(57)【要約】      （修正有）【課題】高容量の電池の提供。【解決手段】空間群Ｆｍ−３ｍに属する結晶構造を有し、組成式（１）で表される化合物を含む、電池用正極活物質。ＬｉxＭｅyＯαＸβ・・・式（１）（Ｍｅは、Ｍｎ、Ｎｉ、Ｃｏ、Ｆｅ、Ａｌ、Ｓｎ、Ｃｕ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｂｉ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｙ、Ｚｒ、Ｚｎ、Ｎａ、Ｋ、Ｃａ、Ｍｇ、Ｐｔ、Ａｕ、Ａｇ、Ｒｕ、Ｔａ、Ｗ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｄｙ、Ｅｒから選択される一種以上の元素；ＸはＣｌ、Ｂｒ、Ｉ、Ｎ、Ｓから選択される一種の元素；０．５≦ｘ≦１．５；０．５≦ｙ≦１．０；１≦α＜２；０＜β≦１）【選択図】図１
2018085324.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
空間群Ｆｍ−３ｍに属する結晶構造を有し、下記の組成式（１）により表される化合物を含む、電池用正極活物質。
ＬｉxＭｅyＯαＸβ    ・・・式（１）
ここで、前記Ｍｅは、Ｍｎ、Ｎｉ、Ｃｏ、Ｆｅ、Ａｌ、Ｓｎ、Ｃｕ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｂｉ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｙ、Ｚｒ、Ｚｎ、Ｎａ、Ｋ、Ｃａ、Ｍｇ、Ｐｔ、Ａｕ、Ａｇ、Ｒｕ、Ｔａ、Ｗ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｄｙ、Ｅｒからなる群より選択される一種または二種以上の元素であり、
前記Ｘは、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、Ｎ、Ｓからなる群より選択される一種の元素であり、
かつ、下記の条件、
０．５≦ｘ≦１．５、
０．５≦ｙ≦１．０、
１≦α＜２、
０＜β≦１、
を満たす。
【請求項２】
前記化合物を、主成分として含む、
請求項１に記載の電池用正極活物質。
【請求項３】
前記Ｍｅは、Ｍｎを含む、
請求項１または２に記載の電池用正極活物質。
【請求項４】
前記Ｘは、Ｃｌを含む、
請求項１から３のいずれかに記載の電池用正極活物質。
【請求項５】
０．５≦ｘ／ｙ≦３．０、を満たす、
請求項１から４のいずれかに記載の電池用正極活物質。
【請求項６】
１．５≦ｘ／ｙ≦２．０、を満たす、
請求項５に記載の電池用正極活物質。
【請求項７】
１．８≦α≦１．９７、を満たす、
請求項１から６のいずれかに記載の電池用正極活物質。
【請求項８】
０．０３≦β≦０．２、を満たす、
請求項１から７のいずれかに記載の電池用正極活物質。
【請求項９】
２≦α／β≦１００、を満たす、
請求項１から８のいずれかに記載の電池用正極活物質。
【請求項１０】
９≦α／β≦６６、を満たす、
請求項９に記載の電池用正極活物質。
【請求項１１】
０．７５≦（ｘ＋ｙ）／（α＋β）≦１．１５、を満たす、
請求項１から１０のいずれかに記載の電池用正極活物質。
【請求項１２】
請求項１から１１のいずれかに記載の電池用正極活物質を含む正極と、
負極と、
電解質と、を備える、
電池。
【請求項１３】
前記負極は、リチウムを吸蔵および放出しうる負極活物質を含み、
前記電解質は、非水電解液である、
請求項１２に記載の電池。
【請求項１４】
前記負極は、リチウムを吸蔵および放出しうる負極活物質を含み、
前記電解質は、固体電解質である、
請求項１２に記載の電池。 
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、電池用正極活物質、および、電池用正極活物質を用いた電池に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、空間群Ｒ−３ｍに属する結晶構造を有し、式ＬｉwＭxＯyＸz（ＭはＣｏ又はＮｉ又はＭｎ又はＶ又はＦｅ又はＴｉ、Ｘは少なくとも１種以上のハロゲン元素、０．２≦ｗ≦２．５、０．８≦ｘ≦１．２５、１≦ｙ≦２、０＜ｚ≦１）で表される正極活物質が、開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平７−０３７６１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来技術においては、高容量の電池の実現が望まれる。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本開示の一様態における電池用正極活物質は、空間群Ｆｍ−３ｍに属する結晶構造を有し、下記の組成式（１）により表される化合物を含む。
ＬｉxＭｅyＯαＸβ    ・・・式（１）
ここで、前記Ｍｅは、Ｍｎ、Ｎｉ、Ｃｏ、Ｆｅ、Ａｌ、Ｓｎ、Ｃｕ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｂｉ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｙ、Ｚｒ、Ｚｎ、Ｎａ、Ｋ、Ｃａ、Ｍｇ、Ｐｔ、Ａｕ、Ａｇ、Ｒｕ、Ｔａ、Ｗ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｄｙ、Ｅｒからなる群より選択される一種または二種以上の元素であり、
前記Ｘは、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、Ｎ、Ｓからなる群より選択される一種の元素であり、
かつ、下記の条件、
０．５≦ｘ≦１．５、
０．５≦ｙ≦１．０、
１≦α＜２、
０＜β≦１、
を満たす。
【０００６】
本開示の包括的または具体的な態様は、電池用正極活物質、電池、方法、または、これらの任意な組み合わせで実現されてもよい。
【発明の効果】
【０００７】
本開示によれば、高容量の電池を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、実施の形態２における電池の一例である電池１０の概略構成を示す断面図である。
【図２】図２は、実施例１の正極活物質の粉末Ｘ線回折チャートを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本開示の実施の形態が、説明される。
【００１０】
（実施の形態１）
実施の形態１における電池用正極活物質は、空間群Ｆｍ−３ｍに属する結晶構造を有し、下記の組成式（１）により表される化合物を含む。
【００１１】
ＬｉxＭｅyＯαＸβ    ・・・式（１）
ここで、前記Ｍｅは、Ｍｎ、Ｎｉ、Ｃｏ、Ｆｅ、Ａｌ、Ｓｎ、Ｃｕ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｂｉ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｙ、Ｚｒ、Ｚｎ、Ｎａ、Ｋ、Ｃａ、Ｍｇ、Ｐｔ、Ａｕ、Ａｇ、Ｒｕ、Ｔａ、Ｗ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｄｙ、Ｅｒからなる群より選択される一種または二種以上の元素である。
【００１２】
また、前記Ｘは、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、Ｎ、Ｓからなる群より選択される一種の元素である。
【００１３】
かつ、実施の形態１における電池用正極活物質においては、上述の化合物は、組成式（１）において、下記の条件、
０．５≦ｘ≦１．５、
０．５≦ｙ≦１．０、
１≦α＜２、
０＜β≦１、
を満たす。
【００１４】
以上の構成によれば、高容量の電池を実現できる。
【００１５】
上述の化合物を含む正極活物質を用いて、例えばリチウムイオン電池を構成する場合、このリチウムイオン電池は、３．３Ｖ程度の酸化還元電位（Ｌｉ／Ｌｉ+基準）を有する。また、このリチウムイオン電池は、概ね、３２００Ｗｈ／Ｌ以上のエネルギー密度を有する。
【００１６】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、前記Ｘは、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、Ｎ、Ｓからなる群より選択される一種の元素である。これらの電気陰性度が高い元素によって酸素を置換することで、放電容量または作動電圧が向上する。また、イオン半径の大きなアニオンで酸素を置換することで、結晶格子が広がり、構造が安定化する。このため、実施の形態１における電池用正極活物質を用いることで、高容量の電池を実現できる。
【００１７】
なお、上述の化合物は、組成式（１）において、ｘが０．５よりも小さい場合、利用できるＬｉ量が少なくなる。このため、容量が不十分となる。
【００１８】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、ｘが１．５よりも大きい場合、利用できる遷移金属の酸化還元反応が少なくなる。この結果、酸素の酸化還元反応を多く利用することになる。これにより、結晶構造が不安定化する。このため、容量が不十分となる。
【００１９】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、ｙが０．５よりも小さい場合、利用できる遷移金属の酸化還元反応が少なくなる。この結果、酸素の酸化還元反応を多く利用することになる。これにより、結晶構造が不安定化する。このため、容量が不十分となる。
【００２０】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、ｙが１．０よりも大きい場合、利用できるＬｉ量が少なくなる。このため、容量が不十分となる。
【００２１】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、αが１よりも小さい場合、酸素の酸化還元による電荷補償量が低下する。このため、容量が不十分となる。
【００２２】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、αが２以上の場合、酸素の酸化還元による容量が過剰となり、Ｌｉが脱離した際に構造が不安定化する。このため、容量が不十分となる。
【００２３】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、βが０の場合、電気陰性度の高いＸの影響が無くなるため、カチオン−アニオンの相互作用が低下する。これにより、Ｌｉが脱離した際に構造が不安定化する。このため、容量が不十分となる。
【００２４】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、βが２よりも大きい場合、電気陰性度の高いＸの影響が大きくなるため、電子伝導性が低下する。このため、容量が不十分となる。
【００２５】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、１．８≦α≦１．９７、を満たしてもよい。
【００２６】
以上の構成によれば、より高容量の電池を実現できる。
【００２７】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、０．０３≦β≦０．２、を満たしてもよい。
【００２８】
以上の構成によれば、より高容量の電池を実現できる。
【００２９】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、２≦α／β≦１００、を満たしてもよい。
【００３０】
以上の構成によれば、より高容量の電池を実現できる。
【００３１】
α／βが２．０以上の場合、酸素の酸化還元による電荷補償量が増える。また、電気陰性度の高いＸの影響が小さくなるため、電子伝導性が高くなる。このため、容量が十分となる。
【００３２】
α／βが１００以下の場合、酸素の酸化還元による容量が過剰となることを抑制し、Ｌｉが脱離した際に構造が不安定化することを抑制することができる。また、電気陰性度の高いＸの影響が大きくなるため、カチオン−アニオンの相互作用が増大する。これにより、Ｌｉが脱離した際に構造が不安定化することを抑制することができる。このため、容量が十分となる。
【００３３】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、９≦α／β≦６６、を満たしてもよい。
【００３４】
以上の構成によれば、より高容量の電池を実現できる。
【００３５】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、０．５≦ｘ／ｙ≦３．０、を満たしてもよい。
【００３６】
以上の構成によれば、より高容量の電池を実現できる。
【００３７】
ｘ／ｙが０．５以上の場合、利用できるＬｉ量が多くなる。また、Ｌｉの拡散パスが阻害されない。
【００３８】
ｘ／ｙが３．０以下の場合、利用できる遷移金属の酸化還元反応が多くなる。この結果、酸素の酸化還元反応の利用を少なくすることができる。また、充電時におけるＬｉ脱離時に結晶構造が不安定化することを抑制し、放電時のＬｉ挿入効率が低下することを抑制することができる。
【００３９】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、１．５≦ｘ／ｙ≦２．０、を満たしてもよい。
【００４０】
以上の構成によれば、より高容量の電池を実現できる。
【００４１】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、１．５≦ｘ／ｙ≦１．５６、を満たしてもよい。
【００４２】
以上の構成によれば、より高容量の電池を実現できる。
【００４３】
なお、実施の形態１における電池用正極活物質においては、組成式（１）で表される化合物は、ＬｉとＭｅが同じサイトに位置していると考えられる。
【００４４】
このため、組成式（１）で表される化合物は、１．０＜ｘ／ｙを満たす場合、従来の正極活物質の一例であるＬｉＣｏＯ2よりも、Ｍｅ１原子あたりに、より多くのＬｉを挿入および脱離させることが可能である。
【００４５】
したがって、組成式（１）で表される化合物は、１．０＜ｘ／ｙを満たす場合、高容量のリチウムイオン電池を実現するのに、適している。
【００４６】
しかし、例えば、空間群Ｒ−３ｍで規定される層状構造では、Ｌｉを多く引き抜いた際に、層状を維持できずに構造崩壊する。
【００４７】
一方で、実施の形態１における電池用正極活物質のように、空間群Ｆｍ−３ｍで規定される立方晶岩塩型の結晶構造であれば、Ｌｉを多く引き抜いても、構造崩壊せずに、構造を安定に維持できる。また、空間群Ｆｍ−３ｍで規定される立方晶岩塩型の結晶構造であれば、イオン半径が異なる元素が混ざり易いと考えられる。これらの理由により、高容量の電池を実現できる。
【００４８】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、０．７５≦（ｘ＋ｙ）／（α＋β）≦１．１５、を満たしてもよい。
【００４９】
以上の構成によれば、より高容量の電池を実現できる。
【００５０】
（ｘ＋ｙ）／（α＋β）が０．７５以上の場合、合成時に分相することを抑制し、不純物の生成を抑制することができる。このため、容量が十分となる。
【００５１】
（ｘ＋ｙ）／（α＋β）が１．１５以下の場合、アニオンが欠損した構造となることを抑制し、充電時におけるＬｉ脱離時に結晶構造が不安定化することを抑制し、放電時のＬｉ挿入効率を高くすることができる。このため、容量が十分となる。
【００５２】
言い換えれば、上述の化合物は、組成式（１）において、α＋β＝２の場合、１．５≦ｘ＋ｙ≦２．３、を満たしてもよい。
【００５３】
以上の構成によれば、より高容量の電池を実現できる。
【００５４】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、α＋β＝２の場合、１．９≦ｘ＋ｙ≦２．０、を満たしてもよい。
【００５５】
以上の構成によれば、より高容量の電池を実現できる。
【００５６】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、ｘ＋ｙ＝α＋β＝２、を満たしてもよい。
【００５７】
以上の構成によれば、より高容量の電池を実現できる。
【００５８】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、前記Ｍｅは、Ｍｎを含んでもよい。
【００５９】
以上の構成によれば、より高容量の電池を実現できる。
【００６０】
Ｍｎは、ＣｏまたはＮｉなどと比べ、酸素との軌道の重なりが大きいため、酸素の酸化還元反応による容量の増加が得られると考えられる。
【００６１】
また、上述の化合物は、組成式（１）において、前記Ｘは、Ｃｌであってもよい。
【００６２】
以上の構成によれば、より高容量の電池を実現できる。
【００６３】
Ｃｌは、他の元素と比べ、イオン半径が小さく、電気陰性度が高いため、電池の容量の増加がさらに得られると考えられる。
【００６４】
また、実施の形態１における電池用正極活物質は、上述の化合物を、主成分として、含んでもよい。
【００６５】
以上の構成によれば、より高容量の電池を実現できる。
【００６６】
ここで、「主成分」とは、実施の形態１の電池用正極活物質が、例えば、９０重量％以上の割合で、上述の化合物を含んでいる状態を意味する。
【００６７】
なお、実施の形態１の電池用正極活物質は、上述の化合物を主成分として含みながら、さらに、不可避的な不純物、または、上述の化合物を合成する際に用いられる出発原料および副生成物および分解生成物など、を含んでいてもよい。
【００６８】
＜化合物の作製方法＞
以下に、実施の形態１の電池用正極活物質に含まれる上述の化合物の製造方法の一例が、説明される。
【００６９】
組成式（１）で表される化合物は、例えば、次の方法により、作製されうる。
【００７０】
Ｌｉを含む原料、Ｘを含む原料、および、Ｍｅを含む原料を用意する。
【００７１】
例えば、Ｌｉを含む原料としては、Ｌｉ2Ｏ、Ｌｉ2Ｏ2等の酸化物、ＬｉＦ、Ｌｉ2ＣＯ3、ＬｉＯＨ等の塩類、ＬｉＭｅＯ2、ＬｉＭｅ2Ｏ4等のリチウム複合遷移金属酸化物、など、が挙げられる。
【００７２】
また、Ｘを含む原料としては、ハロゲン化リチウムや遷移金属ハロゲン化物、遷移金属硫化物、遷移金属窒化物など、が挙げられる。
【００７３】
また、Ｍｅを含む原料としては、Ｍｅ2Ｏ3等の各種の酸化状態の酸化物、ＭｅＣＯ3、ＭｅＮＯ3等の塩類、Ｍｅ（ＯＨ）2、ＭｅＯＯＨ等の水酸化物、ＬｉＭｅＯ2、ＬｉＭｅ2Ｏ4等のリチウム複合遷移金属酸化物、など、が挙げられる。
【００７４】
例えば、ＭｅがＭｎの場合には、Ｍｎを含む原料としては、Ｍｎ2Ｏ3等の各種の酸化状態の酸化マンガン、ＭｎＣＯ3、ＭｎＮＯ3等の塩類、Ｍｎ（ＯＨ）2、ＭｎＯＯＨ等の水酸化物、ＬｉＭｎＯ2、ＬｉＭｎ2Ｏ4等のリチウム複合遷移金属酸化物、など、が挙げられる。
【００７５】
これらの原料が、組成式（１）に示したモル比となるように、当該原料を秤量する。
【００７６】
これにより、組成式（１）における「ｘ、ｙ、α、および、β」を、組成式（１）で示す範囲において変化させることができる。
【００７７】
秤量した原料を、例えば、乾式法または湿式法で混合し、１０時間以上メカノケミカルに反応させることで、組成式（１）で表される化合物を得ることができる。この混合には、例えば、ボールミルなどの混合装置を使用することができる。
【００７８】
用いる原料、および、原料混合物の混合条件を調整することにより、実質的に、組成式（１）で表される化合物を得ることができる。
【００７９】
前駆体にリチウム遷移金属複合酸化物を用いることで、各種元素のミキシングのエネルギーを、より低下させることができる。これにより、より純度の高い、組成式（１）で表される化合物が、得られる。
【００８０】
得られた組成式（１）で示される化合物の組成は、例えば、ＩＣＰ発光分光分析法および不活性ガス溶融−赤外線吸収法により決定することができる。
【００８１】
また、粉末Ｘ線分析によって結晶構造の空間群を決定することにより、組成式（１）で示される化合物を同定することができる。
【００８２】
以上のように、実施の形態１のある一様態における電池用正極活物質の製造方法は、原料を用意する工程（ａ）と、原料をメカノケミカルに反応させることにより電池用正極活物質を得る工程（ｂ）と、を包含する。
【００８３】
また、上述の工程（ａ）は、ＬｉおよびＸおよびＭｅを含む原料を、Ｍｅに対してＬｉが１．３１以上２．３３以下のモル比となる割合で混合し、混合原料を調整する工程を、包含してもよい。
【００８４】
このとき、上述の工程（ａ）は、原料となるリチウム遷移金属複合酸化物を、公知の方法で作製する工程を、包含してもよい。
【００８５】
また、上述の工程（ａ）においては、Ｍｅに対してＬｉが１．７以上２．０以下のモル比となる割合で混合し、混合原料を調整する工程を、包含してもよい。
【００８６】
また、上述の工程（ｂ）においては、ボールミルを用いてメカノケミカルに原料を反応させる工程を、包含してもよい。
【００８７】
以上のように、組成式（１）で表される化合物は、前駆体（例えば、ＬｉＣｌ、Ｌｉ2Ｏ、酸化遷移金属、リチウム複合遷移金属、など）を、遊星型ボールミルを用いて、メカノケミカルの反応をさせることによって、合成され得る。
【００８８】
このとき、前駆体の混合比を調整することで、より多くのＬｉ原子を含ませることができる。
【００８９】
一方、上記の前駆体を固相法で反応させる場合は、より安定な化合物に分解される。
【００９０】
すなわち、前駆体を固相法で反応させる作製方法などでは、空間群Ｆｍ−３ｍに属する結晶構造を有し、かつ、組成式（１）で表される化合物を、得ることはできない。
【００９１】
（実施の形態２）
以下、実施の形態２が説明される。なお、上述の実施の形態１と重複する説明は、適宜、省略される。
【００９２】
実施の形態２における電池は、上述の実施の形態１における電池用正極活物質を含む正極と、負極と、電解質と、を備える。
【００９３】
以上の構成によれば、高容量の電池を実現できる。
【００９４】
実施の形態２における電池は、例えば、リチウムイオン二次電池、非水電解質二次電池、全固体電池、など、として、構成されうる。
【００９５】
すなわち、実施の形態２における電池において、例えば、負極は、リチウムを吸蔵および放出しうる負極活物質を含んでもよい。
【００９６】
また、実施の形態２における電池において、電解質は、非水電解質（例えば、非水電解液）であってもよい。
【００９７】
また、実施の形態２における電池において、電解質は、固体電解質であってもよい。
【００９８】
図１は、実施の形態２における電池の一例である電池１０の概略構成を示す断面図である。
【００９９】
図１に示されるように、電池１０は、正極２１と、負極２２と、セパレータ１４と、ケース１１と、封口板１５と、ガスケット１８と、を備えている。
【０１００】
セパレータ１４は、正極２１と負極２２との間に、配置されている。
【０１０１】
正極２１と負極２２とセパレータ１４とには、例えば、非水電解質（例えば、非水電解液）が含浸されている。
【０１０２】
正極２１と負極２２とセパレータ１４とによって、電極群が形成されている。
【０１０３】
電極群は、ケース１１の中に収められている。
【０１０４】
ガスケット１８と封口板１５とにより、ケース１１が閉じられている。
【０１０５】
正極２１は、正極集電体１２と、正極集電体１２の上に配置された正極活物質層１３と、を備えている。
【０１０６】
正極集電体１２は、例えば、金属材料（アルミニウム、ステンレス、アルミニウム合金、など）で作られている。
【０１０７】
なお、正極集電体１２を省略し、ケース１１を正極集電体として使用することも可能である。
【０１０８】
正極活物質層１３は、上述の実施の形態１における電池用正極活物質を含む。
【０１０９】
正極活物質層１３は、必要に応じて、例えば、添加剤（導電剤、イオン伝導補助剤、結着剤、など）を含んでいてもよい。
【０１１０】
負極２２は、負極集電体１６と、負極集電体１６の上に配置された負極活物質層１７と、を備えている。
【０１１１】
負極集電体１６は、例えば、金属材料（アルミニウム、ステンレス、アルミニウム合金、など）で作られている。
【０１１２】
なお、負極集電体１６を省略し、封口板１５を負極集電体として使用することも可能である。
【０１１３】
負極活物質層１７は、負極活物質を含んでいる。
【０１１４】
負極活物質層１７は、必要に応じて、例えば、添加剤（導電剤、イオン伝導補助剤、結着剤、など）を含んでいてもよい。
【０１１５】
負極活物質として、金属材料、炭素材料、酸化物、窒化物、錫化合物、珪素化合物、など、が使用されうる。
【０１１６】
金属材料は、単体の金属であってもよい。もしくは、金属材料は、合金であってもよい。金属材料の例として、リチウム金属、リチウム合金、など、が挙げられる。
【０１１７】
炭素材料の例として、天然黒鉛、コークス、黒鉛化途上炭素、炭素繊維、球状炭素、人造黒鉛、非晶質炭素、など、が挙げられる。
【０１１８】
容量密度の観点から、珪素（Ｓｉ）、錫（Ｓｎ）、珪素化合物、錫化合物、を使用してもよい。珪素化合物および錫化合物は、それぞれ、合金または固溶体であってもよい。
【０１１９】
珪素化合物の例として、ＳｉＯx（ここで、０．０５＜ｘ＜１．９５）が挙げられる。また、ＳｉＯxの一部の珪素を他の元素で置換することによって得られた化合物（合金又は固溶体）も使用できる。ここで、他の元素とは、ホウ素、マグネシウム、ニッケル、チタン、モリブデン、コバルト、カルシウム、クロム、銅、鉄、マンガン、ニオブ、タンタル、バナジウム、タングステン、亜鉛、炭素、窒素及び錫からなる群より選択される少なくとも１種である。
【０１２０】
錫化合物の例として、Ｎｉ2Ｓｎ4、Ｍｇ2Ｓｎ、ＳｎＯx（ここで、０＜ｘ＜２）、ＳｎＯ2、ＳｎＳｉＯ3、など、が挙げられる。これらから選択される１種の錫化合物が、単独で使用されてもよい。もしくは、これらから選択される２種以上の錫化合物の組み合わせが、使用されてもよい。
【０１２１】
また、負極活物質の形状は特に限定されない。負極活物質としては、公知の形状（粒子状、繊維状、など）を有する負極活物質が使用されうる。
【０１２２】
また、リチウムを負極活物質層１７に補填する（すなわち、吸蔵させる）ための方法は、特に限定されない。この方法としては、具体的には、（ａ）真空蒸着法などの気相法によってリチウムを負極活物質層１７に堆積させる方法、（ｂ）リチウム金属箔と負極活物質層１７とを接触させて両者を加熱する方法がある。いずれの方法においても、熱によってリチウムを負極活物質層１７に拡散させることができる。また、リチウムを電気化学的に負極活物質層１７に吸蔵させる方法もある。具体的には、リチウムを有さない負極２２およびリチウム金属箔（正極）を用いて電池を組み立てる。その後、負極２２にリチウムが吸蔵されるように、その電池を充電する。
【０１２３】
正極２１および負極２２の結着剤としては、ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリエチレン、ポリプロピレン、アラミド樹脂、ポリアミド、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリアクリルニトリル、ポリアクリル酸、ポリアクリル酸メチルエステル、ポリアクリル酸エチルエステル、ポリアクリル酸ヘキシルエステル、ポリメタクリル酸、ポリメタクリル酸メチルエステル、ポリメタクリル酸エチルエステル、ポリメタクリル酸ヘキシルエステル、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルピロリドン、ポリエーテル、ポリエーテルサルフォン、ヘキサフルオロポリプロピレン、スチレンブタジエンゴム、カルボキシメチルセルロース、など、が使用されうる。または、結着剤として、テトラフルオロエチレン、ヘキサフルオロエチレン、ヘキサフルオロプロピレン、パーフルオロアルキルビニルエーテル、フッ化ビニリデン、クロロトリフルオロエチレン、エチレン、プロピレン、ペンタフルオロプロピレン、フルオロメチルビニルエーテル、アクリル酸、ヘキサジエン、からなる群より選択される２種以上の材料の共重合体が、使用されてもよい。さらに、上述の材料から選択される２種以上の材料の混合物が、結着剤として、使用されてもよい。
【０１２４】
正極２１および負極２２の導電剤としては、グラファイト、カーボンブラック、導電性繊維、フッ化黒鉛、金属粉末、導電性ウィスカー、導電性金属酸化物、有機導電性材料、など、が使用されうる。グラファイトの例としては、天然黒鉛および人造黒鉛が挙げられる。カーボンブラックの例としては、アセチレンブラック、ケッチェンブラック（登録商標）、チャンネルブラック、ファーネスブラック、ランプブラック、サーマルブラックが挙げられる。金属粉末の例としては、アルミニウム粉末が挙げられる。導電性ウィスカーの例としては、酸化亜鉛ウィスカーおよびチタン酸カリウムウィスカーが挙げられる。導電性金属酸化物の例としては、酸化チタンが挙げられる。有機導電性材料の例としては、フェニレン誘導体が挙げられる。
【０１２５】
セパレータ１４としては、大きいイオン透過度および十分な機械的強度を有する材料が使用されうる。このような材料の例としては、微多孔性薄膜、織布、不織布、など、が挙げられる。具体的に、セパレータ１４は、ポリプロピレン、ポリエチレンなどのポリオレフィンで作られていることが望ましい。ポリオレフィンで作られたセパレータ１４は、優れた耐久性を有するだけでなく、過度に加熱されたときにシャットダウン機能を発揮できる。セパレータ１４の厚さは、例えば、１０〜３００μｍ（又は１０〜４０μｍ）の範囲にある。セパレータ１４は、１種の材料で構成された単層膜であってもよい。もしくは、セパレータ１４は、２種以上の材料で構成された複合膜（または、多層膜）であってもよい。セパレータ１４の空孔率は、例えば、３０〜７０％（又は３５〜６０％）の範囲にある。「空孔率」とは、セパレータ１４の全体の体積に占める空孔の体積の割合を意味する。「空孔率」は、例えば、水銀圧入法によって測定される。
【０１２６】
非水電解液は、非水溶媒と、非水溶媒に溶けたリチウム塩と、を含む。
【０１２７】
非水溶媒としては、環状炭酸エステル溶媒、鎖状炭酸エステル溶媒、環状エーテル溶媒、鎖状エーテル溶媒、環状エステル溶媒、鎖状エステル溶媒、フッ素溶媒、など、が使用されうる。
【０１２８】
環状炭酸エステル溶媒の例としては、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート、など、が挙げられる。
【０１２９】
鎖状炭酸エステル溶媒の例としては、ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、など、が挙げられる。
【０１３０】
環状エーテル溶媒の例としては、テトラヒドロフラン、１、４−ジオキサン、１、３−ジオキソラン、など、が挙げられる。
【０１３１】
鎖状エーテル溶媒としては、１、２−ジメトキシエタン、１、２−ジエトキシエタン、など、が挙げられる。
【０１３２】
環状エステル溶媒の例としては、γ−ブチロラクトン、など、が挙げられる。
【０１３３】
鎖状エステル溶媒の例としては、酢酸メチル、など、が挙げられる。
【０１３４】
フッ素溶媒の例としては、フルオロエチレンカーボネート、フルオロプロピオン酸メチル、フルオロベンゼン、フルオロエチルメチルカーボネート、フルオロジメチレンカーボネート、など、が挙げられる。
【０１３５】
非水溶媒として、これらから選択される１種の非水溶媒が、単独で、使用されうる。もしくは、非水溶媒として、これらから選択される２種以上の非水溶媒の組み合わせが、使用されうる。
【０１３６】
非水電解液には、フルオロエチレンカーボネート、フルオロプロピオン酸メチル、フルオロベンゼン、フルオロエチルメチルカーボネート、フルオロジメチレンカーボネートからなる群より選択される少なくとも１種のフッ素溶媒が含まれていてもよい。
【０１３７】
これらのフッ素溶媒が非水電解液に含まれていると、非水電解液の耐酸化性が向上する。
【０１３８】
その結果、高い電圧で電池１０を充電する場合にも、電池１０を安定して動作させることが可能となる。
【０１３９】
また、実施の形態２における電池において、電解質は、固体電解質であってもよい。
【０１４０】
固体電解質としては、有機ポリマー固体電解質、酸化物固体電解質、硫化物固体電解質、など、が用いられる。
【０１４１】
有機ポリマー固体電解質としては、例えば高分子化合物と、リチウム塩との化合物が用いられうる。
【０１４２】
高分子化合物はエチレンオキシド構造を有していてもよい。エチレンオキシド構造を有することで、リチウム塩を多く含有することができ、イオン導電率をより高めることができる。
【０１４３】
酸化物固体電解質としては、例えば、ＬｉＴｉ2（ＰＯ4）3およびその元素置換体を代表とするＮＡＳＩＣＯＮ型固体電解質、（ＬａＬｉ）ＴｉＯ3系のペロブスカイト型固体電解質、Ｌｉ14ＺｎＧｅ4Ｏ16、Ｌｉ4ＳｉＯ4、ＬｉＧｅＯ4およびその元素置換体を代表とするＬＩＳＩＣＯＮ型固体電解質、Ｌｉ7Ｌａ3Ｚｒ2Ｏ12およびその元素置換体を代表とするガーネット型固体電解質、Ｌｉ3ＮおよびそのＨ置換体、Ｌｉ3ＰＯ4およびそのＮ置換体、など、が用いられうる。
【０１４４】
硫化物固体電解質としては、例えば、Ｌｉ2Ｓ−Ｐ2Ｓ5、Ｌｉ2Ｓ−ＳｉＳ2、Ｌｉ2Ｓ−Ｂ2Ｓ3、Ｌｉ2Ｓ−ＧｅＳ2、Ｌｉ3.25Ｇｅ0.25Ｐ0.75Ｓ4、Ｌｉ10ＧｅＰ2Ｓ12、など、が用いられうる。また、これらに、ＬｉＸ（Ｘ：Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ）、ＭＯy、ＬｉxＭＯy（Ｍ：Ｐ、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｂ、Ａｌ、Ｇａ、Ｉｎのいずれか）（ｘ、ｙ：自然数）などが、添加されてもよい。
【０１４５】
これらの中でも、特に、硫化物固体電解質は、成形性に富み、イオン伝導性が高い。このため、固体電解質として、硫化物固体電解質を用いることで、より高エネルギー密度の電池を実現できる。
【０１４６】
また、硫化物固体電解質の中でも、Ｌｉ2Ｓ−Ｐ2Ｓ5は、電気化学的安定性が高く、よりイオン伝導性が高い。このため、固体電解質として、Ｌｉ2Ｓ−Ｐ2Ｓ5を用いれば、より高エネルギー密度の電池を実現できる。
【０１４７】
なお、固体電解質層は、上述の非水電解液を含んでもよい。
【０１４８】
固体電解質層が非水電解液を含むことで、活物質と固体電解質との間でのリチウムイオン授受が容易になる。その結果、より高エネルギー密度の電池を実現できる。
【０１４９】
なお、固体電解質層は、固体電解質に加えて、ゲル電解質、イオン液体、など、を含んでもよい。
【０１５０】
ゲル電解質は、ポリマー材料に非水電解液を含ませたものを用いることができる。ポリマー材料として、ポリエチレンオキシド、ポリアクリルニトリル、ポリフッ化ビニリデン、およびポリメチルメタクリレート、もしくはエチレンオキシド結合を有するポリマーが用いられてもよい。
【０１５１】
イオン液体を構成するカチオンは、テトラアルキルアンモニウム、テトラアルキルホスホニウムなどの脂肪族鎖状４級塩類、ピロリジニウム類、モルホリニウム類、イミダゾリニウム類、テトラヒドロピリミジニウム類、ピペラジニウム類、ピペリジニウム類などの脂肪族環状アンモニウム、ピリジニウム類、イミダゾリウム類などの含窒ヘテロ環芳香族カチオンなどであってもよい。イオン液体を構成するアニオンは、ＰＦ6-、ＢＦ4-、ＳｂＦ6-、ＡｓＦ6-、ＳＯ3ＣＦ3-、Ｎ（ＳＯ2ＣＦ3）2-、Ｎ（ＳＯ2Ｃ2Ｆ5）2-、Ｎ（ＳＯ2ＣＦ3）（ＳＯ2Ｃ4Ｆ9）-、Ｃ（ＳＯ2ＣＦ3）3-などであってもよい。また、イオン液体はリチウム塩を含有してもよい。
【０１５２】
リチウム塩としては、ＬｉＰＦ6、ＬｉＢＦ4、ＬｉＳｂＦ6、ＬｉＡｓＦ6、ＬｉＳＯ3ＣＦ3、ＬｉＮ（ＳＯ2ＣＦ3）2、ＬｉＮ（ＳＯ2Ｃ2Ｆ5）2、ＬｉＮ（ＳＯ2ＣＦ3）（ＳＯ2Ｃ4Ｆ9）、ＬｉＣ（ＳＯ2ＣＦ3）3、など、が使用されうる。リチウム塩として、これらから選択される１種のリチウム塩が、単独で、使用されうる。もしくは、リチウム塩として、これらから選択される２種以上のリチウム塩の混合物が、使用されうる。リチウム塩の濃度は、例えば、０．５〜２ｍｏｌ／リットルの範囲にある。
【０１５３】
なお、実施の形態２における電池は、コイン型、円筒型、角型、シート型、ボタン型、扁平型、積層型、など、種々の形状の電池として、構成されうる。
【実施例】
【０１５４】
＜実施例１＞
［正極活物質の作製］
ＭｎＣｌ2とＬｉＭｎＯ2とＬｉ2ＭｎＯ3とＬｉ2ＯをＭｎＣｌ2：ＬｉＭｎＯ2：Ｌｉ2ＭｎＯ3：Ｌｉ2Ｏ＝１：１６：１５：１のモル比でそれぞれ秤量した。
【０１５５】
得られた原料を、適量のφ３ｍｍのジルコニア製ボールと共に、４５ｃｃジルコニア製容器に入れ、アルゴングローブボックス内で密閉した。
【０１５６】
アルゴングローブボックスから取り出し、遊星型ボールミルで、６００ｒｐｍで３０時間処理した。
【０１５７】
得られた化合物に対して、粉末Ｘ線回折測定を実施した。
【０１５８】
測定の結果が、図２に示される。
【０１５９】
得られた化合物の空間群は、Ｆｍ−３ｍであった。
【０１６０】
また、得られた化合物の組成を、ＩＣＰ発光分光分析法および不活性ガス溶融―赤外線吸収法により求めた。
【０１６１】
その結果、得られた化合物の組成は、Ｌｉ1.2Ｍｎ0.8Ｏ1.95Ｃｌ0.05であった。
【０１６２】
［電池の作製］
次に、７０質量部の上述の化合物と、２０質量部の導電剤と、１０質量部のポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）と、適量の２−メチルピロリドン（ＮＭＰ）とを、混合した。これにより、正極合剤スラリーを得た。
【０１６３】
２０μｍの厚さのアルミニウム箔で形成された正極集電体の片面に、正極合剤スラリーを塗布した。
【０１６４】
正極合剤スラリーを乾燥および圧延することによって、正極活物質層を備えた厚さ６０μｍの正極板を得た。
【０１６５】
得られた正極板を、直径１２．５ｍｍの円形状に打ち抜くことによって、正極を得た。
【０１６６】
また、厚さ３００μｍのリチウム金属箔を、直径１４．０ｍｍの円形状に打ち抜くことによって、負極を得た。
【０１６７】
また、フルオロエチレンカーボネート（ＦＥＣ）とエチレンカーボネート（ＥＣ）とエチルメチルカーボネート（ＥＭＣ）とを、１：１：６の体積比で混合して、非水溶媒を得た。
【０１６８】
この非水溶媒に、ＬｉＰＦ6を、１．０ｍｏｌ／リットルの濃度で、溶解させることによって、非水電解液を得た。
【０１６９】
得られた非水電解液を、セパレータ（セルガード社製、品番２３２０、厚さ２５μｍ）に、染み込ませた。
【０１７０】
セルガード（登録商標）２３２０は、ポリプロピレン層とポリエチレン層とポリプロピレン層とで形成された、３層セパレータである。
【０１７１】
上述の正極と負極とセパレータとを用いて、露点が−５０℃に管理されたドライボックスの中で、ＣＲ２０３２規格のコイン型電池を、作製した。
【０１７２】
＜実施例２〜１６＞
上述の実施例１から、Ｍｅの種類、Ｘの種類、および、各元素の比率を、それぞれ、変えた。
【０１７３】
表１に、実施例２〜１６の正極活物質の組成が示される。
【０１７４】
これ以外は、上述の実施例１と同様にして、実施例２〜１６の正極活物質を合成した。
【０１７５】
また、実施例２〜１６の正極活物質を用いて、上述の実施例１と同様にして、コイン型電池を作製した。
【０１７６】
＜比較例１＞
ＭｎＣｌ2とＬｉＭｎＯ2とＬｉ2ＭｎＯ3とＬｉ2ＯをＭｎＣｌ2：ＬｉＭｎＯ2：Ｌｉ2ＭｎＯ3：Ｌｉ2Ｏ＝１：１６：１５：１のモル比でそれぞれ秤量した。
【０１７７】
得られた原料混合物を、不活性気中かつ８００℃で焼成した。これにより、リチウムマンガン複合化合物の粒子を得た。
【０１７８】
得られたリチウムマンガン複合化合物の粒子の空間群は、Ｒ−３ｍであった。
【０１７９】
得られたリチウムマンガン複合化合物の粒子を正極活物質として用いて、上述の実施例１と同様にして、コイン型電池を作製した。
【０１８０】
＜比較例２＞
公知の手法を用いてコバルト酸リチウム（ＬｉＣｏＯ2）を得た。
【０１８１】
得られたコバルト酸リチウムの空間群は、Ｒ−３ｍであった。
【０１８２】
得られたコバルト酸リチウムを正極活物質として用いて、上述の実施例１と同様にして、コイン型電池を作製した。
【０１８３】
＜電池の評価＞
正極に対する電流密度を０．５ｍＡ／ｃｍ2に設定し、５．２Ｖの電圧に達するまで、実施例１の電池を充電した。
【０１８４】
その後、放電終止電圧を１．５Ｖに設定し、０．５ｍＡ／ｃｍ2の電流密度で、実施例１の電池を放電させた。
【０１８５】
得られた初回エネルギー密度は、４５００ Ｗｈ／Ｌであった。
【０１８６】
正極に対する電流密度を０．５ｍＡ／ｃｍ2に設定し、５．２Ｖの電圧に達するまで、比較例１の電池を充電した。
【０１８７】
その後、放電終止電圧を１．５Ｖに設定し、０．５ｍＡ／ｃｍ2の電流密度で、比較例１の電池を放電させた。
【０１８８】
比較例１の電池の初回エネルギー密度は、２０００Ｗｈ／Ｌであった。
【０１８９】
また、正極に対する電流密度を０．５ｍＡ／ｃｍ2に設定し、４．３Ｖの電圧に達するまで、比較例２の電池を充電した。
【０１９０】
その後、放電終止電圧を２．５Ｖに設定し、０．５ｍＡ／ｃｍ2の電流密度で、比較例２の電池を放電させた。
【０１９１】
比較例２の電池の初回エネルギー密度は、２５００Ｗｈ／Ｌであった。
【０１９２】
また、実施例１と同様にして、実施例２〜１６のコイン型電池の容量を測定した。
【０１９３】
以上の結果が、表１に示される。
【０１９４】
【表１】
2018085324.tif 000003
【０１９５】
表１に示されるように、実施例１〜１６の電池は、３２００〜４５００Ｗｈ／Ｌの初回エネルギー密度を有する。
【０１９６】
すなわち、実施例１〜１６の電池の初回エネルギー密度は、比較例１および比較例２の電池の初回エネルギー密度よりも、高い。
【０１９７】
この理由としては、実施例１〜１６では、空間群がＦｍ−３ｍであるため、Ｌｉを多く引き抜いても構造崩壊せず、構造を安定に維持でき、高エネルギー密度の電池を実現できたと考えられる。
【０１９８】
また、実施例１〜１６では、Ｌｉを結晶構造内に多く含む、もしくは電気陰性度が高い元素によって酸素を置換することによって、放電容量または作動電圧が向上し、エネルギー密度が増加したことが考えられる。
【０１９９】
また、表１に示されるように、実施例２〜３の電池の初回エネルギー密度は、実施例１の電池の初回エネルギー密度よりも、低い。
【０２００】
この理由としては、実施例２〜３では、塩素よりイオン半径の大きなハロゲン元素で置換したことにより、Ｌｉイオンの拡散パスが阻害されたことが考えられる。
【０２０１】
また、表１に示されるように、実施例４〜５の電池の初回エネルギー密度は、実施例１の電池の初回エネルギー密度よりも、低い。
【０２０２】
この理由としては、実施例４〜５では、塩素より電気陰性度の低い元素で置換したことにより、作動電圧が低下したことが考えられる。
【０２０３】
また、表１に示されるように、実施例６〜８の電池の初回エネルギー密度は、実施例１の電池の初回エネルギー密度よりも、低い。
【０２０４】
この理由としては、実施例６〜８では、Ｍｎより酸素との軌道の重なりが少ないＣｏまたはＮｉを用いたため、酸素の酸化還元反応による容量が十分に得られなかったことが考えられる。
【０２０５】
また、表１に示されるように、実施例９の電池の初回エネルギー密度は、実施例１の電池の初回エネルギー密度よりも、低い。
【０２０６】
この理由としては、実施例９では、α／βの値が大きいことが考えられる。すなわち、酸素の酸化還元による容量が過剰となることや、電気陰性度の高いＸの影響が小さくなり、カチオン−アニオンの相互作用が低下することで、Ｌｉが脱離した際に構造が実施例１と比較して不安定化したことが考えられる。
【０２０７】
また、表１に示されるように、実施例１０の電池の初回エネルギー密度は、実施例１の電池の初回エネルギー密度よりも、低い。
【０２０８】
この理由としては、実施例１０では、α／βの値が小さいことが考えられる。すなわち、酸素の酸化還元による電荷補償量が低下することや、電気陰性度の高いＸの影響が大きくなり、電子伝導性が低下したことが考えられる。また、酸素と比べてイオン半径の大きな塩素の置換量が増加したことで、Ｌｉイオンの拡散が阻害されたことが考えられる。
【０２０９】
また、表１に示されるように、実施例１１の電池の初回エネルギー密度は、実施例１の電池の初回エネルギー密度よりも、低い。
【０２１０】
この理由としては、実施例１１では、Ｌｉ／Ｍｎ比が１であるため、Ｌｉのパーコレーションパスが適切に確保されず、Ｌｉイオン拡散性が低下したことが考えられる。
【０２１１】
また、表１に示されるように、実施例１２の電池の初回エネルギー密度は、実施例１の電池の初回エネルギー密度よりも、低い。
【０２１２】
この理由としては、実施例１２では、Ｌｉ／Ｍｎ比が３であるため、利用できる遷移金属の酸化還元反応が少なくなり、酸素の酸化還元反応が多く利用されたことが考えられる。また、初回充電時に結晶構造内のＬｉを過剰に引き抜いたことにより、結晶構造が実施例１と比較して不安定化し、放電で挿入されるＬｉ量が低下したことが考えられる。
【０２１３】
また、表１に示されるように、実施例１３の電池の初回エネルギー密度は、実施例１の電池の初回エネルギー密度よりも、低い。
【０２１４】
この理由としては、実施例１３では、Ｌｉ／Ｍｎ比が０．５であるため、Ｌｉ欠損によりＭｎが規則配列することで、Ｌｉイオンのパーコレーションパスが十分に確保できず、Ｌｉイオン拡散性が低下したことが考えられる。
【０２１５】
また、表１に示されるように、実施例１４の電池の初回エネルギー密度は、実施例１の電池の初回エネルギー密度よりも、低い。
【０２１６】
この理由としては、実施例１４では、初期構造のアニオン欠陥により、充電時における酸素脱離が進行して結晶構造が不安定化し、放電時のＬｉ挿入効率が低下したことが考えられる。
【０２１７】
また、表１に示されるように、実施例１５の電池の初回エネルギー密度は、実施例１の電池の初回エネルギー密度よりも、低い。
【０２１８】
この理由としては、実施例１５では、Ｌｉ／Ｍｎ比が２であるため、利用できる遷移金属の酸化還元反応が少なくなり、酸素の酸化還元反応が多く利用されたことが考えられる。また、初回充電時に結晶構造内のＬｉを過剰に引き抜いたことにより、結晶構造が不安定化し、放電で挿入されるＬｉ量が低下したことが考えられる。
【０２１９】
以上の実施例の結果から、組成式ＬｉxＭｅyＯαＸβにおいて、１．５≦ｘ／ｙ≦２．０、かつ、９≦α／β≦６６、かつ、０．７５≦（ｘ＋ｙ）／（α＋β）≦１．１５、を満たすことで、電池の初回エネルギー密度をより高めることができることがわかった。
【０２２０】
これらの結果について、組成式ＬｉxＭｅyＯαＸβのＭｅをＭｎ以外の元素にした場合や、Ｘの一部をＣｌ以外の元素にした場合においても、同様の効果が得られることは推定できる。
【産業上の利用可能性】
【０２２１】
本開示の電池用正極活物質は、二次電池などの電池の正極活物質として利用されうる。
【符号の説明】
【０２２２】
１０    電池
１１    ケース
１２    正極集電体
１３    正極活物質層
１４    セパレータ
１５    封口板
１６    負極集電体
１７    負極活物質層
１８    ガスケット
２１    正極
２２    負極 
【図１】
2018085324.tif 000004
【図２】
2018085324.tif 000005