発光素子１の作製≫
基板２００上に電極１０１として、ＩＴＳＯ膜を厚さが７０ｎｍになるように形成した。なお、電極１０１の電極面積は、４ｍｍ２（２ｍｍ×２ｍｍ）とした。
【０３８０】
次に、電極１０１上に正孔注入層１１１として、４，４’，４’’−（ベンゼン−１，３，５−トリイル）トリ（ジベンゾチオフェン）（略称：ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ）と、酸化モリブデン（ＭｏＯ３）と、を重量比（ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ：ＭｏＯ３）が１：０．５になるように、且つ厚さが６０ｎｍになるように共蒸着した。
【０３８１】
次に、正孔注入層１１１上に正孔輸送層１１２として、４−フェニル−４’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ＢＰＡＦＬＰ）を厚さが２０ｎｍになるように蒸着した。
【０３８２】
次に、正孔輸送層１１２上に発光層１４０（１）として、３，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒと、Ｎ−（１，１’−ビフェニル−４−イル）−９，９−ジメチル−Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］−９Ｈ−フルオレン−２−アミン（略称：ＰＣＢＢｉＦ）と、ビス［２−（６−フェニル−４−ピリミジニル−κＮ３）フェニル−κＣ］（２，４−ペンタンジオナト−κ２Ｏ，Ｏ’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｄｐｐｍ）２（ａｃａｃ））と、を重量比（３，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒ：ＰＣＢＢｉＦ：Ｉｒ（ｄｐｐｍ）２（ａｃａｃ））が０．７：０．３：０．０５になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着し、続いて発光層１４０（２）として、重量比（３，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒ：ＰＣＢＢｉＦ：Ｉｒ（ｄｐｐｍ）２（ａｃａｃ））が０．８：０．２：０．０５になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着した。なお、発光層１４０において、Ｉｒ（ｄｐｐｍ）２（ａｃａｃ）が燐光発光を呈するゲスト材料である。
【０３８３】
次に、発光層１４０上に、電子輸送層１１８として、３，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒを厚さが２０ｎｍになるように、及びバソフェナントロリン（略称：ＢＰｈｅｎ）を厚さが２０ｎｍになるように、順次蒸着した。次に、電子輸送層１１８上に、電子注入層１１９として、ＬｉＦを厚さが１ｎｍになるように蒸着した。
【０３８４】
次に、電子注入層１１９上に、電極１０２として、アルミニウム（Ａｌ）を厚さが２００ｎｍになるように形成した。
【０３８５】
次に、窒素雰囲気のグローブボックス内において、有機ＥＬ用シール材を用いて封止するための基板２２０を、有機材料を形成した基板２００に固定することで、発光素子１を封止した。具体的には、基板２００に形成した有機材料の周囲にシール材を塗布し、該基板２００と基板２２０とを貼り合わせ、波長が３６５ｎｍの紫外光を６Ｊ／ｃｍ２照射し、８０℃にて１時間熱処理した。以上の工程により発光素子１を得た。
【０３８６】
＜発光素子の特性＞
作製した発光素子１の電流効率−輝度特性を図１５に示す。また、電流密度−電圧特性を図１６に示す。また、外部量子効率−輝度特性を図１７に示す。なお、発光素子１の測定は室温（２３℃に保たれた雰囲気）で行った。また、発光素子１に２．５ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で電流を流した際の電界発光スペクトルを図１８に示す。なお、測定は室温で行った。
【０３８７】
また、１０００ｃｄ／ｍ２付近における、発光素子１の素子特性を表２に示す。
【０３８８】
【表２】
2018110223.tif 000053
【０３８９】
図１５及び図１７、及び表２で示すように、発光素子１は、高い電流効率及び外部量子効率を示した。また、高輝度側でも効率の低下（ロールオフ）が少ない優れた結果を示した。
【０３９０】
また、表２に示すように発光素子１は、１０００ｃｄ／ｍ２付近で２．６Ｖと低い駆動電圧で駆動したため、優れた電力効率を示した。
【０３９１】
また、図１８に示すように、発光素子１は、電界発光スペクトルのピーク波長が５８４ｎｍであり、半値全幅が７３ｎｍ、である橙色の発光を示した。得られた電界発光スペクトルから、ゲスト材料であるＩｒ（ｄｐｐｍ）２（ａｃａｃ）からの発光であることが分かる。
【０３９２】
＜発光素子の信頼性＞
次に、発光素子１の２ｍＡにおける定電流駆動試験を行った。その結果を図１９に示す。図１９から分かるように発光素子１の輝度半減寿命は１０００時間を超えており、発光素子１は非常に高い信頼性を有していることが分かった。
【０３９３】
以上、本発明の一態様の化合物を発光層に用いることで、高い発光効率を示す発光素子を作製することができる。また、駆動電圧が低く消費電力が低減された発光素子を作製することができる。また、信頼性の高い発光素子を作製することができる。
【実施例４】
【０３９４】
本実施例では実施例３とは異なる、本発明の一態様に係る有機化合物を含む発光素子の作製例と、当該発光素子の特性について説明する。本実施例で作製した素子構造の断面図は図１（Ａ）と同様である。また、素子構造の詳細を表３に示す。また、使用した化合物の構造と略称を以下に示す。なお、他の有機化合物については先の実施例を参照すればよい。
【０３９５】
【化５１】
2018110223.tif 000054
【０３９６】
【表３】
2018110223.tif 000055
【０３９７】
≪発光素子２の作製≫
基板２００上に電極１０１として、ＩＴＳＯ膜を厚さが７０ｎｍになるように形成した。なお、電極１０１の電極面積は、４ｍｍ２（２ｍｍ×２ｍｍ）とした。
【０３９８】
次に、電極１０１上に正孔注入層１１１として、ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩと、酸化モリブデンと、を重量比（ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ：ＭｏＯ３）が１：０．５になるように、且つ厚さが４５ｎｍになるように共蒸着した。
【０３９９】
次に、正孔注入層１１１上に正孔輸送層１１２として、ＰＣＣＰを厚さが２０ｎｍになるように蒸着した。
【０４００】
次に、正孔輸送層１１２上に発光層１４０（１）として、２，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒと、ＰＣＣＰと、Ｉｒ（ｐｐｙ）３と、を重量比（２，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｐｐｙ）３）が０．５：０．５：０．１になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着し、続いて発光層１４０（２）として、重量比（２，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｐｐｙ）３）が０．８：０．２：０．１になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着した。なお、発光層１４０において、Ｉｒ（ｐｐｙ）３が燐光発光を呈するゲスト材料である。
【０４０１】
次に、発光層１４０上に、電子輸送層１１８として、２，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｒを厚さが１５ｎｍになるように、及びＢＰｈｅｎを厚さが１０ｎｍになるように、順次蒸着した。次に、電子輸送層１１８上に、電子注入層１１９として、ＬｉＦを厚さが１ｎｍになるように蒸着した。
【０４０２】
次に、電子注入層１１９上に、電極１０２として、アルミニウム（Ａｌ）を厚さが２００ｎｍになるように形成した。
【０４０３】
次に、窒素雰囲気のグローブボックス内において、有機ＥＬ用シール材を用いて封止するための基板２２０を、有機材料を形成した基板２００に固定することで、発光素子２を封止した。具体的には、基板２００に形成した有機材料の周囲にシール材を塗布し、該基板２００と基板２２０とを貼り合わせ、波長が３６５ｎｍの紫外光を６Ｊ／ｃｍ２照射し、８０℃にて１時間熱処理した。以上の工程により発光素子２を得た。
【０４０４】
＜発光素子の特性＞
作製した発光素子２の電流効率−輝度特性を図２０に示す。また、電流密度−電圧特性を図２１に示す。また、外部量子効率−輝度特性を図２２に示す。なお、発光素子２の測定は室温（２３℃に保たれた雰囲気）で行った。また、発光素子２に２．５ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で電流を流した際の電界発光スペクトルを図２３に示す。なお、測定は室温で行った。
【０４０５】
また、１０００ｃｄ／ｍ２付近における、発光素子２の素子特性を表４に示す。
【０４０６】
【表４】
2018110223.tif 000056
【０４０７】
図２０及び図２２、及び表４で示すように、発光素子１は、高い電流効率及び外部量子効率を示した。また、高輝度側でも効率の低下（ロールオフ）が少ない優れた結果を示した。
【０４０８】
また、図２１及び表４に示すように発光素子２は低い駆動電圧で駆動及び、優れた電力効率を示した。
【０４０９】
また、図２３に示すように、発光素子１は、電界発光スペクトルのピーク波長が５２０ｎｍであり、半値全幅が７２ｎｍ、である緑色の発光を示した。得られた電界発光スペクトルから、ゲスト材料であるＩｒ（ｐｐｙ）３からの発光であることが分かる。
【０４１０】
＜発光素子の信頼性＞
次に、発光素子２の２ｍＡにおける定電流駆動試験を行った。その結果を図２４に示す。図２４から分かるように発光素子２の輝度半減寿命は３５０時間を超えており、発光素子２は高い信頼性を有していることが分かった。
【０４１１】
以上、本発明の一態様の化合物を発光層に用いることで、高い発光効率を示す発光素子を作製することができる。また、駆動電圧が低く消費電力が低減された発光素子を作製することができる。また、信頼性の高い発光素子を作製することができる。
【符号の説明】
【０４１２】
１００    ＥＬ層
１０１    電極
１０２    電極
１０６    発光ユニット
１１０    発光ユニット
１１１    正孔注入層
１１２    正孔輸送層
１１３    電子輸送層
１１４    電子注入層
１１５    電荷発生層
１１６    正孔注入層
１１７    正孔輸送層
１１８    電子輸送層
１１９    電子注入層
１２０    発光層
１３０    発光層
１４０    発光層
１４１    ホスト材料
１４１＿１    有機化合物
１４１＿２    有機化合物
１４２    ゲスト材料
１５０    発光素子
１７０    発光層
２００    基板
２２０    基板
２５０    発光素子
６０１    ソース側駆動回路
６０２    画素部
６０３    ゲート側駆動回路
６０４    封止基板
６０５    シール材
６０７    空間
６０８    配線
６１０    素子基板
６１１    スイッチング用ＴＦＴ
６１２    電流制御用ＴＦＴ
６１３    電極
６１４    絶縁物
６１６    ＥＬ層
６１７    電極
６１８    発光素子
６２３    ｎチャネル型ＴＦＴ
６２４    ｐチャネル型ＴＦＴ
９００    携帯情報端末
９０１    筐体
９０２    筐体
９０３    表示部
９０５    ヒンジ部
９１０    携帯情報端末
９１１    筐体
９１２    表示部
９１３    操作ボタン
９１４    外部接続ポート
９１５    スピーカ
９１６    マイク
９１７    カメラ
９２０    カメラ
９２１    筐体
９２２    表示部
９２３    操作ボタン
９２４    シャッターボタン
９２６    レンズ
１００１    基板
１００２    下地絶縁膜
１００３    ゲート絶縁膜
１００６    ゲート電極
１００７    ゲート電極
１００８    ゲート電極
１０２０    層間絶縁膜
１０２１    層間絶縁膜
１０２２    電極
１０２４Ｂ    電極
１０２４Ｇ    電極
１０２４Ｒ    電極
１０２４Ｗ    電極
１０２５Ｂ    下部電極
１０２５Ｇ    下部電極
１０２５Ｒ    下部電極
１０２５Ｗ    下部電極
１０２６    隔壁
１０２８    ＥＬ層
１０２９    電極
１０３１    封止基板
１０３２    シール材
１０３３    基材
１０３４Ｂ    着色層
１０３４Ｇ    着色層
１０３４Ｒ    着色層
１０３５    黒色層
１０３６    オーバーコート層
１０３７    層間絶縁膜
１０４０    画素部
１０４１    駆動回路部
１０４２    周辺部
３５００    多機能端末
３５０２    筐体
３５０４    表示部
３５０６    カメラ
３５０８    照明
３６００    ライト
３６０２    筐体
３６０８    照明
３６１０    スピーカ
８５０１    照明装置
８５０２    照明装置
８５０３    照明装置
８５０４    照明装置
９０００    筐体
９００１    表示部
９００３    スピーカ
９００５    操作キー
９００６    接続端子
９００７    センサ
９００８    マイクロフォン
９０５５    ヒンジ
９２００    携帯情報端末
９２０１    携帯情報端末
９２０２    携帯情報端末
【図１】
2018110223.tif 000066
【図２】
2018110223.tif 000067
【図３】
2018110223.tif 000068
【図４】
2018110223.tif 000069
【図５】
2018110223.tif 000070
【図６】
2018110223.tif 000071
【図７】
2018110223.tif 000072
【図８】
2018110223.tif 000073
【図９】
2018110223.tif 000074
【図１０】
2018110223.tif 000075
【図１１】
2018110223.tif 000076
【図１２】
2018110223.tif 000077
【図１３】
2018110223.tif 000078
【図１４】
2018110223.tif 000079
【図１５】
2018110223.tif 000080
【図１６】
2018110223.tif 000081
【図１７】
2018110223.tif 000082
【図１８】
2018110223.tif 000083
【図１９】
2018110223.tif 000084
【図２０】
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【図２１】
2018110223.tif 000086
【図２２】
2018110223.tif 000087
【図２３】
2018110223.tif 000088
【図２４】
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