(57)【要約】【目的】高操作電圧、高エネルギー密度、長サイクル寿命、高速充放電に耐える能力の効果、およびより安定した構造を有するリチウム電池の高電圧正極材料およびその作製方法を提供する。【解決手段】 リチウム電池の高電圧正極材料は、下記の式（１）で表される材料を含み、  ＬｉＮｉ0.5-x-yＭｎ1.5-x-yＭｇ3xＣｒ2yＯ4            （１）式中、ｘ＞０、ｙ＞０、および０＜３ｘ＋２ｙ≦０．１である。【選択図】図１
2018110103.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の式（１）で表される材料を含み、
ＬｉＮｉ0.5-x-yＭｎ1.5-x-yＭｇ3xＣｒ2yＯ4     （１）
式中、ｘ＞０、ｙ＞０、および０＜３ｘ＋２ｙ≦０．１であるリチウム電池の高電圧正極材料。
【請求項２】
前記Ｍｎが、Ｍｎ（IV）である請求項１に記載のリチウム電池の高電圧正極材料。
【請求項３】
前記材料の平均粒子サイズが、１μｍ〜２０μｍの間である請求項１または２に記載のリチウム電池の高電圧正極材料。
【請求項４】
共沈法を用いて、ニッケル（Ｎｉ）、マンガン（Ｍｎ）、マグネシウム（Ｍｇ）、およびクロム（Ｃｒ）を含む前駆物質を作製することと、
前記前駆物質とリチウム塩を混合してから焼結を行って、下記の式（１）で表される材料を生成することと、
ＬｉＮｉ0.5-x-yＭｎ1.5-x-yＭｇ3xＣｒ2yＯ4（１）、式中、ｘ＞０、ｙ＞０、および０＜３ｘ＋２ｙ≦０．１
を含むリチウム電池の高電圧正極材料の作製方法。
【請求項５】
前記共沈法の反応温度が、３０℃〜５０℃である請求項４に記載のリチウム電池の高電圧正極材料の作製方法。
【請求項６】
前記共沈法のｐＨが、９〜１１である請求項４または５に記載のリチウム電池の高電圧正極材料の作製方法。
【請求項７】
前記共沈法の供給速度が、１０ｍＬ／Ｈ〜１００ｍＬ／Ｈである請求項４〜６のいずれか１項に記載のリチウム電池の高電圧正極材料の作製方法。
【請求項８】
前記共沈法の撹拌速度が、８００ｒｐｍ〜２０００ｒｐｍである請求項４〜７のいずれか１項に記載のリチウム電池の高電圧正極材料の作製方法。
【請求項９】
前記共沈法の保護雰囲気が、不活性ガスである請求項４〜８のいずれか１項に記載のリチウム電池の高電圧正極材料の作製方法。
【請求項１０】
前記前駆物質を作製する前記ステップが、少なくとも１つのキレート剤および少なくとも１つの沈殿剤を選択することを含む請求項４〜９のいずれか１項に記載のリチウム電池の高電圧正極材料の作製方法。
【請求項１１】
前記キレート剤が、アンモニア水または硫化アンモニウムであり、前記沈殿剤が、水酸化ナトリウムまたは水酸化カリウムである請求項１０に記載のリチウム電池の高電圧正極材料の作製方法。
【請求項１２】
前記前駆物質を作製する前記ステップが、硝酸ニッケル、硫酸ニッケル、または酢酸ニッケルをニッケル源として使用することと、硝酸マンガン、硫酸マンガン、または酢酸マンガンをマンガン源として使用することと、硝酸マグネシウム、硫酸マグネシウム、または酢酸マグネシウムをマグネシウム源として使用することと、硝酸クロム、硫酸クロム、または酢酸クロムをクロム源として使用することとを含む請求項４〜１１のいずれか１項に記載のリチウム電池の高電圧正極材料の作製方法。
【請求項１３】
前記焼結の温度が、６００℃〜８００℃の間であり、前記焼結の時間が、８時間〜２４時間の間であり、前記焼結の雰囲気が、空気または酸素である請求項４〜１２のいずれか１項に記載のリチウム電池の高電圧正極材料の作製方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、リチウム電池技術に関するものであり、特に、リチウム電池の高電圧正極材料およびその作製方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
リチウム電池のエネルギー密度は、その操作電圧に関連するため、５Ｖ高電圧正極材料の発展は、エネルギー密度を増やすのに非常に有益である。ＬｉＮｉ0.5Ｍｎ1.5Ｏ4は、高操作電圧（例えば、４．７Ｖ）、高エネルギー密度、長サイクル寿命、高速充放電に耐える能力等の特性を有するため、上述したエネルギー密度の要求を満たす。しかしながら、このような材料は、マンガンの溶解、ヤンテラー変形（Jahn-Teller distortion）、およびガス発生等の要因により容量が低下するため、現在、このような材料はすぐに商業化することができない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
そのため、高操作電圧、高エネルギー密度、長サイクル寿命、高速充放電に耐える能力の効果、およびより安定した構造を有する高電圧リチウム電池の正極材料が早急に必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明の１つの実施形態において、リチウム電池の高電圧正極材料は、下記の式（１）で表される材料を含む。
【０００５】
[化１]
ＬｉＮｉ0.5-x-yＭｎ1.5-x-yＭｇ3xＣｒ2yＯ4    （１）
【０００６】
式中、ｘ＞０、ｙ＞０、および０＜３ｘ＋２ｙ≦０．１である。
【０００７】
本発明の別の実施形態において、リチウム電池の高電圧正極材料の作製方法は、共沈法（coprecipitation method）を用いて前駆物質を作製することと、その後、前駆物質とリチウム塩を混合して焼結し、上記の式（１）で表される材料を生成することとを含む。前駆物質は、ニッケル（Ｎｉ）、マンガン（Ｍｎ）、マグネシウム（Ｍｇ）、およびクロム（Ｃｒ）を含む。
【発明の効果】
【０００８】
以上のように、本発明のリチウム電池の高電圧正極材料は、可逆容量を効果的に上げ、不可逆容量を低減し、高速放電の性能を上げることができるだけでなく、低温放電特性を大幅に改善することもできる。
【０００９】
本発明の上記および他の目的、特徴、および利点をより分かり易くするため、図面と併せた幾つかの実施形態を以下に説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
添付図面は、本発明の原理がさらに理解されるために含まれており、本明細書に組み込まれかつその一部を構成するものである。図面は、本発明の実施形態を例示しており、説明とともに、本発明の原理を説明する役割を果たしている。
【００１１】
【図１】本発明の１つの実施形態に係るリチウム電池の高電圧正極材料の作製方法のステップを示したものである。
【図２】作製例１のリチウム電池の高電圧正極材料および純リチウム・ニッケル・マンガン酸化物（lithium nickel manganese oxide, LNMO）のＸＲＤ比較図である。
【図３】作製例１のリチウム電池の高電圧正極材料の粒子サイズ分布曲線である。
【図４】作製例１のリチウム電池の高電圧正極材料の１，０００倍ＳＥＭ図である。
【図５】作製例１のリチウム電池の高電圧正極材料の１０，０００倍ＳＥＭ図である。
【図６】図６（ａ）は、作製例１のリチウム電池の高電圧正極材料のＯ元素マップである。図６（ｂ）は、作製例１のリチウム電池の高電圧正極材料のＭｎ元素マップである。図６（ｃ）は、作製例１のリチウム電池の高電圧正極材料のＮｉ元素マップである。図６（ｄ）は、作製例１のリチウム電池の高電圧正極材料のＣｒ元素マップである。図６（ｅ）は、作製例１のリチウム電池の高電圧正極材料のＭｇ元素マップである。
【図７】図７（ａ）は、異なる充放電率で得られた比較例１のリチウム電池の正極材料の容量曲線である。図７（ｂ）は、異なる充放電率で得られた比較例２のリチウム電池の正極材料の容量曲線である。図７（ｃ）は、異なる充放電率で得られた比較例３のリチウム電池の正極材料の容量曲線である。図７（ｄ）は、異なる充放電率で得られた比較例４のリチウム電池の正極材料の容量曲線である。図７（ｅ）は、異なる充放電率で得られた比較例５のリチウム電池の正極材料の容量曲線である。図７（ｆ）は、異なる充放電率で得られた比較例６のリチウム電池の正極材料の容量曲線である。図７（ｇ）は、異なる充放電率で得られた作製例１のリチウム電池の高電圧正極材料の容量曲線である。
【図８】図８（ａ）は、異なる充放電率で得られた作製例２のリチウム電池の高電圧正極材料の容量曲線である。図８（ｂ）は、異なる充放電率で得られた作製例３のリチウム電池の高電圧正極材料の容量曲線である。図８（ｃ）は、異なる充放電率で得られた作製例４のリチウム電池の高電圧正極材料の容量曲線である。
【図９】図９（ａ）は、低温における比較例１のリチウム電池の正極材料の容量曲線である。図９（ｂ）は、低温における比較例２のリチウム電池の正極材料の容量曲線である。図９（ｃ）は、低温における比較例３のリチウム電池の正極材料の容量曲線である。図９（ｄ）は、低温における作製例１のリチウム電池の高電圧正極材料の容量曲線である。
【図１０】図１０（ａ）は、０．１Ｃの高温における比較例１のリチウム電池の正極材料の容量曲線である。図１０（ｂ）は、０．１Ｃの高温における作製例１のリチウム電池の高電圧正極材料の容量曲線である。
【図１１】図１１（ａ）は、室温における作製例１および比較例１のサイクル性能図である。図１１（ｂ）は、高温における作製例１および比較例１のサイクル性能図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明は、下記の式（１）で表される材料を含むリチウム電池の高電圧正極材料に関するものである。
【００１３】
[化１]
ＬｉＮｉ0.5-x-yＭｎ1.5-x-yＭｇ3xＣｒ2yＯ4      （１）
【００１４】
式中、ｘ＞０、ｙ＞０、および０＜３ｘ＋２ｙ≦０．１である。
【００１５】
本発明において、「高電圧」正極材料とは、４．６Ｖ以上の使用電圧および５Ｖ以上の充電カットオフ電圧を指す。
【００１６】
１つの実施形態において、式（１）中のＭｎは、Ｍｎ（IV）、すなわち、Ｍｎ（４＋）である。また、高電圧正極材料は、例えば、ナノ粒子から成る球状粒子であり、ナノ粒子のサイズは、約１００ｎｍ〜８００ｎｍの間であり、材料は、実際に、サブミクロン（sub-micron）レベル（例えば、平均粒子サイズが１μｍ〜２０μｍの間）である。
【００１７】
図１は、本発明の１つの実施形態に係るリチウム電池の高電圧正極材料の作製方法のステップを示したものである。
【００１８】
図１において、ステップ１００を実行し、共沈法を用いて、ニッケル（Ｎｉ）、マンガン（Ｍｎ）、マグネシウム（Ｍｇ）、およびクロム（Ｃｒ）を含む前駆物質を作製する。本実施形態において、共沈法は、まず、所望の化学量論（stoichiometry）に基づいて、金属溶液を作製してから、それぞれ少なくとも１つのキレート剤および少なくとも１つの沈殿剤を選択して作製を行い、その後、所望の前駆物質を合成するのに必要な反応温度、ｐＨ、供給速度、撹拌速度、および保護雰囲気を制御することを含む。キレート剤は、例えば、アンモニア水または硫化アンモニウムであり、沈殿剤は、例えば、水酸化ナトリウムまたは水酸化カリウムである。１つの実施形態において、反応温度は、例えば、３０℃〜５０℃の間であり、ｐＨは、例えば、９〜１１であり、供給速度は、例えば、１０ｍＬ／Ｈ〜１００ｍＬ／Ｈの間であり、撹拌速度は、例えば、８００ｒｐｍ〜２０００ｒｐｍである。保護雰囲気を共沈法に追加する場合、不活性ガスを保護雰囲気として使用することができる。また、前駆物質を作製するステップは、金属元素の源として様々な化学物質を必要とする；例えば、硝酸ニッケル、硫酸ニッケル、または酢酸ニッケルをニッケル源として使用することができ；例えば、硝酸マンガン、硫酸マンガン、または酢酸マンガンをマンガン源として使用することができ；例えば、硝酸マグネシウム、硫酸マグネシウム、または酢酸マグネシウムをマグネシウム源として使用することができ；例えば、硝酸クロム、硫酸クロム、または酢酸クロムをクロム源として使用することができる。
【００１９】
本実施形態の正極材料は、酸素との結合エネルギーが大きい遷移金属マグネシウムを追加することにより、酸素原子の分解と放出を防ぐことができるため、ヤンテラー変形を減らし、不可逆容量を低減することができる。また、クロム金属ドーピングは、５Ｖプラットフォームの放電容量を増やすとともに、Ｍｎ3+の発生を抑制して、電解液とのさらなる反応および分解を減速させることにより、電池の性能を向上させることができるため、純リチウム・ニッケル・マンガン酸化物材料のこれまでの問題を解決することができる。
【００２０】
図１をさらに参照すると、ステップ１１０において、前駆物質とリチウム塩を混合した後、焼結して、上記の式（１）で表される材料を生成する。焼結の温度は、例えば、６００℃〜８００℃の間であり、焼結の時間は、例えば、８時間〜２４時間の間であり、焼結の雰囲気は、空気または酸素であってもよい。焼結中の酸素は、例えば、９９．９９％の純酸素であり、空気は、例えば、一般大気であり、リチウム塩は、例えば、水酸化リチウムまたは炭酸リチウムである。
【００２１】
以下、実験を提供して、本発明のリチウム電池の正極材料の効果について証明するが、本発明は、以下の実験に限定されるものではない。
【００２２】
＜原料＞
ニッケル源：硫酸ニッケル
マンガン源：硫酸マンガン
マグネシウム源：硫酸マグネシウム
クロム源：硫酸クロム
キレート剤：アンモニア水、硫酸アンモニウム
沈殿剤：水酸化ナトリウム
リチウム塩：炭酸リチウム
上記は、いずれも株式会社ショーワから購入したものである。
【００２３】
＜作製例１＞
【００２４】
所望の化学量論に基づいて、３１．３９ｇ／Ｌのニッケル源、６２．２３ｇ／Ｌのマンガン源、１．８４ｇ／Ｌのマグネシウム源、および１．９５ｇ／Ｌのクロム源で金属溶液を作製した後、キレート剤として８３９．５１ｇ／Ｌのアンモニア水および１３．２１ｇ／Ｌの硫酸アンモニウムをそれぞれ作製し、沈殿剤として４６．５９ｇ／Ｌの水酸化ナトリウムを作製した。反応温度は、４０℃であり、ｐＨは、約１０．１０であり、供給速度は、約４０ｍＬ／Ｈであり、撹拌速度は、約１５００ｒｐｍであり、保護雰囲気（窒素）の存在下で、所望の前駆物質を合成した。
【００２５】
その後、１：１．０５のモル比で、前駆物質とリチウム塩を十分に混合してから、焼結して材料：ＬｉＮｉ0.48Ｍｎ1.48Ｍｇ0.03Ｃｒ0.02Ｏ4を生成した。焼結温度は、約７５０℃であり、時間は、約２４時間であり、焼結雰囲気は、空気であった。
【００２６】
作製例１の生成物に対してＸ線回折分析（X-ray diffraction analysis, XRD）を行い、その結果と純ＬＮＭＯの回折曲線を比較して、図２を得た。図２からわかるように、作製例１のＬｉＮｉ0.48Ｍｎ1.48Ｍｇ0.03Ｃｒ0.02Ｏ4は、ＬＮＭＯの結晶構造を変化させない。また、作製例１の生成物を動的光散乱法（dynamic light scattering, DLS）で分析し、結果を図３に示す。図３に基づくと、作製例１の材料は、平均粒子サイズ（Ｄ50）が約１２μｍである。
【００２７】
次に、作製例１の生成物に対し、走査型電子顕微鏡エネルギー分散型Ｘ線分析（scanning electron microscopy energy dispersive spectroscopy, SEM/EDS）を行って、図４および図５のＳＥＭ画像を得た。図４は、１，０００倍のＳＥＭ画像であり、図５は、１０，０００倍のＳＥＭ画像である。図４からわかるように、複合材料の粒子サイズは、一般的に、サブミクロンレベルであり、図５から観察できるように、単一の球状微粒子は、比較的小さなナノ粒子で構成される。図６（ａ）〜図６（ｅ）は、それぞれ作製例１のリチウム電池の正極材料のＯ、Ｍｎ、Ｎｉ、Ｃｒ、およびＭｇ元素マップである。明るい領域（または明るい点）は、単一元素の位置であり、暗い領域は、他の元素の位置である。そのため、図６（ａ）〜図６（ｅ）からわかるように、分析領域は、複数の材料粒子を有し、同時に、Ｏ、Ｍｎ、Ｎｉ、Ｃｒ、およびＭｇが同じ領域に存在するため、この粒子は、リチウム・ニッケル・マンガン・クロム・マグネシウム酸化物の複合材料であることが確認できる。
【００２８】
＜比較例１＞
【００２９】
作製例１の方法に基づいて作製するが、ＬＮＭＯ材料（ＬｉＮｉ0.5Ｍｎ1.5Ｏ4）をドープまたは変質しなかった。
【００３０】
＜比較例２＞
【００３１】
作製例１の方法に基づいて作製するが、マグネシウムをドープしなかった。得られた材料は、０．０２モルのクロムでドープしたＬＮＭＯであり、その式は、ＬｉＮｉ0.49Ｍｎ1.49Ｃｒ0.02Ｏ4である。
【００３２】
＜比較例３＞
【００３３】
作製例１の方法に基づいて作製するが、クロムをドープしなかった。得られた材料は、０．０３モルのマグネシウムでドープしたＬＮＭＯであり、その式は、ＬｉＮｉ0.49Ｍｎ1.49Ｍｇ0.03Ｏ4である。
【００３４】
＜比較例４＞
【００３５】
作製例１の方法に基づいて作製するが、Ｃｒ（III）をＡｌ（III）（硫酸アルミニウム）に変更した。得られた材料は、０．０３モルのマグネシウムおよび０．０２モルのアルミニウムでドープしたＬＮＭＯであり、その式は、ＬｉＮｉ0.48Ｍｎ1.48Ｍｇ0.03Ａｌ0.02Ｏ4である。
【００３６】
＜比較例５＞
【００３７】
作製例１の方法に基づいて作製するが、Ｍｇ（II）をＺｎ（II）（硫酸亜鉛）に変更した。得られた材料は、０．０３モルの亜鉛および０．０２モルのクロムでドープしたＬＮＭＯであり、その式は、ＬｉＮｉ0.48Ｍｎ1.48Ｚｎ0.03Ｃｒ0.02Ｏ4である。
【００３８】
＜比較例６＞
【００３９】
作製例１の方法に基づいて作製するが、Ｍｇ（II）、Ｚｎ（II）、Ｃｒ（III）、およびＡｌ（III）のドープを同時に行った 。得られた材料は、０．０１５モルのマグネシウム、０．０１５モルの亜鉛、０．０１モルのクロム、および０．０１モルのアルミニウムでドープしたＬＮＭＯであり、その式は、ＬｉＮｉ0.48Ｍｎ1.48Ｍｇ0.0015Ｚｎ0.0015Ｃｒ0.01Ａｌ0.01Ｏ4である。
【００４０】
＜分析方法＞
【００４１】
証明すべき材料のキャリアとして２０３２ボタン電池を使用した。負極は、リチウム金属であり、電解液は、１．０Ｍ  ＬｉＰＦ6であり、ＥＣ／ＤＭＣ＝１／２ｖｏｌ％であった。
【００４２】
＜実験例１＞
【００４３】
異なる充放電率および室温で、比較例１〜６および作製例１のリチウム電池正極材料を有する電池に対し、充放電試験を行った。結果は、それぞれ図７（ａ）〜図７（ｇ）に示した通りである。図７（ａ）〜図７（ｆ）は、異なる充放電率で得られた比較例１〜６の容量曲線であり、図７（ｇ）は、異なる充放電率で得られた作製例１の容量曲線である。６Ｃにおける容量をそれぞれ比較し、最大容量は、作製例１の正極材料を使用した電池であった。同じ６Ｃ放電率において、図７（ａ）〜図７（ｇ）の放電容量は、それぞれ１０４．０７  ｍＡｈ／ｇ、１１０  ｍＡｈ／ｇ、１１３．６３  ｍＡｈ／ｇ、９２  ｍＡｈ／ｇ、９１  ｍＡｈ／ｇ、１００  ｍＡｈ／ｇ、および１２５  ｍＡｈ／ｇであった。全ての容量曲線は、放電率が高くなるにつれて、より下向きに、且つ左へ移動している。また、クロムを他の金属原子で置き換えた比較例４は、容量を効果的に増やすことができず；マグネシウムを他の金属原子で置き換えた比較例５も容量を効果的に増やすことができない。
【００４４】
＜作製例２＞
【００４５】
作製例１の方法に基づいて作製するが、マグネシウムのモル含有量を０．０１モルに減らした。得られた材料は、ＬｉＮｉ0.4866Ｍｎ1.4867Ｍｇ0.01Ｃｒ0.02Ｏ4であった。
【００４６】
＜作製例３＞
【００４７】
作製例１の方法に基づいて作製するが、マグネシウムのモル含有量を０．０２モルに減らした。得られた材料は、ＬｉＮｉ0.4834Ｍｎ1.4833Ｍｇ0.02Ｃｒ0.02Ｏ4であった。
【００４８】
＜作製例４＞
【００４９】
作製例１の方法に基づいて作製するが、マグネシウムのモル含有量を０．０５モルに増やした。得られた材料は、ＬｉＮｉ0.48Ｍｎ1.47Ｍｇ0.05Ｃｒ0.02Ｏ4であった。
【００５０】
＜実験例２＞
【００５１】
異なる充放電率および室温で、作製例２〜４のリチウム電池正極材料を有する電池に対し、充放電試験を行った。結果は、それぞれ図８（ａ）〜図８（ｃ）に示した通りである。図８（ａ）〜図８（ｃ）からわかるように、作製例２〜４のリチウム電池の正極材料を使用する電池は、高い充放電率において比較的高い容量を有することができる。
【００５２】
＜実験例３＞
【００５３】
−２０℃の低温において、比較例１および作製例１のリチウム電池正極材料を使用する電池に対し、０．５Ｃで充放電試験を行い；比較例２〜３のリチウム電池正極材料を使用する電池に対し、０．２Ｃで充放電試験を行った。結果は、それぞれ図９（ａ）〜図９（ｄ）に示した通りである。図９（ａ）〜図９（ｃ）は、低温で得られた比較例１〜３の容量曲線であり；図９（ｄ）は、低温で得られた作製例１の容量曲線である。充放電容量比率は、図中に示した通りであり、作製例１の比率は、８８．４％にまで達し、比較例１〜３の結果よりも大幅に優れている。具体的に説明すると、作製例１の放電率（０．５Ｃ）が比較例２および３の両方の放電率（０．２Ｃ）よりも高い試験条件では、作製例１の低温放電特性が依然として上述した比較例よりも優れている。
【００５４】
＜実験例４＞
【００５５】
４５℃の高温において、比較例１および作製例１のリチウム電池正極材料を使用する電池に対し、０．１Ｃで充放電試験を行った。結果は、それぞれ図１０（ａ）および図１０（ｂ）に示した通りである。図１０（ｂ）からわかるように、作製例１は、比較的高い容量を有する。 
【００５６】
＜実験例５＞
【００５７】
室温（約２５℃）および高温（４５℃）において、それぞれ比較例１および作製例１のリチウム電池正極材料を使用する電池に対し、０．５Ｃで充放電サイクル寿命試験を行った。結果は、それぞれ図１１（ａ）および図１１（ｂ）に示した通りである。図１１（ｂ）からわかるように、作製例１のリチウム電池正極材料を使用する電池は、高温においてより安定した充放電性能を有する。
【００５８】
以上のように、酸素との結合エネルギーが大きい遷移金属マグネシウムを追加することにより、酸素原子の分解と放出を防ぐことができるため、材料サイクル寿命特性が向上する。また、本発明において、クロムをドープすることにより、５Ｖプラットフォームの放電容量を増やすとともに、Ｍｎ3+の発生を抑制して、電解液とのさらなる反応および分解を減速させることにより、電池の性能が上がる。したがって、本発明で得られる材料は、材料可逆容量を効果的に上げ、不可逆容量を低減し、高速放電における材料の性能を上げることができるだけでなく、材料の低温放電特性も大幅に改善することができる。
【産業上の利用可能性】
【００５９】
本発明の正極材料は、高電圧リチウム電池に役立つ。
【００６０】
以上のごとく、この発明を実施形態により開示したが、もとより、この発明を限定するためのものではなく、当業者であれば容易に理解できるように、この発明の技術思想の範囲内において、適当な変更ならびに修正が当然なされうるものであるから、その特許権保護の範囲は、特許請求の範囲および、それと均等な領域を基準として定めなければならない。
【符号の説明】
【００６１】
１００、１１０  ステップ
【図１】
2018110103.tif 000003
【図２】
2018110103.tif 000004
【図３】
2018110103.tif 000005
【図４】
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【図５】
2018110103.tif 000007
【図６−１】
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【図６−２】
2018110103.tif 000009
【図７Ａ】
2018110103.tif 000010
【図７Ｂ】
2018110103.tif 000011
【図７Ｃ】
2018110103.tif 000012
【図７Ｄ】
2018110103.tif 000013
【図７Ｅ】
2018110103.tif 000014
【図７Ｆ】
2018110103.tif 000015
【図７Ｇ】
2018110103.tif 000016
【図８Ａ】
2018110103.tif 000017
【図８Ｂ】
2018110103.tif 000018
【図８Ｃ】
2018110103.tif 000019
【図９Ａ】
2018110103.tif 000020
【図９Ｂ】
2018110103.tif 000021
【図９Ｃ】
2018110103.tif 000022
【図９Ｄ】
2018110103.tif 000023
【図１０Ａ】
2018110103.tif 000024
【図１０Ｂ】
2018110103.tif 000025
【図１１Ａ】
2018110103.tif 000026
【図１１Ｂ】
2018110103.tif 000027
【外国語明細書】
2018110103000001.pdf