(57)【要約】【課題】回転電機の出力トルクおよび効率の低下を抑制しつつ、固定子鉄心の振動に起因する騒音を低減可能な回転電機を提供する。【解決手段】固定子２０に対する可動子３０の移動方向を第一方向（矢印Ｘ方向）とし、固定子２０と可動子３０の対向方向を第二方向（矢印Ｙ方向）とし、第一方向（矢印Ｘ方向）および第二方向（矢印Ｙ方向）のいずれの方向に対しても直交する方向を第三方向（矢印Ｚ方向）とする。固定子鉄心２１の複数の積層鋼板のうちの一部または全部は、ヨーク部２１ａが第三方向（矢印Ｚ方向）にせん断されている第一方向（矢印Ｘ方向）に延びる少なくとも一つの第一方向切断部２２をそれぞれ備える。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のスロットが形成されている固定子鉄心を備える固定子と、前記固定子に対して移動可能に支持されている可動子とを具備する回転電機であって、
前記固定子に対する前記可動子の移動方向を第一方向とし、前記固定子と前記可動子の対向方向を第二方向とし、前記第一方向および前記第二方向のいずれの方向に対しても直交する方向を第三方向とするとき、
前記固定子鉄心は、前記第一方向に沿って形成されているヨーク部と、前記ヨーク部から前記第二方向に突出するように形成されている複数のティース部と、を備える複数の積層鋼板が前記第三方向に積層され、前記第一方向に隣接する前記ティース部と前記ヨーク部とによって前記複数のスロットの各々が形成されており、
前記複数の積層鋼板のうちの一部または全部は、前記ヨーク部が前記第三方向にせん断されている前記第一方向に延びる少なくとも一つの第一方向切断部をそれぞれ備える回転電機。
【請求項２】
前記少なくとも一つの第一方向切断部は、前記ヨーク部の前記第二方向の一方の側の部位と、前記ヨーク部の前記第二方向の他方の側の部位とを嵌合する少なくとも一つの嵌合部をそれぞれ備える請求項１に記載の回転電機。
【請求項３】
前記少なくとも一つの第一方向切断部は、前記第三方向視において、円状、多角形状または波状の部位を有する切断線をそれぞれ形成している請求項１または請求項２に記載の回転電機。
【請求項４】
前記切断線は、前記多角形状または前記波状であり、
前記多角形状の複数の頂部の前記第一方向の配置または前記波状の複数の山部および複数の谷部の前記第一方向の配置である第一方向配置が同一の前記第三方向に積層される前記複数の積層鋼板を第三方向部位とするとき、
前記固定子鉄心は、前記第一方向配置が異なる複数の前記第三方向部位が、前記第三方向に積層されている請求項３に記載の回転電機。
【請求項５】
前記複数の第三方向部位は、前記第三方向の積層厚が均等に設定されている請求項４に記載の回転電機。
【請求項６】
前記固定子鉄心は、前記第三方向に隣接する前記第三方向部位間に、前記第三方向部位間の振動を抑制する第一制振部材を備える請求項４または請求項５に記載の回転電機。
【請求項７】
前記固定子鉄心は、少なくとも前記第三方向の両端部に、前記固定子鉄心の剛性を高める剛性向上部位を備える請求項４〜請求項６のいずれか一項に記載の回転電機。
【請求項８】
前記固定子鉄心は、前記剛性向上部位と前記複数の第三方向部位との間に、前記剛性向上部位と前記複数の第三方向部位との間の振動を抑制する第二制振部材を備える請求項７に記載の回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、固定子鉄心の振動に起因する騒音を低減可能な回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
上記発明の一例として、特許文献１に記載の発明が挙げられる。特許文献１に記載の電動機のステータは、隣接する２つのスロットではヨーク部の剛性が異なり、かつ、同一のスロットでは回転軸方向の一端側と他端側でヨーク部の剛性が異なる。また、特許文献１に記載の電動機のステータは、隣接するスロット間のヨーク部に溝部を設けるか否かによって、隣接するスロット間及び同一スロットの回転軸方向両端間の剛性を異ならせる。これにより、特許文献１に記載の発明は、固定子鉄心の振動に起因する騒音を低減しようとしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−１９９９１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載の発明は、隣接するスロット間のヨーク部に溝部を設けるか否かによって、ヨーク部の剛性を異ならせる。そのため、溝部によって磁気抵抗が増加し、電動機の出力トルクに有効な磁束量が減少し、電動機の出力トルクが低下する可能性がある。また、溝部では、磁気漏れが生じ、磁束が積層鋼板に対して、軸方向に出入りする割合が増えるため、積層鋼板の渦電流が増加し、電動機の効率が低下する可能性がある。
【０００５】
本発明は、このような事情に鑑みて為されたものであり、回転電機の出力トルクおよび効率の低下を抑制しつつ、固定子鉄心の振動に起因する騒音を低減可能な回転電機を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る回転電機は、複数のスロットが形成されている固定子鉄心を備える固定子と、前記固定子に対して移動可能に支持されている可動子とを具備する回転電機であって、前記固定子に対する前記可動子の移動方向を第一方向とし、前記固定子と前記可動子の対向方向を第二方向とし、前記第一方向および前記第二方向のいずれの方向に対しても直交する方向を第三方向とするとき、前記固定子鉄心は、前記第一方向に沿って形成されているヨーク部と、前記ヨーク部から前記第二方向に突出するように形成されている複数のティース部と、を備える複数の積層鋼板が前記第三方向に積層され、前記第一方向に隣接する前記ティース部と前記ヨーク部とによって前記複数のスロットの各々が形成されており、前記複数の積層鋼板のうちの一部または全部は、前記ヨーク部が前記第三方向にせん断されている前記第一方向に延びる少なくとも一つの第一方向切断部をそれぞれ備える。
【発明の効果】
【０００７】
本発明に係る回転電機によれば、固定子鉄心の複数の積層鋼板のうちの一部または全部は、ヨーク部が第三方向にせん断されている第一方向に延びる少なくとも一つの第一方向切断部をそれぞれ備える。これにより、本発明に係る回転電機は、固定子鉄心の振動に起因する騒音を低減することができる。また、本発明に係る回転電機は、ヨーク部に溝部を設ける場合と比べて、回転電機の出力トルクおよび効率の低下を抑制することができる。つまり、本発明に係る回転電機は、回転電機の出力トルクおよび効率の低下を抑制しつつ、固定子鉄心の振動に起因する騒音を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】第一実施形態に係り、第三方向（矢印Ｚ方向）視の回転電機１０の一例を示す正面図である。
【図２】図１に示す回転電機１０の一部拡大図である。
【図３】図１に示す回転電機１０の二磁極分（一磁極対分）の相配置の一例を示す模式図である。
【図４】第二実施形態に係り、回転電機１０の一部拡大図である。
【図５】第三実施形態に係り、第三方向（矢印Ｚ方向）視の回転電機１０の他の一例を示す正面図である。
【図６Ａ】第三実施形態に係り、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと磁束の関係の一例を示す回転電機１０の一部拡大図である。
【図６Ｂ】比較形態に係り、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと外接円の関係の一例を示す回転電機１０の一部拡大図である。
【図６Ｃ】第三実施形態に係り、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと外接円の関係の一例を示す回転電機１０の一部拡大図である。
【図７】第四実施形態に係り、第三方向（矢印Ｚ方向）視の回転電機１０の他の一例を示す正面図である。
【図８Ａ】第五実施形態に係り、第三方向（矢印Ｚ方向）視のヨーク部２１ａの一例を示す正面図である。
【図８Ｂ】図８Ａの矢印VIIIB方向視の複数（二つ）の第三方向部位２４を備える固定子鉄心２１を示す平面図である。
【図８Ｃ】第一変形形態に係り、複数（四つ）の第三方向部位２４を備える固定子鉄心２１を示す平面図である。
【図８Ｄ】第二変形形態に係り、複数（四つ）の第三方向部位２４を備える固定子鉄心２１を示す平面図である。
【図９Ａ】第六実施形態に係り、第三方向（矢印Ｚ方向）視のヨーク部２１ａの一例を示す正面図である。
【図９Ｂ】図９Ａの矢印IXB方向視の複数（二つ）の剛性向上部位２６と、複数（二つ）の第三方向部位２４とを備える固定子鉄心２１を示す平面図である。
【図９Ｃ】第三変形形態に係り、複数（三つ）の剛性向上部位２６と、複数（二つ）の第三方向部位２４とを備える固定子鉄心２１を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、実施形態を図面に基づいて説明する。なお、図面は、各実施形態について、共通する箇所には共通の符号が付されており、本明細書では、重複する説明が省略されている。また、一の実施形態において記載されている事項は、適宜、他の実施形態についても適用することができる。さらに、図面は、概念図であり、細部構造の寸法まで規定するものではない。上述したことは、変形形態についても同様に言える。
【００１０】
＜第一実施形態＞
図１および図２に示すように、回転電機１０は、固定子２０と、可動子３０とを具備している。固定子２０は、固定子鉄心２１と、固定子巻線２３とを備えている。固定子鉄心２１には、複数（本実施形態では、６０個）のスロット２１ｃが形成されており、複数（６０個）のスロット２１ｃには、固定子巻線２３が挿通されている。なお、本実施形態では、固定子巻線２３は、三相の固定子巻線である。
【００１１】
可動子３０は、固定子２０に対して移動可能に支持されている。本実施形態では、可動子３０は、可動子鉄心３１と、可動子鉄心３１に設けられる複数（八つ）の可動子磁極（本実施形態では、複数（八つ）の永久磁石３２）とを備えている。このように、本実施形態の回転電機１０は、８極６０スロット構成の回転電機（可動子３０の磁極数が２極、固定子２０のスロット数が１５スロットを基本構成とする回転電機）であり、毎極毎相スロット数は２．５である。つまり、本実施形態の回転電機１０は、毎極毎相スロット数が整数でない分数スロット構成の回転電機である。
【００１２】
また、固定子２０に対する可動子３０の移動方向を第一方向（矢印Ｘ方向）とする。さらに、固定子２０と可動子３０の対向方向を第二方向（矢印Ｙ方向）とする。また、第二方向（矢印Ｙ方向）のうちの固定子２０側から可動子３０側に向かう方向を第二方向可動子側（矢印Ｙ１方向）とする。さらに、第二方向（矢印Ｙ方向）のうちの可動子３０側から固定子２０側に向かう方向を第二方向固定子側（矢印Ｙ２方向）とする。また、第一方向（矢印Ｘ方向）および第二方向（矢印Ｙ方向）のいずれの方向に対しても直交する方向を第三方向（矢印Ｚ方向）とする。
【００１３】
図１に示すように、本実施形態の回転電機１０は、固定子２０および可動子３０が同軸に配されるラジアル空隙型の円筒状回転電機である。よって、第一方向（矢印Ｘ方向）は、回転電機１０の周方向に相当し、固定子２０に対する可動子３０の回転方向に相当する。また、第二方向（矢印Ｙ方向）は、回転電機１０の径方向に相当する。さらに、第三方向（矢印Ｚ方向）は、回転電機１０の軸線方向に相当する。
【００１４】
図２に示すように、固定子鉄心２１は、複数の積層鋼板２１ｘが第三方向（矢印Ｚ方向）に積層されて形成されている。複数の積層鋼板２１ｘは、例えば、電磁鋼板（例えば、ケイ素鋼板）を用いることができ、複数の積層鋼板２１ｘの各々は、薄板状に形成されている。複数の積層鋼板２１ｘの各々は、ヨーク部２１ａと、複数（本実施形態では、６０個）のティース部２１ｂとを備えている。複数（本実施形態では、６０個）のティース部２１ｂは、ヨーク部２１ａと一体に形成されている。
【００１５】
ヨーク部２１ａは、第一方向（矢印Ｘ方向）に沿って形成されている。複数（６０個）のティース部２１ｂは、ヨーク部２１ａから第二方向（矢印Ｙ方向）に突出するように形成されている。また、図１に示すように、第一方向（矢印Ｘ方向）に隣接するティース部２１ｂ，２１ｂとヨーク部２１ａとによって、複数（６０個）のスロット２１ｃの各々が形成されている。さらに、複数（６０個）のティース部２１ｂの各々は、ティース先端部２１ｄを備えている。ティース先端部２１ｄは、ティース部２１ｂの第二方向可動子側（矢印Ｙ１方向）の先端部をいい、第一方向（矢印Ｘ方向）に幅広に形成されている。
【００１６】
複数（６０個）のティース部２１ｂと可動子３０との間に発生する第二方向（矢印Ｙ方向）の電磁気的な吸引力は、可動子３０の移動（回転）に伴って周期的に変動する。その結果、固定子鉄心２１に振動（円筒状回転電機では、円環振動）が生じ、固定子鉄心２１の振動に起因して騒音が発生する。そこで、本実施形態の回転電機１０では、固定子鉄心２１の振動に起因する騒音を低減する。
【００１７】
本実施形態では、固定子鉄心２１の複数の積層鋼板２１ｘのうちの全部は、一つの第一方向切断部２２をそれぞれ備える。つまり、固定子鉄心２１の複数の積層鋼板２１ｘの各々は、一つの第一方向切断部２２を備える。図１および図２に示すように、一つの第一方向切断部２２は、ヨーク部２１ａが第三方向（矢印Ｚ方向）にせん断されている第一方向（矢印Ｘ方向）に延びる部位をいう。一つの第一方向切断部２２は、例えば、公知のプレス加工（せん断加工）などによって形成することができる。
【００１８】
また、一つの第一方向切断部２２は、第三方向（矢印Ｚ方向）視において、切断線２２ｃを形成している。切断線２２ｃの形状は限定されないが、切断線２２ｃは、円状の部位を有すると好適である。円状の切断線２２ｃは、後述する他の形状と比べて、回転電機１０の軸心に対する同心精度を確保し易く、固定子鉄心２１の組み付け精度の低下を抑制し易い。また、円状の切断線２２ｃは、後述する他の形状と比べて、一つの第一方向切断部２２を形成する治具（例えば、プレス加工におけるパンチおよびダイス）を簡素化し易い。
【００１９】
図１に示すように、本実施形態の一つの第一方向切断部２２は、第三方向（矢印Ｚ方向）視において、円状の部位を有する切断線２２ｃを形成している。同図では、円状の切断線２２ｃの半径を半径Ｒ１０で示している。また、図２に示すように、距離Ｄ１１と距離Ｄ１２とが同一であり、一つの第一方向切断部２２は、固定子鉄心２１の第二方向可動子側（矢印Ｙ１方向）の部位と、第二方向固定子側（矢印Ｙ２方向）の部位とを均等に分割している。距離Ｄ１１は、複数（６０個）のスロット２１ｃのうちの一のスロット２１ｃの底部を形成するヨーク部２１ａの部位２２ａから円状の切断線２２ｃまでの最短距離（第二方向（矢印Ｙ方向）の距離）をいう。距離Ｄ１２は、複数（６０個）のスロット２１ｃが設けられる側と反対側の第二方向（矢印Ｙ方向）のヨーク部２１ａの部位２２ｂから円状の切断線２２ｃまでの最短距離（第二方向（矢印Ｙ方向）の距離）をいう。なお、距離Ｄ１１と距離Ｄ１２との合計は、ヨーク部２１ａの第二方向（矢印Ｙ方向）の厚さになる。距離Ｄ１１および距離Ｄ１２の比率は、例えば、固定子鉄心２１の第二方向可動子側（矢印Ｙ１方向）の部位および第二方向固定子側（矢印Ｙ２方向）の部位に生じる各応力が略均等になるように、適宜、変更することができる。
【００２０】
本実施形態では、固定子鉄心２１の複数の積層鋼板２１ｘのうちの全部は、一つの第一方向切断部２２をそれぞれ備える。そのため、回転電機１０の駆動時に生じる固定子鉄心２１の振動は、複数の積層鋼板２１ｘの各々に設けられる一つの第一方向切断部２２によって減衰する。具体的には、複数の積層鋼板２１ｘの各々に設けられる一つの第一方向切断部２２に歪みが生じ、摩擦が発生して振動が減衰する。また、固定子鉄心２１の第二方向可動子側（矢印Ｙ１方向）の部位および第二方向固定子側（矢印Ｙ２方向）の部位のうちの一方の部位に振動が生じると、固定子鉄心２１の第二方向可動子側（矢印Ｙ１方向）の部位および第二方向固定子側（矢印Ｙ２方向）の部位のうちの他方の部位が遅れて振動する。その結果、一方の部位の振動と他方の部位の振動とが打ち消し合うことによって、若しくは、当該部位間の相対運動による摩擦によって、固定子鉄心２１の振動の減衰を速める。これらにより、本実施形態の回転電機１０は、固定子鉄心２１の振動に起因する騒音を低減することができる。また、本実施形態の回転電機１０は、ヨーク部２１ａに溝部を設ける場合と比べて、ヨーク部２１ａにおける空隙が低減されるので、回転電機１０の出力トルクおよび効率の低下を抑制することができる。
【００２１】
なお、固定子鉄心２１の複数の積層鋼板２１ｘのうちの一部は、一つの第一方向切断部２２をそれぞれ備えることもできる。また、複数の積層鋼板２１ｘのうちの一部または全部は、複数の第一方向切断部２２をそれぞれ備える（積層鋼板２１ｘの一枚当たり複数の第一方向切断部２２を備える。以下、同じ。）こともできる。上述したことは、後述するいずれの形態においても同様に言える。なお、本実施形態では、固定子鉄心２１の複数の積層鋼板２１ｘのうちの全部は、一つの第一方向切断部２２をそれぞれ備えるので、複数の第一方向切断部２２をそれぞれ備える場合と比べて、第一方向切断部２２を設けることによる磁気特性の劣化を最小限に抑えることができる。
【００２２】
図２に示すように、複数（６０個）のスロット２１ｃには、固定子巻線２３が挿通されている。固定子巻線２３は、例えば、銅などの導体表面がエナメルなどの絶縁層で被覆されている。固定子巻線２３の断面形状は、特に限定されるものではなく、任意の断面形状とすることができる。例えば、断面円形状の丸線、断面多角形状の角線などの種々の断面形状の巻線を用いることができる。また、複数のより細い巻線素線を組み合わせた並列細線を用いることもできる。並列細線を用いる場合、単線の場合と比べて固定子巻線２３に発生する渦電流損を低減することができ、回転電機１０の効率が向上する。また、巻線成形に要する力を低減することができるので、成形性が向上して製作が容易になる。
【００２３】
固定子巻線２３の巻装方式は、限定されない。固定子巻線２３は、例えば、二層重巻、波巻、同心巻によって巻装することができる。また、図３に示すように、固定子巻線２３は、第二方向（矢印Ｙ方向）において、二層に形成することができる。本実施形態の回転電機１０は、三相機であり、固定子巻線２３は、Ｕ相（第一相）巻線と、Ｖ相（第二相）巻線と、Ｗ相（第三相）巻線とを備えている。Ｕ相巻線、Ｖ相巻線およびＷ相巻線は、電気角で１２０°ずつ、位相がずれている。Ｕ相巻線、Ｖ相巻線およびＷ相巻線は、この順に位相が遅れているものとする。
【００２４】
また、Ｕ相巻線は、Ｕ１相巻線、Ｕ２相巻線、Ｕ３相巻線、Ｕ４相巻線およびＵ５相巻線を備えている。Ｕ１相巻線、Ｕ２相巻線およびＵ３相巻線は、第一方向（矢印Ｘ方向）に１スロットピッチずつ、ずらされて配置されている。Ｕ４相巻線およびＵ５相巻線は、第一方向（矢印Ｘ方向）に１スロットピッチ、ずらされて配置されている。Ｕ３相巻線とＵ４相巻線との間は、第一方向（矢印Ｘ方向）に６スロットピッチ、ずらされて配置されている。このように、Ｕ１相巻線、Ｕ２相巻線、Ｕ３相巻線、Ｕ４相巻線およびＵ５相巻線は、同相（Ｕ相）ではあるが、固定子２０上の配置が異なる。
【００２５】
同図では、固定子巻線２３の通電方向は、アスタリスクの有無で表されている。具体的には、アスタリスクが付されている相（例えば、Ｕ１＊）は、アスタリスクが付されていない相（例えば、Ｕ１）に対して、固定子巻線２３の通電方向が逆方向に設定される。Ｕ相巻線について上述したことは、Ｖ相巻線およびＷ相巻線についても同様に言える。本実施形態の回転電機１０は、毎極毎相スロット数が２．５である。そのため、第一方向（矢印Ｘ方向）に隣接する同相の数は、各層で、２と３とが交互に繰り返される。
【００２６】
このように、本実施形態では、固定子巻線２３は、分布巻で巻装されている。分布巻では、固定子巻線２３の巻線ピッチが、１スロットピッチより大きく設定され、複数磁極に亘って巻装される。また、三相の固定子巻線２３は、Ｙ結線で電気的に接続されている。なお、固定子巻線２３は、集中巻で巻装することもできる。集中巻では、固定子巻線２３の巻線ピッチが、１スロットピッチ分に設定され、一磁極において巻装される。また、三相の固定子巻線２３は、Δ結線で電気的に接続することもできる。さらに、固定子巻線２３の相数は、限定されない。
【００２７】
図２に示すように、可動子鉄心３１は、複数の積層鋼板３１ｘが第三方向（矢印Ｚ方向）に積層されて形成されている。複数の積層鋼板３１ｘは、例えば、電磁鋼板（例えば、ケイ素鋼板）を用いることができ、複数の積層鋼板３１ｘの各々は、薄板状に形成されている。本実施形態の回転電機１０は、円筒状回転電機であり、可動子鉄心３１は、円柱状に形成されている。また、可動子鉄心３１には、第一方向（矢印Ｘ方向）に沿って複数の磁石収容部（図示略）が設けられている。複数の磁石収容部には、所定磁極数分（本実施形態では四磁極対分）の複数（八つ）の永久磁石３２が埋設されており、複数（八つ）の永久磁石３２と固定子２０に発生する回転磁界とによって、可動子３０が移動可能（回転可能）になっている。
【００２８】
複数（八つ）の永久磁石３２は、例えば、公知のフェライト系磁石や希土類系磁石を用いることができる。また、複数（八つ）の永久磁石３２の製法は、限定されない。複数（八つ）の永久磁石３２は、例えば、樹脂ボンド磁石や焼結磁石を用いることができる。樹脂ボンド磁石は、例えば、フェライト系の原料磁石粉末と樹脂などを混合して、射出成形などによって可動子鉄心３１に鋳込み形成される。焼結磁石は、例えば、希土類系の原料磁石粉末を磁界中で加圧成形して、高温で焼き固めて形成される。なお、可動子３０は、表面磁石形にすることもできる。表面磁石形の可動子３０は、固定子鉄心２１の各ティース先端部２１ｄと対向する可動子鉄心３１の表面（外側表面）に複数（八つ）の永久磁石３２が設けられる。
【００２９】
図１に示すように、本実施形態では、可動子３０は、固定子２０の内方（回転電機１０の軸心側）に設けられており、固定子２０に対して移動可能（回転可能）に支持されている。具体的には、可動子鉄心３１には、シャフト３３が設けられており、シャフト３３は、可動子鉄心３１の軸心を第三方向（矢印Ｚ方向）に貫通している。シャフト３３の第三方向（矢印Ｚ方向）の両端部は、軸受部材（図示略）によって、回転可能に支持されている。これにより、可動子３０は、固定子２０に対して、移動可能（回転可能）になっている。
【００３０】
本実施形態の回転電機１０によれば、複数（６０個）のスロット２１ｃが形成されている固定子鉄心２１を備える固定子２０と、固定子２０に対して移動可能に支持されている可動子３０とを具備している。固定子鉄心２１は、第一方向（矢印Ｘ方向）に沿って形成されているヨーク部２１ａと、ヨーク部２１ａから第二方向（矢印Ｙ方向）に突出するように形成されている複数（６０個）のティース部２１ｂと、を備える複数の積層鋼板２１ｘが第三方向（矢印Ｚ方向）に積層され、第一方向（矢印Ｘ方向）に隣接するティース部２１ｂ，２１ｂとヨーク部２１ａとによって、複数（６０個）のスロット２１ｃの各々が形成されている。固定子鉄心２１の複数の積層鋼板２１ｘのうちの全部は、ヨーク部２１ａが第三方向（矢印Ｚ方向）にせん断されている第一方向（矢印Ｘ方向）に延びる一つの第一方向切断部２２をそれぞれ備える。これにより、本実施形態の回転電機１０は、固定子鉄心２１の振動に起因する騒音を低減することができる。また、本実施形態の回転電機１０は、ヨーク部２１ａに溝部を設ける場合と比べて、回転電機１０の出力トルクおよび効率の低下を抑制することができる。つまり、本実施形態の回転電機１０は、回転電機１０の出力トルクおよび効率の低下を抑制しつつ、固定子鉄心２１の振動に起因する騒音を低減することができる。上述したことは、固定子鉄心２１の複数の積層鋼板２１ｘのうちの一部が、一つの第一方向切断部２２をそれぞれ備える形態についても同様に言える。また、上述したことは、複数の積層鋼板２１ｘのうちの一部または全部が、複数の第一方向切断部２２をそれぞれ備える形態についても同様に言える。
【００３１】
また、本実施形態の回転電機１０によれば、一つの第一方向切断部２２は、第三方向（矢印Ｚ方向）視において、円状の部位を有する切断線２２ｃを形成している。円状の切断線２２ｃは、他の形状と比べて、回転電機１０の軸心に対する同心精度を確保し易く、固定子鉄心２１の組み付け精度の低下を抑制し易い。また、円状の切断線２２ｃは、他の形状と比べて、一つの第一方向切断部２２を形成する治具（例えば、プレス加工におけるパンチおよびダイス）を簡素化し易い。上述したことは、複数の積層鋼板２１ｘのうちの一部または全部が、複数の第一方向切断部２２をそれぞれ備える形態についても同様に言える。つまり、少なくとも一つの第一方向切断部２２は、第三方向（矢印Ｚ方向）視において、円状の部位を有する切断線２２ｃをそれぞれ形成することができる。
【００３２】
なお、スキューまたは切り欠き（固定子鉄心２１と可動子鉄心３１との対向面に設ける）等によって、固定子鉄心２１の振動に起因する騒音を低減しようとすると、回転電機１０の出力トルクが目減りする。本実施形態の回転電機１０は、一つの第一方向切断部２２によって、固定子鉄心２１の振動に起因する騒音を低減するので、回転電機１０の出力トルクの目減りを抑制することができる。また、一つの第一方向切断部２２を設けることによる加工劣化は軽微であるが、支障がある場合は、焼鈍等を実施して、加工劣化を回復させても良い。このように、本実施形態の回転電機１０は、スキュー等と比べて、回転電機１０の性能劣化が少ないので、回転電機１０の小型化、低コスト化を図り易い。また、固定子鉄心２１の固定は、カシメ、接着、溶接等で行うと良い。この際、固定子鉄心２１の振動に起因する騒音を低減するための複数の積層鋼板２１ｘの相対的な動きを許容しつつ、固定子鉄心２１の固定強度を確保する。
【００３３】
＜第二実施形態＞
本実施形態は、一つの第一方向切断部２２が一つの嵌合部２２ｄを備える点で、第一実施形態と異なる。以下、第一実施形態と異なる点を中心に説明する。
【００３４】
図４に示すように、一つの第一方向切断部２２は、一つの嵌合部２２ｄを備える。一つの嵌合部２２ｄは、ヨーク部２１ａの第二方向（矢印Ｙ方向）の一方の側の部位と、ヨーク部２１ａの第二方向（矢印Ｙ方向）の他方の側の部位とを嵌合する。図４は、図２と同様に図示されており、一つの第一方向切断部２２に設けられる一つの嵌合部２２ｄの一例を示している。図４に示すように、ヨーク部２１ａの第二方向（矢印Ｙ方向）の一方の側の部位（紙面下側の部位）の一部は、ヨーク部２１ａの第二方向（矢印Ｙ方向）の他方の側の部位（紙面上側の部位）に突出しており、凸部２２ｄ１が形成されている。ヨーク部２１ａの第二方向（矢印Ｙ方向）の他方の側の部位（紙面上側の部位）には、凸部２２ｄ１と嵌合可能な凹部２２ｄ２が形成されている。このように、本実施形態の一つの嵌合部２２ｄは、凸部２２ｄ１と凹部２２ｄ２とを備えており、ヨーク部２１ａの第二方向（矢印Ｙ方向）の一方の側の部位と、ヨーク部２１ａの第二方向（矢印Ｙ方向）の他方の側の部位とが嵌合されている。なお、一つの嵌合部２２ｄは、図４に示す形態に限定されるものではない。
【００３５】
本実施形態の回転電機１０によれば、一つの第一方向切断部２２は、ヨーク部２１ａの第二方向（矢印Ｙ方向）の一方の側の部位と、ヨーク部２１ａの第二方向（矢印Ｙ方向）の他方の側の部位とを嵌合する一つの嵌合部２２ｄを備える。これにより、本実施形態の回転電機１０は、第二方向（矢印Ｙ方向）の引張り応力に対して、ヨーク部２１ａの所望の剛性を確保することができる。上述したことは、複数の積層鋼板２１ｘのうちの一部または全部が、複数の第一方向切断部２２をそれぞれ備える形態についても同様に言える。つまり、少なくとも一つの第一方向切断部２２は、少なくとも一つの嵌合部２２ｄをそれぞれ備えることができる。なお、少なくとも一つの第一方向切断部２２のそれぞれにおいて複数の嵌合部２２ｄを備える場合、複数の嵌合部２２ｄは、第一方向（矢印Ｘ方向）において、均等に配置すると好適である。
【００３６】
＜第三実施形態＞
本実施形態は、一つの第一方向切断部２２が、第三方向（矢印Ｚ方向）視において、多角形状の部位を有する切断線２２ｃを形成している点で、第一実施形態と異なる。以下、第一実施形態と異なる点を中心に説明する。
【００３７】
第一実施形態で既述した切断線２２ｃは、円状である。そのため、図２に示すように、ヨーク部２１ａの第二方向可動子側（矢印Ｙ１方向）の部位および第二方向固定子側（矢印Ｙ２方向）の部位のうちの一方が、ヨーク部２１ａの第二方向可動子側（矢印Ｙ１方向）の部位および第二方向固定子側（矢印Ｙ２方向）の部位のうちの他方に対して、回転（移動）し易い。よって、第二実施形態で既述した少なくとも一つの嵌合部２２ｄを設けない場合は、当該部位間の回転（移動）を規制する規制部材を設ける必要があり、回転電機１０の部品点数が増加する可能性がある。
【００３８】
図５に示すように、本実施形態の一つの第一方向切断部２２は、第三方向（矢印Ｚ方向）視において、多角形状（本実施形態では、１６角形）の部位を有する切断線２２ｃを形成している。これにより、規制部材を設けることなく、ヨーク部２１ａの第二方向可動子側（矢印Ｙ１方向）の部位および第二方向固定子側（矢印Ｙ２方向）の部位間の回転（移動）を規制することができる。
【００３９】
なお、同図では、多角形状の複数（１６個）の頂部ＰＴ１のうちの第一方向（矢印Ｘ方向）に隣接する頂部ＰＴ１，ＰＴ１を結ぶ線分の中点に相当する部位を中間部ＰＢ１で示している。また、多角形状の切断線２２ｃに外接する円の半径と、多角形状の切断線２２ｃに内接する円の半径との平均を平均半径Ｒ２０で示している。本実施形態では、平均半径Ｒ２０は、第一実施形態で既述した円状の切断線２２ｃの半径Ｒ１０と同一に設定されている。平均半径Ｒ２０は、多角形状の複数の頂部ＰＴ１の数などに応じて、適宜、変更することもできる。
【００４０】
また、多角形状は、１６角形に限定されるものではない。可動子３０の磁極数を２×ｐ（但し、ｐは、極対数であり、１以上の自然数）とするときに、多角形状の複数の頂部ＰＴ１の数は、４×ｐ以上であると好適である。本実施形態の回転電機１０は、８極６０スロット構成の回転電機であり、ｐは４であるので、多角形状の複数の頂部ＰＴ１の数は、１６以上であると好適である。
【００４１】
図６Ａは、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと磁束の関係の一例を示している。同図は、図５に示す回転電機１０の一部を拡大した一部拡大図であり、第一方向（矢印Ｘ方向）に隣接する可動子磁極３２ａ（永久磁石３２）から可動子磁極３２ｂ（永久磁石３２）に向かう磁束の一部が模式的に図示されている。磁束Ｌ１は、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと交差しない磁束の一例を示し、磁束Ｌ２は、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと交差する磁束の一例を示している。磁束Ｌ２は、位置Ｐ２１および位置Ｐ２２の２点において、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと交差している。なお、磁束Ｌ１と磁束Ｌ２との間の磁束の一部は、４点において、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと交差する。
【００４２】
図６Ａに示す破線は、多角形状の複数の頂部ＰＴ１の数が８の場合（８角形）の切断線２２ｃの一例を示している（比較形態）。この場合、磁束Ｌ１は、位置Ｐ１１、位置Ｐ１２、位置Ｐ１３および位置Ｐ１４の４点において、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと交差している。図６Ｂは、上述した比較形態の一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと外接円の関係の一例を示している。同図では、切断線２２ｃに外接する外接円の一部を円弧２２ｒで示している。また、切断線２２ｃと円弧２２ｒによって囲まれる領域を領域Ｓ１で示している。第一方向（矢印Ｘ方向）に隣接する領域Ｓ１，Ｓ１を第一方向（矢印Ｘ方向）に通過する磁束（例えば、図６Ａに示す磁束Ｌ１に相当）は、４点において、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと交差する。
【００４３】
図６Ｃは、本実施形態の一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと外接円の関係の一例を示している。図６Ｃは、図６Ｂと同様に図示されている。但し、図６Ｃでは、切断線２２ｃと円弧２２ｒによって囲まれる領域を領域Ｓ２で示している。第一方向（矢印Ｘ方向）に隣接する領域Ｓ２，Ｓ２を第一方向（矢印Ｘ方向）に通過する磁束は、４点において、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと交差する。
【００４４】
一つの第一方向切断部２２では、磁気特性が若干劣化するので、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと交差する磁束の数が少なく、かつ、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと交差する回数が少ない形態が好ましい。本実施形態の領域Ｓ２は、比較形態の領域Ｓ１と比べて小さい。そのため、本実施形態では、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと交差する磁束の数を少なくすることができ、かつ、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと交差する回数を少なくすることができる。上述した点から、可動子３０の磁極数が８極の場合の多角形状の複数の頂部ＰＴ１の数は、１６以上であると好適である。なお、多角形状の複数の頂部ＰＴ１の数が増加する程、切断線２２ｃは、円状に近づく。円状の切断線２２ｃは、領域Ｓ１および領域Ｓ２に相当する領域が生じないので、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃに対して４点で交差する磁束は、存在しない。
【００４５】
ここで、毎極毎相スロット数を帯分数で表したときの整数部分を整数部ａとする。また、帯分数の真分数部分を既約分数で表したときの分子部分を分子部ｂ、分母部分を分母部ｃとする。なお、整数部ａは、０（ゼロ）または正の整数とし、分子部ｂおよび分母部ｃは、いずれも正の整数とする。また、三相の回転電機１０では、分母部ｃは、２以上、かつ、３の倍数でない整数とする。本実施形態では、毎極毎相スロット数が２．５であり、整数部ａは２、分子部ｂは１、分母部ｃは２である。また、毎極毎相スロット数の分子部ｂおよび分母部ｃを用いて、ｂ／ｃ系列の回転電機１０と表記する。本実施形態の回転電機１０は、１／２系列の回転電機１０である。
【００４６】
固定子鉄心２１は、可動子３０の磁極数（２×ｐ）に依拠する次数（２×ｐ次（空間２×ｐ次））と比べて、より低次（２×ｐ／ｃ次（空間２×ｐ／ｃ次））の起振力の成分を備える。例えば、１／２系列の８極の回転電機１０では、固定子鉄心２１は、４次（空間４次）の起振力の成分を備える。また、１／４系列の８極の回転電機１０では、固定子鉄心２１は、２次（空間２次）の起振力の成分を備える。そのため、駆動回転数が広範囲に亘る回転電機１０では、固定子鉄心２１の固有振動数と一致する回転数が、駆動回転数範囲内に生じ易くなる。その結果、固定子２０の共振が発生し、回転電機１０の騒音および振動が増大する可能性がある。
【００４７】
そこで、可動子３０の磁極数を２×ｐ（但し、ｐは、極対数であり、１以上の自然数）とするときに、多角形状の複数の頂部ＰＴ１の数は、４×ｐ以上の素数であると好適である。例えば、本実施形態では、多角形状の複数の頂部ＰＴ１の数は、１７、１９、２３等であると好適である。これにより、上述した起振力の次数と一致する空間変形モードの発生を抑制することができる。その結果、固定子２０の共振の発生を抑制し、回転電機１０の騒音および振動を低減することができる。
【００４８】
本実施形態の回転電機１０によれば、一つの第一方向切断部２２は、第三方向（矢印Ｚ方向）視において、多角形状（本実施形態では、１６角形）の部位を有する切断線２２ｃを形成している。これにより、本実施形態の回転電機１０は、規制部材を設けることなく、ヨーク部２１ａの第二方向可動子側（矢印Ｙ１方向）の部位および第二方向固定子側（矢印Ｙ２方向）の部位間の回転（移動）を規制することができる。上述したことは、複数の積層鋼板２１ｘのうちの一部または全部が、複数の第一方向切断部２２をそれぞれ備える形態についても同様に言える。つまり、少なくとも一つの第一方向切断部２２は、第三方向（矢印Ｚ方向）視において、多角形状の部位を有する切断線２２ｃをそれぞれ形成することができる。
【００４９】
＜第四実施形態＞
本実施形態は、一つの第一方向切断部２２が、第三方向（矢印Ｚ方向）視において、波状の部位を有する切断線２２ｃを形成している点で、第一実施形態および第三実施形態と異なる。以下、第一実施形態および第三実施形態と異なる点を中心に説明する。
【００５０】
図７に示すように、本実施形態の一つの第一方向切断部２２は、第三方向（矢印Ｚ方向）視において、波状（本実施形態では、正弦波状）の部位を有する切断線２２ｃを形成している。これにより、第三実施形態と同様に、第三実施形態で既述した規制部材を設けることなく、ヨーク部２１ａの第二方向可動子側（矢印Ｙ１方向）の部位および第二方向固定子側（矢印Ｙ２方向）の部位間の回転（移動）を規制することができる。
【００５１】
なお、波状の切断線２２ｃは、複数（本実施形態では、１６個）の山部ＰＴ２と、複数（本実施形態では、１６個）の谷部ＰＢ２とを備えている。また、波状の切断線２２ｃに外接する円の半径と、波状の切断線２２ｃに内接する円の半径との平均を平均半径Ｒ３０で示している。本実施形態では、平均半径Ｒ３０は、第三実施形態で既述した平均半径Ｒ２０と同一に設定されている。平均半径Ｒ３０は、複数の山部ＰＴ２および複数の谷部ＰＢ２の数などに応じて、適宜、変更することもできる。
【００５２】
また、波状は、正弦波状に限定されるものではない。波状は、三角波状、鋸波状、矩形波状などであっても良い。さらに、可動子３０の磁極数を２×ｐ（但し、ｐは、極対数であり、１以上の自然数）とするときに、波状の複数の山部ＰＴ２および複数の谷部ＰＢ２の合計は、８×ｐ以上であると好適である。本実施形態の回転電機１０は、８極６０スロット構成の回転電機であり、ｐは４であるので、波状の複数の山部ＰＴ２および複数の谷部ＰＢ２の合計は、３２以上であると好適である。
【００５３】
図７に示す破線は、第三実施形態で既述した多角形状（１６角形）の切断線２２ｃを示している。第一方向（矢印Ｘ方向）に隣接する頂部ＰＴ１，ＰＴ１間において、山部ＰＴ２および谷部ＰＢ２の二つの部位を備える。つまり、波状の複数の山部ＰＴ２および複数の谷部ＰＢ２の合計は、第三実施形態で既述した多角形状の複数の頂部ＰＴ１の数の２倍であると好適である。また、波高（波状の切断線２２ｃに外接する円の半径と、波状の切断線２２ｃに内接する円の半径との差に相当）が小さくなる程、第三実施形態で既述した領域Ｓ１および領域Ｓ２に相当する領域が小さくなる。つまり、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと交差する磁束の数を少なくすることができ、かつ、一つの第一方向切断部２２の切断線２２ｃと交差する回数を少なくすることができる。
【００５４】
また、複数（６０個）のスロット２１ｃの底部と切断線２２ｃとの間の距離が短くなる程、第一方向（矢印Ｘ方向）に形成される磁路が狭まり、磁気特性が劣化する可能性がある。そのため、回転電機１０の軸心からの距離が最短になる複数の部位（複数（１６個）の谷部ＰＢ２）は、第二方向（矢印Ｙ方向）において、ティース部２１ｂとそれぞれ対向するように配置されていると好適である。これにより、第一方向（矢印Ｘ方向）に通過する磁束は、ティース部２１ｂ側に迂回することができ、磁気特性の劣化を低減することができる。一方、回転電機１０の軸心からの距離が最長になる複数の部位（複数（１６個）の山部ＰＴ２）は、第二方向（矢印Ｙ方向）において、スロット２１ｃとそれぞれ対向するように配置されていると好適である。これにより、磁束が集中するスロット２１ｃの底部付近の磁路を確保することができ、磁気特性の劣化を低減することができる。
【００５５】
なお、複数（６０個）のスロット２１ｃの底部と切断線２２ｃとの間の距離が短くなる程、固定子鉄心２１の剛性が低下する。そのため、上述した形態は、固定子鉄心２１の剛性の低下を抑制するという観点からも好適である。また、上述したことは、第三実施形態においても同様に適用することができ、上述した効果と同様の効果を得ることができる。第三実施形態では、回転電機１０の軸心からの距離が最短になる複数の部位は、多角形状の複数（１６個）の中間部ＰＢ１に相当し、回転電機１０の軸心からの距離が最長になる複数の部位は、多角形状の複数（１６個）の頂部ＰＴ１に相当する。
【００５６】
本実施形態の回転電機１０によれば、一つの第一方向切断部２２は、第三方向（矢印Ｚ方向）視において、波状の部位を有する切断線２２ｃを形成している。これにより、本実施形態の回転電機１０は、規制部材を設けることなく、ヨーク部２１ａの第二方向可動子側（矢印Ｙ１方向）の部位および第二方向固定子側（矢印Ｙ２方向）の部位間の回転（移動）を規制することができる。上述したことは、複数の積層鋼板２１ｘのうちの一部または全部が、複数の第一方向切断部２２をそれぞれ備える形態についても同様に言える。つまり、少なくとも一つの第一方向切断部２２は、第三方向（矢印Ｚ方向）視において、波状の部位を有する切断線２２ｃをそれぞれ形成することができる。
【００５７】
＜第五実施形態＞
本実施形態は、第一方向配置が異なる複数（二つ）の第三方向部位２４が、第三方向（矢印Ｚ方向）に積層されている点で、第三実施形態と異なる。なお、本実施形態においても、切断線２２ｃは、多角形状（１６角形）である。以下、第三実施形態と異なる点を中心に説明する。
【００５８】
ここで、切断線２２ｃの多角形状の複数（本実施形態では、１６個）の頂部ＰＴ１の第一方向（矢印Ｘ方向）の配置を第一方向配置とする。また、第一方向配置が同一の第三方向（矢印Ｚ方向）に積層される複数の積層鋼板２１ｘを第三方向部位２４とする。図８Ａおよび図８Ｂに示すように、本実施形態の固定子鉄心２１は、第一方向配置が異なる複数（二つ）の第三方向部位２４が、第三方向（矢印Ｚ方向）に積層されている。
【００５９】
また、複数（二つ）の第三方向部位２４のうちの一の第三方向部位２４は、複数（二つ）の第三方向部位２４のうちの他の一の第三方向部位２４に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）に、１１．２５°（＝３６０°／１６／２）ずらされている。その結果、複数（二つ）の第三方向部位２４のうちの一の第三方向部位２４の切断線２２ｃ（図８Ａでは、実線で示されている）の複数（１６個）の頂部ＰＴ１は、第三方向（矢印Ｚ方向）視において、複数（二つ）の第三方向部位２４のうちの他の一の第三方向部位２４の切断線２２ｃ（図８Ａでは、破線で示されている）の複数（１６個）の中間部ＰＢ１の位置に設けられている。なお、図８Ａでは、説明の便宜上、ヨーク部２１ａのみが図示されており、複数（６０個）のティース部２１ｂの図示が省略されている。
【００６０】
図８Ｂに示すように、複数（二つ）の第三方向部位２４は、第三方向（矢印Ｚ方向）の積層厚ｔ１が均等に設定されていると好適である。また、固定子鉄心２１は、第三方向（矢印Ｚ方向）に隣接する第三方向部位２４間に、第三方向部位２４間の振動を抑制する第一制振部材２５を備えると好適である。第一制振部材２５は、第三方向（矢印Ｚ方向）に隣接する第三方向部位２４間の振動を熱エネルギーに変換して、第三方向部位２４間の振動を減衰させる。第一制振部材２５は、第三方向（矢印Ｚ方向）に隣接する第三方向部位２４間の振動を抑制することができれば良く、限定されない。第一制振部材２５は、例えば、公知の制振ゴム、制振性樹脂などを用いることができる。
【００６１】
また、第三方向部位２４の数および第三方向（矢印Ｚ方向）における配置は、限定されない。例えば、図８Ｃに示すように、第一変形形態の固定子鉄心２１は、複数（四つ）の第三方向部位２４が、第三方向（矢印Ｚ方向）に積層されている。図８Ｃは、図８Ｂと同様に図示されており、固定子鉄心２１の変形形態の一例を示している。図８Ｃでは、複数（四つ）の第三方向部位２４のうちの第一方向配置が同一の複数（二つ）の第三方向部位２４，２４を第三方向部位２４ａ，２４ａで示している。同様に、複数（四つ）の第三方向部位２４のうちの第一方向配置が同一の残りの複数（二つ）の第三方向部位２４，２４を第三方向部位２４ｂ，２４ｂで示している。第一変形形態の固定子鉄心２１は、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側から他端側にかけて、第三方向部位２４ａ、第三方向部位２４ｂ、第三方向部位２４ａ、第三方向部位２４ｂの順に配置されている。
【００６２】
図８Ｄに示すように、第二変形形態の固定子鉄心２１は、複数（四つ）の第三方向部位２４が、第三方向（矢印Ｚ方向）に積層されている。図８Ｄは、図８Ｂおよび図８Ｃと同様に図示されており、固定子鉄心２１の変形形態の一例を示している。第二変形形態の固定子鉄心２１は、第一変形形態の固定子鉄心２１と同様に複数（四つ）の第三方向部位２４を備えているが、第三方向（矢印Ｚ方向）における配置が異なる。第二変形形態の固定子鉄心２１は、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側から他端側にかけて、第三方向部位２４ａ、第三方向部位２４ｂ、第三方向部位２４ｂ、第三方向部位２４ａの順に配置されている。
【００６３】
図８Ｄに示す第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側の複数（二つ）の第三方向部位２４（一端側から他端側にかけて、第三方向部位２４ａ、第三方向部位２４ｂ）を一組とする。第二方向（矢印Ｙ方向）に延びる仮想の軸線に対して、上述した一組の複数（二つ）の第三方向部位２４を１８０°回転させると、第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側の複数（二つ）の第三方向部位２４（一端側から他端側にかけて、第三方向部位２４ｂ、第三方向部位２４ａ）になる。このように、第二変形形態の固定子鉄心２１は、複数（二つ）の第三方向部位２４を一組とし、第二方向（矢印Ｙ方向）に延びる仮想の軸線に対して１８０°回転させて積み上げることにより、複数（四つ）の第三方向部位２４を形成することができる。よって、第二変形形態の固定子鉄心２１は、複数（四つ）の第三方向部位２４の各々を順に積層する場合と比べて、積層工程の簡素化を図ることができる。
【００６４】
本実施形態の回転電機１０によれば、固定子鉄心２１は、第一方向配置が異なる複数（二つ）の第三方向部位２４が、第三方向（矢印Ｚ方向）に積層されている。これにより、本実施形態の回転電機１０は、固定子鉄心２１の固有振動（円筒状回転電機では、円環固有振動）を第一方向（矢印Ｘ方向）に、ずらすことができる。その結果、第三方向（矢印Ｚ方向）に隣接する第三方向部位２４の境界面において相対的な動きが生じ、固定子鉄心２１の振動を減衰させることができる。
【００６５】
また、複数（二つ）の第三方向部位２４は、第一方向（矢印Ｘ方向）に所定角度（本実施形態では、１１．２５°（＝３６０°／１６／２））ずらされており、複数（二つ）の第三方向部位２４をずらさない場合と比べて、第一方向配置がより均等化されている。これにより、本実施形態の回転電機１０は、一つの第一方向切断部２２を設けることによって生じる磁気特性劣化部位および剛性低下部位を第一方向（矢印Ｘ方向）において分散させることができる。その結果、第一方向（矢印Ｘ方向）における磁気特性の対称性、固定子鉄心２１の強度の対称性を向上させることができる。
【００６６】
なお、例えば、固定子磁極の磁極ピッチ、固定子鉄心２１をハウジング（図示略）に取り付ける際に用いる貫通ボルト（図示略）などの位置を考慮して、複数（二つ）の第三方向部位２４の第一方向（矢印Ｘ方向）のずらし量を設定することもできる。また、所定の固有振動を低減するために、一つの第一方向切断部２２の形状（例えば、切断線２２ｃが多角形状の場合の複数の頂部ＰＴ１の数など）、第一方向切断部２２の数、図８Ａに示す一つの第一方向切断部２２の平均半径Ｒ２０、複数（二つ）の第三方向部位２４の第一方向（矢印Ｘ方向）のずらし量などを適宜、調整することもできる。
【００６７】
また、本実施形態の回転電機１０によれば、複数（二つ）の第三方向部位２４は、第三方向（矢印Ｚ方向）の積層厚ｔ１が均等に設定されている。これにより、本実施形態の回転電機１０は、複数（二つ）の第三方向部位２４の各々において、固定子鉄心２１の振動の減衰量を均等化することができる。さらに、本実施形態の回転電機１０によれば、固定子鉄心２１は、第三方向（矢印Ｚ方向）に隣接する第三方向部位２４間に、第三方向部位２４間の振動を抑制する第一制振部材２５を備える。これにより、本実施形態の回転電機１０は、第三方向部位２４間の振動を熱エネルギーに変換して、第三方向部位２４間の振動を減衰させることができる。
【００６８】
なお、切断線２２ｃが多角形状の場合について既述したことは、切断線２２ｃが波状の場合についても同様に言える。この場合、第一方向配置は、図７に示す波状の複数（同図では、１６個）の山部ＰＴ２および複数（同図では、１６個）の谷部ＰＢ２の第一方向（矢印Ｘ方向）の配置をいう。例えば、本実施形態と同様に、複数（二つ）の第三方向部位２４が、第一方向（矢印Ｘ方向）に１１．２５°（＝３６０°／１６／２）ずらされている場合を想定する。この場合、複数（二つ）の第三方向部位２４のうちの一の第三方向部位２４の切断線２２ｃの複数（１６個）の山部ＰＴ２は、第三方向（矢印Ｚ方向）視において、複数（二つ）の第三方向部位２４のうちの他の一の第三方向部位２４の切断線２２ｃの複数（１６個）の谷部ＰＢ２の位置に設けられる。
【００６９】
＜第六実施形態＞
本実施形態は、固定子鉄心２１の第三方向（矢印Ｚ方向）の両端部に、剛性向上部位２６を備える点で、第五実施形態と異なる。以下、第五実施形態と異なる点を中心に説明する。
【００７０】
固定子鉄心２１の第三方向（矢印Ｚ方向）の両端部は、他の部位と比べて、第三方向（矢印Ｚ方向）に隣接する部材が半減する（隣接する部材が片側のみとなる）ので、振動し易くなる。一方、固定子鉄心２１の第三方向（矢印Ｚ方向）の両端部は、他の部品との組み付け接触面（例えば、回転電機１０を収容するハウジングの固定子鉄心２１の受け面）になるので、当該部位の剛性を向上させ、固定子鉄心２１の振動振幅を低減して、伝搬振動を低減する必要がある。また、固定子鉄心２１の第三方向（矢印Ｚ方向）の両端部は、固定子巻線２３と固定子鉄心２１が角当たりする部位であり、当該部位の固定子鉄心２１の振動振幅の低減は、固定子巻線２３の絶縁確保にも有用である。
【００７１】
図９Ａおよび図９Ｂに示すように、本実施形態の固定子鉄心２１は、第三方向（矢印Ｚ方向）の両端部に、固定子鉄心２１の剛性を高める剛性向上部位２６を備える。剛性向上部位２６は、固定子鉄心２１の剛性を高めることができれば良く、その構成は限定されない。剛性向上部位２６は、例えば、第三方向（矢印Ｚ方向）に積層される複数の積層鋼板２１ｘの一部であって、少なくとも一つの第一方向切断部２２を具備しない積層鋼板２１ｘを用いることができる。なお、図９Ａは、図８Ａと同様に図示されており、図９Ｂは、図８Ｂと同様に図示されている。
【００７２】
また、固定子鉄心２１は、剛性向上部位２６と、複数（二つ）の第三方向部位２４との間に、剛性向上部位２６と、複数（二つ）の第三方向部位２４との間の振動を抑制する第二制振部材２７を備えると好適である。第二制振部材２７は、第一制振部材２５と同様の制振部材を用いることができる。また、剛性向上部位２６の数および第三方向（矢印Ｚ方向）における配置は、限定されない。
【００７３】
例えば、図９Ｃに示すように、第三変形形態の固定子鉄心２１は、複数（三つ）の剛性向上部位２６と、複数（二つ）の第三方向部位２４とを備えている。図９Ｃは、図９Ｂと同様に図示されており、固定子鉄心２１の変形形態の一例を示している。第三変形形態の固定子鉄心２１は、第三方向（矢印Ｚ方向）に隣接する第三方向部位２４間に、剛性向上部位２６を備えている。第三変形形態の固定子鉄心２１は、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側から他端側にかけて、剛性向上部位２６、第三方向部位２４、剛性向上部位２６、第三方向部位２４、剛性向上部位２６の順に配置されている。
【００７４】
本実施形態の回転電機１０によれば、固定子鉄心２１は、少なくとも第三方向（矢印Ｚ方向）の両端部に、固定子鉄心２１の剛性を高める剛性向上部位２６を備える。これにより、本実施形態の回転電機１０は、他の部位と比べて、振動し易い固定子鉄心２１の第三方向（矢印Ｚ方向）の両端部の剛性を高めることができる。その結果、固定子鉄心２１の振動振幅を低減して伝搬振動を低減できるとともに、固定子巻線２３の絶縁を確保することができる。
【００７５】
また、第三方向部位２４と剛性向上部位２６とを混在させることができるので、固定子鉄心２１（複数の積層鋼板２１ｘ）の全部が剛性向上部位２６の場合と比べて、同じ固有振動をもつ部位を減らすことができる。さらに、第三方向部位２４と剛性向上部位２６とは、剛性が異なるので、固定子鉄心２１に振動が発生しても、両者の接触面（境界面）で相対的な動きが生じ、固定子鉄心２１の振動が減衰する。その結果、固定子鉄心２１の振動が速やかに減衰し、顕著な騒音を低減することができる。
【００７６】
さらに、本実施形態の回転電機１０によれば、固定子鉄心２１は、剛性向上部位２６と、複数（二つ）の第三方向部位２４との間に、剛性向上部位２６と、複数（二つ）の第三方向部位２４との間の振動を抑制する第二制振部材２７を備える。これにより、本実施形態の回転電機１０は、剛性向上部位２６と、複数（二つ）の第三方向部位２４との間の振動を熱エネルギーに変換して、剛性向上部位２６と、複数（二つ）の第三方向部位２４との間の振動を減衰させることができる。
【００７７】
＜その他＞
本発明は、上記した実施形態および変形形態、並びに、図面に示した形態のみに限定されるものではなく、要旨を逸脱しない範囲内で適宜変更して実施することができる。例えば、少なくとも一つの第一方向切断部２２は、ヨーク部２１ａの第一方向（矢印Ｘ方向）の一部の部位にそれぞれ設けることもできる。この場合、複数の積層鋼板２１ｘの各々は、複数の部材に完全に分割されない（複数の部材に切り離されない）ので、固定子鉄心２１の組み付け精度の低下（例えば、円筒状回転電機では、固定子２０の可動子対向面の真円度の低下、軸心のずれなど）を抑えることができる。
【００７８】
また、既述の形態では、可動子３０は、固定子２０の内方に設けられている（インナーロータ型の回転電機）。しかしながら、可動子３０は、固定子２０の外方に設けることもできる（アウターロータ型の回転電機）。また、回転電機１０は、固定子２０および可動子３０が同軸に配されるラジアル空隙型やアキシャル空隙型の回転電機に限定されるものではない。回転電機１０は、固定子２０および可動子３０が直線状に配され、可動子３０が固定子２０に対して直線状に移動するリニア型電動機またはリニア型発電機に適用することもできる。さらに、回転電機１０は、毎極毎相スロット数が整数になる整数スロット構成の回転電機に用いることもできる。また、回転電機１０は、例えば、車両の駆動用電動機、発電機、産業用または家庭用の電動機、発電機などに用いることができる。
【００７９】
＜付記項＞
（付記項１）
前記切断線は、前記多角形状であり、
前記可動子の磁極数を２×ｐ（但し、ｐは、極対数であり、１以上の自然数）とするときに、前記多角形状の複数の頂部の数は、４×ｐ以上である請求項３に記載の回転電機。
（付記項２）
前記多角形状の前記複数の頂部の数は、素数である付記項１に記載の回転電機。
（付記項３）
前記切断線は、前記波状であり、
前記可動子の磁極数を２×ｐ（但し、ｐは、極対数であり、１以上の自然数）とするときに、前記波状の複数の山部および複数の谷部の合計は、８×ｐ以上である請求項３に記載の回転電機。
【符号の説明】
【００８０】
１０：回転電機、
２０：固定子、２１：固定子鉄心、
２１ｘ：積層鋼板、２１ａ：ヨーク部、２１ｂ：ティース部、２１ｃ：スロット、
２２：第一方向切断部、２２ｃ：切断線、２２ｄ：嵌合部、
２４：第三方向部位、２５：第一制振部材、
２６：剛性向上部位、２７：第二制振部材、
３０：可動子、
ＰＴ１：頂部、ＰＴ２：山部、ＰＢ２：谷部、
ｔ１：積層厚、
Ｘ：第一方向、Ｙ：第二方向、Ｚ：第三方向。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図８Ｄ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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