(57)【要約】【課題】簡易な構成で、椅子としてもベッドとしても使用可能であり、ベッドとして使用する際は、使用者がより安定かつ安心して眠ることが可能な家具を提供することを目的とする。【解決手段】本発明の家具は、それぞれが座部１１、２１を有する一対の椅子１、２であって、少なくとも一方が背凭れ部１２、２２を有する一対の椅子１、２と、一対の椅子１、２を互いに連結する連結天板３とを備え、一対の椅子１、２が連結天板３により互いに連結されることにより、ベッドＢとして使用可能な家具Ｆであって、連結天板３が、係合部３１、３２を備え、一対の椅子１、２のそれぞれが、係合部３１、３２と係合可能な被係合部１４、２４を備え、連結天板３は、係合部３１、３２と被係合部１４、２４とが係合することで、一対の椅子１、２と連結天板３との、ベッドＢの長手方向Ｘに沿った相対移動が規制されるように、一対の椅子１、２を連結可能である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれが座部を有する一対の椅子であって、少なくとも一方が背凭れ部を有する一対の椅子と、前記一対の椅子を互いに連結する連結天板とを備え、
前記一対の椅子が前記連結天板により互いに連結されることにより、前記座部の座面と前記連結天板の一方の面とが略平坦面を形成し、ベッドとして使用可能な家具であって、
前記連結天板が、前記一方の面とは反対側の他方の面に、前記一対の椅子のそれぞれと係合可能な係合部を備え、
前記一対の椅子のそれぞれが、前記係合部と係合可能な被係合部を備え、
前記連結天板は、前記係合部と前記被係合部とが係合することで、前記一対の椅子と前記連結天板との、ベッドの長手方向に沿った相対移動が規制されるように、前記一対の椅子を連結可能である家具。
【請求項２】
前記一対の椅子のそれぞれの座部が、前記一対の椅子のそれぞれに対して、
前記椅子の被係合部と前記連結天板の係合部とが係合不能になるように前記被係合部を覆う第１の位置と、
前記椅子の被係合部と前記連結天板の係合部とが係合可能になるように前記被係合部を露出させる第２の位置との、
それぞれにおいて、取り外し可能に取り付けることができるように構成される請求項１記載の家具。
【請求項３】
前記一対の椅子のそれぞれが、前記座部の座面に対して交差する方向に延びる脚部をさらに備え、
前記係合部と前記被係合部とが係合したときに、前記脚部に前記係合部が当接することで、前記椅子と前記連結天板との、前記長手方向で互いに離間する方向への相対移動が規制され、前記連結天板の前記椅子側の端部が前記座部の前記連結天板側の端部に当接することで、前記椅子と前記連結天板との、前記長手方向で互いに近接する方向への相対移動が規制される請求項１または２記載の家具。
【請求項４】
前記家具が、前記連結天板を支持する支持脚をさらに備え、
前記連結天板が前記支持脚により支持されることでテーブルとして使用可能である請求項１〜３のいずれか１項に記載の家具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、家具に関し、より詳細には、椅子およびベッドとして使用可能な家具に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、椅子およびベッドとして使用可能な家具が開示されている。この家具は、背を起立させることによって椅子として機能する家具本体と、スツールとして機能する補助家具本体とを備えている。この家具は、家具本体の背を上方に持ち上げ、回転させて先端を水平に延出させて、背の両端を家具本体および補助家具本体に係合させることにより、ベッドとして使用することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−２８２０６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、特許文献１の家具をベッドとして使用する際に、家具本体と補助家具本体とは、互いに遠ざかる方向への移動は規制されるが、互いに近づく方向への移動は許容されるように、家具本体の背板と座板とが係合されている。したがって、このベッドでは、その長さが常に変化する可能性があり、使用者が安定して眠ることができない。さらに、このベッドでは、家具本体と補助家具本体との連結に家具本体の背が用いられるので、ヘッドボードがなく、就寝中に枕が落ちてしまう可能性があり、使用者が安心して眠ることもできない。
【０００５】
本発明は、上記問題に鑑みなされたもので、簡易な構成で、椅子としてもベッドとしても使用可能であり、ベッドとして使用する際は、使用者がより安定かつ安心して眠ることが可能な家具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の家具は、それぞれが座部を有する一対の椅子であって、少なくとも一方が背凭れ部を有する一対の椅子と、前記一対の椅子を互いに連結する連結天板とを備え、前記一対の椅子が前記連結天板により互いに連結されることにより、前記座部の座面と前記連結天板の一方の面とが略平坦面を形成し、ベッドとして使用可能な家具であって、前記連結天板が、前記一方の面とは反対側の他方の面に、前記一対の椅子のそれぞれと係合可能な係合部を備え、前記一対の椅子のそれぞれが、前記係合部と係合可能な被係合部を備え、前記連結天板は、前記係合部と前記被係合部とが係合することで、前記一対の椅子と前記連結天板との、ベッドの長手方向に沿った相対移動が規制されるように、前記一対の椅子を連結可能である。
【０００７】
また、前記一対の椅子のそれぞれの座部が、前記一対の椅子のそれぞれに対して、前記椅子の被係合部と前記連結天板の係合部とが係合不能になるように前記被係合部を覆う第１の位置と、前記椅子の被係合部と前記連結天板の係合部とが係合可能になるように前記被係合部を露出させる第２の位置との、それぞれにおいて、取り外し可能に取り付けることができるように構成されることが好ましい。
【０００８】
また、前記一対の椅子のそれぞれが、前記座部の座面に対して交差する方向に延びる脚部をさらに備え、前記係合部と前記被係合部とが係合したときに、前記脚部に前記係合部が当接することで、前記椅子と前記連結天板との、前記長手方向で互いに離間する方向への相対移動が規制され、前記連結天板の前記椅子側の端部が前記座部の前記連結天板側の端部に当接することで、前記椅子と前記連結天板との、前記長手方向で互いに近接する方向への相対移動が規制されることが好ましい。
【０００９】
また、前記家具が、前記連結天板を支持する支持脚をさらに備え、前記連結天板が前記支持脚により支持されることでテーブルとして使用可能であることが好ましい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、簡易な構成で、椅子としてもベッドとしても使用可能であり、ベッドとして使用する際は、使用者がより安定かつ安心して眠ることが可能な家具を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の家具の一実施形態を示す斜視図である。
【図２】図１の家具がベッドとして使用される状態を示す側面図である。
【図３】図２のベッドのＡ−Ａ線断面図である。
【図４】図１の家具が椅子として使用される状態を示す斜視図である。
【図５】図４の椅子の側面図である。
【図６】図５の椅子のＢ−Ｂ線断面図である。
【図７】図５の椅子において、座部を第１の位置と第２の位置との間で移動させる途中の段階を示す側面図である。
【図８】本発明の一実施形態に係る家具がテーブルとして使用される際の一例のテーブルの分解斜視図である。
【図９】図８のテーブルが組み立てられた状態を示す下面図である。
【図１０】図８のテーブルの支持脚が折り畳まれた状態を示す下面図である。
【図１１】本発明の一実施形態に係る家具がテーブルとして使用される際の別の例のテーブルの分解斜視図である。
【図１２】図１１のテーブルが組み立てられた状態を示す下面図である。
【図１３】図１１のテーブルが組み立てられた状態を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、添付図面を参照して、本発明の一実施形態に係る家具を説明する。ただし、本発明の家具は、以下の実施形態に限定されるものではない。
【００１３】
本実施形態の家具Ｆは、図１に示されるように、一対の椅子１、２と、一対の椅子１、２を互いに連結する連結天板３とを備えている。家具Ｆは、一対の椅子１、２が連結天板３により互いに連結されることにより、ベッドＢとして使用可能である。家具Ｆは、椅子としてもベッドとしても使用可能であるので、必要に応じて使い分けることで設置スペースを節約することができる。ホテル、旅館、病院、アパート、マンションなどのスペースの制約の多い室内においては、家具Ｆを用いることで、室内空間を有効に活用することができる。なお、以下の説明の中において、特に断らない限り、椅子１、２に着座した状態の使用者から見て、前方側を「前側」（図５中、椅子１の右側、椅子２の左側）、後方側を「後側」（図５中、椅子１の左側、椅子２の右側）、左側を「左側」（図６中、椅子１の下側、椅子２の上側）、右側を「右側」（図６中、椅子１の上側、椅子２の下側）、鉛直方向上側を「上側」（図５中、椅子１、２の上側）および鉛直方向下側を「下側」（図５中、椅子１、２の下側）と称することとする。
【００１４】
一対の椅子１、２はそれぞれ、使用者が腰掛けるために使用することができる。一対の椅子１、２のそれぞれは、図１および図４に示されるように、座部１１、２１、背凭れ部１２、２２および脚部１３、２３を有している。一対の椅子１、２は、連結天板３により互いに連結されることにより、座部１１、２１の座面１１ｓ、２１ｓと連結天板３の一方の面３ｓとが略平坦面を形成するように構成されている（図１の二点鎖線で示された状態）。家具Ｆは、座部１１、２１の座面１１ｓ、２１ｓと連結天板３の一方の面３ｓとが略平坦面を形成することで、すなわち、座部１１、２１の座面１１ｓ、２１ｓと連結天板３の一方の面３ｓとの境界で段差が生じないことで、ベッドＢとして使用可能となる。
【００１５】
椅子１、２の背凭れ部１２、２２は、使用者が椅子１、２に腰掛ける際に使用者の背中が凭れ掛かる部位である。背凭れ部１２、２２は、本実施形態では、図１および図４に示されるように、略矩形の板状に形成され、座部１１、２１の後側に設けられている。背凭れ部１２、２２は、座部１１、２１の座面１１ｓ、２１ｓから上側に突出するようにして、座部１１、２１の座面１１ｓ、２１ｓに対して略垂直方向に延びるように設けられている。背凭れ部１２、２２は、家具ＦがベッドＢとして使用される際に、ヘッドボード（またはフットボード）としても機能する。家具ＦをベッドＢとして使用する際には、この背凭れ部１２、２２がヘッドボードとして機能することによって枕が脱落するのを抑制することができるので、使用者が安心して眠ることができる。ただし、背凭れ部１２、２２は、使用者の背中が凭れ掛かることができ、家具ＦをベッドＢとして使用する際にヘッドボート（またはフットボード）として機能すれば、その形状や配置は上述した例に限定されることはなく、たとえばアーチ状などの他の形状であってもよいし、座部１１、２１の座面１１ｓ、２１ｓに対して垂直方向から傾斜して延びるなどの他の配置であってもよいし、座部１１、２１ではなく脚部１３、２３に設けられてもよい。また、背凭れ部１２、２２は、本実施形態では、一対の椅子１、２の両方に設けられている。しかし、一対の椅子１、２は、連結天板３により互いに連結されることにより、座部１１、２１の座面１１ｓ、２１ｓと連結天板３の一方の面３ｓとが略平坦面を形成するように構成されていれば、互いに異なる構成を有していてもよい。したがって、たとえば、一対の椅子１、２は、少なくとも一方が背凭れ部を有していればよく、他方が背凭れ部を有しないスツールとすることもできる。
【００１６】
椅子１、２の脚部１３、２３は、椅子１、２の設置面から一定の高さを座部１１、２１に付与し、座部１１、２１を支持する部位である。脚部１３、２３は、図１および図４に示されるように、座部１１、２１の座面１１ｓ、２１ｓに対して交差する方向に延びている。より具体的には、脚部１３、２３は、座部１１、２１の座面１１ｓ、２１ｓに対して略垂直に、座部１１、２１から下側に延びている。脚部１３、２３は、本実施形態では、座部１１、２１から下側に延びる４つの側壁１３ａ〜１３ｄ、２３ａ〜２３ｄを有する略矩形筒状に形成されている。ただし、脚部１３、２３は、座部１１、２１を支持することができれば、その形状や配置は上述した例に限定されることはなく、略円筒状などの他の形状であってもよいし、座部１１、２１の座面１１ｓ、２１ｓに対して垂直方向から傾斜するなど他の配置であってもよい。また、側壁１３ａ〜１３ｄ、２３ａ〜２３ｄのそれぞれは、本実施形態では板状に形成されているが、使用者の重量を支持するなど、要求される強度を有していれば、その形状は特に限定されることはなく、たとえば枠体状に形成することもできる。側壁を枠体状にすることで、軽量化、低コスト化を図ることができる。また、脚部１３、２３は、必ずしも椅子１、２に備えられていなくてもよい。椅子１、２は、使用者が腰掛けるために使用することができれば、脚部１３、２３を備えていない座椅子であってもよい。
【００１７】
一対の椅子１、２のそれぞれは、図１に示されるように、後述する連結天板３の係合部３１、３２と係合可能な被係合部１４、２４を備えている。一対の椅子１、２は、被係合部１４、２４と連結天板３の係合部３１、３２とがそれぞれ係合することにより、互いに連結される。本実施形態では、一対の椅子１、２は、互いに離間して、それぞれの前側（背凭れ部１２、２２が設けられる位置の反対側）が互いに向き合うように連結される（図１の二点鎖線で示された状態）。被係合部１４、２４は、本実施形態では、椅子１、２の内側において、より具体的には、脚部１３、２３の前側の側壁１３ａ、２３ａの内側に隣接して、座部１１、２１より下方に凹んだ凹状に形成され、椅子１、２の左右方向（ベッドＢの短手方向Ｙ）に沿って略矩形状に延在している。被係合部１４、２４が、ベッドＢの長手方向Ｘに垂直な短手方向Ｙに沿って延在していることにより、短手方向Ｙに対して傾斜して延在する場合と比べて、長手方向Ｘ成分の係合力を大きくすることができる。ただし、被係合部１４、２４は、連結天板３の係合部３１、３２と係合可能であれば、その形状や設けられる位置は特に限定されることはない。たとえば、被係合部１４、２４は、係合部３１、３２に対応する形状を有していればよく、被係合部１４、２４が凸状に形成され、係合部３１、３２が凹状に形成されていてもよい。また、被係合部１４、２４は、本実施形態では椅子１、２の内側に設けられているが、椅子１、２の外側に設けられてもよい。
【００１８】
椅子１、２の座部１１、２１は、使用者が椅子１、２に腰掛ける際に使用者が座る部位である。座部１１、２１は、上述したように、椅子１、２が連結天板３により連結されたときに、座面１１ｓ、２１ｓと連結天板３の一方の面３ｓとが略平坦面を形成するように構成されている。本実施形態では、座部１１、２１は、図１および図４に示されるように、座面１１ｓ、２１ｓが略平坦に形成された略矩形の板状に形成され、脚部１３、２３の上端に設けられている。ただし、座部１１、２１は、使用者が座ることが可能で、連結天板３とともに略平坦面を形成することができれば、その形状や設けられる位置は限定されることはなく、たとえば角が丸みを帯びたような他の形状であってもよいし、脚部１３、２３の中間高さ位置など他の位置に設けられてもよい。
【００１９】
それぞれの座部１１、２１は、本実施形態では、一対の椅子１、２のそれぞれに対して、椅子１、２の被係合部１４、２４と連結天板３の係合部３１、３２とが係合不能になるように被係合部１４、２４を覆う第１の位置（図４および図５に示された位置）と、椅子１、２の被係合部１４、２４と連結天板３の係合部３１、３２とが係合可能になるように被係合部１４、２４を露出させる第２の位置（図１および図２に示された位置）との、それぞれにおいて、取り外し可能に取り付けることができるように構成されている。本実施形態では、第１の位置は、図４および図５に示されるように、脚部１３、２３の前側の側壁１３ａ、２３ａの外側面と、座部１１、２１の前側の端部１１ａ、２１ａとが揃うように、座部１１、２１が取り付けられる位置である。一方、第２の位置は、図１および図２に示されるように、脚部１３、２３の前側の側壁１３ａ、２３ａに隣接して設けられた被係合部１４、２４が露出するように、第１の位置から、脚部１３、２３の前側の側壁１３ａ、２３ａに対して後側に後退した位置である。座部１１、２１が第１の位置で取り付けられる場合には、被係合部１４、２４が座部１１、２１によって覆われるので、使用者は、被係合部１４、２４を気にすることなく、より快適に椅子１、２に腰掛けることができる。その一方で、座部１１、２１が第２の位置で取り付けられる場合には、被係合部１４、２４が露出されて、係合部３１、３２と係合可能となるので、一対の椅子１、２が連結天板３によって連結可能になって、ベッドＢとして使用可能となる。このように座部１１、２１の取付位置を第１の位置と第２の位置との間で変更するだけで、より快適に椅子１、２に腰掛けることが可能な状態と、椅子１、２をベッドＢの一部として使用可能な状態とを簡単に切り替えることができる。第１の位置と第２の位置との間での座部１１、２１の移動は、第１の位置（図５に示された位置）または第２の位置（図２に示された位置）から、たとえば、図７に示されるように、座部１１、２１を椅子１、２の脚部１３、２３から一旦取り外した状態で、第２の位置または第１の位置に移動させることにより行なうことができる。
【００２０】
なお、第１の位置は、被係合部１４、２４が設けられる位置に応じて適宜設定することが可能であり、座部１１、２１が取り付けられることで、椅子１、２の被係合部１４、２４と連結天板３の係合部３１、３２とが係合不能になるように被係合部１４、２４を覆うことができる位置であれば、上述した例に限定されることはない。第１の位置は、たとえば、脚部１３、２３の前側の側壁１３ａ、２３ａの外側面と、座部１１、２１の前側の端部１１ａ、２１ａとがずれるように座部１１、２１が取り付けられる位置など、他の位置であってもよい。第２の位置もまた、被係合部１４、２４が設けられる位置に応じて適宜設定することが可能であり、座部１１、２１が取り付けられることで、連結天板３の係合部３１、３２と椅子１、２の被係合部１４、２４とが係合可能となるように被係合部１４、２４を露出させることができれば、上述した例に限定されることはない。第２の位置は、たとえば、第１の位置から脚部１３、２３に対して左側や右側にずれた位置など、他の位置であってもよい。また、椅子１、２は、座部１１、２１が第２の位置に取り付けられた状態でも、椅子として使用可能であり、上述した実施形態に関わらず、座部１１、２１は、第２の位置だけで取り外し可能に取り付けられてもよいし、第２の位置で取り外し不能に固定されてもよい。
【００２１】
座部１１、２１は、第１および第２の位置のそれぞれにおいて取り付けられる際に、椅子１、２に対する前後左右方向への相対移動が規制されるように構成されている。具体的には、座部１１、２１は、図３および図６に示されるように、第１および第２の位置のそれぞれに取り付けられる際に、椅子１、２に対する前後左右方向への相対移動が規制されるように脚部１３、２３と係合する座部係合部（第１の座部係合部１１１、２１１、第２の座部係合部１１２、２１２、第３の座部係合部１１３、２１３および第４の座部係合部１１４、２１４）を備えている。したがって、椅子１、２を椅子として使用する場合や連結天板３とともにベッドＢとして使用する場合に、座部１１、２１の位置が安定するので、使用者が安心して座ったり、寝転んだりすることができる。
【００２２】
より具体的には、座部１１、２１が第１の位置に取り付けられる際には、図５および図６に示されるように、第１の座部係合部１１１、２１１は、脚部１３、２３の後側の側壁１３ｃ、２３ｃの内側と係合（または当接）し、座部１１、２１が椅子１、２（脚部１３、２３）に対して後側へ移動するのを規制する。また、第３の座部係合部１１３、２１３および第４の座部係合部１１４、２１４は、脚部１３、２３の前側の側壁１３ａ、２３ａの内側と係合（または当接）し、座部１１、２１が椅子１、２（脚部１３、２３）に対して前側へ移動するのを規制する。また、第３の座部係合部１１３、２１３および第４の座部係合部１１４、２１４は、それぞれ、脚部１３、２３の右側の側壁１３ｂ、２３ｂの内側および脚部１３、２３の左側の側壁１３ｄ、２３ｄの内側と係合（または当接）し、座部１１、２１が椅子１、２（脚部１３、２３）に対して右側および左側へ移動するのを規制する。
【００２３】
また、座部１１、２１が第２の位置に取り付けられる際には、図２および図３に示されるように、第１の座部係合部１１１、２１１は、脚部１３、２３の後側の側壁１３ｃ、２３ｃの外側と係合（または当接）し、座部１１、２１が椅子１、２（脚部１３、２３）に対して前側へ移動するのを規制する。また、第２の座部係合部１１２、２１２は、脚部１３、２３の後側の側壁１３ｃ、２３ｃの内側と係合（または当接）し、座部１１、２１が椅子１、２（脚部１３、２３）に対して後側へ移動するのを規制する。また、第３の座部係合部１１３、２１３および第４の座部係合部１１４、２１４は、それぞれ、脚部１３、２３の右側の側壁１３ｂ、２３ｂの内側および脚部１３、２３の左側の側壁１３ｄ、２３ｄの内側と係合（または当接）し、座部１１、２１が椅子１、２（脚部１３、２３）に対して右側および左側へ移動するのを規制する。
【００２４】
第１の座部係合部１１１、２１１、第２の座部係合部１１２、２１２、第３の座部係合部１１３、２１３および第４の座部係合部１１４、２１４は、図２、図３、図５および図６に示されるように、座部１１、２１の座面１１ｓ、２１ｓとは反対側の面から突出するように設けられている。第１の座部係合部１１１、２１１および第２の座部係合部１１２、２１２は、座部１１、２１の後側の端部に隣接して設けられ、脚部１３、２３の後側の側壁１３ｃ、２３ｃに沿うように、座部１１、２１の左右方向に互いに略並行して延びる略直方体形状に形成されている。また、第３の座部係合部１１３、２１３および第４の座部係合部１１４、２１４は、それぞれ、座部１１、２１の右側の端部および左側の端部のそれぞれに隣接して設けられ、脚部１３、２３の右側の側壁１３ｂ、２３ｂおよび左側の側壁１３ｄ、２３ｄに沿うように、座部１１、２１の前後方向に互いに略並行して延びる略直方体形状に形成されている。第１の座部係合部１１１、２１１、第２の座部係合部１１２、２１２、第３の座部係合部１１３、２１３および第４の座部係合部１１４、２１４は、上述したように、座部１１、２１の前後方向または左右方向に延びるように形成されているため、座部１１、２１の前後方向または左右方向に対して傾斜している場合と比べて、座部１１、２１の左右方向または前後方向における係合力を大きくすることができる。ただし、第１の座部係合部１１１、２１１、第２の座部係合部１１２、２１２、第３の座部係合部１１３、２１３および第４の座部係合部１１４、２１４は、脚部１３、２３と係合することで、座部１１、２１の前後左右方向への相対移動を規制することができれば、上述した例に限定されることはなく、三角柱形状などの他の形状に形成されてもよいし、座部１１、２１の前後方向または左右方向に対して傾斜して延びるなど、他の配置であってもよい。
【００２５】
一対の椅子１、２のそれぞれは、使用者が腰掛ける際に、また、ベッドＢの一部として使用される際に、使用者を支持できる強度を有していれば、その材質は特に限定されることはなく、樹脂、木材、金属などの任意の材料を材質として採用することができる。たとえば、椅子１、２は、内部に複数の六角柱が形成されるように複数の仕切壁が設けられて、その仕切壁を２枚のシート材で挟み込むように構成されたハニカム内部構造を有する熱可塑性樹脂製の板状部材を用いて作製することができる。椅子１、２は、この板状部材により作製されることで、十分な強度を有しながら軽量化を図ることができる。なお、脚部１３、２３を木材により形成し、座部１１、２１を上記板状部材により形成するなど、脚部と座部とを別部材で作製することもできる。それによって、低コスト化を図ることができる。
【００２６】
連結天板３は、家具ＦをベッドＢとして使用する際に、一対の椅子１、２を連結し、一対の椅子１、２とともに使用者を支持する部材である。連結天板３は、図１および図２に示されるように、一対の椅子１、２を連結することにより、一対の椅子１、２の座部１１、２１の座面１１ｓ、２１ｓと連結天板３の一方の面３ｓとが略平坦面を形成するように構成されている。連結天板３は、本実施形態では、ベッドＢの長手方向Ｘに沿って延びる辺とベッドＢの短手方向Ｙに沿って延びる辺とを有する略矩形の板状に形成され、一方の面３ｓが略平坦に形成され、一対の椅子１、２に架け渡される大きさを有している。ただし、連結天板３は、一対の椅子１、２を連結可能であり、一対の椅子１、２を連結したときに、椅子１、２の座部１１、２１の座面１１ｓ、２１ｓと連結天板３の一方の面３ｓとが略平坦面を形成するように構成されていれば、その形状や大きさは上述した例に限定されることはなく、家具ＦをベッドＢとして使用する際に要求される形状や大きさに応じて適宜設定することができる。
【００２７】
連結天板３は、図１〜図３に示されるように、一方の面３ｓとは反対側の他方の面に、一対の椅子１、２のそれぞれと係合可能な係合部３１、３２を備えている。連結天板３は、係合部３１、３２と一対の椅子１、２の被係合部１４、２４とが係合することで、一対の椅子１、２と連結天板３との、ベッドＢの長手方向Ｘに沿った相対移動が規制されるように、一対の椅子１、２を連結可能である。したがって、家具ＦをベッドＢとして使用する際に、一対の椅子１、２と連結天板３との、ベッドＢの長手方向Ｘに沿った相対移動が規制されるので、ベッドＢの長さが変化することなく常に一定なので、使用者は安定して眠ることができる。本実施形態では、図２および図３に示されるように、係合部３１、３２と被係合部１４、２４とが係合したときに、脚部１３、２３（の前側の側壁１３ａ、２３ａの内側）に係合部３１、３２が当接することで、椅子１、２と連結天板３との、長手方向Ｘで互いに離間する方向への相対移動が規制される。また、図２に示されるように、連結天板３の椅子１、２側の端部３ａ、３ｂが座部１１、２１の連結天板３側の端部１１ａ、２１ａに当接することで、椅子１、２と連結天板３との、長手方向Ｘで互いに近接する方向への相対移動が規制される。本実施形態では、座部１１、２１の端部１１ａ、２１ａおよび連結天板３の端部３ａ、３ｂ同士をそれぞれ当接させることで、椅子１、２と連結天板３との近接方向への相対移動を規制することができるので、近接方向への相対移動を規制するための他の部材を提供する必要がなく、部品点数を余分に増やす必要がない。
【００２８】
連結天板３はさらに、図３に示されるように、係合部３１、３２と一対の椅子１、２の被係合部１４、２４とが係合することで、一対の椅子１、２と連結天板３との、ベッドＢの短手方向Ｙに沿った相対移動が規制されるように、一対の椅子１、２を連結可能とすることもできる。この場合、家具ＦがベッドＢとして使用される際に、一対の椅子１、２と連結天板３との、ベッドＢの短手方向Ｙに沿った相対移動が規制されるので、ベッドＢが短手方向Ｙでずれることなく常に一定なので、使用者はより安定して眠ることができる。本実施形態では、係合部３１、３２と被係合部１４、２４とが係合したときに、係合部３１、３２の短手方向Ｙの両方の端部が脚部１３、２３（の左右の側壁１３ｂ、１３ｄ、２３ｂ、２３ｄの内側）に当接することで、椅子１、２と連結天板３との、短手方向Ｙで互いにずれる方向への相対移動が規制される。
【００２９】
ただし、連結天板３は、一対の椅子１、２と連結天板３との、ベッドＢの長手方向Ｘに沿った相対移動を規制するように一対の椅子１、２を連結可能であれば、その連結方法は上述した例に限定されることはない。たとえば、連結天板３は、椅子１、２の外側に、上述した長手方向Ｘに沿った相対移動を規制するように連結天板３の係合部３１、３２と係合する被係合部を設けて、一対の椅子１、２を連結するなど、他の方法により連結可能に構成されていてもよい。
【００３０】
連結天板３の係合部３１、３２はそれぞれ、図１〜図３に示されるように、連結天板３の長手方向Ｘの両方の端部３ａ、３ｂのそれぞれにおいて、連結天板３の他方の面から突出して設けられ、ベッドＢの短手方向Ｙに沿って延在して、略直方体形状に形成されている。係合部３１、３２が、ベッドＢの長手方向Ｘに垂直な短手方向Ｙに沿って延在していることにより、短手方向Ｙに対して傾斜して延在する場合と比べて、長手方向Ｘ成分の係合力を大きくすることができる。ただし、係合部３１、３２は、椅子１、２の被係合部１４、２４のそれぞれと係合可能であれば、その形状や配置は上述した例に限定されることはない。係合部３１、３２は、被係合部１４、２４に対応する形状を有していればよく、たとえば略三角柱形状など他の形状に形成されていてもよいし、係合部３１、３２が凹状に形成され、被係合部１４、２４が凸状に形成されていてもよい。また、係合部３１、３２は、ベッドＢの短手方向Ｙに対して傾斜して設けられてもよい。
【００３１】
連結天板３は、家具ＦがベッドＢとして使用される際に、椅子１、２とともに使用者を支持できる強度を有していれば、その材質は特に限定されることはなく、椅子１、２と同じ材質とすることもできるし、椅子１、２とは異なる材質とすることもできる。
【００３２】
家具Ｆは、図８〜図１０や図１１〜１３に示されるように、連結天板３を支持する支持脚４または５をさらに備えている。家具Ｆは、連結天板３が支持脚４または５により支持されることでテーブルＴ１またはＴ２として使用可能である。したがって、家具Ｆを椅子１、２として使用する際にも、連結天板３を無駄なく使用することができる。支持脚４、５は、連結天板３を支持することができれば、その構成は特に限定されることはなく、いかなる構成であってもよいが、たとえば以下の例に示すような好適な構成とすることができる。
【００３３】
図８〜図１０には、一例である支持脚４が示されている。支持脚４は、中央支持板４１と、中央支持板４１に枢動可能に連結される複数の側方支持板（本実施例では、一対の内側側方支持板４２、４３および一対の外側側方支持板４４、４５の４つの側方支持板）とを備えている。支持脚４は、複数の側方支持板４２、４３、４４、４５のそれぞれが中央支持板４１に対して傾斜角度を有して配置される展開状態（図８および図９の状態）から、複数の側方支持板４２、４３、４４、４５のそれぞれが中央支持板４１に対して略平行に配置される折り畳み状態（図１０の状態）へと折り畳み可能に構成されている。支持脚４は、使用時に展開状態で連結天板３を支持し、不使用時に折り畳み状態とすることができる。支持脚４は、不使用時に、中央支持板４１および複数の側方支持板４２、４３、４４、４５のそれぞれが互いに略平行になるように折り畳むことができるので、容易に持ち運ぶことができるとともに、複数の支持脚４を積み上げて収納することもでき、コンパクトに収納することができる。支持脚４は、展開状態で連結天板３を支持することができ、折り畳み状態で支持板同士が互いに略平行になるように折り畳むことができればよく、たとえば側方支持板の数は３つ以下や５つ以上であってもよい。
【００３４】
中央支持板４１は、図８〜図１０に示されるように、略平板状に形成され、連結天板３を支持する際（使用時）に、連結天板３に対して略垂直に配置される。本実施例では、中央支持板４１の使用時の水平方向の一方の端部４１ａ側に一対の内側側方支持板４２、４３のそれぞれが枢動可能に連結され、一方とは反対の他方の端部４１ｂ側に一対の外側側方支持板４４、４５のそれぞれが枢動可能に連結されている。
【００３５】
一対の内側側方支持板４２、４３は、それぞれ、図８〜図１０に示されるように、略平板状に形成され、連結天板３を支持する際（使用時）に、連結天板３に対して略垂直に配置される。一対の内側側方支持板４２、４３は、それぞれ、中央支持板４１の一方の面４１ｃ側および他方の面４１ｄ側で枢動可能なように、内側ヒンジ部４６、４７を介して中央支持板４１の一方の端部４１ａ側に連結される。一対の内側側方支持板４２、４３は、それぞれ、中央支持板４１の一方および他方の面４１ｃ、４１ｄに対して相対回転可能であり、展開状態（図８および図９の状態）で中央支持板４１の一方および他方の面４１ｃ、４１ｄに対して傾斜した角度を有するように配置され、折り畳み状態（図１０の状態）で中央支持板４１の一方および他方の面４１ｃ、４１ｄに略平行に対向するように配置される。
【００３６】
一対の外側側方支持板４４、４５は、それぞれ、図８〜図１０に示されるように、略平板状に形成され、連結天板３を支持する際（使用時）に、連結天板３に対して略垂直に配置される。一対の外側側方支持板４４、４５は、それぞれ、中央支持板４１の一方の面４１ｃ側および他方の面４１ｄ側で枢動可能なように、外側ヒンジ部４８、４９を介して中央支持板４１の他方の端部４１ｂ側に連結される。一対の外側側方支持板４４、４５は、それぞれ、中央支持板４１の一方および他方の面４１ｃ、４１ｄに対して相対回転可能であり、展開状態（図８および図９の状態）で中央支持板４１の一方および他方の面４１ｃ、４１ｄに対して傾斜した角度を有するように配置され、折り畳み状態（図１０の状態）で中央支持板４１の一方および他方の面４１ｃ、４１ｄに略平行になるように配置される。ここで、外側ヒンジ部４８、４９は、それぞれ、一対の外側側方支持板４４、４５のそれぞれの枢動軸が、中央支持板４１の一方および他方の面４１ｃ、４１ｄから、一対の内側側方支持板４２、４３のそれぞれの厚さにほぼ対応する距離だけ離間するように構成されている。したがって、一対の外側側方支持板４４、４５は、それぞれ、折り畳み状態では、一対の内側側方支持板４２、４３に重なるように折り畳むことができる。これにより、複数の側方支持板４２、４３、４４、４５は、互いに干渉されることなく、中央支持板４１に対して略平行に折り畳むことができる。
【００３７】
支持脚４は、連結天板３および連結天板３上の載置物を支持できる強度を有していれば、その材質は特に限定されることはなく、椅子１、２や連結天板３と同じ材質とすることもできるし、椅子１、２や連結天板３とは異なる材質とすることもできる。また、内側および外側ヒンジ部４６、４７、４８、４９は、中央支持板４１と複数の側方支持板４２、４３、４４、４５とを枢動可能に連結することができれば、特に限定されることはなく、公知の蝶番などを用いることができる。
【００３８】
つぎに、本実施例の支持脚４の折り畳み状態（図１０の状態）と展開状態（図８および図９の状態）との間の移行動作について説明する。折り畳み状態から展開状態に移行する際には、まず、一対の外側側方支持板４４、４５が、それぞれ、中央支持板４１の一方および他方の面４１ｃ、４１ｄから離間する方向（図１０中、外側側方支持板４４は反時計方向、外側側方支持板４５は時計方向）に回転される。つぎに、一対の内側側方支持板４２、４３が、それぞれ、中央支持板４１の一方および他方の面４１ｃ、４１ｄから離間する方向（図１０中、内側側方支持板４２は時計方向、内側側方支持板４３は反時計方向）に回転される。この動作によって、支持脚４は、折り畳み状態から展開状態に移行する。展開状態に移行した支持脚４の上端には、その展開状態が維持されるように連結天板３が載置される。より具体的には、本実施例では、図９に示されるように、連結天板３は、上述した係合部３１、３２に加えて、係合部３１、３２に対して略直交する係合部３３、３４を備えている。支持脚４の上端に連結天板３が載置されると、一対の内側側方支持板４２、４３の一方（内側側方支持板４２）が、互いに直交する係合部３１、３３の両方と係合し、一対の内側側方支持板４２、４３の他方（内側側方支持板４３）が、互いに直交する係合部３２、３３の両方と係合する。また、一対の外側側方支持板４４、４５の一方（外側側方支持板４４）が、互いに直交する係合部３１、３４の両方と係合し、一対の外側側方支持板４４、４５の他方（外側側方支持板４５）が、互いに直交する係合部３２、３４の両方と係合する。このようにして、支持脚４は、連結天板３がその上端に載置されることにより、展開状態が維持される。したがって、連結天板３は、支持脚４によって安定して支持される。
【００３９】
展開状態から折り畳み状態に移行する際には、上述した折り畳み状態から展開状態への移行動作の逆が行なわれる。具体的には、まず、支持脚４から連結天板３が取り外される。つぎに、一対の内側側方支持板４２、４３が、それぞれ、中央支持板４１の一方および他方の面４１ｃ、４１ｄに向かって（図９中、内側側方支持板４２は反時計方向、内側側方支持板４３は時計方向に）、中央支持板４１に対して略平行になるまで回転される。そして、一対の外側側方支持板４４、４５が、それぞれ、中央支持板４１の一方および他方の面４１ｃ、４１ｄに向かって（図９中、外側側方支持板４４は時計方向、外側側方支持板４５は反時計方向に）、中央支持板４１に対して略平行になるまで回転される。この動作によって、支持脚４は、展開状態から折り畳み状態へと移行する。このようにして、支持脚４は、不使用時に、中央支持板４１および複数の側方支持板４２、４３、４４、４５のそれぞれが互いに略平行になるように折り畳むことができるので、容易に持ち運ぶことができるとともに、複数の支持脚４を積み上げて収納することもでき、コンパクトに収納することができる。
【００４０】
図１１〜図１３には、別の例である支持脚５が示されている。支持脚５は、第１の支持脚部材５１と、第１の支持脚部材５１に連結される２つの第２の支持脚部材５２とを備えている。支持脚５は、使用時には、第１および第２の支持脚部材５１、５２が互いに連結され、不使用時には、第１および第２の支持脚部材５１、５２が互いに分離される。支持脚５は、不使用時に、複数の支持脚部材に分解可能なので、容易に持ち運ぶことができるとともに、複数の支持脚５を積み上げて収納することもでき、コンパクトに収納することができる。
【００４１】
第１の支持脚部材５１は、図１１〜図１３に示されるように、ヒンジ部５１３を介して枢動可能に接続される一対の脚板５１１、５１２を備えており、二つ折り可能に構成されている。脚板５１１、５１２のそれぞれは、略矩形の板状に形成され、テーブルＴ２の一部として使用される際は、互いの板状表面が略同一平面を形成するように配置され、不使用時は、互いの板状表面が重なるように折り畳むことができる。したがって、第１の支持脚部材５１は、不使用時に、容易に持ち運ぶことができるとともに、コンパクトに収納することができる。脚板５１１、５１２のそれぞれは、水平方向の略中央で鉛直方向の略中央から上側に、略鉛直方向に延びる切欠き５１１ａ、５１２ａが設けられている。切欠き５１１ａ、５１２ａは、第２の支持脚部材５２の板厚と略同じ幅に形成され、第２の支持脚部材５２が嵌入可能に構成されている。また、脚板５１１、５１２のそれぞれは、水平方向の一方の端部（ヒンジ部５１３が設けられる端部とは反対側の端部）の上端に、鉛直方向に延びる突起５１１ｂ、５１２ｂが設けられている。２つの突起５１１ｂ、５１２ｂは、脚板５１１、５１２のそれぞれの上端面５１１ｃ、５１２ｃから鉛直方向の上方に突出するように設けられ、連結天板３を両端部３ｃ、３ｄから挟み込むように連結天板３と係合可能に構成されている。なお、本実施例では、連結天板３には、上述した追加の係合部３３、３４は設けられていない。
【００４２】
第２の支持脚部材５２は、図１１〜図１３に示されるように、略矩形の板状に形成され、水平方向の略中央で鉛直方向の略中央から下側に、略鉛直方向に延びる切欠き５２ａが設けられている。切欠き５２ａは、第１の支持脚部材５１の板厚と略同じ幅に形成され、第１の支持脚部材５１が嵌入可能に構成されている。
【００４３】
支持脚５は、図１１に示されるように、第２の支持脚部材５２、５２を、第１の支持脚部材５１に対して上面視略十字状となる上方位置から、第２の支持脚部材５２、５２の切欠き５２ａ、５２ａと第１の支持脚部材５１の切欠き５１１ａ、５１２ａとを位置合わせして、切欠き５２ａ、５２ａの終端と切欠き５１１ａ、５１２ａの終端とが当接するまで嵌入させることにより組み立てられる。組み立てられた支持脚５は、第１の支持脚部材５１の上端面５１１ｃ、５１２ｃと第２の支持脚部材５２、５２の上端面５２ｂ、５２ｂとが略同一平面を形成し、形成された略同一平面上に連結天板３が載置される。載置された連結天板３は、図１３に示されるように、第１の支持脚部材５１の突起５１１ｂ、５１２ｂによって両方の端部３ｃ、３ｄから挟み込まれるように、第１の支持脚部材５１と係合する。また、連結天板３は、図１２に示されるように、第２の支持脚部材５２、５２を、連結天板３の端部３ｃ、３ｄに対して略垂直に延びる係合部３１、３２で挟み込むように、第２の支持脚部材５２、５２と係合する。したがって、連結天板３は、略直交する２方向に沿って支持脚５と係合するので、支持脚５に安定して支持される。
【００４４】
支持脚５は、連結天板３および連結天板３上の載置物を支持できる強度を有していれば、その材質は特に限定されることはなく、椅子１、２や連結天板３と同じ材質とすることもできるし、椅子１、２や連結天板３とは異なる材質とすることもできる。また、ヒンジ部５１３は、脚板５１１、５１２同士を枢動可能に接続することができれば、特に限定されることはなく、公知の蝶番などを用いることができる。
【符号の説明】
【００４５】
１、２  椅子
１１、２１  座部
１１１、２１１  第１の座部係合部
１１２、２１２  第２の座部係合部
１１３、２１３  第３の座部係合部
１１４、２１４  第４の座部係合部
１１ａ、２１ａ  座部の前側の端部
１１ｓ、２１ｓ  座面
１２、２２  背凭れ部
１３、２３  脚部
１３ａ、１３ｂ、１３ｃ、１３ｄ、２３ａ、２３ｂ、２３ｃ、２３ｄ  側壁
１４、２４  被係合部
３  連結天板
３１、３２、３３、３４  係合部
３ａ、３ｂ、３ｃ、３ｄ  連結天板の端部
３ｓ  連結天板の一方の面
４  支持脚
４１  中央支持板
４１ａ  中央支持板の一方の端部
４１ｂ  中央支持板の他方の端部
４１ｃ  中央支持板の一方の面
４１ｄ  中央支持板の他方の面
４２、４３  内側側方支持板
４４、４５  外側側方支持板
４６、４７  内側ヒンジ部
４８、４９  外側ヒンジ部
５  支持脚
５１  第１の支持脚部材
５１１、５１２  脚板
５１１ａ、５１２ａ  脚板の切欠き
５１１ｂ、５１２ｂ  突起
５１１ｃ、５１２ｃ  脚板の上端面
５１３  ヒンジ部
５２  第２の支持脚部材
５２ａ  第２の支持脚部材の切欠き
５２ｂ  第２の支持脚部材の上端面
Ｂ  ベッド
Ｆ  家具
Ｔ１、Ｔ２  テーブル
Ｘ  ベッドの長手方向
Ｙ  ベッドの短手方向
【図１】
2018110652.tif 000003
【図２】
2018110652.tif 000004
【図３】
2018110652.tif 000005
【図４】
2018110652.tif 000006
【図５】
2018110652.tif 000007
【図６】
2018110652.tif 000008
【図７】
2018110652.tif 000009
【図８】
2018110652.tif 000010
【図９】
2018110652.tif 000011
【図１０】
2018110652.tif 000012
【図１１】
2018110652.tif 000013
【図１２】
2018110652.tif 000014
【図１３】
2018110652.tif 000015