(57)【要約】【課題】  耐久性低下を抑制すると共に、熱効率向上を図り得る給湯システムを提供する。【解決手段】  メイン給湯器に加えサブ給湯器も併せて２台で給湯制御されているときに（Ｓ１〜Ｓ５）、メイン給湯器の缶体流量が最低作動ＯＦＦ流量以下に低下すれば（Ｓ６でＹＥＳ）、サブ給湯器からの給湯を停止する（Ｓ７）。缶体流量が最低作動ＯＦＦ流量より多くても給湯制御上の缶体設定温度が基準温度以下に低下すれば（Ｓ６でＮＯ，Ｓ８ＹＥＳ）、サブ給湯器からの給湯を停止する（Ｓ７）。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
給水配管と給湯配管との間に並列に介装される複数台の燃焼加熱式の給湯器と、前記複数台の給湯器を対象にして要求される給湯量に応じて燃焼稼働台数を制御する制御部とを備えた給湯システムであって、
前記制御部は、現在の燃焼稼働台数が２台以上であるとき、燃焼稼働中の給湯器の熱交換器における熱交換加熱量を表す温度が、前記熱交換器においてドレン発生を抑制するために設定された基準温度以下になると、燃焼稼働台数を前記現在の燃焼稼働台数から減少させるように構成されている、
ことを特徴とする給湯システム。
【請求項２】
請求項１に記載の給湯システムであって、
前記制御部は、現在の燃焼稼働台数が２台以上であるとき、前記熱交換加熱量を表す温度が前記基準温度以下になっていない場合であっても、燃焼稼働中の給湯器の熱交換器へ入水される水の流量が基準流量以下になると燃焼稼働台数を減少させるように構成されている、給湯システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、２台以上の給湯器を連結した給湯システムに関し、特にドレン発生に伴う耐久性低下を抑制するとともに、熱効率の向上を図るための技術に係る。
【背景技術】
【０００２】
下記の特許文献１（例えば、第２頁右下欄、第３頁左上欄、第１図等参照）では、２台の給湯器を並列に配置したものが提案されている。この特許文献１には、上流側の入水管に供給される総水量を検出し、検出総水量が１台分の最低作動流量を越えれば１台目を燃焼作動させて給湯させ、２台分の最低作動流量を越えれば２台目も燃焼作動させて給湯させることが記載されている。又、検出総水量が給湯器２台分の範囲内にある水量の下限以下になれば１台を消火して１台だけの給湯に切換えることが記載されている。
【０００３】
又、特許文献２（例えば、第５欄等参照）では、給湯器の燃焼量として、熱交換器を通過した湯温が、燃焼によって発生した水（ドレン）が熱交換器に付着しない温度（例えば６０℃）以上に維持されるように設定することが記載されている。
【０００４】
さらに、特許文献３（例えば、要約や、段落００１８等参照）では、熱交換器への通水量を可変させる手動操作式の水量調節機構を備えた能力切換型の給湯器において、熱交換器からの出湯温度が熱交換器でのドレンの発生を防止するために設定したドレン判定温度（例えば２６℃）を下回る状態になったとき、加熱能力を増加変更することが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開昭６４−６３７４９号公報
【特許文献２】特許第２６１５１５２号公報
【特許文献３】特開２００５−３２２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、２台以上の給湯器を並列に連結した給湯システムにおいて、２台以上の給湯器から給湯しているときに、給湯先での給湯使用量が低下傾向となっても、その給湯使用量が所定の下限以下にならなければ、それまでと同じ台数の給湯器から給湯されることになる。ところが、それまでと同じ台数の給湯器からの給湯状況において給湯使用量のみが低下すると、各給湯器での出湯量の低下に伴い、同じ設定温度の給湯を維持する上で缶体での燃焼加熱量はより低いものでよいことになる。缶体での燃焼加熱量が低下すると、熱交換器の外面に対しドレンが付着し易くなるという不都合が生じるおそれがある。そして、ドレンが付着すると腐食のおそれが生じ、耐久性の低下を招くおそれがある。又、より高い燃焼加熱量で作動させれば、より少ない台数の給湯器で必要な給湯を満足させることが可能でありながら、より低い燃焼加熱量でより多い台数の給湯器の作動を維持し続けることは、熱効率の観点からも好ましくはない。特に、燃焼ガスの顕熱を吸熱する一次熱交換器に加え、燃焼排ガスから潜熱を回収する二次熱交換器を組み合わせて構成された潜熱回収型の給湯器の場合、燃焼加熱量がより高い程、二次熱交換器での潜熱回収による熱効率が向上する。このため、燃焼加熱量がより低くなるに伴い、熱効率もより低下してしまうことになる。
【０００７】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、耐久性の低下を抑制すると共に、熱効率の向上を図り得る給湯システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明では、給水配管と給湯配管との間に並列に介装される複数台の燃焼加熱式の給湯器と、前記複数台の給湯器を対象にして要求される給湯量に応じて燃焼稼働台数を制御する制御部とを備えた給湯システムを対象にして、次の技術的手段を適用した。すなわち、前記制御部として、現在の燃焼稼働台数が２台以上であるとき、燃焼稼働中の給湯器の熱交換器における熱交換加熱量を表す温度が、前記熱交換器においてドレン発生を抑制するために設定された基準温度以下になると、燃焼稼働台数を前記現在の燃焼稼働台数から減少させる構成とした（請求項１）。
【０００９】
２台以上の給湯器が燃焼稼働中に、その燃焼稼働中の給湯器の熱交換器における熱交換加熱量を表す温度が低下してくると、熱交換器外面等へのドレン発生や、熱効率の低下を招くという傾向に陥るものの、本発明の場合、その熱交換加熱量を表す温度が所定の基準温度以下になると、燃焼稼働台数を減少させるようにしているため、不都合発生を回避し得ることになる。すなわち、燃焼稼働台数を減少させると、残った燃焼稼働中の給湯器に対する入水量が増大し、入水量増大に伴い前記熱交換加熱量を表す温度をより高く変更させることが可能となる。このため、燃焼稼働が停止された給湯器はもとより、残った燃焼稼働中の給湯器の熱交換器におけるドレン発生を回避又は抑制してドレン発生に伴う熱交換器等の耐久性低下を抑制し得るとともに、熱交換器における熱効率の低下も回避又は抑制し得ることになる。特に、熱交換器として、一次熱交換器に加えて、潜熱回収のための二次熱交換器を備える場合には、前記熱交換加熱量を表す温度が高く変更されることで、潜熱回収の増大による熱効率の増大を図り得る。
【００１０】
本発明の給湯システムにおける制御部として、現在の燃焼稼働台数が２台以上であるとき、前記熱交換加熱量を表す温度が前記基準温度以下になっていない場合であっても、燃焼稼働中の給湯器の熱交換器へ入水される水の流量が基準流量以下になると燃焼稼働台数を減少させる構成とすることができる（請求項２）。このようにすることにより、前記のドレン発生の抑制・回避及びドレン発生に伴う耐久性低下、並びに、熱効率の低下抑制等の作用をより確実に得ることができるようになる。
【発明の効果】
【００１１】
以上、説明したように、本発明の給湯システムによれば、２台以上の給湯器が燃焼稼働中のときに、燃焼稼働中の給湯器の熱交換器における熱交換加熱量を表す温度が所定の基準温度以下になると、燃焼稼働台数を減少させるようにしているため、残った燃焼稼働中の給湯器に対する入水量を増大させることができ、この入水量増大に伴い前記熱交換加熱量を表す温度をより高く変更させることができるようになる。このため、残った燃焼稼働中の給湯器の熱交換器におけるドレン発生を回避又は抑制させることができ、ドレン発生に伴う熱交換器等の耐久性低下を抑制することができるとともに、熱交換器における熱効率の低下も回避又は抑制することができるようになる。特に、熱交換器として、一次熱交換器に加えて、潜熱回収のための二次熱交換器を備える場合には、前記熱交換加熱量を表す温度が高く変更されることで、潜熱回収の増大による熱効率の増大を図ることができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の実施形態に係る給湯システムの例を示す模式図である。
【図２】給湯システムの給湯制御の一部を示すフローチャートである。
【図３】給湯システムの他の構成例を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００１４】
図１は、本発明の実施形態に係る給湯システムの模式図である。この給湯システムは、２台の給湯器２，２を給水配管４と給湯配管５との間に並列に連結したものである。なお、２台の給湯器２，２に対し、区別するための符号２ａ，２ｂも併せて付し、以後、区別する必要があるときには符号２ａ，２ｂを用いるようにする。
【００１５】
各給湯器２は、その入水口２１が水道管等から給水を受ける給水配管４に対し接続される一方、各出湯口２２が給湯栓５１，５１や図示省略の貯湯槽等を下流端とする給湯配管５に対し個別に接続されている。各給湯器２には制御部を構成するコントローラ２３が内蔵され、各給湯器２はこのコントローラ２３により作動制御が行われるようになっている。リモコン２４が接続される給湯器２ａがマスター機と称され、他の給湯器２ｂがスレーブ機と称される。マスター機の給湯器２ａのコントローラ２３は、リモコン２４が接続されることにより自己がマスター機であることを認識するようになっている。他の給湯器２ｂのコントローラ２３はリモコン２４が非接続とされることで、自己はマスター機ではなくてスレーブ機であると認識することになる。給湯器２ａのコントローラ２３と、給湯器２ｂのコントローラ２３とは双方向通信可能に互いに接続され、リモコン２４にユーザーが入力設定した設定給湯温度等の設定情報を給湯器２ａのコントローラ２３が受けると、この給湯器２ａのコントローラ２３から給湯器２ｂのコントローラ２３に送出して情報の共有化が図られるようになっている。加えて、給湯器２ａと給湯器２ｂとの間で両コントローラ２３，２３は、相互に自己の状態に係る検出情報を他に送出可能となっている。
【００１６】
そして、給湯作動においては、いずれか一の給湯器２が最初に燃焼作動して給湯を始めるメイン給湯器として機能し、他の給湯器２がサブ給湯器として機能するようになっている。メイン給湯器としての役割は、例えば経過時間や、積算燃焼期間に応じて交代させることができ、これにより、全給湯器２，２において順次ローテーションさせることができる。以下の説明では、給湯器２ａがメイン給湯器の機能を実行し、給湯器２ｂがサブ給湯器としての機能を実行するものとし、必要に応じてメイン給湯器２ａ、サブ給湯器２ｂと表示する。
【００１７】
各給湯器２の具体例について説明する。図１には、給湯器２の例としてガスを燃料として燃焼させるガス給湯器を示しているが、石油類（例えば灯油）を燃料として燃焼させるオイル給湯器を用いて本発明の給湯システムを構成することができる。
【００１８】
給湯器２は、燃焼バーナ２５と、この燃焼バーナ２５の燃焼熱により熱交換加熱される一次熱交換器２６と、一次熱交換器２６を通過した後の燃焼排ガスから潜熱を回収するための二次熱交換器２７と、これら熱交換器２６，２７に対し入水口２１を通して給水配管４からの給水を入水させる入水路２８と、一次熱交換器２６から出湯された湯を出湯口２２を通して給湯配管５に出湯させる出湯路２９と、出湯路２９の途中で一次熱交換器２６から出湯された湯に対し水を混合するためのバイパス路３０とを備えている。特に一次熱交換器２６は缶体２０内に収容された状態で一体に構成されている。
【００１９】
燃焼バーナ２５は燃焼量可変（燃焼能力可変）に構成され、これにより、出湯能力が可変とされている。このような燃焼バーナ２５として、例えば、ガス開閉切換弁により個別に燃料供給可能とされる複数本の燃焼ノズルを備えたもので構成し、各ガス開閉切換弁をコントローラ２３により開閉切換制御することで、燃焼作動させる燃焼ノズルの本数を選択的に変更調整することができる。燃焼量の連続可変制御により、出湯能力、つまり一次熱交換器２６での熱交換加熱量として所定の最小出力号数から最大出力号数（例えば２４号）の範囲で出湯能力を可変とすることができる。ここで、１．０号とは、１Ｌ／ｍｉｎの流量の水を２５℃昇温させ得る出湯能力のことであり、燃焼によるガス消費量分の発熱量に熱交換効率を乗じたものに相当する。なお、燃焼量可変とする構成としては、これに限らず、例えば１本の燃焼ノズルで構成した燃焼バーナに対し供給するガス流量を可変にすることで、燃焼量自体を可変にした構成を採用することもできる。
【００２０】
入水路２８には、入水温度を検出する入水温度センサ３１、及び、缶体２０に入水される水の流量（缶体流量）を検出するための缶体流量センサ３２が設けられている。又、出湯路２９には、バイパス路３０との合流位置よりも上流側位置において、一次熱交換器２６で加熱された直後の湯の温度を検出することにより缶体２０（具体的には一次熱交換器２６）の温度を検出するための缶体温度センサ３３、及び、出湯流量を調整するための缶体流量制御弁３４が設けられ、前記合流位置より下流側位置において、給湯配管５に対する実際の出湯温度を検出するための出湯温度センサ３５が設けられている。また、前記バイパス路３０には、出湯路２９の湯に対し入水路２８からの水を所定の混合比で混水するためのバイパス流量制御弁３６、及び、混水される水の流量を検出するためのバイパス流量センサ３７が設けられている。
【００２１】
缶体流量制御弁３４及びバイパス流量制御弁３６は、いずれも、コントローラ２３からの制御信号に基づき開弁量がゼロの全閉状態に閉止し得る全閉切換機能を有しており、全閉切換状態にすれば給水配管４からの入水が遮断されるようになっている。これにより、給湯使用・不使用の切換えを、缶体流量制御弁３４及びバイパス流量制御弁３６を通常の流量調整機能の作動状態にするか、全閉切換機能による全閉切換状態にするかによって行ない、外部に専用の電磁開閉弁等を個別に付設することを不要にしている。なお、前記の合流位置に湯と水との混合比を可変にし得る混合制御弁を設けることで、合流位置よりも下流側位置に全閉切換機能付の流量制御弁を設けるようにし、この流量制御弁の全閉切換により給湯使用・不使用の切換えを行うようにすることができる。
【００２２】
なお、図１中の符号３８はドレン処理回路であり、このドレン処理回路３８は、二次熱交換器２７において燃焼排ガスが潜熱回収のための熱交換により冷やされて凝縮することにより生じたドレンを集水し、例えば中和処理した上で排水させるために設置されている。
【００２３】
コントローラ２３はマイクロコンピュータにより構成され、要求される給湯量に応じて燃焼稼働させる給湯器台数の制御を含む給湯制御に係る機能を実現するソフトウェアが予めインストールされている。又、コントローラ２３には、メイン給湯器用の制御構成と、サブ給湯器用の制御構成とが併せて搭載され、前記の如くメイン給湯器としての役割がローテーションにより割り付けられると、その給湯器２のコントローラ２３ではメイン給湯器の制御構成が機能し、それ以外の給湯器２ではサブ給湯器としての制御構成が機能するようになっている。
【００２４】
以下、２台の給湯器を連結した給湯システムの給湯制御を対象にして説明する。前提として給湯不使用の待機状態では給湯器２ａ，２ｂは次のようにされている。すなわち、メイン給湯器２ａの缶体流量制御弁３４が所定の開度で待機状態とされ、サブ給湯器２ｂの缶体流量制御弁３４及びバイパス流量制御弁３６が共に全閉切換されて待機状態とされている。つまり、給湯栓５１が開操作されれば、給水配管４から給湯器２ａのみに入水可能な状態にされている。又、リモコン２４に入力設定等された設定出湯温度に関する情報が、リモコン２４からメイン給湯器２ａのコントローラ２３に事前に出力され、併せて、メイン給湯器２ａのコントローラ２３からサブ給湯器２ｂのコントローラ２３に同情報が通信により送出されている。
【００２５】
以下、図２のフローチャートを併せて参照しつつ説明する。前記の待機状態において、例えば給湯栓５１等が開操作されると、これに伴い給水配管４からメイン給湯器２ａの入水路２８に入水することになる。その入水流量が最低作動流量（ＭＯＱＯＮ流量；例えば３．０Ｌ／ｍｉｎ）以上になったことが缶体流量センサ３２により検出されると（ステップＳ１でＹＥＳ）、燃焼バーナ２５への燃料ガスの供給系(図示省略)や送風ファン等の燃焼系を作動制御することにより燃焼を開始し、出湯路２９から給湯配管５に出湯される湯の温度がリモコン２４に設定された設定給湯温度になるように給湯制御されることになる（ステップＳ２）。
【００２６】
この給湯制御は、入水路２８を通して缶体２０に入水した水を缶体設定温度まで熱交換加熱し、缶体２０から出湯路２９に出湯された湯に対しバイパス路３０からの水を混水することで設定給湯温度に温調するものである。つまり、まず、缶体２０においてできるだけ高温に加熱し、次に、その加熱後の湯に対し混水することにより温調し、これにより、最終的に設定給湯温度になるようにしている。ここで、缶体設定温度とは、缶体２０内において燃焼バーナ２５の燃焼熱により熱交換加熱されて一次熱交換器２６から出湯される湯の温度のことであり、二次熱交換器２７による熱効率を上げるために耐久性等を考慮しつつ可能な限り高温側の目標値（例えば８０℃）を維持し得るように設定される。つまり、燃焼バーナ２５の燃焼量が大きいほど、二次熱交換器２７での潜熱回収は増大し、その結果、熱効率が増大することになるため、缶体設定温度としてはできるだけ高温側の目標値を維持し得るように制御される。このため、入水流量や入水温度に多少の変動が生じたとしても、混水による温調が可能な限り、缶体設定温度として前記目標値を維持する。前記の缶体設定温度が、燃焼稼働中の一次熱交換器２６における熱交換加熱量を表す温度を構成する。
【００２７】
具体的な制御としては、まず、入水温度センサ３１により検出される入水温度及び缶体流量センサ３２により検出される缶体流量で入水する水を、缶体設定温度まで熱交換加熱し得るのに燃焼バーナ２５の必要な燃焼量（号数）を演算により求め、この号数での燃焼作動となるようにＦＦ制御にＦＢ制御を組み合わせて燃焼バーナ２５による燃焼作動制御を実行する。この際、缶体流量制御弁３４は、前記の缶体設定温度による熱交換加熱を維持する上で、バイパス流量制御弁３６との関係において、混水により設定給湯温度まで温調可能な範囲の開度に設定される。
【００２８】
そして、給湯栓５１等がより大きく開かれて缶体２０に流れる缶体流量が予め設定された所定の判定流量以上になると（ステップＳ３でＹＥＳ）、メイン給湯器２ａのコントローラ２３からサブ給湯器２ｂのコントローラ２３に対し、サブ給湯器２ｂも入水可能な状態に切換えるための信号を送出する。例えば、サブ給湯器２ｂの缶体流量制御弁３４を全閉から通常開度に切換えるための切換信号を送出する（ステップＳ４）。これにより、サブ給湯器２ｂの缶体流量センサ３２が最低作動流量を検出すれば、サブ給湯器２ｂの燃焼バーナ２５が燃焼作動を開始し、以後、メイン給湯器２ａの場合と同様に、給湯器２ｂのコントローラ２３により給湯制御が実行される（ステップＳ５）。前記の判定流量としては、例えば、缶体２０を流れる流量として許容される上限流量（例えば２５Ｌ／ｍｉｎ）の９０％の流量を設定することができる。
【００２９】
２台の給湯器２ａ，２ｂにはほぼ同量の入水流量の水が入水することになるため、両給湯器２ａ，２ｂのコントローラ２３，２３による給湯制御もほぼ同様の制御状況で行われることになる。このような制御状況において、給湯栓５１等での給湯使用量（要求される給湯量）の低下に伴い、各給湯器２ａ，２ｂから出湯される流量も低下していき、ついにメイン給湯器２ａで検出される缶体流量が燃焼稼働停止のために設定された基準流量（例えば最低作動ＯＦＦ流量＝ＭＯＱＯＦＦ流量；例えば１．８Ｌ／ｍｉｎ）以下になれば（ステップＳ６でＹＥＳ）、サブ給湯器２ｂによる給湯作動を停止させる（ステップＳ７）。つまり、燃焼稼働を停止させる。例えば、メイン給湯器２ａのコントローラ２３からサブ給湯器２ｂのコントローラ２３に対し、燃焼を停止させて缶体流量制御弁３４及びバイパス流量制御弁３６を全閉に切換えるための指令信号を送出する。
【００３０】
又、ステップＳ６で、検出される缶体流量がＭＯＱＯＦＦ流量よりも大であっても（ステップＳ６でＮＯ）、缶体設定温度が予め設定された基準温度（缶体設定温度の目標値が８０℃であれば、例えば１０℃低い７０℃）以下になれば（ステップＳ８でＹＥＳ）、サブ給湯器２ｂによる給湯作動を停止させる（ステップＳ７）。つまり、缶体流量がＭＯＱＯＦＦ流量以下になっていない場合であっても、缶体設定温度が基準温度以下になると、サブ給湯器２ｂの給湯作動が停止されることになる。
【００３１】
一方、検出される缶体流量がＭＯＱＯＦＦ流量よりも大で、かつ、缶体設定温度も基準温度より高温であれば（ステップＳ６，Ｓ８で共にＮＯ）、サブ給湯器２ｂの給湯作動を継続させて缶体流量の変化を監視することになる（ステップＳ５，Ｓ６）。このため、前記缶体設定温度が基準温度以下になっていない場合であっても（ステップＳ８でＮＯ，ステップＳ５）、缶体流量がＭＯＱＯＦＦ流量以下になると（ステップＳ６でＹＥＳ）、サブ給湯器２ｂの給湯作動が停止されることになる（ステップＳ７）。
【００３２】
なお、ステップＳ８における缶体設定温度が基準温度以下まで低下したか否かの判定は、メイン給湯器２ａのコントローラ２３のみで監視することができるし、あるいは、メイン給湯器２ａ及びサブ給湯器２ｂの双方で監視していずれか一方での検出でサブ給湯器２ｂの給湯作動を停止させるようにすることができる。メイン給湯器２ａのコントローラ２３でのみ監視する場合には、メイン給湯器２ａ及びサブ給湯器２ｂの双方で監視する場合と比べ、制御の簡素化が図られる。
【００３３】
缶体流量が低下していくと、缶体設定温度として前記目標値を維持できず、それよりも低温に下げざるを得なくなる。つまり、燃焼バーナ２５を低出湯能力で燃焼作動せざるを得なくなる。これに伴い、二次熱交換器２７での熱効率の低下を招くばかりでなく、缶体２０内の壁面（特に、缶体２０の内面や一次熱交換器２６の外面）にドレンの凝縮を招くことにもなる。ドレンが発生すると、缶体２０等の耐久性が損なわれるおそれが生じる。特に、ＭＯＱＯＮ流量から、サブ給湯器２ｂの給湯作動が停止されるＭＯＱＯＦＦ流量に至るまでの低流量範囲になると、缶体設定温度の低下も顕著となり、この結果、前記のドレン発生も顕著になると考えられる。
【００３４】
これに対し、本実施形態の場合、給湯制御における缶体設定温度の如何を監視し、缶体設定温度が基準温度以下まで低下すれば、１台（サブ給湯器２ｂ）の給湯作動を停止し、メイン給湯器２ａのみで給湯作動させるようにしているため、前記のドレン発生に伴う耐久性低下や熱効率の低下を招くおそれを解消することができるようになる。すなわち、缶体設定温度が基準温度以下に低下したことの検知に伴い、１台の給湯作動（燃焼稼働）を停止させることで、他の１台の給湯器２ａに入水する缶体流量を増大させることができ、缶体流量の増大に伴い給湯制御における缶体設定温度をより高く変更させて、その缶体設定温度を目標値又は目標値に近づけることができるようになる。これにより、缶体２０等（特に一次熱交換器２６及び一次熱交換器２６を囲む部分の缶体２０）におけるドレン発生を回避・抑制させることができ、ドレン発生に伴う腐食等のおそれを回避して缶体２０等の耐久性低下の防止を図ることができる。併せて、二次熱交換器２７における潜熱回収の増大により熱効率の増大を図ることができるようになる。
【００３５】
しかも、前記１台の給湯作動を停止する制御を、缶体設定温度の如何のみならず、缶体流量（熱交換器２６，２７へ入水される流量）についても監視し、缶体流量が所定の基準流量以下に低下したことをもって適用しているため、ドレン発生の抑制・回避及びドレン発生に伴う耐久性低下、並びに、熱効率の低下防止等の作用効果をより確実に得ることができるようになる。
【００３６】
＜他の実施形態＞
本発明は前記実施形態に限らず、種々の形態を含むものである。すなわち、前記実施形態では２台の給湯器を並列に配置することにより給湯システムを構築したが、これに限らず、３台以上の給湯器を並列に配置することにより給湯システムを構築することができる。例えば、図３に示すように、４台の給湯器２，２，…を給水配管４と給湯配管５との間に並列に連結して給湯システムを構成することができる。又、前記実施形態では、各給湯器２を潜熱回収型のもので構成しているが、これに限らず、二次熱交換器２７を備えず、一次熱交換器２６のみを備えた給湯器で構成することができる。一次熱交換器のみでの熱交換加熱の場合であっても、より高温に加熱することで、より高い熱効率を得ることができるため、熱交換加熱量（例えば缶体設定温度）の所定値以下（基準温度以下）への低下に伴うドレン発生や熱効率の低下を回避又は抑制することができることになる。
【００３７】
前記実施形態では、缶体２０での熱交換加熱量を表す温度として給湯制御用の缶体設定温度を用い、メイン給湯器２ａ及びサブ給湯器２ｂの両者が給湯作動している状態から１台（サブ給湯器２ｂ）の給湯作動を停止する条件として、缶体設定温度が基準温度以下に低下したこと（図２のステップＳ８）を例示したが、これに限らず、前記の熱交換加熱量を表す温度として缶体設定温度以外の温度を用いることができる。
【００３８】
例えば、缶体２０での熱交換加熱量を表す温度として、缶体２０（一時熱交換器２６を含む）自体の温度（例えば缶体２０の壁面の温度又は一次熱交換器２６の壁面の温度）、又は、缶体２０から出湯直後の湯の温度（例えば缶体温度センサ３３により検出される缶体出口温度）を用いることができる。この場合、缶体自体の温度又は缶体出口温度等の缶体温度の変化を監視し、その温度が、予め設定された所定の基準温度よりも低下したことをもって、前記の給湯作動を停止する条件とすることができる。ここで、缶体設定温度を用いて給湯制御されて缶体２０から出湯路２９に出湯される湯の温度は、缶体設定温度の変更時点から若干遅れを伴ったタイミングで変化することになるため、缶体温度の変化を監視し、この缶体温度が所定量低下することで給湯作動を停止する等の制御を実行するようにすれば、より早期の対策を図ることができることになる。
【符号の説明】
【００３９】
２，２ａ，２ｂ      給湯器
４      給水配管
５      給湯配管
２６    一次熱交換器
２３    コントローラ（制御部）
【図１】
2018048782.tif 000003
【図２】
2018048782.tif 000004
【図３】
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