(57)【要約】【課題】本発明は、電線に対して種々の外装部材を取付けるに当たり、共通して採用可能な取付構造を提供することを目的とする。【解決手段】ワイヤーハーネス１０は、シート状に形成された機能性外装部材３０と、前記機能性外装部材３０の一方主面３１ａ側に配設された少なくとも１本の電線１２と、前記機能性外装部材３０に対して前記電線１２を縫い付けている縫糸４０と、を備える。例えば、前記機能性外装部材３０は、防音性を有する防音部材を含む。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
シート状に形成された機能性外装部材と、
前記機能性外装部材の一方主面側に配設された少なくとも１本の電線と、
前記機能性外装部材に対して前記電線を縫い付けている縫糸と、
を備える、ワイヤーハーネス。
【請求項２】
請求項１に記載のワイヤーハーネスであって、
前記機能性外装部材は、防音性を有する防音部材を含む、ワイヤーハーネス。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載のワイヤーハーネスであって、
前記機能性外装部材は、前記電線をシールド可能なシールド部材を含む、ワイヤーハーネス。
【請求項４】
請求項１から請求項３のいずれか１項に記載のワイヤーハーネスであって、
前記機能性外装部材は、耐摩耗性を有し前記電線を摩耗から保護可能な保護部材を含む、ワイヤーハーネス。
【請求項５】
請求項１から請求項４のいずれか１項に記載のワイヤーハーネスであって、
前記機能性外装部材は、前記電線の熱を放熱可能な放熱部材を含む、ワイヤーハーネス。
【請求項６】
請求項５に記載のワイヤーハーネスであって、
前記放熱部材の表面には、内部よりも高輻射率を有する高輻射率部が形成されている、ワイヤーハーネス。
【請求項７】
請求項１から請求項６のいずれか１項に記載のワイヤーハーネスであって、
前記機能性外装部材は、前記電線に対する引張力を受けるテンションメンバとして機能する、ワイヤーハーネス。
【請求項８】
請求項１から請求項７のいずれか１項に記載のワイヤーハーネスであって、
前記機能性外装部材は、前記電線の延在方向に沿う方向の引張強度が、これと直交する方向の引張強度よりも高強度である、ワイヤーハーネス。
【請求項９】
請求項１から請求項８のいずれか１項に記載のワイヤーハーネスであって、
前記機能性外装部材は、防水性を有し、前記電線及び前記電線が縫われている部分を覆っている、ワイヤーハーネス。
【請求項１０】
請求項１から請求項９のいずれか１項に記載のワイヤーハーネスであって、
前記電線の端部に設けられたコネクタが前記機能性外装部材に縫い付けられている、ワイヤーハーネス。
【請求項１１】
請求項１から請求項１０のいずれか１項に記載のワイヤーハーネスであって、
前記電線を取付対象に固定するための固定部材が前記機能性外装部材に縫い付けられている、ワイヤーハーネス。
【請求項１２】
請求項１から請求項１１のいずれか１項に記載のワイヤーハーネスであって、
前記電線が１本の前記縫糸によって縫い付けられている、ワイヤーハーネス。
【請求項１３】
請求項１から請求項１１のいずれか１項に記載のワイヤーハーネスであって、
上糸と下糸とを含む前記縫糸によって前記電線が縫い付けられている、ワイヤーハーネス。
【請求項１４】
請求項１２に記載のワイヤーハーネスを製造する方法であって、
（ａ）孔に上糸として前記縫糸が通された針を前記機能性外装部材に他方主面側から挿す工程と、
（ｂ）前記一方主面側に通された前記上糸に輪を形成する工程と、
（ｃ）前記輪に下糸としての前記電線を挿通させる工程と、
を備える、ワイヤーハーネスの製造方法。
【請求項１５】
請求項１３に記載のワイヤーハーネスを製造する方法であって、
（ａ）前記機能性外装部材の前記一方主面に前記電線を配設する工程と、
（ｂ）前記上糸及び前記下糸のうちの一方によって前記電線を前記機能性外装部材の前記一方主面との間に挟み込みつつ、前記上糸及び前記下糸を前記機能性外装部材に縫い付ける工程と、
を備える、ワイヤーハーネスの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、車両用のワイヤーハーネスにおいて、電線に外装部材を取付ける技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１は、電線にシート状の外装部材を取付けるに当たり、外装部材の各端部と当該端部から延出する電線との周囲にテープ巻を施すことで電線に対して外装部材を位置決めする技術を開示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−７２７９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、車両用のワイヤーハーネスにおける外装部材としては、防音（消音、吸音、遮音等）、保護（耐摩耗、耐引張等）、放熱、シールド、防水等のうち少なくとも１つの機能を有する種々の部材が採用される。このような種々の部材において電線に対する取付構造が異なると、それだけ工程の種類が増えてしまう。
【０００５】
そこで、本発明は、電線に対して種々の外装部材を取付けるに当たり、共通して採用可能な取付構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、第１の態様に係るワイヤーハーネスは、シート状に形成された機能性外装部材と、前記機能性外装部材の一方主面側に配設された少なくとも１本の電線と、前記機能性外装部材に対して前記電線を縫い付けている縫糸と、を備える。
【０００７】
第２の態様に係るワイヤーハーネスは、第１の態様に係るワイヤーハーネスであって、前記機能性外装部材は、防音性を有する防音部材を含む。
【０００８】
第３の態様に係るワイヤーハーネスは、第１又は第２の態様に係るワイヤーハーネスであって、前記機能性外装部材は、前記電線をシールド可能なシールド部材を含む。
【０００９】
第４の態様に係るワイヤーハーネスは、第１から第３のいずれか１つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記機能性外装部材は、耐摩耗性を有し前記電線を摩耗から保護可能な保護部材を含む。
【００１０】
第５の態様に係るワイヤーハーネスは、第１から第４のいずれか１つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記機能性外装部材は、前記電線の熱を放熱可能な放熱部材を含む。
【００１１】
第６の態様に係るワイヤーハーネスは、第５の態様に係るワイヤーハーネスであって、前記放熱部材の表面には、内部よりも高輻射率を有する高輻射率部が形成されている。
【００１２】
第７の態様に係るワイヤーハーネスは、第１から第６のいずれか１つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記機能性外装部材は、前記電線に対する引張力を受けるテンションメンバとして機能する。
【００１３】
第８の態様に係るワイヤーハーネスは、第１から第７のいずれか１つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記機能性外装部材は、前記電線の延在方向に沿う方向の引張強度が、これと直交する方向の引張強度よりも高強度である。
【００１４】
第９の態様に係るワイヤーハーネスは、第１から第８いずれか１つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記機能性外装部材は、防水性を有し、前記電線及び前記電線が縫われている部分を覆っている。
【００１５】
第１０の態様に係るワイヤーハーネスは、第１から第９のいずれか１つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記電線の端部に設けられたコネクタが前記機能性外装部材に縫い付けられている。
【００１６】
第１１の態様に係るワイヤーハーネスは、第１から第１０のいずれか１つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記電線を取付対象に固定するための固定部材が前記機能性外装部材に縫い付けられている。
【００１７】
第１２の態様に係るワイヤーハーネスは、第１から第１１のいずれか１つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記電線が１本の前記縫糸によって縫い付けられている。
【００１８】
第１３の態様に係るワイヤーハーネスは、第１から第１１のいずれか１つの態様に係るワイヤーハーネスであって、上糸と下糸とを含む前記縫糸によって前記電線が縫い付けられている。
【００１９】
第１４の態様に係るワイヤーハーネスの製造方法は、第１２の態様に係るワイヤーハーネスを製造する方法であって、（ａ）孔に上糸として前記縫糸が通された針を前記機能性外装部材に他方主面側から挿す工程と、（ｂ）前記一方主面側に通された前記上糸に輪を形成する工程と、（ｃ）前記輪に下糸としての前記電線を挿通させる工程と、を備える。
【００２０】
第１５の態様に係るワイヤーハーネスの製造方法は、第１３の態様に係るワイヤーハーネスを製造する方法であって、（ａ）前記機能性外装部材の前記一方主面に前記電線を配設する工程と、（ｂ）前記上糸及び前記下糸のうちの一方によって前記電線を前記機能性外装部材の前記一方主面との間に挟み込みつつ、前記上糸及び前記下糸を前記機能性外装部材に縫い付ける工程と、を備える。
【発明の効果】
【００２１】
第１から第１５の態様によると、縫糸によって外装部材に対して電線が縫い付けられている。当該構造は、電線に対して種々の外装部材を取付けるに当たり、共通して採用可能である。
【００２２】
特に、第２の態様によると、簡易に防音構造を付与することができる。
【００２３】
特に、第３の態様によると、簡易に電線をシールドすることができる。
【００２４】
特に、第４の態様によると、簡易に電線を保護することができる。
【００２５】
特に、第５の態様によると、簡易に電線の放熱を行うことができる。
【００２６】
特に、第６の態様によると、放熱効果を高めることができる。
【００２７】
特に、第７の態様によると、ワイヤーハーネスに引張力がかけられても電線が傷つきにくくなる。
【００２８】
特に、第８の態様によると、ワイヤーハーネスに引張力がかけられても機能性外装部材が破断しにくい。
【００２９】
特に、第９の態様によると、簡易に電線を防水可能である。
【００３０】
特に、第１０の態様によると、コネクタの位置決めも簡易に行うことができる。
【００３１】
特に、第１１の態様によると、固定部材を簡易に取付けることができる。
【００３２】
特に、第１２の態様によると、最小限の縫糸によって電線を縫い付けることができる。
【００３３】
特に、第１３の態様によると、電線を上糸または下糸として用いずに済むため、例えば、太物電線など上糸または下糸として用いることが難しい電線でも容易に縫付けることができる。
【００３４】
特に、第１４の態様によると、機能性外装部材に電線を縫い付けることができる。この際、ミシンを使用可能であるため、ワイヤーハーネスの製造が容易となる。
【００３５】
特に、第１５の態様によると、機能性外装部材に電線を縫い付けることができる。この際、ミシンを使用可能であるため、ワイヤーハーネスの製造が容易となる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】第１実施形態に係るワイヤーハーネスを示す斜視図である。
【図２】第１実施形態に係るワイヤーハーネスを示す概略断面図である。
【図３】第１実施形態に係るワイヤーハーネスの一製造工程を示す説明図である。
【図４】第１実施形態に係るワイヤーハーネスの一製造工程を示す説明図である。
【図５】第１実施形態に係るワイヤーハーネスの一製造工程を示す説明図である。
【図６】第１実施形態に係るワイヤーハーネスの一製造工程を示す説明図である。
【図７】第２実施形態に係るワイヤーハーネスを示す概略斜視図である。
【図８】第３実施形態に係るワイヤーハーネスを示す部分拡大平面図である。
【図９】第４実施形態に係るワイヤーハーネスを示す概略断面図である。
【図１０】第５実施形態に係るワイヤーハーネスを示す概略断面図である。
【図１１】第６実施形態に係るワイヤーハーネスを示す概略平面図である。
【図１２】図１１のＸＩＩ−ＸＩＩ線に沿って切断した概略断面図である。
【図１３】第６実施形態に係るワイヤーハーネスの一製造工程を示す説明図である。
【図１４】第６実施形態に係るワイヤーハーネスの変形例を示す概略平面図である。
【図１５】図１４のＸＶ−ＸＶ線に沿って切断した概略断面図である。
【図１６】機能性外装部材の変形例を示す概略断面図である。
【図１７】機能性外装部材の別の変形例を示す概略平面図である。
【図１８】第６実施形態に係るワイヤーハーネスの別の変形例を示す概略斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
｛第１実施形態｝
以下、第１実施形態に係るワイヤーハーネスについて説明する。図１は、第１実施形態に係るワイヤーハーネス１０を示す斜視図である。図２は、第１実施形態に係るワイヤーハーネス１０を示す概略断面図である。なお、図２は電線１２の延在方向に沿った面で切断した断面図である。
【００３８】
ワイヤーハーネス１０は、車両等に搭載された各種電気機器同士を電気的に接続する配線として用いられる。ワイヤーハーネス１０は車両において例えば、インストルメントパネル、ルーフ、ドア等の周囲に配策される。具体的には、ワイヤーハーネス１０は、機能性外装部材３０と、電線１２と、縫糸４０と、を備える。ワイヤーハーネス１０は、さらにコネクタ２０と固定部材５０とを備える。
【００３９】
機能性外装部材３０は、シート状に形成されている。図１に示す例では、機能性外装部材３０は、長方形シート状に形成されている。もっとも機能性外装部材３０の形状は、上記したものに限られず、電線１２の配設形態等に応じて適宜変更可能である。機能性外装部材３０は、電線１２に外装される部材である。機能性外装部材３０は、電線１２に対して防音（消音、吸音、遮音等）、保護（耐摩耗、耐引張、耐貫通等）、放熱、シールド、防水等といった機能のうち少なくとも１つの機能を有する部材である。機能性外装部材３０の機能は、電線１２の性質および電線１２が配設される箇所の環境等に応じて適切な機能が選択される。ここでは、電線１２が周囲の部材と擦れる恐れがある箇所に配設されることから、機能性外装部材３０が耐摩耗性を有する保護シート（保護部材）である例で説明する。
【００４０】
かかる保護シートは、ＰＶＣ（polyvinyl chloride）、ＰＰ（polypropylene）、不織布等のシート材によって形成されている。保護シートが不織布によって形成される場合、ホットプレス等がなされていてもよい。これにより保護シートを硬くすることができる。なお、かかる保護シートの耐摩耗性は、構造としての物性から得られるものであってもよいし、素材としての物性から得られるものであってもよい。例えば、図１に示す例では、保護シートは平坦に形成されているが、この保護シートの外面に凹凸を設けた構造を採用することで、保護シートの耐摩耗性を高めることができると考えられる。また例えば、上記したように不織布をホットプレスした構造を採用することで、保護シートを硬くすることができ、耐摩耗性を高めることができると考えられる。また例えば、保護シートを構成する材料に硬い素材を採用することで耐摩耗性を高めることができると考えられる。
【００４１】
電線１２は、機能性外装部材３０の一方主面３１ａ側に配設されている。電線１２は、少なくとも１本含まれていればよい。ここでは、電線１２は複数（図１に示す例では２本）含まれている。ここでは、電線１２として芯線１４と芯線１４を覆う絶縁被覆１６とを含む絶縁電線１２が採用されているものとして説明する（図９参照）。芯線１４は、銅又はアルミニウム等の導電性材料によって形成される。芯線１４は単線であってもよいし、撚線であってもよい。絶縁被覆１６は、樹脂等が芯線１４の外周に押出成形されて形成されたものであってもよいし、芯線１４の外周に塗布されたワニス等が焼き付けられて形成されたものであってもよい。もっとも電線１２として裸芯線１４が採用されていてもよい。
【００４２】
詳しくは後述するが、ミシン等を用いた製造方法を採用する場合、かかる電線１２は引張りに強いものが好ましい。また、細いものが好ましい。また、この観点から言うと、比較的太くなりやすい電源線よりも比較的細く済む信号線の方が好適である。
【００４３】
上記電線１２の端部は、コネクタ２０に組込まれる。そして、本ワイヤーハーネス１０が車両等における配設対象箇所に配設された状態で、コネクタ２０が車両等に搭載された各種電気機器側のコネクタに接続される。これにより、本ワイヤーハーネス１０は、車両等に搭載された各種電気機器同士を電気的に接続する配線として用いられる。
【００４４】
ここでは、コネクタ２０も機能性外装部材３０に縫い付けられている。コネクタ２０におけるコネクタハウジング２１には孔２２又は凹部等が形成され、当該孔２２又は凹部等を用いてコネクタハウジング２１が機能性外装部材３０に縫い付けられている。なお、当該孔２２又は凹部としては、ロック部に形成されたもの又はカセット部に形成されたものなど、既存のものを用いることもあり得るし、新たに専用のものを設けることもあり得る。もっとも、コネクタ２０が機能性外装部材３０に縫い付けられていることは必須ではない。この場合、コネクタ２０は粘着テープ又は接着剤など別の手段で機能性外装部材３０に固定されていてもよいし、固定されていなくてもよい。
【００４５】
ここでは、図２に示すようにコネクタ２０として、圧接タイプのコネクタ２０が採用されている。より詳細には、コネクタハウジング２１は、第１部材２３と、第１部材２３と合体可能な第２部材２４とで構成される。第１部材２３は、圧接端子２６のうち絶縁電線１２に圧接可能な圧接部２７を外方に露出する態様で、圧接端子２６を保持可能である。また、第１部材２３は圧接端子２６のうち相手側導体と接続される相手側接続部２８を相手側導体と接続可能な態様で収容している。第２部材２４は、第１部材２３のうち圧接部２７を保持する部分と対向配置され、圧接部２７に向けて絶縁電線１２を押圧可能である。そして、第１部材２３に保持された圧接端子２６の圧接部２７上に絶縁電線１２を皮剥ぎしないまま位置させた状態で、第２部材２４によって絶縁電線１２を圧接部２７に向けて押圧することで、圧接部２７の一部が絶縁電線１２の被覆を突き破り芯線１４に当接して接続される。
【００４６】
ここで図１に示す例では、２本の電線１２が全て縫糸４０によって機能性外装部材３０に縫い付けられている。もっとも、ワイヤーハーネス１０に電線１２が複数含まれる場合、縫い付けられていない電線１２が含まれていてもよい。
【００４７】
また図１に示す例では、２本の電線１２が全て同じコネクタ２０に接続されている。もっとも、ワイヤーハーネス１０に電線１２が複数含まれる場合、異なるコネクタ２０に接続される電線１２が含まれていてもよい。
【００４８】
また図１に示す例では、電線１２が直線状に配設されている。もっとも、電線１２は曲がって配設されていてもよい。そして、ワイヤーハーネス１０に電線１２が複数含まれる場合、直線状に配設される電線１２と、曲がって配設される電線１２とが共に存在していてもよい。この場合、機能性外装部材３０上で複数の電線１２に分岐が形成されていてもよい。
【００４９】
また図１に示す例では、電線１２は機能性外装部材３０に対して幅方向中央に近い位置に配設されている。もっとも、機能性外装部材３０に対して電線１２が配設される経路は上記したものに限られない。例えば電線１２は、機能性外装部材３０に対して幅方向端部に寄った位置に配設されていてもよい。また例えば、電線１２は機能性外装部材３０に対して斜めに延在するものであってもよい。
【００５０】
縫糸４０は、機能性外装部材３０に対して電線１２を縫い付けている。縫糸４０としては、電線１２よりも曲げ容易な部材であることが好ましい。また縫糸４０としては、電線１２よりも引張強度が強いことが好ましい。かかる縫糸４０としては、天然繊維を材料として形成されたものであってもよいし、化学繊維を材料として形成されたものであってもよい。また、縫糸４０は、単糸であってもよいし、撚糸であってもよい。
【００５１】
車両に組み付けられた状態で、縫糸４０が周囲の部材と当接する恐れがある場合、縫糸４０はナイロン又はポリエステル等によって形成されていわゆる釣糸のように耐摩耗性の高いものが採用されることが好ましい。
【００５２】
ここでは図２に示すように、１つの電線１２を縫い付ける縫糸４０として１本の連続する縫糸４０が採用され、当該１本の縫糸４０によって電線１２の延在方向に沿った複数位置で電線１２が縫い付けられている。この際、１本の縫糸４０は、機能性外装部材３０の他方主面３１ｂ側に沿って延在しつつ、部分的に機能性外装部材３０の一方主面３１ａ側に抜けて輪８５を形成している。そして、当該輪８５に電線１２が挿通されることによって、電線１２が縫い付けられている。
【００５３】
もっとも、１本の連続する縫糸４０によって１つの電線１２が縫い付けられることは必須ではない。縫糸４０としては、電線１２を１つの位置で部分的に縫い付けて両端が切断されたものが、電線１２の延在方向に沿って複数箇所に存在するものであってもよい。
【００５４】
固定部材５０は、電線１２を車体パネル又は棒状部材等の取付対象７０に固定するための部材である。ここでは、固定部材５０も機能性外装部材３０に縫い付けられている。ここでは、固定部材５０は、柱部５４と柱部５４の先端から延びる羽部５６とを有するクランプ又はクリップと呼ばれる部材である。
【００５５】
固定部材５０には孔５２又は凹部等が形成され、当該孔５２又は凹部等を用いて固定部材５０が機能性外装部材３０に縫い付けられている。なお、当該孔５２又は凹部としては、既存のものを用いることもあり得るし、新たに専用のものを設けることもあり得る。
【００５６】
図２に示す例では、固定部材５０は、電線１２が配設される一方主面３１ａ側に突出するように取り付けられている。これにより、電線１２が取付対象７０と当接することができ、もって取付対象７０を介して電線１２の熱を放熱可能となる。また、取付対象７０が電線１２を保護可能な部材であれば、取付対象７０によって電線１２の一方側を保護しつつ、機能性外装部材３０によって電線１２の他方側を保護することができる。もっとも、固定部材５０は、他方主面３１ｂ側に突出するように取り付けられていてもよい。
【００５７】
＜製造方法＞
次に、図３乃至図６を参照しつつ、第１実施形態に係るワイヤーハーネス１０の製造方法について説明する。図３乃至図６は、第１実施形態に係るワイヤーハーネス１０の一製造工程を示す説明図である。
【００５８】
まずは、機能性外装部材３０、電線１２、縫糸４０および針８０を準備する。ここでは、孔８２のあいた針８０を用いている。孔８２は、針８０の先端側に設けられている。孔８２には、上糸８４として縫糸４０が通されている。
【００５９】
次に、図３に示すように、孔８２に上糸８４が通された針８０を、機能性外装部材３０に他方主面３１ｂ側から挿す（工程（ａ））。これにより、上糸８４の一部が針８０と共に一方主面３１ａ側に抜ける。
【００６０】
次に、一方主面３１ａ側に通された上糸８４に輪８５を形成する（工程（ｂ））。例えば、図４に示すように針８０を他方主面３１ｂ側に戻す際に、針８０と共に一方主面３１ａ側に抜けた上糸８４の一部が一方主面３１ａ側に残り、輪８５が形成される。
【００６１】
次に、輪８５に下糸８６としての電線１２を挿通させる（工程（ｃ））。ここでは、まず図５に示すように輪８５を広げる。そして、下糸８６を巻回収容するボビン９０周りに輪８５を回転させて、輪８５の中にボビン９０をくぐらせる。
【００６２】
その後、図６に示すように、輪８５を引締めることで、下糸８６が輪８５に挿通された状態となる。これにより、当該箇所での電線１２の縫い付けが完了する。
【００６３】
あとは、機能性外装部材３０を送りつつ、同様の動作を繰り返すことで、１つの電線１２を１本の縫糸４０で連続的に縫い付けることができる。
【００６４】
そして、電線１２が縫い付けられた外装部材３０に、別途コネクタ２０および固定部材５０を縫い付ける。なお、これらは電線１２を縫い付ける前に縫い付けられるものであってもよい。コネクタ２０および電線１２が縫い付けられたら、電線１２の端部を圧接コネクタ２０に接続する。以上より、上記ワイヤーハーネス１０が完成となる。
【００６５】
上記製造方法のうち縫い付け工程には、ミシンを用いるものであってもよいし、手縫いであってもよい。ミシンを用いることで、一部の工程を自動化できる。
【００６６】
なお、ミシンを用いる場合、輪８５を広げつつボビン９０周りに輪８５を回転させる動作はミシンにおける周知の釜部材によって行われる。また、上糸８４を下糸８６よりも弱くすることで、下糸８６としての電線１２が上糸８４によって機能性外装部材３０の他方主面３１ｂ側に引き込まれることを抑制することができる。
【００６７】
以上のように構成されたワイヤーハーネス１０およびその製造方法によると、縫糸４０によって機能性外装部材３０に対して電線１２が縫い付けられている。当該構造は、電線１２に対して種々の機能性外装部材３０を取付けるに当たり、共通して採用可能である。この際、縫い付け工程にミシンを使用可能であるため、ワイヤーハーネス１０の製造が容易となる。
【００６８】
また、機能性外装部材３０は耐摩耗性を有するため、簡易に電線１２を保護することができる。
【００６９】
また、電線１２を取付対象に固定するための固定部材５０が機能性外装部材３０に縫い付けられているため、固定部材５０を簡易に取付けることができる。
【００７０】
また、電線１２の端部に設けられたコネクタ２０が機能性外装部材３０に縫い付けられているため、コネクタ２０の位置決めも簡易に行うことができる。
【００７１】
｛第２実施形態｝
次に、第２実施形態に係るワイヤーハーネス１１０について説明する。図７は、第４実施形態に係るワイヤーハーネス１１０を示す概略斜視図である。なお、以下の各実施形態の説明において、これまで説明したものと同様構成要素については同一符号を付してその説明を省略する。
【００７２】
第２実施形態に係るワイヤーハーネス１１０は、機能性外装部材１３０がシールド性を有するシールド部材である点で第１実施形態に係るワイヤーハーネス１０とは異なる。
【００７３】
かかるシールド部材は、例えば、金属箔、金属メッシュ、金属箔を樹脂シートにラミネートした部材又は導電性樹脂を材料としたシート材等によって構成されている。なお、金属箔を用いる場合、上記針８０を貫通可能であればよい。また、金属メッシュ等を用いる場合、メッシュに設けられた孔に針８０を通してもよいし、メッシュの金属部分に針８０を貫通させるものであってもよい。ここでは、シールド部材は、電線１２の周囲に巻き付け可能な程度の柔軟性を有する。そしてシールド部材に電線１２が縫い付けられた状態で、シールド部材が電線１２の周囲を覆っている。これにより、シールド部材が内部の電線１２をシールド可能となっている。なお、シールド部材には、ネジ孔１３４が形成された固定片１３２が設けられている。そして、当該固定片１３２をボルトで車体パネルなどに固定することでシールド部材がアースされている。もっとも、アースの方法としては、シールド部材と当接するドレイン線等を引き出すものであってもよく、シールド部材に縫い付けられる電線１２の一部をドレイン線として用いることも考えられる。
【００７４】
このように構成されたワイヤーハーネス１１０によると、簡易に電線１２をシールド可能である。
【００７５】
｛第３実施形態｝
次に、第３実施形態に係るワイヤーハーネス２１０について説明する。図８は、第３実施形態に係るワイヤーハーネス２１０を示す部分拡大平面図である。
【００７６】
第３実施形態に係るワイヤーハーネス２１０は、機能性外装部材２３０が電線１２にかかる引張力を受けるテンションメンバである点で第１実施形態に係るワイヤーハーネス１０とは異なる。
【００７７】
かかる機能性外装部材２３０として、例えば、電線１２よりも伸びにくいシート材が採用されると共に、機能性外装部材２３０に縫い付けられた電線１２の一部が図８に示すように撓んでいる構成が考えられる。電線１２は例えば、隣り合う縫い目の間の部分で撓んでいることが考えられる。これにより、ワイヤーハーネス２１０に電線１２の延在方向に沿った引張力がかけられても、機能性外装部材２３０がそれを受け止めることが可能である。この結果、電線１２に過度の引張力がかかることを抑制可能となっている。
【００７８】
このように構成されたワイヤーハーネス２１０によると、ワイヤーハーネス２１０に引張力がかけられても電線１２が傷つきにくくなる。
【００７９】
｛第４実施形態｝
次に、第４実施形態に係るワイヤーハーネス３１０について説明する。図９は、第２実施形態に係るワイヤーハーネス３１０を示す概略断面図である。なお、図９は、電線１２の延在方向と直交する平面に沿って切断した断面図である。
【００８０】
第４実施形態に係るワイヤーハーネス３１０は、機能性外装部材３３０が防水性を有する防水シートである点で第１実施形態に係るワイヤーハーネス１０とは異なる。
【００８１】
かかる防水シートは、例えば、ポリエチレンシート等によって構成されている。防水シートは、電線１２の周囲に巻き付け可能な程度の柔軟性を有する。そして防水シートに電線１２が縫い付けられた状態で、防水シートが電線１２及び縫い目の部分の周囲を覆っている。これにより、防水シートの内部への水等の浸入を抑制する。なお、防水シートの巻終わり部分は、粘着テープ又は接着剤等で隙のないように留められるとよい。なお、防水シートが電線１２及び縫い目の部分の周囲を覆っていることは必須ではない。この場合、防水シートのうち縫い目などの孔に止水材を充填するなどすることで、防水性を高めることができる。
【００８２】
このように構成されたワイヤーハーネス３１０によると、簡易に電線１２を防水可能である。
【００８３】
｛第５実施形態｝
次に、第５実施形態に係るワイヤーハーネス４１０について説明する。図１０は、第５実施形態に係るワイヤーハーネス４１０を示す概略断面図である。
【００８４】
第５実施形態に係るワイヤーハーネス４１０は、機能性外装部材４３０が電線１２の周囲に巻き付けられていると共に、固定部材４５０によってその巻付いた状態を維持している点で第１実施形態に係るワイヤーハーネス１０とは異なる。
【００８５】
この場合、機能性外装部材４３０において、固定部材４５０が設けられる部分と重なる部分には、固定部材４５０の固定部を挿通可能な貫通孔４３２が形成されるとよい。
【００８６】
このように構成されたワイヤーハーネス４１０によると、簡易に機能性外装部材４３０の巻付け状態を維持可能である。
【００８７】
｛第６実施形態｝
次に、第６実施形態に係るワイヤーハーネス５１０について説明する。図１１は、第６実施形態に係るワイヤーハーネス５１０を示す概略平面図である。図１２は、図１１のＸＩＩ−ＸＩＩ線に沿って切断した概略断面図である。図１３は、第６実施形態に係るワイヤーハーネスの一製造工程を示す説明図である。
【００８８】
本実施形態に係るワイヤーハーネス５１０は、電線１２の縫い付け方が第１実施形態に係るワイヤーハーネス１０における電線１２の縫い付け方と異なる。
【００８９】
より詳細には、第１実施形態に係るワイヤーハーネス１０において電線１２は、１本の縫糸４０によって縫い付けられるものである。そして、電線１２をミシン糸における下糸８６として用いて縫い付けられるものである。
【００９０】
これに対して、本実施形態に係るワイヤーハーネス５１０では、電線１２は、上糸５８４及び下糸５８６を含む縫糸５４０によって縫い付けられている。従って、ここでは、ミシン糸における上糸５８４及び下糸５８６が電線１２とは別に設けられ、縫糸５４０としての当該上糸５８４及び下糸５８６によって、電線１２が機能性外装部材３０に縫い付けられている。
【００９１】
この際、上糸５８４及び下糸５８６は、機能性外装部材３０に対して共に千鳥状（ジグザグ状）に縫い付けられている。そして、電線１２は、左右方向に相互に離れる縫い目Ｓの間に配設されて、上糸５８４及び下糸５８６の一方と機能性外装部材３０との間に挟み込まれている。
【００９２】
このようなワイヤーハーネスの製造方法としては、下記工程（ａ）及び（ｂ）を備えることが考えられる。
【００９３】
工程（ａ）は、機能性外装部材３０の一方主面３１ａに電線１２を配設する工程である。例えば、図１３に示すようにボビン５９２に巻回収容された電線１２がガイド部材５９４によって、機能性外装部材３０の一方主面３１ａに案内される。かかるガイド部材５９４としては、例えば、刺しゅう用のミシンにおいて紐体を縫製対象の表面に案内する周知のガイド部材を用いることができる。
【００９４】
工程（ｂ）は、上糸５８４及び下糸５８６のうちの一方によって電線１２を機能性外装部材３０の一方主面３１ａとの間に挟み込みつつ、上糸５８４及び下糸５８６を機能性外装部材３０に縫い付ける工程である。ここでは、電線１２がガイド部材５９４によって機能性外装部材３０の一方主面３１ａに案内された状態で、電線１２及び機能性外装部材３０と、針８０を含むミシン本体とを送り方向及び左右方向に相対移動させつつ、上糸５８４及び下糸５８６を千鳥状に縫い付けていく。
【００９５】
本態様によると、電線１２を上糸５８４または下糸５８６として用いずに済むため、例えば電源線などの太物電線等、上糸５８４または下糸５８６として用いることが難しい電線１２でも容易に縫付けることができる。
【００９６】
また、電線１２を巻回収容するボビン５９２を輪に通す必要がないため、ボビン５９２を大型化できる。これにより、縫い付ける電線１２を容易に長尺にできる。
【００９７】
ここで、上糸５８４及び下糸５８６が電線１２とは別に設けられる場合において、上糸５８４及び下糸５８６を用いて機能性外装部材３０に電線１２を縫い付け可能であれば、上糸５８４及び下糸５８６の縫い付け方は、千鳥状に限られない。例えば、図１４、図１５に示す変形例にかかるワイヤーハーネス５１０Ａのように上糸５８４Ａ及び下糸５８６Ａを縫い付けることも考えられる。
【００９８】
具体的には、変形例にかかるワイヤーハーネス５１０Ａでは、縫い目Ｓが機能性外装部材３０のうち電線１２と重なる領域に位置している。上糸５８４Ａ及び下糸５８６Ａの一方（図１４、図１５に示す例では、上糸５８４Ａ）において複数の隣り合う縫い目Ｓの間のうちの少なくとも一部の間の部分が電線の周囲に巻付いた状態とされている。このような縫い付け方を行うには、例えば、縫い目Ｓ１にかかるときと、縫い目Ｓ２にかかるときとで、電線１２又はこれを案内するガイド部材５９４を針８０に対して左右方向に逆向きにずらして縫い付けていくとよい。なお、この場合、上糸５８４Ａ及び下糸５８６Ａの他方（図１４、図１５に示す例では、下糸５８６Ａ）は、電線１２に巻付けられないため、電線１２と平行に延在する。
【００９９】
このようなワイヤーハーネス５１０Ａによると、電線１２を押える糸（ここでは上糸５８４Ａ）が電線１２に対して半周以上の領域、特に一周に近い領域に巻付けられることが可能となるため、機能性外装部材３０に対して電線１２が左右方向にずれにくくなる。また、電線１２を押える糸（ここでは上糸５８４Ａ）と電線１２及び機能性外装部材３０との間に隙が生じにくくなるため、電線１２を押える糸（ここでは上糸５８４Ａ）が周囲の部材に引っ掛かりにくくなる。
【０１００】
｛変形例｝
第１実施形態において、保護シートが耐摩耗性を有するものとして説明したが、このことは必須ではない。保護シートは、耐貫通性を有するものであることも考えられる。この場合、保護シートは、車両の使用環境下で求められる耐貫通性を備えていればよく、保護シートに電線１２を縫い付ける際に使用する針８０はそれ以上の貫通力で保護シートに挿さるように構成されていればよい。
【０１０１】
また、第１実施形態において、機能性外装部材３０が保護シートであるものとして説明したが、このことは必須ではない。機能性外装部材３０は、防音シート（防音部材）であることも考えられる。かかる防音シートとしては、例えば、不織布、発泡樹脂等を材料としたシート部材である。機能性外装部材３０が防音シートである場合、防音シートで機能性外装部材３０に縫い付けられた電線１２を挟み込む構造も考えられる。これにより、防音性を高めることができる。なお、防音シートを折り曲げて電線１２を挟み込むものであってもよいし、電線１２が縫い付けられた防音シートと、これとは別体で設けられた防音シートとの２枚の防音シートで電線１２を挟み込むものであってもよい。
【０１０２】
また、第２実施形態において、機能性外装部材１３０が金属製であるものとして説明したが、このような金属製の機能性外装部材１３０をシールド部材としてではなく、放熱部材として用いることも考えられる。機能性外装部材１３０を放熱部材として用いる場合、機能性外装部材１３０と電線１２とを少なくとも一部の領域で当接させると共に、機能性外装部材１３０の少なくとも一部の領域を外部に露出させるようにする構成が考えられる。
【０１０３】
また、機能性外装部材１３０を放熱部材として用いる場合において、金属は、一般に熱伝導率の点では優れるが、輻射率（放射率とも言う）の点では優れない場合が多い。そこで、図１６に示すように機能性外装部材１３０の表面に高輻射率部１３８を形成することが考えられる。高輻射率部１３８は、輻射率が内部１３７よりも高くされた部分である。
【０１０４】
ここでウィーンの変位則によると、物体から熱放射によって放出される光の波長のピークは、物体の温度に反比例するとされている。また、輻射率は、材料が同じでも物体の温度（光の波長）に応じて異なる値を取る材料があることが知られている。ここでは、車両に搭載されるワイヤーハーネス１１０の輻射率を高めたいため、かかる高輻射率部１３８は、車両の使用環境で生じる高温度帯におけるピーク波長に対して高い輻射率を有しているとよい。
【０１０５】
このような高輻射率部１３８は、機能性外装部材１３０の表面に輻射率を高める表面処理が施されて形成される。例えば高輻射率部１３８は、内部１３７の金属の表面が酸化処理されて形成された酸化被膜であることが考えられる。また例えば、高輻射率部１３８は、内部１３７の部材に対してその表面にメッキ処理または塗装処理等が施されることによって形成されたメッキ部または塗装部であることも考えられる。塗装処理の場合において、その塗料は、樹脂等である場合もあり得る。
【０１０６】
図１６に示す例では、高輻射率部１３８は、機能性外装部材１３０の両主面に形成されているが、一方の主面にのみ形成されていてもよい。高輻射率部１３８が機能性外装部材１３０の一方の主面にのみ形成されている場合、電線１２が配設される側の主面であってもよいし、その反対側の主面であってもよい。また、高輻射率部１３８は、機能性外装部材１３０の主面における全領域に亘って形成されていてもよいし、一部の領域にのみ形成されていてもよい。高輻射率部１３８が機能性外装部材１３０の主面における一部の領域にのみ形成されている場合、電線１２が配設される部分には形成されていてもよいし、形成されていなくてもよい。好ましくは、高輻射率部１３８は、機能性外装部材１３０における外向き面に形成されているとよい。また、ワイヤーハーネス１１０が車両に搭載された状態で、機能性外装部材１３０のうち伝導、対流での排熱が期待できない部分に高輻射率部１３８が形成されていると、その部分の排熱により効果的である。
【０１０７】
高輻射率部が形成されることによって、より効率的に放熱可能となる。この結果、電線１２の温度上昇を低く抑えることが可能となるため、電線１２のサイズを小さくできる。また、機能性外装部材１３０において放熱量が多くなる分、必要な蓄熱量を少なくできるため、機能性外装部材１３０の厚みを薄くできる。
【０１０８】
また、機能性外装部材３０がその主面の広がる方向における相互に直交する第１方向及び第２方向において引張強度が異なるものである場合もあり得る。この場合、機能性外装部材３０において、引張強度の大きい方向を電線１２の延在方向とすることが好ましい。ワイヤーハーネス１０の車両への取付時等において、機能性外装部材３０が電線１２の延在方向に沿って引っ張られる恐れが、電線１２の延在方向と直交する方向に沿って引っ張られる恐れよりも高く、またその際の引張力も前者の方が高くなる恐れが高いためである。特に、引張強度の大きい方向を電線１２の延在方向とすることによってワイヤーハーネス１０がその延在方向に強く引っ張られても傷つきにくくなるため、車両取付時にワイヤーハーネス１０を配設しやすくなる。例えば、テンションメンバとして用いられる第３実施形態に係る機能性外装部材２３０として、このような引張強度に異方性がある機能性外装部材３０を用いると好適である。
【０１０９】
ここで、機能性外装部材３０は、第１方向、第２方向において引張強度の異なるものであればよく、材料、製法等は問わない。例えば、一軸延伸フィルム、二軸延伸フィルムのように押出成形等によって形成されたシート材が製造時に延伸されることによって、第１方向、第２方向における引張強度が異なるものであってもよい。また、スパンボンド不織布のように長繊維不織布においては、通常、繊維の延びる方向に引張強度が強くなる。
【０１１０】
また、機能性外装部材３０においては、例えば図１７に示すように、第１方向、第２方向における引張強度を異ならせる形状が付加されていてもよい。図１７に示す機能性外装部材６３０の例では、圧縮部分６３８の形状を変えることによって、引張強度を異ならせている。より詳細には、機能性外装部材６３０は、エンボス加工等の圧縮加工が施されることによって、周囲部分６３７よりも圧縮された圧縮部分６３８を有している。この際、圧縮部分６３８は、長方形又は楕円形等のように一方に長くした形状に形成されている。この場合、機能性外装部材６３０において、圧縮部分６３８の長手方向に沿った引張強度が、圧縮部分６３８の短手方向に沿った引張強度よりも高くなると考えられる。
【０１１１】
図１７に示す例では、複数の圧縮部分６３８が紙面における縦方向、横方向に並ぶように形成されている。各方向において複数の圧縮部分６３８は同じ向きを向いている。より詳細には、複数の圧縮部分６３８がその短手方向が紙面縦方向と一致するように並んでいる。また、複数の圧縮部分６３８がその長手方向が紙面横方向と一致するように並んでいる。この場合、機能性外装部材６３０は、少なくとも紙面横方向に沿った中間部の位置において、図１７に示すように紙面横方向に沿ったどの位置においても、その位置での紙面縦方向に沿った少なくとも一部の領域に圧縮部分６３８が形成されているとよい。機能性外装部材６３０の紙面横方向に沿った中間部のある位置において、その位置での紙面縦方向に沿って圧縮部分６３８が形成されていないと、機能性外装部材６３０に紙面横方向に引張力がかけられた際にその部分に応力が集中する恐れがあるためである。
【０１１２】
また、機能性外装部材３０が上記第１方向及び第２方向において伸びやすさが異なるものである場合もあり得る。例えば、機能性外装部材３０を取付ける部分において電線１２が直線状に延在するように配設される場合、機能性外装部材３０において伸びにくい方向を電線１２の延在方向とすることが好ましい。これにより、電線１２が直線状に延在した状態に維持しやすくなる。また、伸びにくい分、機能性外装部材３０が電線１２にかかる引張力の一部を負担するにあたり、その割合が高くなる。このため、テンションメンバとしての効果も期待できる。また、機能性外装部材３０を電線１２周りに巻付けたり、電線１２をリンフォースメント等の棒状部材に沿わせた状態で機能性外装部材３０を棒状部材の周りに巻付けたりする場合に、機能性外装部材３０の伸びやすい方向に巻付けることができるため、巻付け易くなる。
【０１１３】
また、例えば、機能性外装部材３０を取付ける部分において電線１２が曲げられて延在するように配設される場合、機能性外装部材３０において伸びやすい方向を電線１２の延在方向とすることが好ましい。これにより、機能性外装部材３０を電線１２の曲げに追従させやすくなる。
【０１１４】
ここで、機能性外装部材３０は、第１方向、第２方向において伸びやすさの異なるものであればよく、材料、製法等は問わない。例えば、一軸延伸フィルム、二軸延伸フィルムのように押出成形等によって形成されたシート材が製造時に延伸されることによって、第１方向、第２方向における伸びやすさが異なるものであってもよい。また、スパンボンド不織布のように長繊維不織布においては、通常、繊維の延びる方向と交差する方向に伸びやすくなる。
【０１１５】
また、機能性外装部材３０においては、第１方向、第２方向における伸びやすさを異ならせる形状が付加されていてもよい。例えば、上記図１７に示す機能性外装部材６３０の例では、圧縮部分６３８の形状が上記したような形状となっていることによって、紙面縦方向の方が紙面横方向よりも伸びやすいと考えられる。
【０１１６】
なお、上記第１方向及び第２方向において、引張強度の大きい方向と伸びにくい方向とが一致している場合もあり得るし、異なっている場合もあり得る。また、第１方向及び第２方向において、引張強度は異なるが伸びやすさは同じである場合もあり得るし、引張強度は同じだが伸びやすさは異なる場合もあり得る。
【０１１７】
また、これまで、電線１２を１本ずつ縫糸４０によって縫い付けるものとして説明したが、このことは必須ではない。複数の電線１２をまとめて縫糸４０によって縫い付けるものであってもよい。この場合、複数の電線１２は、粘着テープ等によってまとめられているとよい。また複数の電線１２と複数の電線１２の周囲を覆うシースとを備えるケーブルが採用されることもあり得る。
【０１１８】
また、図１８に示すように複数の電線１２は相互に並行する状態で、同じ縫糸５４０Ｂによって縫い付けられていることも考えられる。この場合、図１８に示す例では、電線１２と電線１２との間に縫い目Ｓが形成されていないが、電線１２と電線１２との間に縫い目Ｓが形成されていてもよい。これにより、各電線１２が左右方向にずれにくくなる。
【０１１９】
また、これまで、コネクタ２０として圧接コネクタ２０を用いるものとして説明したが、このことは必須ではない。例えば、コネクタは、電線１２端部に圧着された圧着端子を収容するものであってもよい。
【０１２０】
なお、上記各実施形態及び各変形例で説明した各構成は、相互に矛盾しない限り適宜組み合わせることができる。例えば、機能性外装部材がそれぞれ別の機能を有する複数のシート材が組み合わされて構成されていることも考えられる。
【０１２１】
以上のようにこの発明は詳細に説明されたが、上記した説明は、すべての局面において、例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。
【符号の説明】
【０１２２】
１０  ワイヤーハーネス
１２  電線
１４  芯線
１６  絶縁被覆
２０  コネクタ
２１  コネクタハウジング
２２  孔
２３  第１部材
２４  第２部材
２６  圧接端子
２７  圧接部
３０  機能性外装部材
３１ａ  一方主面
３１ｂ  他方主面
４０  縫糸
５０  固定部材
５２  孔
５４  柱部
５６  羽部
７０  取付対象
８０  針
８２  孔
８４  上糸
８５  輪
８６  下糸
９０  ボビン
【図１】
2018085321.tif 000003
【図２】
2018085321.tif 000004
【図３】
2018085321.tif 000005
【図４】
2018085321.tif 000006
【図５】
2018085321.tif 000007
【図６】
2018085321.tif 000008
【図７】
2018085321.tif 000009
【図８】
2018085321.tif 000010
【図９】
2018085321.tif 000011
【図１０】
2018085321.tif 000012
【図１１】
2018085321.tif 000013
【図１２】
2018085321.tif 000014
【図１３】
2018085321.tif 000015
【図１４】
2018085321.tif 000016
【図１５】
2018085321.tif 000017
【図１６】
2018085321.tif 000018
【図１７】
2018085321.tif 000019
【図１８】
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