(57)【要約】【課題】壁との間の隙間の形成を抑制しつつ、有効利用を図ることが可能なフロアパネル材の提供を目的とする。【解決手段】本発明のフロアパネル材１０は、平面視方形状に形成されて、床面９０上に敷設される。フロアパネル材１０が床面９０上に敷設されると、隣り合うフロアパネル材１０の辺部が突き合わされると共に、それら辺部の外側面に設けられた係合突部３１と係合凹部２１が係合する。係合突部３１が設けられた第２辺部３１Ｈには、第２辺部３１Ｈの外側面を構成する外側壁部４１と、外側壁部４１に内側から対向する内側壁部４２と、が備えられている。係合突部３１は、外側壁部４１からフロアパネル材１０の外方へ突出すると共に、外側壁部４１が内側に曲げられたときに、曲げられる前の外側壁部４１の外面よりも内側に配置される。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
平面視方形状に形成されて、床面上に敷設される樹脂製のフロアパネル材であって、
床面上に敷設されたときに、隣り合う前記フロアパネル材の辺部が突き合わされると共に、それら辺部の外側面に設けられた係合突部と係合凹部が係合するように構成され、
前記係合突部が設けられた辺部には、その辺部の外側面を構成する外側壁部と、前記外側壁部に内側から対向する内側壁部と、が備えられ、
前記係合突部は、前記外側壁部から外方へ突出すると共に、前記外側壁部が内側に曲げられたときに、曲げられる前の前記外側壁部の外面よりも内側に配置される。
【請求項２】
請求項１に記載のフロアパネル材において、
前記係合突部が設けられた辺部には、前記フロアパネル材の厚み方向から見て外側に開口する収容凹部が設けられ、
前記内側壁部は、前記収容凹部の奥壁によって構成され、
前記外側壁部は、前記収容凹部の開口縁から前記収容凹部を塞ぐように片持ち状に張り出す張出片により構成されるか、又は、前記収容凹部の開口縁に架け渡される架橋壁により構成される。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のフロアパネル材において、
前記外側壁部には、その壁厚を薄くする切込部が形成されている。
【請求項４】
請求項１乃至３のうち何れか１の請求項に記載のフロアパネル材において、
前記外側壁部が曲げられたときに、前記外側壁部に係止して前記外側壁部の戻りを規制する戻り規制部が設けられている。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、床面上に敷設されるフロアパネル材に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に開示のフロアパネル材は、平面視正方形状に形成され、各辺部に突部と凹部を備えている。また、特許文献２に開示のフロアパネル材は、互いに対向する辺部のうち一方の辺部において突部のみを備え、他方の辺部において凹部のみを備える。特許文献１，２のフロアパネル材が床面に敷設されると、隣り合うフロアパネル材の辺部同士が突き合わされて、突部と凹部が係合する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実公平７−４８８５４号公報（段落［００１２］〜［００１５］、図２）
【特許文献２】実登第２５１７６２４号（図３）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１のフロアパネル材では、床面に敷設されたときに、フロアパネル材の突部と床面から起立する壁とが当接し、当該壁とフロアパネル材の間に隙間が形成されるという問題があった。
【０００５】
また、フロアパネル材が床面に敷設される際、フロアパネル材の一辺より幅狭な余剰スペースが生じる場合がある。このような余剰スペースは、フロアパネル材をカットしてなるカットパネルによって埋められる。図１４には、特許文献２のフロアパネル材１が床面に敷設される例が示されている。同図に示されるように、第１の起立壁Ｗ１に対しては、隙間なくフロアパネル１が並べられるが、第２の起立壁Ｗ２に対しては、フロアパネル１よりも幅狭な余剰スペースＳ１が形成される。この余剰スペースＳ１を埋めるために、図１５に示されるように、フロアパネル１がカットされると、凹部２Ａのみを備える辺部が残された第１のカットパネル３Ａと、突部２Ｔのみを備える辺部が残された第２のカットパネル３Ｂと、の２種類のカットパネルが形成される。しかしながら、第２のカットパネル３Ｂについては、フロアパネル材１の突部２Ｔとの干渉が起こり得る。このため、特許文献２のフロアパネル材１では、第１のカットパネル３Ａしか利用することができず、フロアパネル材１の有効利用が困難であった。
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、壁との間の隙間の形成を抑制しつつ、有効利用を図ることが可能なフロアパネル材の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するためになされた請求項１の発明は、平面視方形状に形成されて、床面上に敷設される樹脂製のフロアパネル材であって、床面上に敷設されたときに、隣り合う前記フロアパネル材の辺部が突き合わされると共に、それら辺部の外側面に設けられた係合突部と係合凹部が係合するように構成され、前記係合突部が設けられた辺部には、その辺部の外側面を構成する外側壁部と、前記外側壁部に内側から対向する内側壁部と、が備えられ、前記係合突部は、前記外側壁部から外方へ突出すると共に、前記外側壁部が内側に曲げられたときに、曲げられる前の前記外側壁部の外面よりも内側に配置される。
【０００８】
請求項２の発明は、請求項１に記載のフロアパネル材において、前記係合突部が設けられた辺部には、前記フロアパネル材の厚み方向から見て外側に開口する収容凹部が設けられ、前記内側壁部は、前記収容凹部の奥壁によって構成され、前記外側壁部は、前記収容凹部の開口縁から前記収容凹部を塞ぐように片持ち状に張り出す張出片により構成されるか、又は、前記収容凹部の開口縁に架け渡される架橋壁により構成される。
【０００９】
請求項３の発明は、請求項１又は２に記載のフロアパネル材において、前記外側壁部には、その壁厚を薄くする切込部が形成されている。
【００１０】
請求項４の発明は、請求項１乃至３のうち何れか１の請求項に記載のフロアパネル材において、前記外側壁部が曲げられたときに、前記外側壁部に係止して前記外側壁部の戻りを規制する戻り規制部が設けられている。
【発明の効果】
【００１１】
［請求項１〜３の発明］
本発明では、外側壁部が内側に曲げられると、曲げられる前の外側壁部の外面よりも内側に係合突部が配置され、フロアパネル材の辺部における係合突部の出っ張りをなくすことが可能となる。これにより、フロアパネル材が敷設される際に、係合突部が設けられた辺部が壁に突き合わされても、当該壁との間に隙間が形成されることが抑えられる。また、本発明では、フロアパネル材がカットされて、係合突部のみを有する辺部が残されたカットパネルが形成される場合、そのカットパネルにおいても、係合突部の出っ張りをなくすことが可能となる。これにより、係合突部のみを有する辺部が残されたカットパネルを用いて隙間を埋める場合に、フロアパネル材の係合突部との干渉を避けることが可能となり、フロアパネル材の有効利用が図られる。このように、本発明によれば、壁との間の隙間の形成を抑制しつつ、有効利用を図ることが可能となる。
【００１２】
ここで、外側壁部と内側壁部との間の隙間は、フロアパネル材を厚み方向に貫通する孔や厚み方向の上方側又は下方側に開放する凹部によって構成されてもよいし、フロアパネル材の厚み方向から見て外側に開口する凹部によって構成されてもよい。後者の場合には、外側壁部は、凹部の開口縁から凹部を塞ぐように片持ち状に張り出す張出片により構成されるか、又は、凹部の開口縁の複数箇所に架け渡される架橋壁により構成されればよい（請求項２の発明）。なお、外側壁部が張出片により構成される場合には、外側壁部の曲げが容易となる。
【００１３】
また、外側壁部には、壁厚を薄くする切込部が形成されていることが好ましい（請求項３の発明）。切込部が形成されていると、外側壁部の曲げが容易となる。なお、外側壁部の曲げは、弾性変形であってもよいし、塑性変形であってもよい。
【００１４】
［請求項４の発明］
請求項４の発明では、外側壁部が曲げられたときの外側壁部の戻りが規制される。これにより、曲げられる前の外側壁部の外面よりも内側に配置された係合突部が当該外面より外側に戻ることが抑制され、フロアパネル材及びカットパネルにおける係合突部の出っ張りを一層抑制することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第１実施形態に係るフロアパネル材を上側から見た斜視図
【図２】フロアパネル材を下側から見た斜視図
【図３】フロアパネル材の平面図
【図４】係合突部及び係合凹部の平面図
【図５】（Ａ）係合突部の斜視図、（Ｂ）係合凹部の斜視図
【図６】（Ａ）突出位置に配置された係合突部の平面図、（Ｂ）退避位置に配置された係合突部の平面図
【図７】床面に敷設されたフロアパネル材の斜視図
【図８】床面に敷設されたフロアパネル材の平面図
【図９】隣接する２つのフロアパネル材における係合凹部と係合突部の平面図
【図１０】フロアパネル材と第２のカットパネルにおける係合突部の平面図
【図１１】第２実施形態に係るフロアパネル材における（Ａ）突出位置に配置された係合突部の平面図、（Ｂ）退避位置に配置された係合突部の平面図
【図１２】他の実施形態に係る係合突部の平面図
【図１３】他の実施形態に係る係合突部の平面図
【図１４】従来のフロアパネル材の敷設を説明するための図
【図１５】従来のカットパネルの敷設を説明するための図
【発明を実施するための形態】
【００１６】
［第１実施形態］
以下、本発明の第１実施形態を図面に基づいて説明する。図１，２に示されるように、本実施形態のフロアパネル材１０は、平面視正方形状の主壁１１と、主壁１１から垂下する複数の支持脚１２と、を有している。
【００１７】
主壁１１の外周面における厚み方向の中間位置には、段差部１１Ｄが設けられている。そして、段差部１１Ｄより上側の上側主壁１１Ａが、段差部１１Ｄより下側の下側主壁１１Ｂより一回り大きくなっている。
【００１８】
支持脚１２は、主壁１１の角部と各辺部１１Ｈの中央部と主壁１１の中心部の９箇所から垂下している。主壁１１の辺方向（フロアパネル１０の辺方向）で隣り合う支持脚１２同士は、主壁１１と一体に形成された複数の連絡リブ１４（図２）によって連絡されている。
【００１９】
支持脚１２は、主壁１１のうち支持脚１２と重なる部分と共に、支持柱１３を構成する。支持柱１３の内側には、上方に開放した柱内凹部１３Ａが形成されている。また、柱内凹部１３Ａの内側には、柱内凹部１３Ａの深さ方向に延びる複数の凹部内リブ１３Ｂが設けられている。
【００２０】
フロアパネル材１０の辺方向で隣り合う支持柱１３の間には、複数の貫通孔１５が形成されている。図３に示されるように、貫通孔１５は、隣り合う支持柱１３，１３の間に形成される帯状領域Ｒ１に沿って長くなった長方形状に形成され、帯状領域Ｒ１の幅方向に複数列備えられている。
【００２１】
図１，３に示されるように、主壁１１には、帯状領域Ｒ１によって四方を囲まれた天井板１６が設けられている。図２に示されるように、天井板１６の下面には、複数の下面リブ１６Ｋが形成されている。
【００２２】
図１，３に示されるように、主壁１１の各辺部１１Ｈの外側面には、引出凹部１７が形成されている。引出凹部１７は、各辺部１１Ｈのうち隣り合う支持柱１３，１３に挟まれる部分の中央に配置されていて、１つの辺部１１Ｈについて、２つずつ設けられている。
【００２３】
また、主壁１１の辺部１１Ｈの外側面には、係合凹部２１と係合突部３１が設けられている。本実施形態のフロアパネル材１０では、互いに対向する１対の辺部１１Ｈ，１１Ｈのうち一方の辺部１１Ｈが、係合凹部２１のみが設けられている第１辺部２１Ｈとなっていて、他方の辺部１１Ｈが、係合突部３１のみが設けられている第２辺部３１Ｈとなっている。以下、係合凹部２１と係合突部３１について詳説する。
【００２４】
図４，５（Ｂ）に示されるように、第１辺部２１Ｈには、主壁１１の厚み方向から見てフロアパネル材１０の外側に開口した第１収容凹部２２が形成されている。第１収容凹部２２の開口縁からは、第１収容凹部２２の開口を塞ぐように第１張出片２３が張り出している。第１張出片２３は、第１辺部２１Ｈの外側面を構成する。そして、第１収容凹部２２のうち第１張出片２３で覆われていない部分によって係合凹部２１が形成されている。
【００２５】
詳細には、第１収容凹部２２は、主壁１１の厚み方向に延びる溝形状に形成されている。そして、その溝形状における一方の溝側壁から第１張出片２３が張り出し、他方の溝側壁と第１張出片２３との間に係合凹部２１が形成されている。第１収容凹部２２は、上側主壁１１Ａと下側主壁１１Ｂの両方に形成され、第１張出片２３は、上記一方の溝側壁のうち上側主壁１１Ａにより構成される部分から張り出している。より詳細には、第１収容凹部２２は、主壁１１の角部に配置される支持柱１３と引出凹部１７に挟まれる部分に配設され、第１張出片２３は、支持柱１３へ向かって張り出している。そして、第１収容凹部２２のうち支持柱１３に近い側の部分に係合凹部２１が形成されている。
【００２６】
図４，５（Ａ）に示されるように、第２辺部３１Ｈには、第２辺部３１Ｈの外側面を構成する外側壁部４１と、外側壁部４１に対し内側から隙間４０を有して対向する内側壁部４２と、が設けられている。そして、係合突部３１は、外側壁部４１からフロアパネル材１０の外方に突出している。
【００２７】
具体的には、第２辺部３１Ｈには、主壁１１の厚み方向から見てフロアパネル材１０の外側に開口する第２収容凹部３２と、その第２収容凹部３２の開口縁から第２収容凹部３２を塞ぐように片持ち状に張り出す第２張出片３３と、が設けられている。第２張出片３３は、第２辺部３１Ｈの外側面を構成する。そして、第２張出片３３によって外側壁部４１が形成され、第２収容凹部３２の奥壁によって内側壁部４２が形成されている。
【００２８】
詳細には、第２収容凹部３２は、主壁１１の厚み方向に延びる溝形状に形成されている。そして、その溝形状における一方の溝側壁から第２張出片３３が張り出している。第２張出片３３は、第１張出片２３よりも厚くなっている。第２収容凹部３２は、上側主壁１１Ａと下側主壁１１Ｂの両方に形成され、第１張出片３３は、上記一方の溝側壁のうち上側主壁１１Ａにより構成される部分から張り出している。より詳細には、第２収容凹部３２は、主壁１１の角部に配置される支持柱１３と引出凹部１７に挟まれる部分に配設され、第２張出片３３は、支持柱１３へ向かって張り出している。なお、第２張出片３３は、支持柱１３から引出凹部１７へ向かって張り出してもよい。この場合、上述の第１張出片２３も、第２張出片３３に対応して、支持柱１３から引出凹部１７へ向かって張り出す。
【００２９】
図６（Ａ）に示されるように、係合突部３１は、第２張出片３３の先端部から突出し、第２張出片３３の基端側へ向かうにつれて突出量が小さくなる直角三角形状に形成されている。なお、係合突部３１の第２張出片３３からの突出量は、第１収容凹部２２（図４）の奥行と第２収容凹部３２の奥行の何れよりも小さくなっている。
【００３０】
第２張出片３３の基端部には、第２張出片３３を薄くする切込部３３Ｋが形成されている。具体的には、切込部３３Ｋは、第２張出片３３のうち内側壁部４２側を向く面に形成されている。第２張出片３３の幅方向（即ち、主壁１１の厚み方向）から見た切込部３３Ｋの形状は、第２張出片３３の基端側へ向かうにつれて切れ込み量が大きくなる三角形状になっている。
【００３１】
図６（Ａ），６（Ｂ）に示されるように、第２張出片３３は、水平方向に曲げ変形可能に構成されている。具体的には、第２張出片３３は、切込部３３Ｋが形成されている部分を起点として、切込部３３Ｋより先端側の部分が第２収容凹部３２の奥側（内側壁部４２側）へ向かうように折り曲げ可能となっている。そして、図６（Ａ）から図６（Ｂ）への変化に示されるように、第２張出片３３が曲げ変形されると、係合突部３１が曲げ変形前の第２張出片３３の外面（図６（Ａ），６（Ｂ）には２点鎖線で示されている。）よりも内側壁部４２に近づき、第２収容凹部３２に収容される。なお、以下では、図６（Ａ）に示される係合突部３１の位置を突出位置と、図６（Ｂ）に示される係合突部３１の位置を退避位置と、適宜称することにする。
【００３２】
本実施形態のフロアパネル材１０には、退避位置に配置された係合突部３１が突出位置へ戻ることを規制する戻り規制部３６が設けられている。戻り規制部３６は、第２張出片３３に設けられた係止突起３４と、第２収容凹部３２の内面に突出形成された係止片３５と、からなる。
【００３３】
係止突起３４は、第２張出片３３の先端面に突設されている。係止突起３４は、先細り形状に形成されている。係止突起３４において内側壁部４２と反対側を向く面は、第２張出片３３の延在方向と略平行な係止面３４Ｍとなっていて、係止突起３４において内側壁部４２側を向く面は、係止突起３４の先端側へ向かうにつれて内側壁部４２から離れるように傾斜する傾斜面３４Ｋとなっている。
【００３４】
係止片３５は、第２収容凹部３２の内面のうち第２張出片３３の基端部から離れた部分に形成されている。具体的には、係止片３５は、第２収容凹部３２の溝形状において第２張出片３３に連絡する溝側壁とは反対側の溝側壁から突出し、当該溝側壁に対して、先端側へ向かうにつれて第２収容凹部３２の奥側（内側壁部４２側）へ向かうように傾斜している。
【００３５】
図６（Ｂ）に示されるように、第２張出片３３が曲げ変形されると、係止突起３４の係止面３４Ｍに係止片３５が当接して、係止突起３４と係止片３５が係止する。ここで、係止突起３４は先細り形状になっているので、第２張出片３３が曲げ変形されるときに、係止突起３４が係止片３５を乗り越え易くなっている。また、係止片３５は、先端側へ向かうにつれて第２収容凹部３２の奥側へ向かうように傾斜しているので、係止片３５が第２張出片３３の折り曲げを阻害することが抑制されている。
【００３６】
次に、フロアパネル材１０の使用形態について説明する。図７に示されるように、フロアパネル材１０は、床面９０の上に並べて敷設される。フロアパネル材１０が敷設されると、床面９０と主壁１１との間に、配線９１を取り回し可能な配線スペース９１Ｓが形成される。
【００３７】
図８に示されるように、フロアパネル材１０は、床面９０から起立する第１の起立壁９２に主壁１１の辺部１１Ｈを突き合わせて並べられる。このとき、４つの辺部のうち係合凹部２１のみが形成された第１辺部２１Ｈが第１の起立壁９２に突き合わされることで、第１の起立壁９２とフロアパネル材１０との間に隙間が形成されることが抑制される。
【００３８】
また、隣接する２つのフロアパネル材１０，１０の間では、一方のフロアパネル材１０の第１辺部２１Ｈと他方のフロアパネル材１０の第２辺部３１Ｈが突き合わされる。このとき、図９に示されるように、第１辺部２１Ｈに設けられた係合凹部２１と第２辺部３１Ｈに設けられた係合突部３１が係合することで、一方のフロアパネル材１０が他方のフロアパネル材１０に対して主壁１１の辺部１１Ｈの延在方向にずれることが抑制される。
【００３９】
ここで、係合凹部２１には、係合突部３１の一部が受容され、２つのフロアパネル材１０の間（詳細には、２つの主壁１１の間）に僅かな隙間１０Ｓが形成される。この隙間１０Ｓの形成により、熱膨張による主壁１１の寸法変化が吸収される。しかも、係合凹部２１は、第１収容凹部２２の開口縁と第１張出片２３との間に形成されているので、主壁１１の熱膨張によって係合突部３１が係合凹部２１の内部へと進入する場合であっても、その進入が第１張出片２３の曲げ変形によって吸収される。
【００４０】
また、隣接する２つのフロアパネル材１０，１０の間では、一方のフロアパネル材１０の第１辺部２１Ｈに設けられた引出凹部１７と他方のフロアパネル材１０の第２辺部３１Ｈに設けられた引出凹部１７とが対向配置され、対向する１対の引出凹部１７，１７の間に、上記隙間１０Ｓよりも幅広な配線引出スペース１７Ｓが形成される。そして、配線引出スペース１７Ｓに配線スペース９１Ｓからの配線９１（図７）が挿通されることで、配線９１がフロアパネル材１０の上方に引き出されるようになっている。
【００４１】
さて、図８に示されるように、第１の起立壁９２側から床面９０にフロアパネル材１０が並べられていくと、第１の起立壁９２と対向する第２の起立壁９３との間に、フロアパネル材１０の一辺より幅狭な余剰スペース９３Ｓが形成されることがある。この余剰スペース９３Ｓは、フロアパネル材１０をカットしてなるカットパネル５０によって埋められる。具体的には、カットパネル５０は、主壁１１の辺部１１Ｈに沿ってフロアパネル材１０をカットして形成される。１枚のフロアパネル材１０からは、第１辺部２１Ｈがカットされずに残った第１のカットパネル５１と、第２辺部３１Ｈがカットされずに残った第２のカットパネル５２と、の２種類のカットパネル５０が形成される。
【００４２】
余剰スペース９３Ｓが第１のカットパネル５１によって埋められる場合、隣り合うフロアパネル材１０と第１のカットパネル５１との間では、フロアパネル材１０の第２辺部３１Ｈと第１のカットパネル５１の第１辺部２１Ｈとが突き合わされ、フロアパネル材１０の係合突部３１と第１のカットパネル５１の係合凹部２１とが係合する。そして、フロアパネル材１０と第１のカットパネル５１との間に、上述した隙間１０Ｓ（図９）と同じ大きさの隙間が形成される。なお、フロアパネル材１０と第１のカットパネル５１の間の係合の詳細は、隣接する２つのフロアパネル材１０，１０の間の係合と同様になっている。
【００４３】
余剰スペース９３Ｓが第２のカットパネル５２によって埋められる場合、隣り合うフロアパネル材１０と第２のカットパネル５２との間では、フロアパネル材１０の第２辺部３１Ｈと第２のカットパネル５２の第２辺部３１Ｈとが突き合わされる。このとき、各係合突部３１が突出位置（図６（Ａ））に配置されていると、係合突部３１同士が干渉することになる。しかしながら、本実施形態では、第２張出片３３が曲げ変形されて係合突部３１が退避位置（図６（Ｂ））に配置されると、係合突部３１が曲げ変形前の第２張出片３３の外面よりも内側壁部４２側に配置される。その結果、本実施形態では、図１０に示されるように、フロアパネル材１０の係合突部３１と第２のカットパネル５２の係合突部３１が両方とも退避位置に配置されることで、係合突部３１同士の干渉が抑制される。フロアパネル材１０と第２のカットパネル５２との間には、隣接する２つのフロアパネル材１０，１０の間の隙間１０Ｓ（図９）と同じ大きさの隙間が形成される。
【００４４】
図８に示される例では、第１のカットパネル５１と第２のカットパネル５２が、第２の起立壁９３に沿って交互に並べられる。隣り合う第１のカットパネル５１と第２のカットパネル５２との間では、第１のカットパネル５１の係合突部３１と第２のカットパネル５２の係合突部３１が突き合わされる場合がある。この場合においても、第１のカットパネル５１の係合突部３１が退避位置（図６（Ｂ））に配置され、第２のカットパネル５２の係合突部３１が退避位置に配置されることにより、図１０に示される場合と同様にして、第１のカットパネル５１と第２のカットパネル５２の両方で係合突部３１の出っ張りが抑制される。これにより、第１のカットパネル５１と第２のカットパネル５２の間で係合突部３１の干渉が抑制される。第１のカットパネル５１と第２のカットパネル５２との間には、隣接する２つのフロアパネル材１０，１０の間の隙間１０Ｓ（図９）と同じ大きさの隙間が形成される。
【００４５】
なお、図８の例では、第１の起立壁９２にフロアパネル材１０の第１辺部２１Ｈが突き合わされていたが、第２辺部３１Ｈが突き合わされてもよい。この場合には、第１の起立壁９２に突き合わされる第２辺部３１Ｈの係合突部３１が退避位置に配置されることで、フロアパネル材１０と第１の起立壁９２との間に隙間が形成されることが抑制される。
【００４６】
本実施形態のフロアパネル材１０の構成に関する説明は以上である。なお、本実施形態では、第２収容凹部３２が本発明の「収容凹部」に相当し、第２張出片３３が本発明の「張出片」に相当する。
【００４７】
次に、フロアパネル材１０の作用効果について説明する。本実施形態のフロアパネル材１０では、外側壁部４１が内側に曲げられると、曲げられる前の外側壁部４１の外面よりも内側に係合突部３１が配置され、フロアパネル材１０における主壁１１の辺部１１Ｈ（詳細には、第２辺部３１Ｈ）における係合突部３１の出っ張りをなくすことが可能となる。これにより、フロアパネル材１０が敷設される際に、第２辺部３１Ｈが第１の起立壁９２に突き合わされても、第１の起立壁９２との間に隙間が形成されることが抑えられる。また、本実施形態では、フロアパネル材１０がカットされて、第２辺部３１Ｈがカットされずに残った第２のカットパネル５２が形成される場合、その第２のカットパネル５２においても、係合突部３１の出っ張りをなくすことが可能となる。これにより、第２のカットパネル５２を用いて第２の起立壁９３との間の余剰スペース９３Ｓを埋める場合に、フロアパネル材１０の係合突部３１との干渉を避けることが可能となり、フロアパネル材１０の有効利用が図られる。このように、本実施形態のフロアパネル材１０によれば、第１の起立壁９２との間の隙間の形成を抑制しつつ、フロアパネル材１０の有効利用を図ることが可能となる。
【００４８】
また、本実施形態では、外側壁部４１は、第２収容凹部３２の開口縁から第２収容凹部３２を塞ぐように片持ち状に張り出す第２張出片３３により構成されているので、外側壁部４１の曲げが容易となる。しかも、外側壁部４１には、壁厚を薄くする切込部３３Ｋが形成されているので、外側壁部４１の曲げがさらに容易となる。
【００４９】
また、本実施形態では、外側壁部４１が曲げられたときの外側壁部４１の戻りが戻り規制部３６（係止突起３４と係止片３５）によって規制されるので、フロアパネル材１０及び第２のカットパネル５２における係合突部３１の出っ張りを一層抑制することが可能となる。
【００５０】
［第２実施形態］
以下、本発明の第２実施形態を図面に基づいて説明する。図１１（Ａ）に示されるように、本実施形態は、切込部３３Ｋを備えない点と戻り規制部３６（即ち、係止突起３４と係止片３５）を備えていない点で上記第１実施形態と異なっている。本実施形態のその他の構成については、上記第１実施形態と同様になっている。
【００５１】
本実施形態では、第２張出片３３（外側壁部４１）は、内側壁部４２側に曲げられると、塑性変形するか破断する。図１１（Ｂ）には、破断した第２張出片３３が示されている。なお、破断した第２張出片３３は、図１１（Ｂ）に示される例のように、主壁１１に繋がったままでもよいし、主壁１１から切り離されてもよい。
【００５２】
図１１（Ｂ）に示されるように、内側壁部４２側に曲げられた第２張出片３３は、曲げられる前の第２張出片３３の外面（同図には、２点鎖線で示されている。）よりも内側壁部４２側に配置され、第２収容凹部３２内に収まる。本実施形態によっても、上記第１実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００５３】
［他の実施形態］
本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、例えば、以下に説明するような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれ、さらに、下記以外にも要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施することができる。
【００５４】
（１）上記第１実施形態において、切込部３３Ｋは、第２張出片３３のうち内側壁部４２と反対側を向く面に形成されてもよい。
【００５５】
（２）上記第１実施形態において、図１２に示されるように、切込部３３Ｋは、第２張出片３３の中間部に形成されてもよい。
【００５６】
（３）上記第２実施形態において、切込部３３Ｋを備える構成としてもよい。その場合、上記第１実施形態及び上記他の実施形態（１）、（２）のうち何れの構成が適用されてもよい。
【００５７】
（４）上記第１実施形態において、戻り規制部３６を備えない構成としてもよい。また、上記第２実施形態において、上記第１実施形態の戻り規制部３６を備える構成としてもよい。
【００５８】
（５）図１３に示されるように、第２収容凹部３２の開口縁の２箇所に架け渡された架橋壁３８を備え、その架橋壁３８によって外側壁部４１が構成されてもよい。この場合、外側壁部４１と内側壁部４２との間の隙間４０は、貫通孔又は厚み方向に開口した凹部によって形成される。なお、架橋壁３８には、架橋壁３８の破断を容易にするための第１切込部３９と、破断された架橋壁３８の曲げを容易にするための第２切込部３８Ｋと、が設けられることが好ましい。
【００５９】
（６）上記実施形態では、互いに対向する１対の辺部１１Ｈ，１１Ｈのうち一方の辺部１１Ｈに係合凹部２１のみが設けられ、他方の辺部１１Ｈに係合突部３１のみが設けられていたが、辺部１１Ｈに係合凹部２１と係合突部３１の両方が設けられてもよい。
【００６０】
（７）上記実施形態では、係合凹部２１又は係合突部３１を辺部１１Ｈの２箇所に設けられていたが、１箇所に設けられてもよいし、３箇所以上に設けられてもよい。
【００６１】
（８）上記実施形態では、第１張出片２３及び第２張出片３３が、第１収容凹部２２及び第２収容凹部３２の開口縁における一方の溝側壁から張り出していたが、一方の溝側壁と他方の溝側壁の両方から張り出してもよい。この場合、戻り規制部３６は、１箇所に設けられてもよいし、２箇所に分けて設けられてもよい。
【００６２】
（９）上記実施形態では、係合突部３１の形状が直角三角形状であったが、フロアパネル材１０同士の位置ずれを防止できれば、その他の三角形状、四角形状、半円形状、半球形状等であってもよい。
【００６３】
（１０）上記実施形態では、切込部３３Ｋの形状が三角形状であったが、台形形状、楕円形状、円形状、Ｕ字状、Ｖ字状等であってもよい。
【符号の説明】
【００６４】
１０    フロアパネル材
２１    係合凹部
２１Ｈ    第１辺部
２２    第１収容凹部
２３    第１張出片
３１    係合突部
３１Ｈ    第２辺部
３２    第２収容凹部
３３    第２張出片
３３Ｋ    切込部
３４    係止突起
３５    係止片
４１    外側壁部
４２    内側壁部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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