(57)【要約】      （修正有）【課題】目視により伸びを簡単にチェックする。【解決手段】各内プレート１１の両端の連結部には、それぞれチェーンの伸びの判定用のマーク２１、２１が、内プレート１１の長さ方向の中心線に関して対称にブシュ１４の両側の外表面に表示されている。各マーク２１は、チェーンの長さ方向に直角の線状ないし長方形状に形成され、外プレート１２の外周面相当の位置から内プレート１１の外周面に到達する長さ、チェーンの長さ方向にチェーンの許容伸び相当の線幅ないし横幅に設定されている。ただし、各マーク２１は、内プレート１１の外周面上にまで延長して表示してもよい。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ピン、ブシュを介して内プレート、外プレートを交互に屈曲自在に連結してなり、前記内プレート、外プレートの少なくとも１箇所の連結部には、判定用のマークを前記内プレート、外プレートに個別に表示し、前記各マークは、伸びが生じるとチェーンの長さ方向に相対移動し、伸びが許容伸びに達したことを目視により判別可能であることを特徴とするチェーン。
【請求項２】
前記各マークは、それぞれチェーンの長さ方向の寸法を許容伸び相当に設定することを特徴とする請求項１記載のチェーン。
【請求項３】
前記マークの一方には、チェーンの長さ方向に許容伸び相当の間隔をおいて補助マークを付加することを特徴とする請求項１記載のチェーン。
【請求項４】
前記マークの一方と前記補助マークとの間には、目盛マークを表示することを特徴とする請求項３記載のチェーン。
【請求項５】
ピン、ブシュを介して内プレート、外プレートを交互に屈曲自在に連結してなり、前記内プレート、外プレートの少なくとも１箇所の連結部には、判定用のマークを前記内プレート、外プレートの一方に表示し、伸びが生じると前記マークを表示した一方に連結する他方の先端が前記マークに対してチェーンの長さ方向に相対移動し、伸びが許容伸びに達したことを目視により判別可能であることを特徴とするチェーン。
【請求項６】
前記マークは、前記内プレートの外表面に表示することを特徴とする請求項５記載のチェーン。
【請求項７】
前記マークは、孔として形成することを特徴とする請求項６記載のチェーン。
【請求項８】
前記マークは、前記内プレート、外プレートの一方の外周面上に表示することを特徴とする請求項５記載のチェーン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、目視により伸びを簡単にチェックして交換時期の判別に資することができるチェーンに関する。
【背景技術】
【０００２】
チェーンは、使用によって伸びを生じ、許容伸び以上に伸びると、交換することが必要である。一般に、チェーンの許容伸びは、たとえばオートバイのドライブ用などのシールチェーンでは１％、一般機械の動力伝導用などのノンシールチェーンでは１．５％といわれており、それ以上の伸びが生じると、スプロケットとの噛合いが不安定になるおそれがある。
【０００３】
そこで、チェーンの伸びを簡単にチェックするゲージが提案されている。たとえば、チェーンの所定ピッチ分だけ離れた２位置のローラ間に同時に挿入可能な一対のロッドを基材に設け、各ロッドの外面間の距離を許容伸び値に設定すると、各ロッドが同時に２位置のローラ間に挿入できないことにより、チェーンの伸びが許容伸び以内であることをチェックすることができる（特許文献１）。また、２位置のローラ間に同時に挿入して係合させる一対の楔形の突部の一方を搖動可能とすることにより、チェーンの伸びを拡大表示させる形式も実用されている（特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１１−２５４０８５号公報
【特許文献２】特開２００６−３４９３５３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
かかる従来技術によるときは、いずれの形式のゲージも、所定ピッチ数における伸びをチェックすることができるだけであるから、内プレート、外プレートの特定の連結部における局部的な伸びをチェックすることが不可能であるという問題があった。また、ゲージを必要とすること自体、チェック作業が煩雑であるという問題もあった。なお、チェーンの伸びは、ピン、ブシュによる内プレート、外プレートの連結部において、ピン、ブシュの摺動面が摩耗し、両者の間の間隙が大きくなることによって生じるから、連結部ごとに大きくばらつくことが珍しくない。
【０００６】
そこで、この発明の目的は、かかる従来技術の問題に鑑み、内プレート、外プレートの連結部に目視判定用のマークを表示することによって、目視により局部的な伸びを簡単にチェックすることができるチェーンを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
かかる目的を達成するためのこの出願に係る第１発明（請求項１に係る発明をいう、以下同じ）の構成は、ピン、ブシュを介して内プレート、外プレートを交互に屈曲自在に連結してなり、内プレート、外プレートの少なくとも１箇所の連結部には、判定用のマークを内プレート、外プレートに個別に表示し、各マークは、伸びが生じるとチェーンの長さ方向に相対移動し、伸びが許容伸びに達したことを目視により判別可能であることをその要旨とする。
【０００８】
なお、各マークは、それぞれチェーンの長さ方向の寸法を許容伸び相当に設定することができる。
【０００９】
また、マークの一方には、チェーンの長さ方向に許容伸び相当の間隔をおいて補助マークを付加してもよく、マークの一方と補助マークとの間には、目盛マークを表示してもよい。
【００１０】
第２発明（請求項５に係る発明をいう、以下同じ）の構成は、ピン、ブシュを介して内プレート、外プレートを交互に屈曲自在に連結してなり、内プレート、外プレートの少なくとも１箇所の連結部には、判定用のマークを内プレート、外プレートの一方に表示し、伸びが生じるとマークを表示した一方に連結する他方の先端がマークに対してチェーンの長さ方向に相対移動し、伸びが許容伸びに達したことを目視により判別可能であることをその要旨とする。
【００１１】
なお、マークは、内プレートの外表面に表示することができ、孔として形成することができる。
【００１２】
また、マークは、内プレート、外プレートの一方の外周面上に表示してもよい。
【発明の効果】
【００１３】
かかる第１発明の構成によるときは、内プレート、外プレートの連結部において内プレート、外プレートに個別に表示する判定用のマークは、伸びが生じるとチェーンの長さ方向に相対移動する。そこで、マークの相対移動状況をチェックすることにより、当該連結部における局部的な伸びの程度を目視により簡単に判別することができ、相対移動量が許容伸び相当に達したことにより、チェーンの交換時期の到来を判別することができる。ただし、判定用のマークは、伸びがないときは、チェーンの長さ方向の同位置を含む適切な設定位置に表示する。
【００１４】
なお、判定用のマークをチェーンの全長のすべての連結部に設ければ、すべての連結部における伸びを個別にチェックすることができ、単なる目安としての伸びをチェックするだけであれば、チェーンの全長に対して１箇所ないし数箇所の連結部にだけ判定用のマークを設ければよい。また、アタッチメントチェーンにおいて、アタッチメントの取付箇所ごとに対応させて判定用のマークを設け、アタッチメント間の伸びをチェックしてもよい。
【００１５】
判定用のマークは、単列のシングルチェーンの場合は、左右の内プレート、外プレートの各列の一方または双方に設けることができ、２列以上の多列チェーンの場合は、最外側の左右の内プレート、外プレートの各列の一方または双方に設けることができる。いずれの場合も、一方のみより双方に設ける方が、チェーンの両側から目視可能であり、チェック作業に便利である。また、ここでいうチェーンは、ローラチェーン、ブシュチェーン、リーフチェーンのいずれであってもよい。
【００１６】
各マークは、チェーンの長さ方向の寸法を許容伸び相当に設定すると、相対移動によりたとえばそれぞれの間が物理的に離れることによって、許容伸びを超える伸びの発生を目視により容易に判別することができる。なお、この場合のマークは、たとえばチェーンの長さ方向に直角の線状にして、一方または双方を許容伸び相当の線幅に設定することができる。
【００１７】
マークの一方に補助マークを付加すれば、たとえば他方のマークが相対移動して補助マークの位置に達したことにより、許容伸び相当の伸びが生じたことを判別することができる。なお、この場合のマークは、単純な細線状の他、小さい点状、頂角が対向する三角形状など、互いの相対位置が判別し易い任意の形状に設定することができる。また、マークの一方と補助マークとの間に目盛マークを表示すれば、許容伸び以下の伸びの程度を一層容易に読み取ることができる。
【００１８】
第２発明の構成によるときは、内プレート、外プレートの連結部において、判定用のマークは、内プレート、外プレートの一方に表示され、伸びが生じると、マークを表示した一方に連結する他方の先端がマークに対して相対移動し、当該連結部における伸びの程度を目視により簡単に判別することができ、結果的に第１発明におけると同等の効果を実現することができる。
【００１９】
判別用のマークは、内プレートの外表面に表示することにより、マーク自体の表示を十分に大きくして見易くすることができる。また、このとき、マークを孔として形成すれば、見易さを一層向上させるとともに、内プレートの重量を軽減することができる。ただし、孔の大きさや形状、位置などは、内プレートの過大な強度低下を来たすことがないように適切に設定するものとする。
【００２０】
内プレート、外プレートの一方の外周面上に表示するマークは、チェーンのチェック方向が内プレート、外プレートに平行な方向に限定されている場合などに有益である。ただし、内プレートの外周面上のマークは、内プレートの長さ方向に直角に内プレートの外表面にまで延長して表示してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】要部正面説明図
【図２】図１の要部拡大模式説明図
【図３】他の実施の形態を示す図２相当図（１）
【図４】他の実施の形態を示す図２相当図（２）
【図５】他の実施の形態を示す図２相当図（３）
【図６】他の実施の形態を示す図２相当の要部拡大模式平面説明図
【図７】他の実施の形態を示す図２相当図（４）
【図８】他の実施の形態を示す図２相当図（５）
【図９】他の実施の形態を示す図２相当図（６）
【図１０】他の実施の形態を示す図６相当図（１）
【図１１】他の実施の形態を示す図６相当図（２）
【図１２】他の実施の形態を示す図６相当図（３）
【図１３】他の実施の形態を示す図６相当図（４）
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、図面を以って発明の実施の形態を説明する。
【００２３】
チェーンは、ピン１３、ブシュ１４を介して内プレート１１、１１…、外プレート１２、１２…を屈曲自在に連結してなる（図１、図２）。なお、チェーンは、ローラチェーン、ブシュチェーンのいずれであってもよい。ただし、図１（Ａ）、（Ｂ）は、それぞれ伸びがないとき、伸びを生じたときの要部正面図である。また、図２（Ａ）、（Ｂ）は、それぞれ図１（Ａ）、（Ｂ）の要部拡大模式図である。
【００２４】
各内プレート１１の両端の連結部には、それぞれチェーンの伸びの判定用のマーク２１、２１が、内プレート１１の長さ方向の中心線に関して対称にブシュ１４の両側の外表面に表示されている。各マーク２１は、チェーンの長さ方向に直角の線状ないし長方形状に形成され、外プレート１２の外周面相当の位置から内プレート１１の外周面に到達する長さ、チェーンの長さ方向にチェーンの許容伸び相当の線幅ないし横幅に設定されている。ただし、各マーク２１は、内プレート１１の外周面上にまで延長して表示してもよい。
【００２５】
各外プレート１２の両端の連結部には、それぞれ内プレート１１側のマーク２１、２１と対になる判定用のマーク２２、２２が、外プレート１２の長さ方向の中心線に関して対称にピン１３の両側の外表面に表示されている。各マーク２２は、チェーンの長さ方向に直角の線状ないし長方形状に形成され、ピン１３と外プレート１２の外周面との間の適位置から外周面に到達する長さ、チェーンの長さ方向にチェーンの許容伸び相当の線幅ないし横幅に設定されている。ただし、各マーク２２は、外プレート１２の外周面上にまで延長して表示してもよい。
【００２６】
内プレート１１、外プレート１２上の互いに対になる各マーク２１、２２は、チェーンの伸びがないときは、チェーンの長さ方向の同位置にある（図１（Ａ）、図２（Ａ））。チェーンに伸びが生じると、マーク２１、２２は、チェーンの長さ方向に相対移動し（図１（Ｂ）、図２（Ｂ））、マーク２１、２２の位置がチェーンの長さ方向にずれる。そこで、マーク２１、２２がそれぞれの線幅ないし横幅相当だけ相対移動することにより、チェーンの伸び、すなわちマーク２１、２２が表示されている連結部における局部的な伸びが許容伸びに達したことを目視により判別することができる。マーク２１、２２の線幅ないし横幅は、それぞれチェーンの許容伸び相当に設定されているからである。
【００２７】
以上の説明において、各マーク２１、２２は、図１（Ａ）、（Ｂ）のように、内プレート１１、外プレート１２に対してブシュ１４、ピン１３の両側に表示するに代えて、ブシュ１４、ピン１３の片側にのみ表示してもよい。また、各マーク２１、２２は、内プレート１１、１１…、外プレート１２、１２…のすべての連結部に表示するに代えて、２以上の適当なピッチ数ごとの連結部に表示してもよく、チェーンの全長について１箇所ないし数箇所の連結部に表示してもよい。なお、各マーク２１、２２は、アタッチメントチェーンにおいて、アタッチメントの取付箇所に対応させて表示してもよい。また、各マーク２１、２２は、図１（Ａ）、（Ｂ）に図示されていない反対側の内プレート１１、１１…、外プレート１２、１２…に対し、併せて表示してもよく、表示しなくてもよい。
【００２８】
なお、図２において、マーク２１、２２は、その一方を図１に示すような細線に変更し、伸びがないときに、他方の片側の端縁の位置に表示することができる。たとえば、マーク２１を細線にして、チェーンの伸びが生じると、マーク２１は、マーク２２の片方の端縁から他方に向けてマーク２２を横切るようにしてチェーンの長さ方向に相対移動する。マーク２１に代えて、マーク２２を細線にしても、同様に動作させることができる。ただし、マーク２１、２２は、一方を細線にするに代えて、一方をたとえば小さい点状や、三角形状などとしてもよい。なお、このような同一形状でないマーク２１、２２は、伸びがないとき、チェーンの長さ方向の同位置でなく、適切な設定位置に表示するものとする。
【他の実施の形態１】
【００２９】
マーク２１、２２の一方、たとえばマーク２１に対し、チェーンの長さ方向に許容伸び相当の間隔をおいて補助マーク２３を付加することができる（図３）。ただし、図３（Ａ）、（Ｂ）は、それぞれ図２（Ａ）、（Ｂ）相当図であり、以後の図４（Ａ）、（Ｂ）、図５（Ａ）、（Ｂ）についても同様である。
【００３０】
補助マーク２３は、マーク２１と対になる他方のマーク２２がチェーンの伸びによって相対移動する方向に、マーク２１からチェーンの許容伸び相当だけ離れている。そこで、伸びがないときマーク２１と同位置にあったマーク２２が補助マーク２３の位置にまで相対移動すると（図３（Ｂ））、伸びが許容伸びに達したことを判別することができる。なお、補助マーク２３は、内プレート１１側のマーク２１に代えて、外プレート１２側のマーク２２に付加してもよく、このときは、マーク２２から見て他方のマーク２１の相対移動方向に許容伸び相当の間隔をおいて付加するものとする。
【００３１】
マーク２１、補助マーク２３の間には、目盛マーク２４を表示してもよい（図４）。目盛マーク２４と他方のマーク２２とを対比することにより、許容伸び以内の伸びの程度を容易に読み取ることができる。なお、補助マーク２３を外プレート１２上に表示するときは、目盛マーク２４をマーク２２、補助マーク２３の間に表示すればよい。ただし、図３、図４の細線状のマーク２１、２２、補助マーク２３、目盛マーク２４は、小さい点状や、頂角が対向する三角形状などに変形してもよく、それらの形状を適宜混在させて使用してもよい。
【００３２】
マーク２１、２２は、内プレート１１、外プレート１２の連結部において、ピン１３、ブシュ１４の両側から外プレート１２の先端方向に適宜離して表示してもよい（図５）。なお、図５には、ダブルピッチのコンベヤチェーンが例示されている。
【００３３】
また、マーク２１、２２は、内プレート１１、外プレート１２の外周面上に表示してもよい（図６）。ただし、図６（Ａ）、（Ｂ）は、それぞれ図２（Ａ）、（Ｂ）相当の要部拡大模式平面図である。なお、図６には、ローラ１５付きのダブルピッチのコンベヤチェーンが例示されている。
【他の実施の形態２】
【００３４】
内プレート１１には、両端の各連結部に対応させるようにして、マーク２１、２１を外表面に表示することができる（図７）。ただし、図７（Ａ）、（Ｂ）は、図２相当図であり、以後の図８（Ａ）、（Ｂ）、図９（Ａ）、（Ｂ）についても同様である。また、図７のチェーンは、ダブルピッチのコンベヤチェーンである。
【００３５】
各マーク２１は、内プレート１１の長さ方向の中心線に垂直な細線として表示され、中心線に関して対称に延長されている。各マーク２１は、チェーンの伸びがないとき、連結部に連結する外プレート１２の先端によって中間部の大部分が隠蔽され（図７（Ａ）の点線）、許容伸び相当の伸びが生じると、全体が外部に露出する（同図（Ｂ））。なお、図７（Ｂ）は、内プレート１１の両端の連結部がそれぞれ許容伸び相当の伸びを生じた状態を図示しているが、各連結部は、必ずしも同時に同一の伸びが生じるとは限らない。また、内プレート１１上のマーク２１、２１は、一方の連結部に対応する１本のみを表示してもよい。
【００３６】
図７のマーク２１、２１は、通常ピッチのチェーンについても、そのまま適用可能である（図８）。
【００３７】
内プレート１１の外表面のマーク２１、２１は、内プレート１１の長さ方向に長軸を有する共通の楕円形の孔２５として形成してもよい（図９）。チェーンの伸びがないとき、孔２５の長軸方向の先端部は、各連結部に連結する外プレート１２の先端によって隠蔽され（図９（Ａ）の点線）、許容伸び相当の伸びが生じると、孔２５の先端部が外部に露出する（同図（Ｂ））。なお、孔２５は、両端の連結部に対応する共通の楕円形とするに代えて、各連結部に個別に対応する一対の小径孔としてもよい。また、内プレート１１には、一方の連結部に対応する１個の小径孔のみを形成してもよい。
【００３８】
マーク２１は、内プレート１１の外周面上に表示してもよい（図１０）。ただし、図１０（Ａ）、（Ｂ）は、それぞれ図６（Ａ）、（Ｂ）相当図であり、以後の図１１（Ａ）、（Ｂ）〜図１３（Ａ）、（Ｂ）についても同様である。また、図１０〜図１３のチェーンは、ローラ１５を有するローラチェーンが例示されている。
【００３９】
マーク２１は、内プレート１１の両端の連結部に対して共通に表示されている（図１０（Ａ））。チェーンの伸びがないとき、マーク２１の先端部は、各連結部に連結する外プレート１２の先端と重なり合い、許容伸び相当の伸びが生じると、外プレート１２の先端との重なり合いが解消する（同図（Ｂ））。なお、マーク２１は、内プレート１１の長さ方向の中心線に対して垂直に内プレート１１の外表面に帯状に延長してもよい。
【００４０】
マーク２２は、外プレート１２の外周面上に表示することができる（図１１）。マーク２２は、外プレート１２の両端の連結部に共通である。チェーンの伸びがないときは、マーク２２の先端部は、各連結部に連結する内プレート１１の先端と重なり合い（図１１（Ａ））、許容伸び相当の伸びが生じると、内プレート１１の先端との重なり合いが解消する（図１１（Ｂ））。
【００４１】
マーク２１、２１は、それぞれ補助マーク２３、目盛マーク２４とともに、内プレート１１の外周面上に表示してもよい（図１２）。ただし、図１２において、マーク２１、２１は、それぞれ内プレート１１の両端の連結部に対応している。
【００４２】
マーク２１は、チェーンの伸びがないとき、対応する連結部に連結する外プレート１２の先端の位置に対応しており（図１２（Ａ））、補助マーク２３は、許容伸び相当の伸びが生じたときの外プレート１２の先端の位置に対応している。また、目盛マーク２４は、許容伸び以内の中間の伸びが生じたときの外プレート１２の先端の位置に対応している（図１２（Ｂ））。なお、各マーク２１、補助マーク２３、目盛マーク２４は、それぞれ内プレート１１の長さ方向の中心線に垂直な細線として内プレート１１の外表面に延長してもよい。
【００４３】
マーク２２、２２は、それぞれ補助マーク２３、目盛マーク２４とともに、外プレート１２の外周面上に表示することができる（図１３）。各マーク２２、補助マーク２３、目盛マーク２４は、対応する連結部に連結する内プレート１１の先端がチェーンの伸びに応じて相対移動することにより、伸びがないとき（図１３（Ａ））、許容伸び相当の伸びが生じたとき、許容伸び以内の中間の伸びが生じたとき（図１３（Ｂ））を容易に判別することができる。
【００４４】
以上の説明において、マーク２１、２２、補助マーク２３、目盛マーク２４は、たとえばレーザ方式、インクジェット方式、電磁式のドット方式などの各種のマーキング方式の他、プレス刻印、プレス打抜などの任意の手法によって表示形成することができる。また、これらのマーキングは、内プレート１１、外プレート１２に対し、組立前の部品段階において実施してもよく、チェーンとして組立中または組立後に実施してもよい。
【００４５】
なお、図１〜図１３に示す各実施の形態は、格別な事情がない限り、それぞれの技術的な特徴点、変形点などを相互に任意に適用可能とする。
【産業上の利用可能性】
【００４６】
この発明は、伸びを適切に管理すべき任意の用途のチェーンに対し、広く好適に適用することができる。
【符号の説明】
【００４７】
１１…内プレート
１２…外プレート
１３…ピン
１４…ブシュ
２１、２２…マーク
２３…補助マーク
２４…目盛マーク
２５…孔
特許出願人      株式会社  江沼チヱン製作所
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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