(57)【要約】【課題】線状発熱体からの発熱量をより高い効率で利用できるようにした太陽光発電パネルの融雪構造を提供する。【解決手段】傾斜して取り付けられた太陽光発電パネル１とその下辺に沿って配設された線状発熱体２０とを備えた太陽光発電パネルの融雪構造は、太陽光発電パネル１の下辺に沿って配置されており内部に線状発熱体２０を収容する樋部材３０と、線状発熱体２０の下部において樋状部材３０内に収容された断熱材５０と、樋部材３０の上面側を閉鎖する伝熱板４５とを備え、伝熱板４５の一部が太陽光発電パネル１の表面に接していることを特徴とする。【選択図】図５
2018035509.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
水平面に対して傾斜して取り付けられた太陽光発電パネルと該太陽光発電パネルの少なくとも下辺に沿って配設された線状発熱体とを備えた太陽光発電パネルの融雪構造であって、
前記構造は、さらに、前記太陽光発電パネルの下辺に沿って配置されており内部に前記線状発熱体を収容する樋部材と、前記樋部材に収容された前記線状発熱体の下部において前記樋状部材内に収容された断熱材と、前記樋部材の上面側を閉鎖する伝熱板とを備え、前記伝熱板の一部が前記太陽光発電パネルの表面に接していることを特徴とする太陽光発電パネルの融雪構造。
【請求項２】
前記断熱材は弾性を有する材料で構成されており、前記線状発熱体は前記断熱材の弾性を利用して前記伝熱板の裏面に圧接されていることを特徴とする請求項１に記載の太陽光発電パネルの融雪構造。
【請求項３】
前記樋部材は前記太陽光発電パネルを基台に固定するパネル固定具を利用して該太陽光発電パネルに一体に固定されていることを特徴とする請求項１または２に記載の太陽光発電パネルの融雪構造。
【請求項４】
前記樋部材は水平フランジ部を有し、該水平フランジ部は前記伝熱板の一部を構成することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の太陽光発電パネルの融雪構造。
【請求項５】
前記線状発熱体は線状ＰＴＣヒータ線であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の太陽光発電パネルの融雪構造。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の太陽光発電パネルの融雪構造であって、前記太陽光発電パネルは傾斜方向に２段以上に配置されており、上下方向に隣接する太陽光発電パネルと太陽光発電パネルとの間にも前記樋部材が配置されており、前記伝熱板は上位の太陽光発電パネルと下位の太陽光発電パネルの双方の表面に接していることを特徴とする太陽光発電パネルの融雪構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、太陽光発電パネルの融雪構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
再生可能エネルギーの有効利用の一つとして太陽光発電が重要視されており、太陽光発電素子をマトリクス状に配列した太陽光発電パネルを、各種の建物に対して、あるいは直接地上に、設置することが行われている。太陽光発電素子の発電量は日射量に依存しており、太陽光発電パネルの表面が遮光された状態となることは、極力避けなければならない。雪国においては、降雪があるとパネル表面に雪が積もった状態となりがちであり、太陽が出ている状態でも、積もった雪によって、太陽光発電素子まで太陽光が到達しない、あるいは大きく減衰した状態となることがある。
【０００３】
それを回避するための太陽光発電パネルの融雪構造が提案されている。特許文献１に記載の融雪構造では、太陽光発電パネルの表面に散水することで冬場における太陽光発電パネル上の雪を融かすようにしている。また、特許文献２に記載の融雪構造では、太陽光発電パネルの相互の枠間のみに線状の発熱体を置き、発熱させることよって発電パネル上の積雪をブロック毎に切断された状態で融雪するようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−１７９２５２号公報
【特許文献２】特開２００４−２７８２７０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に記載される散水手段を用いて融雪する構造は、設備として複雑かつ大型化するとともに、厳冬地においては、散水手段に対して凍結阻止のための対策を講じることも必要となる。特許文献２に記載の構造は、加熱体として線状の発熱体を用い、その線状発熱体を太陽光発電パネルの相互の枠間のみに配置する構成であり、融雪装置としての簡素化が可能となる。しかし、線状発熱体を太陽光発電パネルの相互の枠間に配置するときの具体的な構成にまでは特に考察がされてなく、線状発熱体からの熱を、太陽光発電パネルの表面に積もった雪を融かすために有効に利用すること、すなわち、発熱量の有効利用の点で課題を残している。
【０００６】
本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであり、太陽光発電パネル上に積もった雪を融雪するために、線状発熱体からの発熱量をより高い効率で利用できるようにし、さらに改良された太陽光発電パネルの融雪構造を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明による太陽光発電パネルの融雪構造は、水平面に対して傾斜して取り付けられた太陽光発電パネルと該太陽光発電パネルの少なくとも下辺に沿って配設された線状発熱体とを備えた太陽光発電パネルの融雪構造であって、前記構造は、さらに、前記太陽光発電パネルの下辺に沿って配置されており内部に前記線状発熱体を収容する樋部材と、前記樋部材に収容された前記線状発熱体の下部において前記樋状部材内に収容された断熱材と、前記樋部材の上面側を閉鎖する伝熱板とを備え、前記伝熱板の一部が前記太陽光発電パネルの表面に接していることを特徴とする。
【０００８】
上記の太陽光発電パネルの融雪構造によれば、樋部材内には断熱材が収容され、該断熱材の上に線状発熱体が位置する構成であり、線状発熱体の熱が下方側に漏洩するのを回避できる。また、伝熱板はその一部が太陽光発電パネルの表面に接しているので、線状発熱体の熱は伝熱板から太陽光発電パネルの表面に効果的に伝熱する。そのために、線状発熱体の発熱量は、高い割合で、伝熱板上の雪に加えて、太陽光発電パネル上の雪を融かすのに用いられる。また、融雪は、前記伝熱板上で最初に生じ、融雪後の伝熱板上に、上位に位置する太陽光発電パネル上の雪が滑り落ち、そこで速やかに融かされる。これが繰り返されることで、太陽光発電パネル上に積もった雪は、そのすべてが迅速に融かされる。
【０００９】
本発明による太陽光発電パネルの融雪構造の一形態では、前記断熱材は弾性を有する材料で構成されており、前記線状発熱体は前記断熱材の弾性を利用して前記伝熱板の裏面に圧接されていることを特徴とする。この形態では、線状発熱体と伝熱板の裏面との接触状態を、面圧を備えた状態で確保できるようになり、伝熱性の向上とそれを長期にわたって維持することが可能となる。
【００１０】
本発明による太陽光発電パネルの融雪構造の一形態では、前記樋部材は前記太陽光発電パネルを基台に固定するパネル固定具を利用して該太陽光発電パネルに一体に固定されていることを特徴とする。この形態では、既設の太陽光発電パネル施設に対して、樋部材を後付的に取り付けることが容易となる利点がある。また、太陽光発電パネルに対して樋部材を固定する作業を容易化することができ、かつ、両者の結合状態を確実なものとすることができる。
【００１１】
本発明による太陽光発電パネルの融雪構造の一形態では、前記樋部材は水平フランジ部を有し、該水平フランジ部は前記伝熱板の一部を構成することを特徴とする。この形態では、樋部材が水平フランジを備えることで、樋部材の太陽光発電パネルに対する固定状態が強固になると同時に、熱伝導性も向上する。
【００１２】
本発明による太陽光発電パネルの融雪構造の一形態では、前記線状発熱体は線状ＰＴＣヒータ線であることを特徴とする。ここで、線状ＰＴＣヒータ線とは、ＰＴＣ(Positive Temperature Coefficient)特性、すなわち、温度が高くなると電気抵抗が正の数の係数だけ変化する特性を備えた発熱体を有する線状のヒータ線を意味しており、線状ＰＴＣヒータ線そのものは、例えば、特開２０１４−１６４８７８号公報や特開２０１５−２２５８１１号公報に記載されるように、知られたものである。発熱体として線状ＰＴＣヒータ線を用いることで、融雪構造としての温度管理が一層容易となる。
【００１３】
本発明による太陽光発電パネルの融雪構造の一形態では、前記太陽光発電パネルは傾斜方向に２段以上に配置されており、上下方向に隣接する太陽光発電パネルと太陽光発電パネルとの間にも前記樋部材が配置されており、前記伝熱板は上位の太陽光発電パネルと下位の太陽光発電パネルの双方の表面に接していることを特徴とする。この形態では、広い面積に多数個の太陽光発電パネルを配置した太陽光利用施設においても、そのすべての太陽光発電パネル上に積もった雪を、効果的にかつ迅速に融かすことが可能となる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、加熱源である線状発熱体からの発熱量を、より高い割合で太陽光発電パネル上に積もった雪の融雪に利用することができるようにした、より改良された太陽光発電パネルの融雪構造を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】太陽光発電パネルを説明する図。
【図２】基台の上に適数枚の太陽光発電パネルが固定された太陽光発電パネル施設を上から見て示す図。
【図３】図２のａ−ａ線に沿う断面図。
【図４】太陽光発電パネルを固定するパネル固定具を示す図。
【図５】図５（ａ）は本発明による太陽光発電パネルの融雪構造を説明する図３に相当する図、図５（ｂ）は一部の拡大図。
【図６】本発明による太陽光発電パネルの融雪構造の一実施の形態を組み立て順とともに説明する図。
【図７】本発明による太陽光発電パネルの融雪構造の他の実施の形態を組み立て順とともに説明する図。
【図８】線状発熱体の一例としての線状ＰＴＣヒータを説明する図。
【図９】実施例で用いた太陽光発電パネルの融雪構造を上から見て示す図。
【図１０】融雪テストを行った試験環境を説明する概略図。
【図１１】実施例および比較例での融雪状態を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、図面を参照しながら、本発明による太陽光発電パネルの融雪構造を実施するための形態を説明する。
【００１７】
最初に、太陽光発電パネルの一般的な設置形態について説明する。図１に示すように、太陽光発電パネル１は、一般に、平面視で長方形あるいは正方形のものであり、基板の上に配列された多数個の太陽光発電セル（不図示）とその上に配置されたガラス板２等からなる積層体の外周を、金属製の枠体３で囲い込むことで形成されている。通常、図２および図３に示すように、太陽光発電パネル１の適数個（図示のものでは３×３＝９個）が、基台４を利用して、太陽光発電パネル群Ａとして、水平面に対して所定の角度に傾斜した状態で、屋根の上や地上に設置される。
【００１８】
個々の太陽光発電パネル１は、図４に示すパネル固定具５を用いて基台４に固定されている。パネル固定具５は、本体部分６と該本体部分６の上端縁から水平に広がる水平フランジ部７とを有しており、本体部分６の底部にはボルト穴８が形成されている。本体部分６の高さは、太陽光発電パネル１の厚みとほぼ同じである。
【００１９】
施工にあたっては、図３に示すように、傾斜方向の最下位部に、傾斜方向に直交するようにして、適数個のパネル固定具５（５ａ）を固定する。固定に当たっては、基台４の受け板４ａに形成したボルト穴の位置とパネル固定具５（５ａ）に形成したボルト穴８とを一致させた後、下からボルト９を通し、ナット１０で固定する。なお、図３では、傾斜方向の最下位部のパネル固定具５ａは一方側のみに水平フランジ部７を有した形状となっているが、図４に示した形状のパネル固定具５がそのまま用いられる場合もある。
【００２０】
図２に示すように、適数個のパネル固定具５ａを固定した後、最下段の太陽光発電パネル１を基台４側の受け板４ａの上に置き、下辺側をパネル固定具５ａに係着させた姿勢とする。それにより、各太陽光発電パネル１は、その金属製の枠体３と金属製であるパネル固定具５ａとが接した状態で、基台４に対して固定される。次に、固定された各太陽光発電パネル１の上辺側に、横方向に所定の間隔を置いて、適数個のパネル固定具５を配置し、太陽光発電パネル１の枠体３とパネル固定具５とが接した状態とする。その姿勢で、前記と同様に、基台４の受け板４ａに形成したボルト穴の位置とパネル固定具５に形成したボルト穴８とを一致させた後、下からボルト９を通し、ナット１０で固定する。
【００２１】
以下、同じ手順を繰り返して、所定段数（図では３段）に太陽光発電パネル１を固定することで、太陽光発電パネル群Ａは基台４に固定される。なお、図３では、傾斜方向の最上位部のパネル固定具５ｂとして、一方側のみに水平フランジ部７を有した形状のものを用いているが、図４に示した形状のパネル固定具５がそのまま用いられる場合もある。
【００２２】
次に、上記の太陽光発電パネル群Ａに対して施工される本発明による太陽光発電パネルの融雪構造を説明する。本発明による太陽光発電パネル１の融雪構造では、傾斜方向に多段に配列された太陽光発電パネル１の少なくとも下辺に沿って線状発熱体２０が配設されている。線状発熱体２０の配設に当たっては、内部に線状発熱体２０を収容できる樋部材３０が用いられる。また、樋部材３０内には、線状発熱体２０とともに、断熱材５０が収容され、樋部材３０の上面には伝熱板４５または同等のものが配置される。樋部材３０はアルミ合金のような高い熱伝導性を備えた薄板状の材料で構成される。
【００２３】
以下、その構成を詳細に説明する。樋部材３０は、太陽光発電パネル１あるいは太陽光発電パネル群Ａの傾斜方向に直交する方向である横幅の全長にわたる長さを有している。また、図６に示すように、樋部材３０の短手方向での断面形状は略Ｕ字状であり、その外郭の形状と寸法は、前記したパネル固定具５の内側面の形状と寸法にほぼ一致している。そして、樋部材３０の底面３１には、すでに固定されているパネル固定具５におけるボルト穴８に対応する箇所に、ボルト穴３３が形成されている。
【００２４】
施工にあたっては、図３に示した太陽光発電パネル群Ａの取り付け構造から、一時的に、前記ナット１０を取り外す。その状態が、図６（ａ）に示される。次に、長尺状である樋部材３０を、最下段の太陽光発電パネル１（太陽光発電パネル群Ａ）に沿って、さらには、上段の太陽光発電パネル１（太陽光発電パネル群Ａ）と下段の太陽光発電パネル１（太陽光発電パネル群Ａ）の間の隙間に敷設する。そのときに、すでに固定されているパネル固定具５におけるボルト穴８と樋部材３０の底面に形成したボルト穴３３を一致させることで、図６（ｂ）に示すように、ボルト９が樋部材３０の底面に形成したボルト穴３３を貫通した状態となる。そのようにして、樋部材３０を敷設した後、取り外しておいたナット１０を再度固定する。これにより、樋部材３０は、パネル固定具５とともに、基台４に対して固定される。
【００２５】
図６（ｂ）に示す例では、樋部材３０は、水平フランジ部３２、３２を有しており、前記のように固定した状態で、パネル固定具５の水平フランジ部７、７の上面に、樋部材３０の水平フランジ部３２、３２の裏面が接した状態となるように、樋部材３０の高さが設定されている。この状態で、樋部材３０は薄板状かつ長尺部材であることから、その水平フランジ部３２、３２は、パネル固定具５の水平フランジ部７、７に乗っている箇所以外の部位のほとんどは、自重によって太陽光発電パネル１の前記した金属製の枠体３に直接に接触した状態となることができる。言い換えれば、樋部材３０の水平フランジ部３２、３２は、パネル固定具５の水平フランジ部７、７の部位では、他部材すなわち水平フランジ部７、７を介して、その他の部位のほとんどの部位では直接に、太陽光発電パネル１の表面である金属製の枠体３に接触した状態となっている。また、図６（ｂ）に示す例では、樋部材３０の底面には、突起３４を有する壁部３５が長手方向に一体形成されている。
【００２６】
図６に示す実施の形態では、図６（ｃ）に示す断面Ｕ字状のキャップ部材４０が用いられる。キャップ部材４０は樋部材３０と同じ長さの長尺部材である。キャップ部材４０は底面４１と左右の側壁４２、４２を有する。左右の側壁４２、４２の外側間の距離は、樋部材３０の内側間の距離とほぼ等しい。左右の側壁４２、４２の底面４１と反対側である下辺近傍には、内側向けた突起４３が形成されている。また、側壁４２、４２の高さは、樋部材３０の深さとほぼ等しい。
【００２７】
上記のキャップ部材４０は、最初に、図６（ｃ）に示すように、底面４１を下にした姿勢に置かれる。そして、キャップ部材４０の内部に、長手方向に沿うようにして線状発熱体２０を配置し、その上から、例えば、発泡ポリスチレンあるいは発泡ポリウレタン等の弾性を有する断熱材、さらには、弾性を有する架橋発泡シートのような材料からなる断熱材５０を充填する。その状態が、図６（ｃ）に示される。その状態のキャップ部材４０を反転させ、図６（ｂ）に示した状態にある樋部材３０の内側に挿入する。挿入後に上から押し込むことで、側壁４２、４２に形成した突起４３は、樋部材３０の底面近くに形成された突起３４を乗り越えるようになり、キャップ部材４０は樋部材３０の中に、しっかりと固定された状態となる。その状態が、図６（ｄ）に示される。
【００２８】
この状態では、線状発熱体２０は、その下位に位置する断熱材５０の持つ弾性によって上に向けての押圧力を受けることとなり、線状発熱体２０は、キャップ部材４０の底面４１の裏面と密着した状態となる。なお、図６（ｄ）に示す状態で、キャップ部材４０の底面４１と樋部材３０の水平フランジ部３２、３２のレベルが同じとなるように、キャップ部材４０の側壁の高さを設定しておく。
【００２９】
図５は、図３に示した太陽光発電パネル１（太陽光発電パネル群Ａ）を基台４へ固定した施設に対して、その水平面に対して傾斜して取り付けられた各段の太陽光発電パネル１（太陽光発電パネル群Ａ）の傾斜方向の下辺に沿って、樋部材３０とキャップ部材４０（線状発熱体２０＋断熱材５０）を取り付けた状態を示している。
【００３０】
図５に示す太陽光発電パネルの融雪構造では、融雪処理時に、線状発熱体２０に通電すると、線状発熱体２０からの発熱は、キャップ部材４０の底面４１に伝わる。また、キャップ部材４０の底面４１に近い側壁４２、４２にも伝わる。そして、そこからさらに、樋部材３０の水平フランジ部３２に伝わり、さらに、パネル固定具５の水平フランジ部７を介して、または介することなく、太陽光発電パネル１の金属製の枠体３にも伝熱する。
【００３１】
そのために、太陽光発電パネル施設上に積もった雪は、キャップ部材４０の底面４１および樋部材３０の水平フランジ部３２の領域において、最初に溶け始める。その領域での融雪が進行すると、より上位にある雪、すなわち太陽光発電パネル１の発電面に積もった雪が、次第に斜面に沿って落下し、キャップ部材４０の底面４１および樋部材３０の水平フランジ部３２の領域に到達する。そして、そこで速やかに融かされる。その繰り返しによって、太陽光発電パネル施設上の融雪は効果的に進行する。さらに、上記の融雪構造では、線状発熱体２０の下面側には断熱材５０が位置しており、下方に熱が逃げていくことが抑えられる。そのために、発熱のほとんどが融雪に利用され、高い熱効率が得られる。
【００３２】
なお、図５および図６に示した例では、キャップ部材４０の底面４１と樋部材３０の水平フランジ部３２とが、実質的に、高い伝熱効率の伝熱板４５をも構成しているので、別途伝熱板を用意する必要がない、という利点もある。
【００３３】
図７は、太陽光発電パネルの融雪構造の他の実施の形態を説明する、図６に相当する図である。この実施の形態では、前記したキャップ部材４０を用いることなく、融雪構造を形成している。図７において、図７（ａ）（ｂ）は、図６（ａ）（ｂ）と同じであり、同じ符号を付すことで、説明は省略する。この実施の形態では、図７（ｃ）に示すように、固定された樋部材３０の内部に、断熱材５０を所定の高さまで直接充填し、その上に、線状発熱体２０を配設する。そのときに、線状発熱体２０の上面が、樋部材３０の水平フランジ部３２のレベルよりも、上位となるようにする。
【００３４】
次に、樋部材３０の水平フランジ部３２、３２を跨ぐようにして、アルミ合金板などからなる長尺状の伝熱板４５を配置し、該伝熱板４５を適宜の固定具４６により、樋部材３０の水平フランジ部３２、３２に固定する。この形態では、伝熱板４５の両側部は樋部材３０の水平フランジ部３２、３２に乗った姿勢となり、さらに、前記のように、樋部材３０の水平フランジ部３２、３２は、パネル固定具５の水平フランジ部７、７に乗っている部位以外の部位のほとんどは、自重によって太陽光発電パネル１の前記した金属製の枠体３に直接に接触した状態となることができる。そして、この形態でも、線状発熱体２０の上面は伝熱板４５の裏面に密接しており、高い熱伝導率が得られる。その他の作用効果は、図６に示した実施の形態と同じであり、説明は省略する。なお、この実施の形態において、樋部材３０の底面３１に形成した突起３４および壁部３５は省略可能である。
【００３５】
本発明による太陽光発電パネルの融雪構造において、用いる線状発熱体２０に特に制限はない。好ましい線状発熱体２０の一例として、線状ＰＴＣヒータが挙げられる。図８は、線状ＰＴＣヒータ２０ａの一例を示している。この線状ＰＴＣヒータ２０ａは、２本の給電線２１、２２と、そこに接続する正温度係数特性を備えた面状発熱体２３を備え、該面状発熱体２３の複数個が長手方向に並列に接続されている。面状発熱体２３は、チタン酸バリウムに添加物を加えたセラミックスからなるもの、あるいはカーボンブラックのような導電体粉末を含む樹脂組成物からなるものであってもよい。
【００３６】
給電線２１、２２と面状発熱体２３は、全体が塩化ビニル系樹脂のような絶縁材料からなる第１の被覆層２４で被覆され、さらに、その全体が、好ましくは同じ材料からなる第２の被覆層２５で被覆されることで、線状ＰＴＣヒータ２０ａとされる。好ましくは。例えばスズメッキ軟銅線のような金属の編組線によるシールド２６が、第１の被覆層２４と第２の被覆層２５との間に設けられる。なお、このような線状ＰＴＣヒータ２０ａは、特開２０１４−１６４８７８号公報や特開２０１５−２２５８１１号公報に記載されるように、公知のものである。線状ＰＴＣヒータ２０ａを線状発熱体２０として用いることで、メンテナンスも良好でありかつ高い安全性を備えた太陽光発電パネルの融雪構造が得られる。
【実施例】
【００３７】
次に、実施例と比較例とにより本発明の優位性を説明する。
【００３８】
図９に示すように、図１に示した形態の太陽光発電パネル１を傾斜方向に３段に配列したものを組み立て、最下段の太陽光発電パネル１の下辺に沿って、最下段と２段目の太陽光発電パネル１、１の間に、さらに、２段目と３段目の太陽光発電パネル１、１の間に、図５および図６に基づき説明したようにして、線状ＰＴＣヒータ２０ａを配設した。その太陽光発電パネル群Ａを２個併設したものを用意した。太陽光発電パネル群Ａの水平面に対する傾斜角度は３０度とした。なお、図９には、線状ＰＴＣヒータ２０ａや樋部材３０等は、図示を省略している。
【００３９】
図１０（ａ）に示すように、併設した２個の太陽光発電パネル群Ａを２℃の恒温室（冷凍コンテナ）に設置し、人工降雪装置Ｂを用いて、全面にほぼ５ｃｍの厚みに人工雪を積もらせた。その後、図１０（ｂ）に示すように、写真撮影の目的で降雪面を２００Ｗの白熱灯Ｃでの照射を継続した。また、２個の太陽光発電パネル群Ａの一方には、線状ＰＴＣヒータ２０ａに通電し、他方は通電しなかった。
【００４０】
実験開始後の融雪の状況を撮影した写真を図１１に示した。図１１の写真において、左側は通電を行わなかった太陽光発電パネル群Ａの状態であり、右側は通電を行った太陽光発電パネル群Ａの状態である。図１１（ａ）は、実験開始直後の写真であり、融雪は生じていない。
【００４１】
図１１（ｂ）は１時間後の状態、図１１（ｃ）は２時間半後の状態、図１１（ｄ）は３時間後の状態、図１１（ｅ）は３時間半後の状態、図１１（ｆ）は４時間半後の状態、をそれぞれ示している。各写真が示すように、左側のヒータでの加熱がない太陽光発電パネル群Ａでは、融雪した状態は認められなかったが、右側のヒータを加熱した太陽光発電パネル群Ａでは、融雪の結果、３時間半後にはほぼ５０％、４時間半後には８０％の面積で、太陽光発電パネル群の表面露出が観察されており、融雪が効果的に進行していたことがわかる。
【符号の説明】
【００４２】
１…太陽光発電パネル、
３…金属製の枠体、
４…基台、
５…パネル固定具、
７…水平フランジ部、
８…ボルト穴、
９…ボルト、
１０…ナット、
２０…線状発熱体、
２０ａ…線状ＰＴＣヒータ、
２１、２２…給電線、
２３…正温度係数特性を備えた面状発熱体、
２４…第１の被覆層、
２５…第２の被覆層、
２６…金属の編組線によるシールド、
３０…樋部材、
３１…樋部材の底面、
３３…ボルト穴、
３４…突起、
３５…壁部、
４０…キャップ部材、
４１…底面、
４２…側壁、
４３…突起、
４５…伝熱板、
４６…固定具、
５０…断熱材。
【図１】
2018035509.tif 000003
【図２】
2018035509.tif 000004
【図３】
2018035509.tif 000005
【図４】
2018035509.tif 000006
【図５】
2018035509.tif 000007
【図６】
2018035509.tif 000008
【図７】
2018035509.tif 000009
【図８】
2018035509.tif 000010
【図９】
2018035509.tif 000011
【図１０】
2018035509.tif 000012
【図１１】
2018035509.tif 000013