(57)【要約】【課題】  従来と比較して消波性能が高いレーンロープ用フロートを提供する。  【解決手段】  筒状部１１０を介してロープＲに取り付けられ、プールの各レーンを区画するレーンロープ用フロート１００であって、前記筒状部１１０の側面１１１から前記ロープＲと平行に突出する複数の翼板１２０と、当該翼板１２０の側端部１２１に連結され、当該翼板１２０を覆う壁面部１３０と、を備え、前記筒状部１１０の中心から前記壁面部１３０までの前記レーンロープ用フロート１００の外端部１７０において、前記筒状部１１０の中心から前記壁面部１３０までの少なくとも１／２の範囲を、前記筒状部１１０に対する垂直面Ｖ２に沿うように形成していることを特徴とする。【選択図】図１
2018201819.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒状部を介してロープに取り付けられ、プールの各レーンを区画するレーンロープ用フロートであって、
前記筒状部の側面から前記ロープと平行に突出する複数の翼板と、
当該翼板の側端部に連結され、当該翼板を覆う壁面部と、を備え、
前記筒状部の中心から前記壁面部までの前記レーンロープ用フロートの外端部において、
前記筒状部の中心から前記壁面部までの少なくとも１／２の範囲を、前記筒状部に対する垂直面に沿うように形成していることを特徴とするレーンロープ用フロート。
【請求項２】
筒状部を介してロープに取り付けられ、プールの各レーンを区画するレーンロープ用フロートであって、
前記筒状部の側面から前記ロープと平行に突出する複数の翼板と、
当該翼板の側端部に連結され、当該翼板を覆う壁面部と、を備え、
前記筒状部の側面から前記壁面部までの前記レーンロープ用フロートの外端部において、
前記筒状部の側面から前記壁面部までの少なくとも１／２の範囲を、前記筒状部に対する垂直面に沿うように形成していることを特徴とするレーンロープ用フロート。
【請求項３】
筒状部を介してロープに取り付けられ、プールの各レーンを区画するレーンロープ用フロートであって、
前記筒状部の側面から前記ロープと平行に突出する複数の翼板と、
当該翼板の側端部に連結され、当該翼板を覆う壁面部と、を備え、
前記筒状部の側面から前記壁面部までの前記レーンロープ用フロートの一方の外端部において、前記筒状部の側面から前記壁面部までの少なくとも１／２の範囲を、凸形状又は凹形状とし、
前記レーンロープ用フロートの他方の外端部を、前記一方の外端部の凸形状又は凹形状に対応するように、凹形状又は凸形状とすることを特徴とするレーンロープ用フロート。
【請求項４】
前記外端部には、外側へ向けて突出する突起が形成されていることを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載のレーンロープ用フロート。
【請求項５】
前記レーンロープ用フロートが、プールに設置されたロープに取り付けられた状態で、前記筒状部を中心に直線状に並んだ２つの翼板が、前記プールの水面と同等の高さに位置出来るように、前記レーンロープ用フロートの比重を０．４から０．６になるように構成したことを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載のレーンロープ用フロート。
【請求項６】
前記レーンロープ用フロートが、プールに設置されたロープに取り付けられた状態で、前記筒状部より上側の前記レーンロープ用フロートの部分が、前記プールの水面より上部に位置出来るように、前記レーンロープ用フロートの比重を０．４から０．６になるように構成したことを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載のレーンロープ用フロート。
【請求項７】
前記翼板を、前記筒状部から前記壁面部にかけて徐々に肉厚に形成したことを特徴とする請求項１から６のいずれかに記載のレーンロープ用フロート。
【請求項８】
前記壁面部の肉厚を、前記翼板よりも厚く形成したことを特徴とする請求項１から６のいずれかに記載のレーンロープ用フロート。
【請求項９】
複数の前記レーンロープ用フロートをロープに連続して取り付けた状態において、側面視における１ｍの範囲のレーンロープ用フロート間の空隙率が、５％以下となるように構成されたことを特徴とする請求項１から８のいずれかに記載のレーンロープ用フロート。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、競泳プール等に設置されるレーンロープ用のフロートに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、様々な種類のレーンロープ用フロートが知られているが、例えば、特許文献１に開示されているレーンロープ用フロートは、図８（ａ）及び（ｂ）に示すように、中心部にロープＲを挿通させるロープ挿通孔２を形成し左右外側を小径段部４とした中空の内フロート１と、内フロート１よりも小幅のボス７を有し中央のアーム８に挿水孔９を穿ちボス７とリム１０の間に翼板１１を形成した外フロート６を設け、内フロート１の小径段部４に外フロート６のボス左右の小径内面７ａを嵌合して両者をフリー回転状に組み合わせたものである。
【０００３】
そして、図８（ｃ）に示すように、このレーンロープ用フロートをプール内のロープＲに沿って複数設置して、各レーンは区画されている。このレーンロープ用フロートは、水面に浮いた状態で、各レーンの泳者が立てた波を受けて揺動することで、波を減衰させて消す、つまり「消波」しているのである。
【０００４】
ただ、図８（ｃ）に示すように、このレーンロープ用フロートの左右の翼板１１の外端１１ａは、外フロート６の外周面に向けて徐々に傾斜しているので、レーンロープ用フロート間には大きな隙間Ｘが存在している。そのため、各レーンの泳者が立てた波の一部は、この隙間Ｘを介して、隣接するレーンへ通過してしまうので、この特許文献１に開示されているレーンロープ用フロートでは、消波性能が低いという問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実公昭６１−１５９２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
そこで、上記問題に鑑み、本願発明は、従来と比較して消波性能が高いレーンロープ用フロートを提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本願発明の請求項１に係るレーンロープ用フロートは、筒状部を介してロープに取り付けられ、プールの各レーンを区画するレーンロープ用フロートであって、前記筒状部の側面から前記ロープと平行に突出する複数の翼板と、当該翼板の側端部に連結され、当該翼板を覆う壁面部と、を備え、前記筒状部の中心から前記壁面部までの前記レーンロープ用フロートの外端部において、前記筒状部の中心から前記壁面部までの少なくとも１／２の範囲を、前記筒状部に対する垂直面に沿うように形成していることを特徴とする。
【０００８】
上記特徴によれば、レーンロープ用フロートがロープに複数取り付けられた際に、隣接するレーンロープ用フロートの相対する外端部は、筒状部の中心から壁面部までの少なくとも半分（１／２）の範囲で、互いに平行状態で極めて近接することになる。その結果、隣接するレーンロープ用フロート同士の隙間は、従来技術におけるレーンロープ用フロート間の大きな隙間に比べて、格段に小さくなるのである。そして、本願発明のレーンロープ用フロートによれば、隙間が格段に小さいので、各レーンの泳者が立てた波を隣接するレーンに通過させにくく、従来よりも消波性能が向上するのである。
【０００９】
さらに、本願発明の請求項２に係るレーンロープ用フロートは、筒状部を介してロープに取り付けられ、プールの各レーンを区画するレーンロープ用フロートであって、前記筒状部の側面から前記ロープと平行に突出する複数の翼板と、当該翼板の側端部に連結され、当該翼板を覆う壁面部と、を備え、前記筒状部の側面から前記壁面部までの前記レーンロープ用フロートの外端部において、前記筒状部の側面から前記壁面部までの少なくとも１／２の範囲を、前記筒状部に対する垂直面に沿うように形成していることを特徴とする。
【００１０】
上記特徴によれば、レーンロープ用フロートがロープに複数取り付けられた際に、隣接するレーンロープ用フロートの相対する外端部は、筒状部の側面から壁面部までの少なくとも半分（１／２）の範囲で、互いに平行状態で極めて近接することになる。その結果、隣接するレーンロープ用フロート同士の隙間は、従来技術におけるレーンロープ用フロート間の大きな隙間に比べて、格段に小さくなるのである。そして、本願発明のレーンロープ用フロートによれば、隙間が格段に小さいので、各レーンの泳者が立てた波を隣接するレーンに通過させにくく、従来よりも消波性能が向上するのである。
【００１１】
さらに、本願発明の請求項３に係るレーンロープ用フロートは、筒状部を介してロープに取り付けられ、プールの各レーンを区画するレーンロープ用フロートであって、前記筒状部の側面から前記ロープと平行に突出する複数の翼板と、当該翼板の側端部に連結され、当該翼板を覆う壁面部と、を備え、前記筒状部の側面から前記壁面部までの前記レーンロープ用フロートの一方の外端部において、前記筒状部の側面から前記壁面部までの少なくとも１／２の範囲を、凸形状又は凹形状とし、前記レーンロープ用フロートの他方の外端部を、前記一方の外端部の凸形状又は凹形状に対応するように、凹形状又は凸形状とすることを特徴とする。
【００１２】
上記特徴によれば、レーンロープ用フロートがロープに複数取り付けられた際に、隣接する一方のレーンロープ用フロートの外端部と、他方のレーンロープ用フロートの外端部の間では、筒状部の側面から壁面部までの少なくとも半分（１／２）の範囲が、互いに所定距離を保ったまま平行状態で、極めて近接することになる。その結果、隣接するレーンロープ用フロート同士の隙間は、従来技術におけるレーンロープ用フロート間の大きな隙間に比べて、格段に小さくなるのである。そして、本願発明のレーンロープ用フロートによれば、隙間が格段に小さいので、各レーンの泳者が立てた波を隣接するレーンに通過させにくく、従来よりも消波性能が向上するのである。
【００１３】
さらに、本願発明の請求項４に係るレーンロープ用フロートは、前記外端部には、外側へ向けて突出する突起が形成されていることを特徴とする。
【００１４】
上記特徴によれば、レーンロープ用フロートがロープに複数取り付けられた際に、隣接するレーンロープ用フロート同士が波に揺られて互いに衝突しても、突起が、隣接するレーンロープ用フロートの外端部に先に当接するため、隣接する外端部同士が引っ掛かることを防止出来るのである。
【００１５】
さらに、本願発明の請求項５に係るレーンロープ用フロートは、前記レーンロープ用フロートが、プールに設置されたロープに取り付けられた状態で、前記筒状部を中心に直線状に並んだ２つの翼板が、前記プールの水面と同等の高さに位置出来るように、前記レーンロープ用フロートの比重を０．４から０．６になるように構成したことを特徴とする。
【００１６】
上記特徴によれば、筒状部を中心に直線状に並んだ２つの翼板が、水面と同等の高さに位置するようにレーンロープ用フロートを設置すると、レーンロープ用フロートの下半分がちょうど水中に沈むため、消波性能が良くなるのである。
【００１７】
さらに、本願発明の請求項６に係るレーンロープ用フロートは、前記レーンロープ用フロートが、プールに設置されたロープに取り付けられた状態で、前記筒状部より上側の前記レーンロープ用フロートの部分が、前記プールの水面より上部に位置出来るように、前記レーンロープ用フロートの比重を０．４から０．６になるように構成したことを特徴とする。
【００１８】
上記特徴によれば、筒状部より上側のレーンロープ用フロートの部分が、水面より上側に位置していると、レーンロープ用フロートの略下半分が水中に沈むので、消波性能が良くなるのである。
【００１９】
さらに、本願発明の請求項７に係るレーンロープ用フロートは、前記翼板を、前記筒状部から前記壁面部にかけて徐々に肉厚に形成したことを特徴とする。
【００２０】
上記特徴によれば、レーンロープ用フロートの一番外側の部分の慣性モーメントが大きくなるので、レーンロープ用フロートが波の力によってロープを中心に揺動するとき、波のエネルギーを多く使用しなければならず、それだけ消波性能が高くなるのである。
【００２１】
さらに、本願発明の請求項８に係るレーンロープ用フロートは、前記壁面部の肉厚を、前記翼板よりも厚く形成したことを特徴とする。
【００２２】
上記特徴によれば、レーンロープ用フロートの一番外側の部分の慣性モーメントが大きくなるので、レーンロープ用フロートが波の力によってロープを中心に揺動するとき、波のエネルギーを多く使用しなければならず、それだけ消波性能が高くなるのである。
【００２３】
さらに、本願発明の請求項９に係るレーンロープ用フロートは、複数の前記レーンロープ用フロートをロープに連続して取り付けた状態において、側面視における１ｍの範囲のレーンロープ用フロート間の空隙率が、５％以下となるように構成されたことを特徴とする。
【００２４】
上記特徴によれば、空隙率を５％以下にすることで、各レーンの泳者が立てた波を隣接するレーンに通過させにくく、従来よりも消波性能が向上するのである。
【発明の効果】
【００２５】
本願発明のレーンロープ用フロートによれば、従来と比較して消波性能が高い。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本願発明の実施形態１にかかるレーンロープ用フロートの全体斜視図である。
【図２】（ａ）は、レーンロープ用フロートの正面図、（ｂ）は当該レーンロープ用フロートの側面図である。
【図３】（ａ）は、ロープに複数のレーンロープ用フロートが取り付けられた状態の側面図、（ｂ）は、図３（ａ）におけるレーンロープ用フロートの外端部付近を拡大した側面図である。
【図４】（ａ）は、計８個のレーンロープ用フロートをロープに取り付けた状態の側面図、（ｂ）は、端部のレーンロープ用フロートを拡大した側面図である。
【図５】複数のレーンロープ用フロートをロープに取り付け、プールの水面に浮かせた状態におけるレーンロープ用フロートの正面図である。
【図６】（ａ）は、本願発明の変形例１にかかるレーンロープ用フロートの側面図であって、外端部周辺を拡大したもの、（ｂ）は、本願発明の変形例２にかかるレーンロープ用フロートの正面図であって、翼板周辺を拡大したもの、（ｃ）は、本願発明の変形例３にかかるレーンロープ用フロートの正面図であって、翼板周辺を拡大したものである。
【図７】（ａ）は、本願発明の実施形態２にかかるレーンロープ用フロートの側面図、（ｂ）はロープに複数のレーンロープ用フロートが取り付けられた状態の側面図、（ｃ）は、図７（ｂ）におけるレーンロープ用フロートの一方の外端部及び他方の外端部付近を拡大した側面図である。
【図８】（ａ）は、本願発明の従来技術にかかるレーンロープ用フロートの正面図、（ｂ）は図８（ａ）におけるＡ―Ａ断面図、（ｃ）は当該レーンロープ用フロートをロープに複数取り付けた状態の側面図である。
【符号の説明】
【００２７】
１００        レーンロープ用フロート
１１０        筒状部
１１１        側面
１２０        翼板
１２１        側端部
１３０        壁面部
１７０        外端部
Ｖ２          垂直面
Ｒ            ロープ
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下に、本願発明の実施の形態について、図面を用いて説明する。
【００２９】
＜実施形態１＞
まず、図１及び図２に本願発明の実施形態１にかかるレーンロープ用フロート１００を示す。図１はレーンロープ用フロート１００の全体斜視図、図２（ａ）はレーンロープ用フロート１００の正面図、図２（ｂ）はレーンロープ用フロート１００の側面図である。
【００３０】
このレーンロープ用フロート１００は、当該レーンロープ用フロート１００の中心に位置し、ロープＲを挿通可能な長尺状の筒状部１１０と、当該筒状部１１０の側面１１１からロープＲと平行に突出する複数の翼板１２０と、当該翼板１２０の側端部１２１に連結され、翼板１２０を覆う壁面部１３０とを備える。
【００３１】
隣接する翼板１２０の間の壁面部１３０は斜めに形成されている。そして、当該斜めに形成されている部分の両側には開口部１４０が形成されており、側方から進んできた波は、当該開口部１４０からレーンロープ用フロート１００内部へと進入する。さらに、翼板１２０の内側表面には、当該表面から突出するように、ロープＲと平行な突出板１５０が形成されている。そして、開口部１４０から流入した波は突出板１５０に衝突するので、レーンロープ用フロート１００内では乱流がより一層発生しやすくなっている。
【００３２】
また、図２に示すように、レーンロープ用フロート１００の両端の外端部１７０は、筒状部１１０の外端１１２と、翼板１２０の外端１２２とを含む。この筒状部１１０の外端１１２は、翼板１２０の外端１２２より僅かに突出している。これは、後述するように複数のレーンロープ用フロート１００をロープＲに取り付けて使用した際に、隣接するレーンロープ用フロート１００の外端部１７０同士が引っ掛かるのを防止するためである。
【００３３】
さらに、翼板１２０の外端１２２は、筒状部１１０の中心軸Ｖ１に対する垂直面Ｖ２に沿うように、当該垂直面Ｖ２に平行に延びる直線状の沿端部１２３と、当該沿端部１２３から壁面部１３０の内周面位置へ向けて傾斜する傾斜部１２４とからなる。この傾斜部１２４は、後述するように複数のレーンロープ用フロート１００をロープＲに取り付けて使用した際に、隣接するレーンロープ用フロート１００の壁面部１３０同士や外端部１７０の側端同士が引っ掛かるのを防止するものである。
【００３４】
そして、筒状部１１０の中心から壁面部１３０までの外端部１７０の長さをＬ１とすると、筒状部１１０の中心から沿端部１２３の端部までの長さＬ２は、少なくとも長さＬ１の半分（１／２）の長さ以上となっている。つまり、レーンロープ用フロート１００の外端部１７０において、筒状部１１０の中心から壁面部１３０までの少なくとも半分（１／２）の範囲が、筒状部１１０に対する垂直面Ｖ２に沿うように形成されているのである。
【００３５】
なお、レーンロープ用フロート１００の外端部１７０において、筒状部１１０の中心から壁面部１３０までの少なくとも半分の範囲が、垂直面Ｖ２に沿うように形成されているとは、図１及び図２に示すように、筒状部１１０の外端１１２が僅かに突出していても、筒状部１１０の中心から壁面部１３０までの少なくとも半分の範囲全体が垂直面Ｖ２に沿って直線状に延出している場合のみならず、図６（ａ）で後述するように外端部１７０の表面に突起１８０Ａが形成されている場合も含んでいる。
【００３６】
また、レーンロープ用フロート１００の外端部１７０において、垂直面Ｖ２に沿うように形成されている範囲は、筒状部１１０の中心から壁面部１３０までの長さＬ１の半分（１／２）の長さから、当該長さＬ１と等しい長さの範囲内で適宜変更することができる。例えば、筒状部１１０の中心から壁面部１３０までの２／３の範囲を、垂直面Ｖ２に沿うように形成してもよい。また、垂直面Ｖ２に沿うように形成されている範囲を、長さＬ１の半分の長さに設定する場合は、筒状部１１０の中心から沿端部１２３の端部までの長さＬ２が長さＬ１の半分の長さと等しくなるように、沿端部１２３を短くすればよい。また、垂直面Ｖ２に沿うように形成されている範囲を、長さＬ１と等しい長さに設定する場合は、傾斜部１２４を無くし、沿端部１２３を壁面部１３０の外周面位置まで延長すればよい。
【００３７】
ここまでは、本願発明のレーンロープ用フロート１００の外端部１７０において、筒状部１１０の中心から壁面部１３０までの範囲について述べてきたが、この他にも、本願発明のレーンロープ用フロート１００は、筒状部１１０の側面１１１から壁面部１３０までの範囲についても特徴を有しているので、当該特徴について以下に述べる。
【００３８】
まず、筒状部１１０の側面１１１から壁面部１３０までの外端部１７０の長さをＬ３とすると、沿端部１２３の長さＬ４は、少なくとも長さＬ３の半分（１／２）の長さ以上となっている。つまり、レーンロープ用フロート１００の外端部１７０において、筒状部１１０の側面１１１から壁面部１３０までの少なくとも半分（１／２）の範囲が、筒状部１１０に対する垂直面Ｖ２に沿うように形成されているのである。
【００３９】
なお、レーンロープ用フロート１００の外端部１７０において、筒状部１１０の側面１１１から壁面部１３０までの少なくとも半分の範囲が、垂直面Ｖ２に沿うように形成されているとは、図１及び図２に示すように、筒状部１１０の側面１１１から壁面部１３０までの少なくとも半分の範囲全体が垂直面Ｖ２に沿って直線状に延出している場合のみならず、図６（ａ）で後述するように外端部１７０の表面に突起１８０Ａが形成されている場合も含んでいる。
【００４０】
また、レーンロープ用フロート１００の外端部１７０において、垂直面Ｖ２に沿うように形成されている範囲は、筒状部１１０の側面１１１から壁面部１３０までの長さＬ３の半分（１／２）の長さから、当該長さＬ３と等しい長さの範囲内で適宜変更することができる。例えば、筒状部１１０の側面１１１から壁面部１３０までの２／３の範囲を、垂直面Ｖ２に沿うように形成してもよい。また、垂直面Ｖ２に沿うように形成されている範囲を、長さＬ３の半分（１／２）の長さに設定する場合は、沿端部１２３の長さＬ４が長さＬ３の半分（１／２）の長さと等しくなるように、沿端部１２３を短くすればよい。また、垂直面Ｖ２に沿うように形成されている範囲を、長さＬ３と等しい長さに設定する場合は、傾斜部１２４を無くし、沿端部１２３を壁面部１３０の外周面位置まで延長すればよい。
【００４１】
なお、図１及び２に示すように、レーンロープ用フロート１００の中心部分には隔壁１６０が一体化されており、当該隔壁１６０には、前後から水の流入を許容する通水孔１６１が形成されている。また、レーンロープ用フロート１００には、６枚の翼板１２０が筒状部１１０を中心に等間隔で、すなわち６０度間隔で配置されているので、相対する翼板１２０は直線状に整列することになる。また、翼板１２０の枚数や配置は、図１及び図２に示す態様に限定されず、適宜変更することができる。
【００４２】
また、レーンロープ用フロート１００全体は、水に浮くようにするために、発泡性の合成樹脂を射出成形して一体的に成形したもので、その合成樹脂としては、ポリプロピレンやポリエチレン等を採用できる。さらに、射出成形する際には、筒状部１１０の外端１１２側から、レーンロープ用フロート１００をかたどった金型に、溶かした合成樹脂を流し込んでいる。
【００４３】
では次に、図３を用いて、複数のレーンロープ用フロート１００をロープＲに取り付けた状態について説明する。なお、図３（ａ）は、ロープＲに複数のレーンロープ用フロート１００が取り付けられた状態の側面図、図３（ｂ）は、図３（ａ）におけるレーンロープ用フロート１００の外端部１７０付近を拡大した側面図である。
【００４４】
まず、図３（ａ）に示すように、各レーンロープ用フロート１００の筒状部１１０にロープＲが挿通され、レーンロープ用フロート１００の筒状部１１０の外端１１２同士が当接するように、レーンロープ用フロート１００は隙間無く直線状に整列されている。
【００４５】
そして、図２、並びに図３（ａ）及び（ｂ）に示すように、各外端部１７０では、筒状部１１０の中心から壁面部１３０までの少なくとも半分（１／２）の範囲が、垂直面Ｖ２に沿うように形成されている、又は、筒状部１１０の側面１１１から壁面部１３０までの少なくとも半分（１／２）の範囲が、垂直面Ｖ２に沿うように形成されている。そのため、相対する外端部１７０は、筒状部１１０の中心から壁面部１３０までの少なくとも半分（１／２）の範囲で、又は、筒状部１１０の側面１１１から壁面部１３０までの少なくとも半分（１／２）の範囲で、互いに平行状態で極めて近接することになる。その結果、隣接するレーンロープ用フロート１００同士の隙間Ｙは、従来技術におけるレーンロープ用フロート間の大きな隙間Ｘ（図８（ｃ）参照）に比べて、格段に小さくなるのである。そして、本願発明のレーンロープ用フロート１００によれば、隙間Ｙが格段に小さいので、各レーンの泳者が立てた波を隣接するレーンに通過させにくく、従来よりも消波性能が向上するのである。
【００４６】
なお、図１及び図２で示すレーンロープ用フロート１００では、レーンロープ用フロート１００の外端部１７０において、筒状部１１０の中心から壁面部１３０までの少なくとも半分（１／２）の範囲が、垂直面Ｖ２に沿うように形成され（以下、特徴１と呼ぶ）、さらに、筒状部１１０の側面１１１から壁面部１３０までの少なくとも半分（１／２）の範囲が、垂直面Ｖ２に沿うように形成され（以下、特徴２と呼ぶ）ているが、当該特徴１と特徴２を同時に満たす必要はなく、本願発明のレーンロープ用フロート１００は、特徴１又は特徴２のいずれか一方を備えていれば、従来よりも消波性能が向上する効果が得られる。
【００４７】
また、レーンロープ用フロート１００は水面に浮かべて使用されるため、水面に発生する波によって、隣接するレーンロープ用フロート１００同士が、互いに内側に向けて移動する場合がある（図３（ａ）に示す矢印を参照）。すると、隣接するレーンロープ用フロート１００の外端部１７０同士が衝突したり、引っ掛かる可能性がある。ただ、レーンロープ用フロート１００の筒状部１１０の外端１１２は、僅かに突出しているので、外端部１７０同士は密着せずに、僅かに離間している。そのため、レーンロープ用フロート１００同士が衝突したり、引っ掛かることを防止できるのである。また、外端部１７０の側端は、壁面部１３０へ向けて傾斜する傾斜部１２４となっているので、隣接するレーンロープ用フロート１００同士が、内側に向けて移動した際に（図３（ａ）に示す矢印を参照）、壁面部１３０同士や外端部１７０の側端同士が衝突したり、引っ掛かることを効果的に防止できるのである。
【００４８】
なお、図１から図３に示す本願発明のレーンロープ用フロート１００では、筒状部１１０の外端１１２が、翼板１２０の外端１２２より０．数ｍｍ（例えば、０．１ｍｍ以上から１ｍｍ未満））突出し、さらに、レーンロープ用フロート１００同士は隙間Ｙだけ離間している。ただ、実際の隙間Ｙは小さくて見にくいので、説明の都合上、図面上では実際よりも、隙間Ｙを少し目立つように大きく表現している。
【００４９】
また、図１及び図２に示す本願発明のレーンロープ用フロート１００では、
筒状部１１０の外端１１２の高さを０．数ｍｍ（ミリメートル）にしているが、これに限定されず、高さを無くして筒状部１１０の外端１１２と翼板１２０の外端１２２とを同一面としてもよい。
【００５０】
では、次に図４を参照して、本願発明のレーンロープ用フロート１００の消波性能について、数値を示しながら説明する。なお、図４（ａ）は、計８個のレーンロープ用フロート１００をロープＲに取り付けた状態の側面図、図４（ｂ）は、最端部に位置するレーンロープ用フロート１００を拡大した側面図である。また、消波性能は、複数個連続して取り付けたレーンロープ用フロートにおいて、側面視における１ｍ（メートル）の範囲のレーンロープ用フロート間の空隙率によって、表すものとする。
【００５１】
ここで、側面視における１ｍ（メートル）の範囲とは、図４（ａ）に示す側面視において、レーンロープ用フロート１００の各壁面部１３０を結ぶ直線Ｌ５と、当該直線Ｌ５に対して直角に交わり、最端部に位置するレーンロープ用フロート１００の外端部１７０に接する直線Ｌ６とで囲まれた四角形の面積Ｓ１のことである。なお、図４（ｂ）に示すように、直線Ｌ６は、外端部１７０を構成する筒状部１１０の外端１１２に接している。
【００５２】
そして、四角形の面積Ｓ１内には、レーンロープ用フロート１００が占有していない空間、すなわち隙間が存在している。具体的には、隣接するレーンロープ用フロート１００同士の間には隙間Ｙが存在しており、両端のレーンロープ用フロート１００においては、レーンロープ用フロート１００の外端部１７０と直線Ｌ６の間に隙間Ｚが存在している。
【００５３】
したがって、全ての隙間Ｙと全ての隙間Ｚを合計した面積をＳ２とすると、四角形の面積Ｓ１に対する面積Ｓ２の割合が、側面視における１ｍ（メートル）の範囲のレーンロープ用フロート間の空隙率となる。なお、この空隙率（％）は、面積Ｓ２を面積Ｓ１で割って１００を乗算したもの、
すなわち、空隙率（％）＝（Ｓ２÷Ｓ１）×１００  という計算式によって導出される。
【００５４】
そして、本願発明のレーンロープ用フロート１００では、相対するレーンロープ用フロート１００の外端部１７０が、筒状部１１０の中心から壁面部１３０までの少なくとも半分（１／２）の範囲で、又は、筒状部１１０の側面１１１から壁面部１３０までの少なくとも半分（１／２）の範囲で、互いに平行状態で極めて近接することになる。その結果、隣接するレーンロープ用フロート１００同士の隙間Ｙは、従来技術におけるレーンロープ用フロート間の大きな隙間Ｘ（図８（ｃ）参照）に比べて、格段に小さくなっている。
【００５５】
そのため、図４に示すように、側面視における１ｍ（メートル）の範囲のレーンロープ用フロート間の空隙率を、５％以下に設定できるのである。このように、空隙率を５％以下にすることで、各レーンの泳者が立てた波を隣接するレーンに通過させにくく、従来よりも消波性能が向上するのである。特に、空隙率を３％以下にすることがよく、更に２％以下にするのが好ましい。
【００５６】
ただし、側面視における１ｍ（メートル）の範囲のレーンロープ用フロート間の空隙率を、５％以下に設定できる構成であれば、筒状部１１０の外端１１２の高さ、沿端部１２３の長さＬ４、傾斜部１２４の長さ及び傾斜角度は、任意に設定可能である。例えば、外端１１２の高さを低くすれば、隙間Ｙは更に小さくなるので、空隙率は更に小さくなる。また、傾斜部１２４の沿端部１２３に対する傾斜角度を小さくすれば（すなわち、傾斜部１２４が垂直面Ｖ２により近づくようにすれば）、隙間Ｙは更に小さくなるので、空隙率は更に小さくなるのである。
【００５７】
では次に、図５を参照して、プールの水面Ｗに浮かせたレーンロープ用フロート１００が、波を消す作用について説明する。なお、図５は、複数のレーンロープ用フロート１００をロープＲに取り付け、プールの水面Ｗに浮かせた状態におけるレーンロープ用フロート１００の正面図である。
【００５８】
図５に示すように、ロープＲは水面Ｗ付近に設置されており、このロープＲに取り付けられたレーンロープ用フロート１００は、水面Ｗに浮かんでいる。この状態で、隣接するレーンの泳者の立てた波が、レーンロープ用フロート１００の側方からレーンロープ用フロート１００に向けて進行してきたとする。すると、波の一部は水面Ｗを上下に揺らしながら、水面Ｗの上方へ浮き出ている開口部１４０から、矢印Ｐ１に示すようにレーンロープ用フロート１００の内部に侵入する。また、波のその他の一部は、水面Ｗの下方へ沈んでいる開口部１４０から、矢印Ｐ２に示すようにレーンロープ用フロート１００の内部に侵入する。そして、レーンロープ用フロート１００内部に侵入してきた波は翼板１２０や突出板１５０に衝突し、その力により、レーンロープ用フロート１００は上下に揺らされる、又はレーンロープ用フロート１００はロープＲを中心に揺動するのである。このように、波の運動エネルギーは、レーンロープ用フロート１００の回転エネルギーに変換されて消費され、その結果、波は消されるのである。
【００５９】
特に図５に示すように、筒状部１１０を中心に直線状に並んだ２つの翼板１２０が、水面Ｗと同等の高さに位置するようにレーンロープ用フロート１００を設置すると、消波性能が高くなる。具体的には、レーンロープ用フロート１００の下半分が水中に沈んでいるので、当該下半分に位置する翼板１２０によって区切られた空間には水が流入している。すると、レーンロープ用フロート１００は、下半分に流入した水を掻き出すように回転しなければならないので、それだけレーンロープ用フロート１００の回転エネルギーは消費され、その結果、消波性能が高くなるのである。その一方で、レーンロープ用フロート１００の下半分以上が水中に沈んでしまうと、水面Ｗから浮いているレーンロープ用フロート１００の上部分が少なくなる。すると、波がレーンロープ用フロート１００を乗り越えやすくなり、波を確実に消すことが出来なくなる。そのため、筒状部１１０を中心に直線状に並んだ２つの翼板１２０が、水面Ｗと同等の高さに位置するようにレーンロープ用フロート１００を設置すると、レーンロープ用フロート１００の下半分がちょうど水中に沈むため、消波性能が良くなるのである。
【００６０】
なお、筒状部１１０を中心に直線状に並んだ２つの翼板１２０が、水面Ｗと同等の高さに位置するとは、翼板１２０が水面Ｗと同一平面に位置している場合のみならず、翼板１２０が水面Ｗより僅かに上下に位置している場合も含む。
【００６１】
また、図５に示すように、筒状部１１０を中心に直線状に並んだ２つの翼板１２０が、水面Ｗと同等の高さに位置するようにレーンロープ用フロート１００を設置するために、レーンロープ用フロート１００の比重は、０．４から０．６の範囲に設定してある。特に、レーンロープ用フロート１００の比重を０．５から０．６の範囲に設定すると、より確実に、図５に示す状態を実現できる。なお、例えば、レーンロープ用フロート１００を構成する発泡剤の配合量や発泡剤の種類を適宜変えることで、レーンロープ用フロート１００の比重は、容易に変更できる。
【００６２】
ここまでは、本願発明のレーンロープ用フロート１００において、筒状部１１０を中心に直線状に並んだ２つの翼板１２０が、水面Ｗと同等の高さに位置するという特徴について述べてきたが、この他にも、本願発明のレーンロープ用フロート１００では、筒状部１１０より上側の部分が、水面Ｗより上部に位置するという特徴を有しているので、当該特徴について以下に述べる。
【００６３】
図５に示すように、筒状部１１０より上側のレーンロープ用フロート１００の部分Ｏ（図５の灰色で示している部分を参照）が、水面Ｗより上側に位置していると、レーンロープ用フロート１００の略下半分が水中に沈んでいるので、レーンロープ用フロート１００は、略下半分に流入した水を掻き出すように回転しなければならない。したがって、それだけレーンロープ用フロート１００の回転エネルギーは消費され、その結果、消波性能が高くなるのである。その一方で、レーンロープ用フロート１００の略下半分以上が水中に沈んでしまうと、水面Ｗから浮いているレーンロープ用フロート１００の上部分が少なくなる。すると、波がレーンロープ用フロート１００を乗り越えやすくなり、波を確実に消すことが出来なくなる。そのため、筒状部１１０より上側のレーンロープ用フロート１００の部分Ｏが、水面Ｗより上側に位置していると、レーンロープ用フロート１００の略下半分が水中に沈むので、消波性能が良くなるのである。
【００６４】
また、図５に示すように、筒状部１１０より上側のレーンロープ用フロート１００の部分Ｏが、水面Ｗより上側に位置するようにレーンロープ用フロート１００を設置するために、レーンロープ用フロート１００の比重は、０．４から０．６の範囲に設定してある。特に、レーンロープ用フロート１００の比重を０．５から０．６の範囲に設定すると、より確実に、図５に示す状態を実現できる。
【００６５】
なお、図５で示すレーンロープ用フロート１００では、筒状部１１０を中心に直線状に並んだ２つの翼板１２０が、水面Ｗと同等の高さに位置するようにレーンロープ用フロート１００を設置し（以下、特徴３と呼ぶ）、さらに、筒状部１１０より上側のレーンロープ用フロート１００の部分Ｏが、水面Ｗより上側に位置するようにレーンロープ用フロート１００を設置しているが（以下、特徴４と呼ぶ）、当該特徴３と特徴４を同時に満たす必要はなく、レーンロープ用フロート１００は、特徴３又は特徴４のいずれか一方を備えるようにしてもよい。
【００６６】
ところで、世の中には様々な種類のレーンロープ用フロートが知られているが、一般的に、レーンロープ用フロートは、プールに設置されたロープに取り付けられた状態で、水中に沈み過ぎる、又は水面から浮き過ぎると、良好な消波性能を得られない。そこで、本願では良好な消波性能を得るための複数の特徴ＡからＣを見いだした。以下の各特徴は個々に成立するものであるが、各特徴を組み合わせてもよい。また、特徴ＡからＣのいずれか一つを備えていれば、レーンロープ用フロートの構成は特に限定されず、本願のレーンロープ用フロート１００の他にも、既存のレーンロープ用フロートを採用してもよい。
【００６７】
具体的には特徴Ａは、筒状部を中心に備えたレーンロープ用フロートの設置構造であって、当該筒状部を中心に直線状に並んだ２つの翼板を備えるレーンロープ用フロートが、プールに設置されたロープに筒状部を介して取り付けられた状態で、前記翼板が、前記プールの水面と同等の高さに位置出来るように設置されることを特徴とする。
【００６８】
次に、特徴Ｂは、筒状部を中心に備えたレーンロープ用フロートの設置構造であって、当該レーンロープ用フロートが、プールに設置されたロープに筒状部を介して取り付けられた状態で、前記筒状部より上側のレーンロープ用フロートの部分が、プールの水面より上部に位置出来るように設置されることを特徴とする。
【００６９】
次に、特徴Ｃは、レーンロープ用フロートであって、当該レーンロープ用フロートの比重は、０．４から０．６の範囲に、より好ましくは、０．５から０．６の範囲に設定されていることを特徴とする。
【００７０】
そして、上記特徴ＡからＣのいずれか一つを備えるレーンロープ用フロート、又はその設置構造は、当該レーンロープ用フロートの上半分が水面から浮き出で、下半分が水中に沈んでいるので、波がレーンロープ用フロートを簡単に乗り越えることもなく、さらに、レーンロープ用フロートの回転エネルギーの消費は大きくなるので、高い消波性能が得られるのである。
【００７１】
では、次に、図６（ａ）を参照して、レーンロープ用フロート１００の変形例１であるレーンロープ用フロート１００Ａについて説明する。なお、図６（ａ）は、レーンロープ用フロート１００Ａの側面図であって、外端部１７０Ａ周辺を拡大したものである。また、レーンロープ用フロート１００Ａの構成は、外端部１７０Ａの一部に突起１８０Ａを設けた点で、レーンロープ用フロート１００の構成と異なるが、その他の点については、レーンロープ用フロート１００の構成と同じなので、詳細な説明を省略する。
【００７２】
まず、図６（ａ）に示すように、突起１８０Ａは、翼板１２０Ａの外端１２２Ａ表面から外側に向けて突出するように形成されている。そのため、レーンロープ用フロート１００ＡがロープＲに複数取り付けられた際に、図３（ａ）に示すように、隣接するレーンロープ用フロート１００Ａ同士が波に揺られて互いに衝突しても、外端１２２Ａよりも突出した突起１８０Ａが、隣接するレーンロープ用フロート１００Ａの外端部１７０Ａに先に当接するため、隣接する外端部１７０Ａ同士が引っ掛かることを防止出来るのである。
【００７３】
なお、この突起１８０Ａは、翼板１２０Ａの外端１２２Ａに形成されているが、筒状部１１０Ａの外端１１２Ａに形成してもよい。また、突起１８０Ａの高さは、数ｍｍ（ミリメートル）以下に設定している。
【００７４】
では、次に、図６（ｂ）を参照して、レーンロープ用フロート１００の変形例２であるレーンロープ用フロート１００Ｂについて説明する。なお、図６（ｂ）は、レーンロープ用フロート１００Ｂの正面図であって、翼板１２０Ｂ周辺を拡大したものである。また、レーンロープ用フロート１００Ｂの構成は、翼板１２０Ｂの形状がレーンロープ用フロート１００の翼板１２０と異なるが、その他の点については、レーンロープ用フロート１００の構成と同じなので、詳細な説明を省略する。
【００７５】
図６（ｂ）に示すように、翼板１２０Ｂは、筒状部１１０Ｂから壁面部１３０Ｂに向けて徐々に肉厚に形成されている。そのため、レーンロープ用フロート１００Ｂは、設計通りに正確に形成されるのである。具体的には、レーンロープ用フロート１００Ｂを射出成形する際、筒状部１１０Ｂの外端１１２Ｂ側から、溶かした合成樹脂を金型に流し込んでいる。そして、溶かした合成樹脂は、金型内で筒状部１１０Ｂから翼板１２０Ｂを介して壁面部１３０Ｂに向けて流し込まれていく。そのため、合成樹脂が流れていく通路である翼板１２０Ｂを、流入側である筒状部１１０Ｂから末端側の壁面部１３０Ｂに向けて、徐々に肉厚に形成すれば、合成樹脂が末端側まで停滞することなく、流し込まれ易くなる。その結果、金型の末端側まで合成樹脂が流し込まれるため、レーンロープ用フロート１００Ｂは設計通りに正確に成形されるのである。
【００７６】
また、翼板１２０Ｂは、筒状部１１０Ｂから壁面部１３０Ｂに向けて徐々に肉厚に形成されているため、レーンロープ用フロート１００Ｂの一番外側の部分の慣性モーメントが大きくなる。すると、レーンロープ用フロート１００Ｂが波の力によってロープＲを中心に揺動するとき、波のエネルギーを多く使用しなければならないので、それだけ消波性能が高くなるのである。
【００７７】
では、次に、図６（ｃ）を参照して、レーンロープ用フロート１００の変形例３であるレーンロープ用フロート１００Ｃについて説明する。なお、図６（ｃ）は、レーンロープ用フロート１００Ｃの正面図であって、翼板１２０Ｃ周辺を拡大したものである。また、レーンロープ用フロート１００Ｃの構成は、壁面部１３０Ｃの形状がレーンロープ用フロート１００の壁面部１３０と異なるが、その他の点については、レーンロープ用フロート１００の構成と同じなので、詳細な説明を省略する。
【００７８】
図６（ｃ）に示すように、壁面部１３０Ｃの肉厚は、翼板１２０Ｃよりも厚く形成されている。そのため、レーンロープ用フロート１００Ｃは、設計通りに正確に形成されるのである。具体的には、レーンロープ用フロート１００Ｃを射出成形する際、筒状部１１０Ｃの外端１１２Ｃ側から、溶かした合成樹脂を金型に流し込んでいる。そして、溶かした合成樹脂は、金型内で筒状部１１０Ｃから翼板１２０Ｃを介して壁面部１３０Ｃに向けて流し込まれていく。そのため、合成樹脂が流れていく通路である翼板１２０Ｃよりも、末端側の壁面部１３０Ｃ側を肉厚にすることで、合成樹脂が末端側まで停滞することなく、流し込まれ易くなる。その結果、金型の末端側まで合成樹脂が流し込まれるため、レーンロープ用フロート１００Ｃは設計通りに正確に成形されるのである。
【００７９】
また、壁面部１３０Ｃの肉厚は、翼板１２０Ｃよりも厚く形成されているため、レーンロープ用フロート１００Ｃの一番外側の部分の慣性モーメントが大きくなる。すると、レーンロープ用フロート１００Ｃが波の力によってロープＲを中心に揺動するとき、波のエネルギーを多く使用しなければならないので、それだけ消波性能が高くなるのである。
【００８０】
＜実施形態２＞
では次に、図７を参照して、本願発明の実施形態２にかかるレーンロープ用フロート１００Ｄについて説明する。なお、図７（ａ）はレーンロープ用フロート１００Ｄの側面図、図７（ｂ）はロープＲに複数のレーンロープ用フロート１００Ｄが取り付けられた状態の側面図、図７（ｃ）は、図７（ｂ）におけるレーンロープ用フロート１００Ｄの一方の外端部１７０Ｄａ及び他方の外端部１７０Ｄｂ付近を拡大した側面図である。また、レーンロープ用フロート１００Ｄの構成は、一方の外端部１７０Ｄａ及び他方の外端部１７０Ｄｂの構成がレーンロープ用フロート１００の外端部１７０と異なるが、その他の点については、レーンロープ用フロート１００の構成と同じなので、詳細な説明を省略する。
【００８１】
図７（ａ）に示すように、レーンロープ用フロート１００Ｄの一方の外端部１７０Ｄａにおいては、翼板１２０Ｄａの一部は、凸形状をした凸状部１２３Ｄａとなっている。そして、外端部１７０Ｄａにおいて、筒状部１１０Ｄの側面１１１Ｄから壁面部１３０Ｄまでの長さをＬ７とすると、凸状部１２３Ｄａの長さＬ８は、少なくとも長さＬ７の半分（１／２）の長さ以上となっている。つまり、レーンロープ用フロート１００Ｄの外端部１７０Ｄａにおいて、筒状部１１０Ｄの側面１１１Ｄから壁面部１３０Ｄまでの少なくとも半分（１／２）の範囲が、凸形状となっているのである。
【００８２】
一方、レーンロープ用フロート１００Ｄの他方の外端部１７０Ｄｂにおいては、翼板１２０Ｄｂの一部は、凹形状をした凹状部１２３Ｄｂとなっている。この凹状部１２３Ｄｂは、凸状部１２３Ｄａと一致するように対応した形状となっている。そして、外端部１７０Ｄｂにおいて、筒状部１１０Ｄの側面１１１Ｄから壁面部１３０Ｄまでの長さをＬ７とすると、凹状部１２３Ｄｂの長さＬ８は、少なくとも長さＬ７の半分（１／２）の長さ以上となっている。つまり、レーンロープ用フロート１００Ｄの外端部１７０Ｄｂにおいて、筒状部１１０Ｄの側面１１１Ｄから壁面部１３０Ｄまでの少なくとも半分（１／２）の範囲が、凹形状となっているのである。
【００８３】
そのため、図７（ｂ）及び（ｃ）に示すように、ロープＲに複数のレーンロープ用フロート１００Ｄを設置すると、隣接する一方のレーンロープ用フロート１００Ｄの外端部１７０Ｄａの凸状部１２３Ｄａと、他方のレーンロープ用フロート１００Ｄの外端部１７０Ｄｂの凹状部１２３Ｄｂとが、所定距離を保ったまま相対するように並ぶことになる。つまり、一方の外端部１７０Ｄａと他方の外端部１７０Ｄｂの間では、筒状部１１０Ｄの側面１１１Ｄから壁面部１３０Ｄまでの少なくとも半分（１／２）の範囲が、互いに所定距離を保ったまま平行状態で、極めて近接することになる。その結果、隣接するレーンロープ用フロート１００Ｄ同士の隙間Ｇは、従来技術におけるレーンロープ用フロート間の大きな隙間Ｘ（図８（ｃ）参照）に比べて、格段に小さくなるのである。そして、本願発明のレーンロープ用フロート１００Ｄによれば、隙間Ｇが格段に小さいので、各レーンの泳者が立てた波を隣接するレーンに通過させにくく、従来よりも消波性能が向上するのである。なお、図７（ｃ）に示すように、互いの筒状部１１０Ｄの外端１１２Ｄ同士が当接しているので、凸状部１２３Ｄａと凹状部１２３Ｄｂは、外端１１２Ｄの高さ分だけ離間している。つまり、所定距離とは、相対する外端１１２Ｄの高さと等しくなる。
【００８４】
また、レーンロープ用フロート１００Ｄの一方の外端部１７０Ｄａ及び他方の外端部１７０Ｄｂにおいて、凸又は凹形状に形成されている範囲は、筒状部１１０Ｄの側面１１１Ｄから壁面部１３０Ｄまでの長さＬ７の半分（１／２）の長さから、当該長さＬ７と等しい長さの範囲内で適宜変更することができる。例えば、一方の外端部１７０Ｄａ及び他方の外端部１７０Ｄｂにおいて、筒状部１１０Ｄの側面１１１Ｄから壁面部１３０Ｄまでの２／３の範囲を、凸又は凹形状に形成してもよい（なお後述するように、当該２／３の範囲を、複数の凹凸を備える凹凸形状としてもよい。）。また、凸又は凹形状に形成されている範囲を、長さＬ７の半分（１／２）の長さに設定する場合は、凸状部１２３Ｄａ及び凹状部１２３Ｄｂの長さＬ８が長さＬ７の半分（１／２）の長さと等しくなるように、凸状部１２３Ｄａ及び凹状部１２３Ｄｂを短くすればよい。また、凸又は凹形状に形成されている範囲を、長さＬ７と等しい長さに設定する場合は、端部１２４Ｄａ及び端部１２４Ｄｂを無くし、凸状部１２３Ｄａ及び凹状部１２３Ｄｂを壁面部１３０Ｄまで延長すればよい。なお、図７に示すレーンロープ用フロート１００Ｄでは、一方の外端部１７０Ｄａにおいて、筒状部１１０Ｄの側面１１１Ｄから壁面部１３０Ｄまでの少なくとも半分（１／２）の範囲が、凸形状となっているが、これに限定されず、例えば複数の凹凸を備える凹凸形状としてもよい。その場合は、この凹凸形状に対応するように、他方の外端部１７０Ｄｂの形状も変更する。また、端部１２４Ｄａ及び端部１２４Ｄｂは任意の形状とすることができるが、図７では隣接する壁面部１３０Ｄ同士が引っ掛からないように、互いに離間するような形状となっている。
【００８５】
なお、本願発明のレーンロープ用フロートは、上記の実施例に限定されず、特許請求の範囲に記載された範囲、実施形態の範囲で、種々の変形例、組み合わせが可能であり、これらの変形例、組み合わせもその権利範囲に含むものである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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