(57)【要約】【課題】耐摩耗性に優れたポリエステル繊維であって、実用的な強度を有するとともに、耐摩耗性と強度とのバランスの優れた繊維を提供する。【解決手段】  ポリエステル系樹脂により構成されるポリエステル繊維であって、ポリエステル系樹脂中に熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹脂が分散して存在してなることを特徴とする耐摩耗性に優れるポリエステル繊維。また、ポリエステル繊維が、熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹脂が分散して存在してなるポリエステル系樹脂が、少なくとも繊維表面に存在し、前記ポリエステル系樹脂と他の樹脂とが複合してなる複合繊維である上記載のポリエステル繊維。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポリエステル系樹脂により構成されるポリエステル繊維であって、
ポリエステル系樹脂中に熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹脂が分散して存在してなることを特徴とする耐摩耗性に優れるポリエステル繊維。
【請求項２】
ポリエステル繊維が、熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹脂が分散して存在してなるポリエステル系樹脂が、少なくとも繊維表面に存在し、前記ポリエステル系樹脂と他の樹脂とが複合してなる複合繊維であることを特徴とする請求項１記載の耐摩耗性に優れるポリエステル繊維。
【請求項３】
ポリエステル系樹脂中における熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹脂の含有率が０．５〜１５質量％であることを特徴とする請求項１または２記載の耐摩耗性に優れるポリエステル繊維。
【請求項４】
熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹脂の重量平均分子量が５万〜９００万であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項記載の耐摩耗性に優れるポリエステル繊維。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、耐摩耗性を向上させたポリエステル繊維およびその製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ポリエステル繊維は、一般衣料用途や、カーテン、カーペット等のインテリア用途、車両内装用途等の様々な用途へ展開されている。中でもポリエチレンテレフタレート繊維は、その価格と強伸度等の物理的特性とのバランスの良さから様々な用途への展開の拡大が期待されている。
【０００３】
しかしながら、ポリエステル繊維は、他の熱可塑性繊維であるポリアミド繊維に比べて耐摩耗性に劣るという欠点があり、産業資材用途の中でも耐摩耗性や耐屈曲摩耗性を要求される用途への展開は、十分には進んでいない。高強度ポリエチレンテレフタレート繊維を例にとれば、高強度化するほど分子鎖が繊維軸方向に高度に配向しているために、繊維軸に対して垂直方向の力に対しては非常に弱く、摩擦などにより繊維が容易にフィブリル化するという欠点がある。そのため、例えば、建設現場で使用される安全ネットや河川、港湾等の埋め立て護岸工事の際に中に石等を詰めて使用されるボトムフィルターのようなネット状袋材といった製網加工を施す用途においては、網組織が複雑であるため、製網加工工程で網地にかかる負荷や摩擦は、一直線方向のものだけでなく多方向からも複雑にかかるものとなり、加工工程において毛羽立ちや断糸、白化等が生じるという欠点があった。この問題を解消するためには、加工速度を低下させることが必要となるが、そうすると操業性が悪くなるという問題が新たに発生する。
【０００４】
また、繊維製品使用における問題として、ネット状袋材を例に挙げると、袋材の内側では中に詰めた石が移動する際に生じる摩擦や衝撃を受け、一方、袋材外側では流石や流木等による摩擦や衝撃を受けることとなる。このため、袋材の内側と外側に繰り返しかかる多方向からの負荷によって、毛羽が発生したり、繊維が擦り切れたりするなど、耐久性にも問題があった。
【０００５】
耐久性を解消する技術として、例えば、特許文献１には、合成繊維からなるモノフィラメントの表面に特定のシラン系コート剤で被覆する方法が提案されている。この方法により得られる繊維は、耐摩耗性はある程度改善されるものの、未だ不十分であり、さらに製造工程が複雑になると共に、コストアップにつながる問題があった。
【０００６】
また、特許文献２には、無水マレイン酸改質ポリエチレン/ポリプロピレンゴムを、特許文献３には、脂肪酸ビスアミド及び／またはアルキル置換型の脂肪酸モノアミドを、それぞれポリエステル繊維の製造工程時に溶融混練することにより、耐摩耗性を有するポリエステル繊維が得られる方法が提案されている。しかしながら、これらの方法により得られる繊維も、耐摩耗性はある程度改善されるものの、異ポリマーを混練しているため強度向上にならず、耐摩耗性と強度とのバランスが悪いという問題点があり、加えて十分な耐屈曲摩耗性を有するものには至っていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００５−２７３０６６号
【特許文献２】特開２００５−２７３０２５号
【特許文献３】特開２００４−０９１９６８号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は上記のような問題を解決し、長期に亘り優れた耐摩耗性を維持でき、実用的な強度を有するとともに、耐摩耗性と強度とのバランスの優れた繊維を提供することを技術的な課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者等は、上記課題を達成するために鋭意検討した結果、熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹脂をポリエステルに混合させた混合樹脂を溶融紡糸したものを用いることにより、繰り返し屈曲や摩耗が生じる使用環境にあっても、長期に亘って耐摩耗性に優れるポリエステル繊維が得られることを見出し、本発明に到達した。
【００１０】
すなわち、本発明は、ポリエステル系樹脂により構成されるポリエステル繊維であって、ポリエステル系樹脂中に熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹脂が分散して存在してなることを特徴とする耐摩耗性に優れるポリエステル繊維を要旨とするものである。
【００１１】
以下、本発明について、詳細に説明する。
【００１２】
本発明のポリエステル繊維を構成するポリエステルとしては、分子内にエステル結合を有するものであれば特に限定されるものではなく、例えば芳香族ポリエステルでは、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリプロピレンテレフタレート等が挙げられ、また、脂肪族ポリエステルでは、例えばポリ乳酸、ポリブチレンサクシネート、ポリカプロラクトン等が挙げられる。また、本発明における目的を阻害しない範囲であれば、上記したポリエステルに他のジカルボン酸成分、ジオール成分あるいはオキシカルボン酸成分等を共重合してもよく、あるいは上記したポリエステル同士のブレンドや、上記したポリエステルと共重合したポリエステルとをブレンドしたものであってもよい。共重合できる他の成分としては、ジカルボン酸では、例えば、イソフタル酸、ナフタレンジカルボン酸、５−ナトリウムスルホイソフタル酸、無水フタル酸、セバシン酸、アジピン酸、コハク酸等が挙げられ、ジオール成分では、エタンジオール、プロパンジオール、１，４−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、シクロヘキサンジメタノール等が挙げられる。
【００１３】
本発明におけるポリエステルの相対粘度としては、特に限定はされないが、用途に応じて適宜選択することが好ましい。例えば、強伸度等の実用的な観点から、衣料用繊維については、相対粘度が１．２以上、より好ましくは１．３以上、さらに好ましくは１．３５以上であり、産業資材用繊維については、相対粘度が１．４以上、より好ましくは１．５以上である。
【００１４】
本発明の繊維は、ポリエステル系樹脂中に熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシドが分散して存在する混合樹脂により形成される。繊維を構成するポリエステル系樹脂中に含まれる熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシドの含有量は１〜１５質量％がよく、好ましくは１〜１２質量％である。後述するが、溶融紡糸前の混合樹脂中に存在する熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシドは、良好にポリエステル樹脂中に分散し、溶融紡糸後の工程で、水に触れることにより、繊維表面に存在する熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシドを溶出することもあるため、溶融紡糸前に１〜２０質量％の熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシドを混合させるが、溶出によって、繊維表面の熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシドが脱落することにより、繊維中に含まれる熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシドの含有率が、溶融紡糸前の混合量よりも低下する。繊維中に存在する熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシドの含有量が１５質量％を超えると、相対的に量が多いために、繊維の強伸度等の機械的特性の低下を招きやすい。また、繊維の製造工程において、紡糸、延伸、巻き取り時に糸切れ等が発生し操業性が悪化しやすく、これが起因して得られる繊維において強伸度等の機械的特性も劣るものとなりやすい。
【００１５】
繊維を構成する樹脂として母体となるポリエステル系樹脂への分散性を考慮し、ポリエステル系樹脂に分散させる熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹脂の重量平均分子量として５万〜９００万のものを用いるとよい。重量平均分子量が５万〜９００万のポリエチレンオキシド系樹脂は、溶融紡糸前の溶融押出機内で、ポリエステル系樹脂と良好に混合し、ポリエステル系樹脂中に良好に分散する。なお、溶融紡糸するにあたって、重量平均分子量５０万を超える熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹脂を混合する場合は、紡糸温度は２９０℃以上に設定すると、母体となるポリエステル系樹脂中に良好に分散する。また、重量平均分子量５０万以下の熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹脂を混合する場合は、２９０℃以下であってポリエステル系樹脂が溶融する温度に設定すればよく、２９０℃以下の温度において、母体となるポリエステル系樹脂中に良好に分散する。
【００１６】
本発明における熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹脂としては、エチレンオキシドのみによって構成される樹脂であっても、また、エチレンオキシドとプロピレンオキシドとがランダム共重合してなるエチレンオキシド・プロピレンオキシドランダム共重合体であってもよい。
【００１７】
本発明におけるポリエステル繊維においては、ポリエステル系樹脂中に混合してなる熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹脂が、共存物の影響を受けにくい非イオン性ポリマーであるため、ポリエステルとの相溶性に優れ良好に分散するため、ポリエステル中に１５質量％程度の高濃度に含有させても、ポリエステル繊維の強度低下の割合が少なく、また、母体であるポリエステル中に熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹が均一に分散しているため、繊維表面においてスリップ剤としても機能すると考えられ、耐屈曲摩耗性と強度とのバランスの優れた繊維となると推測する。
【００１８】
ポリエステル繊維の繊維構造としては、熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシドを含有したポリエステルのみから構成される単相繊維や前記単相繊維に中空部を有する中空繊維が挙げられる。また、熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシドを含有するポリエステルと、熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシドを含有しないポリマーとの複合繊維であってもよい。複合繊維とした場合、熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシドを含有したポリエステルは繊維表面に配置させる。例えば、前記ポリエチレンオキシド系樹脂を含有するポリエステルを鞘成分とした芯鞘型複合繊維、前記ポリエチレンオキシド系樹脂を含有するポリエステルと前記ポリエチレンオキシド系樹脂を含有しないポリマーとを貼り合せたサイドバイサイド型複合繊維、前記ポリエチレンオキシド系樹脂を含有するポリエステルを海部に配して前記ポリエチレンオキシド系樹脂を含有しないポリマーを島部に配した海島型複合繊維、また、前記ポリエチレンオキシド系樹脂を含有するポリエステルと前記ポリエチレンオキシド系樹脂を含有しないポリマーとを並列状や放射状等に配した多層型複合繊維、放射型複合繊維、分割型複合繊維、多葉型複合繊維等の複合型断面や他の異形断面複合繊維など、適宜選択することができる。なお、このような複合型の繊維を紡糸するにあたっては、通常の手法にて行えばよい。
【００１９】
複合繊維とする場合、熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシドを含有したポリエステルに複合する他のポリマー成分としては、熱可塑性樹脂であれば特に限定するものではないが、熱可塑水溶性ポリエチレンオキシドを含有しないポリエステル系樹脂やポリアミド系樹脂等が挙げられる。ポリエステル系樹脂としては上述したものを用いればよく、また、ポリアミド系樹脂としては、ナイロン６，ナイロン６６，ナイロン６９、ナイロン４６，ナイロン６１０，ナイロン１０１０，ナイロン１１，ナイロン１２，ナイロン６Ｔ，ナイロン９Ｔ，ポリメタキシレンアジパミドやこれら各成分を共重合したものやブレンドしたもの等が挙げられる。
【００２０】
本発明におけるポリエステル繊維の形態は、連続繊維であっても、特定の繊維長を有する短繊維として用いてもよく、繊維形態としては特に限定されない。連続繊維の場合であって、マルチフィラメント糸の形態とする場合、マルチフィラメント糸を構成するポリエステル繊維の単繊維繊度は１〜２００ｄｔｅｘ、総繊度は２０〜５０００ｄｔｅｘが好ましく、中でも総繊度は４０〜３０００ｄｔｅｘがより好ましい。モノフィラメント糸の形態とする場合、モノフィラメント糸の繊度は１５０〜５０００ｄｔｅｘが好ましい。
【００２１】
本発明のポリエステル繊維は、以下の方法により得ることができる。
【００２２】
単相繊維の場合、熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹脂の含有量が所定の範囲（ポリエステル系樹脂中に１〜１５質量％）となるように、ポリエステル系樹脂チップと適正にブレンドし、溶融混合した後、溶融紡糸する。一方、他の樹脂と複合化する複合繊維の場合、熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹脂の含有量が所定の範囲（ポリエステル系樹脂中に１〜１５質量％）となるように、ポリエステル系樹脂チップと適正にブレンドして溶融混合し、一方、複合する他の樹脂も準備のうえ別途溶融させて、通常の複合紡糸装置を用いて、溶融紡糸する。
【００２３】
ここで、本発明のポリエステル繊維を構成する樹脂において、本発明の効果を損なわない範囲であれば、必要に応じて例えば熱安定剤、結晶核剤、艶消し剤、顔料、耐光剤、耐候剤、酸化防止剤、抗菌剤、香料、可塑剤、染料、界面活性剤、表面改質剤、各種無機及び有機電解質、微粉体、難燃剤等の各種添加剤を添加することができる。また、得られる繊維の結節強度を高めるために、脂肪酸アミド類、例えばメタキシリレンビスステアリルアミド、メタキシリレンビスオレイルアミド、キシレンビスステアリン酸アミド、エチレンビスステアリルアミド、エチレンビスステアリン酸アミド等を添加することができる。
【００２４】
次いで、溶融紡糸により得られた糸条を冷却し、油剤を付与し、あるいは付与せず、一旦未延伸糸として巻き取った後あるいは一旦巻き取ることなく引き続いて延伸を施す。溶融紡糸後の糸条の冷却は、室温での冷却、冷却風を吹付けによる冷却、水浴中に通すことにより冷却が挙げられる。延伸にあたっての延伸倍率は２〜８倍とし、熱延伸を施す。熱延伸の加熱手段としては、温水バス中で熱延伸するか、加熱ローラを用いて熱延伸する。熱延伸後は、巻取り操作を連続して行い、目的とする繊維を得る。
【００２５】
本発明のポリエステル繊維において、溶融紡糸後の工程もしくは繊維を得た後工程にて、繊維を水もしくは水蒸気に接触させることにより、繊維表面に分散して存在する熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹脂が溶出することもある。
【００２６】
本発明のポリエステル繊維は、耐摩耗性における摩耗の回数比で、基準ポリエステル繊維（熱可塑性水溶性ポリエチレンオキシド系樹脂を混合しないポリエステル樹脂を用いたこと以外は、凡そ同様の製造条件で得られた繊維）との対比で、２倍以上の摩耗性を発揮する。また、本発明のポリエステル繊維は、水に浸漬させた後の湿潤状態での耐摩耗性については、基準ポリエステル繊維の摩耗回数と対比で２倍以上の摩耗性を発揮する。なお、本発明のポリエステル繊維の形態に起因して摩耗性効果を奏することを確認するために、耐摩耗性評価にあたっては、繊維表面に油剤を付与していないものを評価する。
【００２７】
＜耐摩耗性評価  金属丸棒＞
試料となるポリエステル繊維に、デシテックス当たり０．６ｇの荷重をかけ、直径６ｍｍのステンレス丸棒に対し、９０度の角度で接触させ、ストローク幅１２０ｍｍ、ストローク速度３５±１回／分で往復摩擦させ、ポリエステル繊維が破断に至るまでの回数を計測する。試料３点を測定し、いずれも最も低い摩耗回数のものを対比した。すなわち、本発明のポリエステル繊維の評価した試料のうち最低摩耗回数を、基準ポリエステル繊維において評価した試料のうち最低摩耗回数で除した値を求めた。この対比値が２以上であれば合格とし、好ましくは５以上、より好ましくは８以上とする。
【００２８】
なお、上記したように繊維表面に油剤は付与しないものを評価するため、製造工程において、繊維表面に油剤が付着している場合は、洗浄により油剤を落としてから評価する。
【００２９】
本発明のポリエステル繊維は、上記したように優れた耐摩耗性を有するものであり、従来からポリエステル繊維が用いられている分野である産業資材分野、土木資材分野、建築資材分野、農業資材分野、生活資材分野やそれ以外の種々の分野や用途において、ロープ状や、各種織編物、網物、ネット、ベルト等の形態にして良好に使用しうるものである。
【発明の効果】
【００３０】
本発明のポリエステル繊維は、耐摩耗性に優れ、かつ実用的な強度を有するため、耐摩耗性と強度バランスに優れたものとなる。このため、繰り返しの屈曲が課せられる様々な分野において好適に使用することができる。
【実施例】
【００３１】
次に、本発明を実施例に基づいて説明するが、本発明は実施例に限定されるものではない。
【００３２】
実施例１
重量平均分子量１００万のエチレンオキサイド・プロピレンオキサイドランダム共重合体（明成化学工業株式会社製、商品名  アルコックス  品番ＥＰ−１０）５質量％とポリエチレンテレフタレート樹脂（ユニチカ株式会社製、商品名  ＮＥＨ２０７０）９５質量％を混合し、ポリマー温度を２９５℃で１．０ｍｍφ×４Ｈの紡糸口金から溶融紡糸した。紡糸した繊維を５０℃の水浴中で冷却した後、捲き取ることなく、速度２０ｍ／分で９０℃の温浴中で延伸し、さらに巻き取ることなく１２０℃の乾熱雰囲気中で総延伸倍率が５．３倍となるように延伸し、油剤を付けずに巻き取った。繊度５６０ｄｔｅｘ、強度４．０ｃＮ／ｄｔｅｘ、伸度２８．５％のモノフィラメント（ポリエステル繊維）を得た。
【００３３】
繊維の強度と伸度は、ＪＩＳ  Ｌ  １０１３  に準じて、定速伸長形引張試験機（島津製作所製オートグラフＤＳＳ−５００）を用い、つかみ間隔２５ｃｍ、引張速度３０ｃｍ／分で測定した。
【００３４】
実施例２
重量平均分子量２０万のポリエチレンオキサイド（明成化学工業株式会社製、商品名  アルコックス  品番Ｒ−４００）２．５重量％とポリエチレングリコール１２ｍｏｌ％共重合した共重合ポリエステル樹脂（日本エステル株式会社製、商品名  ＡＳＵ−ＢＲ  融点２４７℃）９７．５質量％を混合し、ポリマー温度を２７５℃で１．０ｍｍφ×４Ｈの紡糸口金から溶融紡糸した。紡糸した繊維を５０℃の水浴中で冷却した後、巻き取ることなく、速度１７ｍ／分で９０℃の温浴中で延伸し、さらに巻き取ることなく１２０℃の乾熱雰囲気中で、総延伸倍率が５．９倍となるように延伸し、油剤を付けずに巻き取った。繊度７６４ｄｔｅｘ、強度２．７ｃＮ／ｄｔｅｘ、伸度２７．７％のモノフィラメント（ポリエステル繊維）を得た。
【００３５】
実施例３
重量平均分子量７００万のポリエチレンオキサイド（明成化学工業株式会社製、商品名  アルコックス  品番Ｅ−３００）２．５質量％とポリエチレンテレフタレート樹脂（ユニチカ株式会社製、商品名  ＮＥＨ２０７０）９７．５質量％を混合し、ポリマー温度を２９５℃で１．０ｍｍφ×４Ｈの紡糸口金から溶融紡糸した。紡糸した繊維を５０℃の水浴中で冷却した後、捲き取ることなく、速度２０ｍ／分で９０℃の温浴中で延伸し、さらに巻き取ることなく１２０℃の乾熱雰囲気中で総延伸倍率が５．３倍となるように延伸し、油剤を付けずに巻き取った。繊度８５６ｄｔｅｘ、強度４．０ｃＮ／ｄｔｅｘ、伸度２３．７％のモノフィラメント（ポリエステル繊維）を得た。
【００３６】
比較例１
構成樹脂としては、ポリエチレンテレフタレート樹脂（ユニチカ株式会社製、商品名  ＮＥＨ２０７０）のみを使用したこと以外は、実施例１と同様にして、繊度５６０ｄｔｅｘ、強度４．２ｃＮ／ｄｔｅｘ、伸度２６．７％のモノフィラメント糸（実施例１に対する基準ポリエステル繊維）を得た。
【００３７】
比較例２
構成樹脂としては、共重合ポリエステル樹脂（日本エステル株式会社製、商品名  ＡＳＵ−ＢＲ  融点２４７℃）のみを使用したこと以外は、実施例２と同様にして、繊度７７２ｄｔｅｘ、強度３．１ｃＮ／ｄｔｅｘ、伸度３０．２％のモノフィラメント糸（実施例２に対する基準ポリエステル繊維）を得た。
【００３８】
比較例３
構成樹脂としては、ポリエチレンテレフタレート樹脂（ユニチカ株式会社製、商品名  ＮＥＨ２０７０）のみを使用したこと以外は、実施例３と同様にして、繊度８４３ｄｔｅｘ、強度３．７ｃＮ／ｄｔｅｘ、伸度２０．５％のモノフィラメント糸（実施例３に対する基準ポリエステル繊維）を得た。
【００３９】
得られた実施例１、２、３のポリエステル繊維と、比較例１、２、３の基準ポリエステル繊維について、下記方法により耐摩耗性について測定評価し、その結果を表１に示した。
【００４０】
＜耐摩耗性（回）＞
前記した＜耐摩耗性評価  金属丸棒＞の方法により測定した。なお、実施例１、比較例１については試料数を５点とし、実施例２、３、比較例２、３については試料数を３点として測定評価した。
【００４１】
実施例１、２、３の本発明のポリエステル繊維は、実用十分な機械的物性を有しており、また、耐摩耗性については、基準ポリアミド繊維を比較し、飛躍的に向上したものであった。
【００４２】
【表１】
2018145580.tif 000002
【００４３】
得られた実施例２のポリエステル繊維、比較例２の基準ポリエステル繊維を用いて、織物を作成し、得られた織物について、下記方法にて耐摩耗性を評価した結果を表２に示す。実施例２の本発明のポリエステル繊維からなる織物は、比較例２の基準ポリエステル繊維からなる織物と比較し、耐摩耗性が飛躍的に向上したものであった。
【００４４】
＜織物の耐摩耗性（回）＞
モノフィラメントを用いて、経糸密度６５本／２．５４ｃｍ、緯糸密度３０本／２．５４ｃｍの平組織の織物を製織し、経糸方向６０ｃｍ×緯糸方向３ｃｍの試料を準備した。試料の長手方向（経糸方向）に１０００ｇの荷重をかけ、ステンレス六角棒（横断面が正六角形であり１辺の長さが７ｍｍ）に対し、六角の２辺が接触するようにして、ストローク幅３００ｍｍ、ストローク速度３０±１回／分で往復摩擦させ、織物が破断に至るまでの回数を計測する。その後、実施例１のポリエステル繊維からなる織物を評価した試料の摩耗回数を、比較例１の基準ポリエステル繊維からなる織物を評価した試料の摩耗回数で除した値を求めた。
【００４５】
【表２】
2018145580.tif 000003