(57)【要約】【課題】大引の下面にも断熱材を配設するようにしても、土台側に設けられる通気パッキンの通気性に影響を及ぼすことのない床断熱構造を提供する。【解決手段】基礎１に載置されている土台２とその土台２に隣接して設けられている大引３との間、及び隣り合う大引３同士の間にそれぞれ配設される第１の断熱材１０と、上面２０ａが第１の断熱材１０の下面１０ｂに配設されているとともに、大引３の下面３ｂに配設され、かつ下面２０ｂの位置が土台２側に設けられている通気パッキン４の位置より上側に位置するように配設される第２の断熱材２０と、土台２及び大引３にそれぞれ固定され、第２の断熱材２０を支持する固定ピン３０ａとからなることを特徴としている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基礎に載置されている土台と該土台に隣接して設けられている大引との間、及び隣り合う大引同士の間にそれぞれ配設される第１の断熱材と、
上面が前記第１の断熱材の下面に配設されているとともに、前記大引の下面に配設され、かつ下面の位置が前記土台側に設けられている通気手段の位置より上側に位置するように配設される第２の断熱材と、
前記土台及び前記大引にそれぞれ固定され、前記第２の断熱材を支持する固定手段と、
からなることを特徴とする床断熱構造。
【請求項２】
前記第１の断熱材は綿状をなし、前記第２の断熱材は自己保形性を有する板状をなしていることを特徴とする請求項１に記載の床断熱構造。
【請求項３】
前記固定手段は、
前記第１の断熱材の厚さ及び前記第２の断熱材の厚さの合計に等しい長さの垂直片と、
該垂直片の上端に接続され、前記土台又は前記大引の上面に載置される上片と、
前記垂直片の下端に接続され、前記第２の断熱材の下面を載置する下片と、
を備えていることを特徴とする請求項１又は２に記載の床断熱構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は床断熱構造に係り、特に、根太レス工法で施工された床の断熱構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、住宅などの建築物を施工する際、床下にグラスウールなどの断熱材を取り付けて断熱性を確保するようにしている。特許文献１には、床上空間を有効活用できるようにした根太を有さない床、いわゆる根太レス工法（剛床工法）で施工された床の断熱構造が開示されている。
【０００３】
すなわち、上記特許文献１に示される床断熱構造は、隣り合う大引同士の間に断熱材を配設するとともに、大引の真下、すなわち大引の下面にも断熱材を配設するようにしている。このように、大引にも断熱材が設けられたときは、大引自体が熱橋となることを防止でき、床全体の断熱効果を高めることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１４−７７３３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来の隣り合う大引同士の間に断熱材を配設するとともに、大引の下面にも断熱材を配設するようにした床断熱構造は、大引が熱橋になるのを防止して床全体の断熱効果を高めることができるという利点を有しているが、単に大引の下面に断熱材を配設するようにしたときは、土台側に設けられる通気パッキンや通気口からなる通気手段を塞ぎ、床下換気に悪影響を及ぼす虞があった。
なぜならば、断熱材は隣り合う大引同士の間だけでなく、土台と大引との間にも配設されるので、その配設される断熱材の厚さが大きくなると、土台側に設けられる通気手段を閉塞し、床下換気に悪影響を及ぼすことが懸念されるからである。
【０００６】
本発明は、上述する問題点に鑑みてなされたもので、大引の下面にも断熱材を配設するようにしても、土台側に設けられる通気手段の通気性に影響を及ぼすことのない床断熱構造を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る床断熱構造は、上記目的を達成するために、基礎に載置されている土台と該土台に隣接して設けられている大引との間、及び隣り合う大引同士の間にそれぞれ配設される第１の断熱材と、上面が前記第１の断熱材の下面に配設されているとともに、前記大引の下面に配設され、かつ下面の位置が前記土台側に設けられている通気手段の位置より上側に位置するように配設される第２の断熱材と、前記土台及び前記大引にそれぞれ固定され、前記第２の断熱材を支持する固定手段と、からなることを特徴としている。
【０００８】
本発明に係る床断熱構造は、土台と大引との間、及び隣り合う大引同士の間に第１の断熱材が配設されるとともに、それら第１の断熱材の下面及び大引の下面にそれぞれ第２の断熱材が配設して構成されるので、大引が熱橋になるのを防止でき、床の断熱効果を高めることができる。しかも、第２の断熱材の下面位置が通気手段の上面位置より上側に位置しているので、第２の断熱材で通気手段が閉塞されることがなく、床下換気を良好に保つことができる。
【０００９】
また、本発明に係る床断熱構造は、前記第１の断熱材は綿状をなし、前記第２の断熱材は自己保形性を有する板状をなしていることが好ましい。
【００１０】
本発明に係る床断熱構造は、第１の断熱材は自己保形性に優れた板状の第２の断熱材の上側に位置しているので、第１の断熱材を第２の断熱材で安定して保持することができる。
【００１１】
また、本発明に係る床断熱構造は、前記固定手段は、前記第１の断熱材の厚さ及び前記第２の断熱材の厚さの合計に等しい長さの垂直片と、該垂直片の上端に接続され、前記土台又は前記大引の上面に載置される上片と、前記垂直片の下端に接続され、前記第２の断熱材の下面を載置する下片と、を備えていることを特徴としている。
【００１２】
本発明に係る床断熱構造は、固定手段は垂直片の上端に土台又は大引の上面に載置される上片を有し、その垂直片の下端に第２の断熱材の下面を載置する下片を有しているので、容易に第１の断熱材及び第２の断熱材からなる断熱材を支持することができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係る床断熱構造は、大引が熱橋になるのを防止でき、床の断熱効果を高めることができる。しかも、第２の断熱材の下面位置が通気手段の上面位置より上側に位置しているので、第２の断熱材で通気手段が閉塞されることがなく、床下換気を良好に保つことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の第１の実施の形態による床断熱構造の縦断面図である。
【図２】図１の床断熱構造に用いられる固定ピンの斜視図である。
【図３】本発明の第２の実施の形態による床断熱構造の縦断面図である。
【図４】本発明の第３の実施の形態による床断熱構造の縦断面図である。
【図５】本発明の第４の実施の形態による床断熱構造の縦断面図である。
【図６】第１変形例による固定ピンの斜視図である。
【図７】第２変形例による固定ピンの斜視図である。
【図８】第３変形例による固定ピンの斜視図である。
【図９】第４変形例による固定ピンの構成を示す縦断面図である。
【図１０】第５変形例による床断熱構造の要部を示す縦断面図である。
【図１１】本発明の第５の実施の形態による床断熱構造の縦断面図である。
【図１２】本発明の第６の実施の形態による床断熱構造の縦断面図である。
【図１３】本発明の第６の実施の形態による床断熱構造の縦断面図であって、図１２における第１の固定ピンの変形例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の一実施の形態による床断熱構造について図１及び図２を用いて説明する。
【００１６】
（第１の実施の形態）
図１に示すように、本実施の形態による床断熱構造は、根太を有さない床、いわゆる根太レス工法で施工された床構造で、図１にはその床構造の一部分が示されている。本実施の形態による床断熱構造は、根太レス型の床構造に適用されるので、最初に根太レス型の床構造について説明する。図１に示される根太レス型の床構造は、基礎１と、土台２と、大引３と、通気パッキン４と、を有して構成されている。
【００１７】
基礎１は、一般的な住宅などの建築物に採用される鉄筋コンクリート製からなり、図示しない地面から上方へ突出した立ち上がりに形成されている。そして、その立ち上がりの上面１ａは、後述する土台２の下面２ｂ（底面）の幅より少し大きく形成されている。基礎１の構造としては立ち上がり部と図示しない底板とを有するベタ基礎、立ち上がり部と図示しないフーチングとを有する布基礎のどちらでもよく、本実施の形態による床断熱構造が適用される床部分における基礎１の内外表面には断熱材は設けられていない。
【００１８】
土台２は、木製の角材からなり、基礎１の上面１ａ側に互いに所定の間隔を保って植設された図示しないボルトを介して基礎１上に固定されるように構成されている。なお、土台２は木製の角材に限るものではなく、中空の鋼製であってもよい。
【００１９】
大引３は、通常、土台２より断面形状の小さい木製の角材からなり、相対する土台２間に互いに所定の間隔を保って、例えば９０ｃｍの間隔を保って配置されている。図１の例では、大引３は１本しか示されていないが、実際には、土台２に対向して設けられている図示しない土台との間に複数本の大引が設けられる。なお、大引３は木製の角材に限るものではなく、中空の鋼製であってもよい。
【００２０】
大引３は、周知の大引と同様に、長手方向の両端部が図示しない土台にそれぞれ固定されるとともに、大引３の長手方向の下面３ｂ（底面）の複数の箇所が地面に設けられている束石に載置されている床束で保持されるように構成されている。
【００２１】
土台２及び大引３の関係において、土台２の上面２ａ及び大引３の上面３ａを結ぶ面は、同一水平面と一致するように構成されている。したがって、これら土台２及び大引３の上面間に図示しない床板が載置固定されたときにその床板を同一水平面に保つことができる。
【００２２】
また、土台２及び大引３の関係において、大引３の断面形状が土台２の断面形状より小さく形成されているので、大引３の下面３ｂの位置は、土台２の下面２ｂの位置よりもその差分だけ上方に位置することとなる。
【００２３】
上記差分について具体的な寸法を当てはめて説明すると、土台２を１２０ｍｍの正角材とし、大引３が９０ｍｍの正角材としたときには、大引３の下面３ｂの位置は、土台２の１２０ｍｍから大引３の９０ｍｍを引いた３０ｍｍの差分だけ、土台２の下面２ｂの位置より上方に位置することになる。
【００２４】
通気パッキン４は、本実施の形態の通気手段の一例であり、周知の通気パッキンと同様に、合成樹脂製や金属製の厚さが２〜３ｃｍ程度の扁平の板材からなり、基礎１の上面１ａと土台２の下面２ｂと間に設けられている。すなわち、この通気パッキン４は、基礎１及び土台２との間に設けられているので、この土台２は一種の猫土台を形成している。
【００２５】
この通気パッキン４の内部には、図１に鎖線矢印で示されるように、外側（図１で基礎１の左側）と床下側（図１で基礎１の右側）とで空気が自由に移動できる貫通孔（図示せず）が多数設けられている。そして、この通気パッキン４は、土台２の下面２ｂの長手方向に沿って互いに所定の間隔を保って設けられる。なお、この通気パッキン４は、土台２の下面２ｂ全体を覆うように設けられる場合もある。
【００２６】
次に、上記構成からなる根太レス型の床構造に適用された床断熱構造の第１の実施の形態について説明する。すなわち、この床断熱構造は、第１の断熱材１０と、第２の断熱材２０と、第１の固定ピン３０ａ（固定手段）と、を含んで構成されている。
【００２７】
第１の断熱材１０は、一般の住宅などの建築物の床や壁の断熱材として多用されているグラスウールやロックウール等の繊維系断熱材で構成されている。すなわち、この第１の断熱材１０は、繊維が絡み合って形成され、その内部に多くの空気層を含み、柔軟性を有し、かつ比較的軽量で、いわゆる綿状を呈している。したがって、大引３の間へ充填することで容易に設置できる。
【００２８】
この第１の断熱材１０は、土台２と大引３との間で、かつ、大引３の高さの厚さで配設されている。そして、第１の断熱材１０は、大引３とこの大引３と隣り合う図示しない大引（土台２と反対側に位置する大引）間にも大引３の高さの厚さで配設される。そして、土台２と対向する土台（図示せず）と大引（図示せず）との間にも、土台２及び大引３間に配設される第１の断熱材１０と同様の第１の断熱材が配設される。なお、第１の断熱材１０は、大引き３の高さの厚みと同等の厚みであれば１層の構成でもよく、２枚以上を重ねて大引き３の厚みと同等の厚みを有する多層の構成でもよい。
【００２９】
第２の断熱材２０は、ビーズ法ポリスチレンフォーム、押出法ポリスチレンフォーム、硬質ウレタンフォーム、フェノールフォーム等の発泡プラスチック系断熱材で構成されており、この第２の断熱材２０は、断熱性に優れるとともに、軽量で、かつ自己保形性を有する板状を呈している。したがって、この第２の断熱材２０は、この上面２ａに第１の断熱材１０が載置されても形状が変形することなく載置することができる。
【００３０】
この第２の断熱材２０は、上面２０ａが第１の断熱材１０の下面１０ｂ全体に配置されるとともに、大引３の下面３ｂ全体に配設される。このとき、第２の断熱材２０は、上面２０ａが第１の断熱材１０の下面１０ｂ全体と、大引３の下面３ｂ全体に当接されていてもよい。そして、第２の断熱材２０の厚さは、第２の断熱材２０の下面２０ｂの位置が通気パッキン４の通気性を確保できるように配置されていればよく、好ましくは、通気パッキン４より上側に位置するように決められている。図１の例では、第２の断熱材２０の下面２０ｂの位置が通気パッキン４の上面４ａの位置とほぼ一致するように構成されている。なお、正確には、後述する第１の固定ピン３０ａの下片３３の厚み分だけ第２の断熱材２０の下面２０ｂの位置が通気パッキン４の上面４ａの位置より上になっている。したがって、第２の断熱材２０が通気パッキン４の通気性を損なうことがない。
【００３１】
第２の断熱材２０の厚さについて具体的な寸法を当てはめて説明すると、土台２が１２０ｍｍの正角材であり、大引３が９０ｍｍの正角材としたときには、大引３の下面３ｂの位置は、土台２の下面２ｂの位置よりも３０ｍｍだけ上方に位置しているので、第２の断熱材２０の厚さは３０ｍｍ以内で決められ、また、その厚さ以内で大引３の熱橋を防止できる範囲で決められる。したがって、第２の断熱材２０の厚さは、３０ｍｍ以内であれば通気パッキン４の通気性に影響を与えることがない。また、第２の断熱材２０は、第１の断熱材１０に第２の断熱材２０の厚さ分だけ断熱層が付加されるので、床の断熱効果がより高められる。
なお、上記説明における第２の断熱材２０の厚さは土台２と大引３が特定の大きさの場合についてのものであり、土台２と大引３の大きさに対応して変更することができるが、第２の断熱材２０の厚さとしては、熱橋を防止する観点から１５ｍｍ以上であることが好ましく、収まりや施工性の観点から６０ｍｍ以下であることが好ましい。
【００３２】
ここで、第１の断熱材１０を構成する繊維系断熱材は、大引３間へ充填しやすいものの、自己保形性が低く、長期間経過すると自重により垂れさがり、第２の断熱材２０へ荷重がかかる。
そこで、第２の断熱材２０を構成する発泡プラスチック系断熱材は、ＪＩＳ  Ｋ  ７２２１−２で規定される曲げ強度が１５Ｎ／ｃｍ２以上であることが好ましい。これにより、第１の断熱材１０の垂れ下がりに対して変形せず、基礎１の立ち上がり付近においては通気パッキン４による通気性を阻害せず、湿気によるカビの発生や断熱性の低下を抑えることができる。また、その他の床下においても大引３の下に設置された第２の断熱材２０どうしの間に隙間が生じないため断熱性を損なうことが無い。
【００３３】
また、第２の断熱材２０は通気パッキン４で換気される外気と接触するため、外気に含まれる湿気を吸収しにくいものが好ましい。そのため、ＪＩＳ  Ａ  ９５２１で規定される吸水量が５ｇ／１００ｃｍ２以下であることが好ましく、３ｇ／１００ｃｍ２以下がより好ましく、２ｇ／１００ｃｍ２以下が最も好ましい。
これにより、吸湿した断熱材２０にカビが発生したり、熱伝導率が上昇したりすることを防ぐことができる。
【００３４】
また、第２の断熱材２０は通気パッキン４で換気される外気と接触するため、透湿抵抗の高いものが好ましい。そのため、ＪＩＳ  Ａ  １３２４：１９９５（カップ法）で規定される透湿抵抗が０．００２７ｍ２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以上が好ましく、０．０１００ｍ２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以上がより好ましく、０．０２００ｍ２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以上がさらに好ましく、０．０３００以上が最も好ましい。一方、透湿抵抗が高すぎると室内の湿気が高い場合に床下へと透湿することができず、床内が結露する恐れがある。そのため、０．０８００ｍ２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以下が好ましく、０．０６００ｍ２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以下がより好ましく、０．０４５０ｍ２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以下が最も好ましい。
【００３５】
また、熱橋を防止する観点から第２の断熱材２０のＪＩＳ  Ａ  ９５２１で規定される熱抵抗は０．３５ｍ２・Ｋ／Ｗ以上が好ましく、０．６０ｍ２・Ｋ／Ｗ以上がより好ましく、１．０ｍ２・Ｋ／Ｗ以上が最も好ましい。一方、収まりや施工性の観点から３．５ｍ２・Ｋ／Ｗ以下が好ましく、２．０ｍ２・Ｋ／Ｗ以下がより好ましい。
【００３６】
上記の第２の断熱材２０を構成する発泡プラスチック系断熱材において、フェノールフォームは最も低い熱伝導率を有しており、断熱材の厚さを同じとしたときに他の断熱材に比べて最も高い断熱性能とすることができるため、最も好ましい。また、第２の断熱材２０を構成する発泡プラスチック系断熱材をフェノールフォームとする場合、曲げ強度や圧縮強度をより向上させるためにフェノールフォームの両面にガラス繊維不織布、ガラス繊維混抄紙、クラフト紙、ナイロン不織布、ポリエステル不織布やポリプロピレン不織布等の面材を積層したものとすることが好ましい。
両面に面材を有するフェノールフォームを第２の断熱材２０として用いる場合、熱伝導率は０．０２０Ｗ／ｍ・Ｋ以下が好ましく、０．０１９Ｗ／ｍ・Ｋ以下がより好ましく、０．０１８Ｗ／ｍ・Ｋ以下が最も好ましい。
また、熱抵抗は０．７５ｍ２・Ｋ／Ｗ以上３．３３ｍ２・Ｋ／Ｗ以下が好ましく、１．０ｍ２・Ｋ／Ｗ以上２．５ｍ２・Ｋ／Ｗ以下がより好ましい。
また、透湿抵抗は０．００１４ｍ２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以上０．０５７ｍ２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以下が好ましく、０．００１９ｍ２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以上０．０４５ｍ２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以下がより好ましい。
また、密度は１５ｋｇ／ｍ３以上４０ｋｇ／ｍ３以下が好ましく、２０ｋｇ／ｍ３以上３５ｋｇ／ｍ３以下がより好ましく、２７ｋｇ／ｍ３以上３２ｋｇ／ｍ３以下が最も好ましい。
また、圧縮強さは１０Ｎ／ｃｍ２以上であることが好ましく、１３Ｎ／ｃｍ２以上がより好ましく、１６Ｎ／ｃｍ２以上が最も好ましい。
また、曲げ強度は１５Ｎ／ｃｍ２以上であることが好ましく、４５Ｎ／ｃｍ２以上がより好ましく、５５Ｎ／ｃｍ２以上が最も好ましい。
また、吸水量は５．０ｇ／１００ｃｍ２以下が好ましく、３．０ｇ／１００ｃｍ２以下がより好ましく、２．０ｇ／１００ｃｍ２以下が最も好ましい。
【００３７】
第１の断熱材１０は、第２の断熱材２０と同じ発泡プラスチック系断熱材で構成されていてもよい。発泡プラスチック系断熱材は圧縮強度が低いほうが、大引３の間への設置が行いやすい。一方、第１の断熱材１０は大引３の間に嵌め込む際の力や設置後の踏み抜け防止などのため圧縮強度がある程度求められる。そのため、ＪＩＳ  Ｋ  ７２２０で規定される圧縮強度が５Ｎ／ｃｍ２以上２５Ｎ／ｃｍ２以下であることが好ましく、１０Ｎ／ｃｍ２以上２０Ｎ／ｃｍ２以下であることがより好ましい。
圧縮強度は密度に比例するため、第１の断熱材１０を構成する発泡プラスチック系断熱材と、第２の断熱材２０を構成する発泡プラスチック系断熱材が同じ種類である場合、第２の断熱材２０を構成する発泡プラスチック系断熱材の密度が第１の断熱材１０を構成する発泡プラスチック系断熱材の密度より高い方が好ましい。
【００３８】
上記の第１の断熱材１０および第２の断熱材２０を備えた床断熱構造とすることで、床断熱構造の熱抵抗が２．２ｍ２・Ｋ／Ｗ以上とされる。第１の断熱材１０および第２の断熱材２０を備えた床断熱構造としては３．３ｍ２・Ｋ／Ｗ以上であることが好ましく、４．５ｍ２・Ｋ／Ｗ以上であることがより好ましい。
【００３９】
図２に示すように、第１の固定ピン３０ａは、金属製からなり、垂直片３１と、上片３２と、下片３３と、を備えている。第１の固定ピン３０ａは、所定幅の帯板をプレス加工により作られている。そして、その帯板の厚さは、土台２及び大引３上に床板（図示せず）を支障なく張設できる範囲で決められている。また、前記帯板の幅は、下片３３が第２の断熱材２０の下面２０ｂを十分に載置できる範囲で決められている。
【００４０】
垂直片３１の長さは、第１の断熱材１０及び第２の断熱材２０の合計厚さに等しい長さに決められている。図１の例では、第１の断熱材１０の厚さは大引３に等しく、また第２の断熱材２０の厚さは、土台２及び大引３の高さ寸法の差分とされているので、上述の具体例を当てはめると、垂直片３１の長さは、第１の断熱材１０の厚さ９０ｍｍと第２の断熱材２０の厚さの３０ｍｍの合計の１２０ｍｍとなる。
【００４１】
上片３２は、垂直片３１の上端部から直角に折り曲げて形成され、その上片３２の垂直片３１からの突出長さは、垂直片３１を土台２の上面２ａ又は大引３の上面３ａに十分に係止できるように決められている。そして、上片３２の略中心位置には、上片３２を土台２の上面２ａ又は大引３の上面３ａに食い込ませて固定するための爪３４が一体的に形成されている。
【００４２】
下片３３は、第１下片３３ａと第２下片３３ｂとで形成されている。第１下片３３ａは、垂直片３１の下端部で、かつ、その垂直片３１の幅方向の中央部から一方側で上片３２と同方向に直角に折り曲げて形成されている。また、第２下片３３ｂは、垂直片３１の下端部で、かつ、その垂直片３１の幅方向の中央部から他方側で上片３２と逆方向に直角に折り曲げて形成されている。そして、第１下片３３ａ及び第２下片３３ｂの略中心位置には、各下片３３ａ，３３ｂと一体的に形成されている爪３４がそれぞれ設けられている。
【００４３】
次に、上記構成からなる床断熱構造を根太レス型の床構造に施工する手順について説明する。
【００４４】
図１に示すように、先ず、第１の固定ピン３０ａが土台２及び大引３にそれぞれ取り付けられる。土台２に対する第１の固定ピン３０ａの取り付けに当たっては、第１の固定ピン３０ａの第１下片３３ａが第２下片３３ｂと同方向に折り曲げてから上片３２が土台２の上面２ａに取り付けられる（図１参照）。第１の固定ピン３０ａの土台２及び大引３への取り付け間隔は、下片３３が第２の断熱材２０の下面を十分に載置できる範囲で決められている。
【００４５】
土台２及び大引３に第１の固定ピン３０ａがそれぞれ取り付けられた後には、第２の断熱材２０が第１の固定ピン３０ａの下片３３上に載置される形で配設される。なお、大引３の下面３ｂと当接される第２の断熱材２０は、両面テープを併用して大引３に対する固定性を高めるようにすることもできる。また、第２の断熱材２０の配設施工にあたっては、土台２及び大引３間の大きさ、大引３の下面３ｂの大きさ、及び隣り合う大引３同士の間の大きさ等に応じて予め適宜分割してから行うことができる。
【００４６】
第２の断熱材２０の配設後は、土台２及び大引３間に配設されている第２の断熱材２０の上面２０ａに第１の断熱材１０が配設されるとともに、隣り合う大引３同士の間に配設されている第２の断熱材２０の上面２０ａに第１の断熱材１０が配設される（図１参照）。
【００４７】
第１の断熱材１０の配設後は、大引３の上面３ａ、及び第１の断熱材１０の上面１０ａに張設される周知の床構造と同様に構造用面材が張設される。構造用面材を張設する前には、防湿や気密を目的として、大引３の上面３ａ、及び第１の断熱材１０の上面１０ａに防湿気密フィルムを張設する、又は、土台２、大引３、第１の断熱材１０の相互の継目に気密テープなどで気密処理することもある。
【００４８】
上記構成からなる床断熱構造は、土台２と大引３との間、及び隣り合う大引３同士の間に第１の断熱材１０が配設されるとともに、それら第１の断熱材１０の下面１０ｂ及び大引３の下面３ｂにそれぞれ第２の断熱材２０が配設して構成されるので、大引３が熱橋になるのを防止でき、床の断熱効果を高めることができる。
しかも、第２の断熱材２０の下面２０ｂの位置が通気パッキン４の上面４ａより上側に位置しているので、第２の断熱材２０で通気パッキン４が閉塞されることがなく、床下換気を良好に保つことができる。
【００４９】
上述した実施の形態による床断熱構造では、通気手段として通気パッキン４を用いたが、この通気手段は、基礎１に設けられる開口で形成してもよい。その開口としては、上部が開口した欠きタイプの通気口としてもよく、あるいは、基礎１の内部に貫通孔を設けた通気口としてもよい。
【００５０】
基礎１に上部開口の欠きタイプの通気口を設けた場合は、土台２の下面２ｂの位置と通気口の上面位置とが一致しているので、上述した通気パッキン４を用いたときと同様に、第２の断熱材２０の下面２０ｂの位置が通気口の上面位置よりも上側となり、第２の断熱材２０で通気口が閉塞されることがなく、床下換気を良好に保つことができる。
【００５１】
また、基礎１の内部に貫通孔を設けた通気口の場合は、その通気口の上面位置が基礎１の上面１ａの位置よりも下方に位置している。したがって、第２の断熱材２０の下面２０ｂの位置をその基礎１の上面１ａの位置よりも下方に下げることが可能となる。このため、大引３の下面３ｂの位置をより下方へ移動することができる。これにより、例えば、土台２の下面２ｂの位置と同一になる大引３を使用することができる。
【００５２】
次に、他の実施の形態、及び変形例による床断熱構造について説明する。なお、上述した第１の実施の形態の構成要素と同一機能を有する構成要素には同一符号を付し、これらについては、説明が重複するので詳しい説明は省略する。
【００５３】
上述した第１の実施の形態では固定手段として固定ピンを用いた構成としているが、固定ピンに例えば網状のネットやシート、その他の断熱材を保持できる部材を用いることが可能である。この場合、保持できればよく、床断熱構造全面に設置する必要はない。
また、室内側から侵入した湿気があった場合、内部結露の要因となるため床断熱構造から速やかに湿気を排出する必要がある。そのため網状のネットや透湿性のあるシート、例えば透湿防水シートや多数の孔があるシートが望ましい。なお、透湿防水シートとしては、ＪＩＳ  Ａ  ６１１１で規定される材料を用いることが好ましい。
下記の第２〜第４の実施の形態には、固定手段としてネットを使用した例を示している。
【００５４】
（第２の実施の形態）
第２の実施の形態による床断熱構造は、図３に示すように、第１の断熱材１０と、第２の断熱材２０と、上述した第１の固定ピン３０ａ（図１参照）に代えて設けられるネット５（固定手段）と、を備えている。
第１の断熱材１０および第２の断熱材２０は、第１の実施形態と同様に配置することが可能である。
【００５５】
ネット５は、土台２の下面２ｂと基礎１上に設けられる通気パッキン４との間に挟持されるように配置されている。具体的にネット５は、一部（本実施の形態では端部５ａ）複数の土台２において通気パッキン４との間で固定された状態で配置され、土台２と通気パッキン４とによって固定される支持部間で張設されている。これにより、張設されたネット５上において、第２の断熱材２０を、第１の断熱材１０の下面１０ｂ全体と大引３の下面３ｂ全体とにわたって配設することができる。なお、ネット５は、床断熱構造の配置領域において、単体であることに制限されず、複数のネット５を設けるようにしてもよい。
ネット５の固定位置は、ネット５及び第２の断熱材２０によって通気パッキン４の通気性を損なうことなく確保できるように配置されていればよく、好ましくは、通気パッキン４より上側に位置すればよい。
【００５６】
さらに、ネット５は、点在する各大引３に対して第２の断熱材２０を介して下方から取付けピン５１により固定されている。この取付けピン５１の位置、数量、ピンの長さ等の構成は任意に設定可能である、また、大引３は、第２の断熱材２０を介してネット５によって下方から支持されているので、ネット５を大引３に固定するための取付けピン５１を省略することも可能である。
さらにまた、ネット５の固定方法として、取付けピン５１を用いることに限定されることはなく、例えば両面テープ、釘、ねじ等を採用してもよい。
【００５７】
ネット５は、高密度ポリエチレン（ＨＤ）、低密度ポリエチレン（ＬＤ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、エチレン酢酸ビニル（ＥＶＡ）、ナイロン（ＰＡ）を原材料として含んでいる。
ネット５の網目の形状は、例えば、円形、多角形等が挙げられるが、多角形の中でも特に六角形、正方形、ひし形などが好ましい。
ネット５の降伏点強度（Ｎ／ｍ）は、長さ方向の降伏点強度は１０００〜１２０００Ｎ／ｍであればよく、１２００〜１００００Ｎ／ｍが好ましい。巾方向の降伏点強度は、５００〜１２０００Ｎ／ｍであればよく、８００〜１００００Ｎ／ｍが好ましい。各降伏点強度が上記範囲を満たしていることで、長期にわたる断熱材の保持強度を好適に保つことができる。
ネット５の厚みは、０．５〜１０ｍｍであればよく、１〜８ｍｍが好ましい。下限値を下回ると、断熱材を保持する機能が弱まる傾向にあり、上限値を上回ると、重量が嵩み、ネット自体が垂れる傾向にある。
【００５８】
ネット５の網目の開孔面積（ｍｍ２）は、１〜１０００ｍｍ２であればよく、３〜９００ｍｍ２が好ましい。開孔面積が下限値を下回ると、通気性が悪くなる傾向にあり、上限値を上回るとネットの強度が弱まり、断熱材を保持できない可能性が高まる。
ネット５の網目の開孔率（％）は、１０〜９０％であればよく、好ましくは２０〜８０％、更に好ましくは３０〜７０％である。開孔率が下限値を下回ると、通気性が悪くなる傾向にあり、上限値を上回るとネット５の強度が弱まり、断熱材を保持できない可能性が高まる。
なお、開孔面積と開孔率とは、双方の項目が上記範囲内を満たしていることを要件とする。
【００５９】
本第２の実施の形態では、ネット５によって支持される第２の断熱材２０の下面２０ｂの位置が通気パッキン４の上面４ａより上側に位置しているので、第２の断熱材２０で通気パッキン４が閉塞されることがなく、床下換気を良好に保つことができる。
【００６０】
（第３の実施の形態）
図４に示す第３の実施の形態による床断熱構造は、上述した第２の実施の形態で用いたネット５（固定手段）の端部５ａが土台２の側面２ｃに対して取付けピン５１で固定されている。そして、本実施の形態では、第２の実施の形態と同様に、点在する各大引３に対して第２の断熱材２０を介して下方から取付けピン５１により固定しておくことも可能である。このように本第３の実施の形態では、ネット５の端部５ａが土台２と通気パッキン４との間で固定されない構成となっている。
この場合には、通気性を確保するように、通気パッキン４の上面４ａと同等の水平位置にネット５の水平部分を設置することができる。
【００６１】
（第４の実施の形態）
図５に示す第４の実施の形態による床断熱構造のネット５は、一端（第１端部５ｂ）が土台２の上面２ａの一部に取付けピン５１で固定され、土台２の側面２ｃと各断熱材１０、２０の端面との間と、第２の断熱材２０の下面２０ｂとにわたって配置され、他端（第２端部５ｃ）が土台２に隣り合う大引３の上面３ａの一部に取付けピン５１で固定されている。すなわち、ネット５は、第２の断熱材２０の下面２０ｂを被覆するように配置されている。このとき、ネット５の第１端部５ｂと第２端部５ｃは、それぞれ土台２の上面２ａ、大引３の上面３ａにおいて同じ方向に向けて折れ曲げられた状態で固定されている。
なお、ネット５の第２端部５ｃが固定される大引３は、土台２に隣り合う大引３であることに限定されず、土台２に対して１つ以上飛ばした大引３であってもよい。
さらに、ネット５における第２の断熱材２０の下面２０ｂに接する水平部分は、下方から取付けピン５１によって第２の断熱材２０の下面２０ｂに固定されている。
【００６２】
本第４の実施の形態では、上述した実施の形態と同様に、通気性を確保するように、通気パッキン４の上面４ａと同等の水平位置にネット５の水平部分を設置することができる。  
このようなネット５を水平方向に連続的に配置することで、床の断熱材１０、２０を上面に固定することができ、且つ大引３の下に第２の断熱材２０を配置できるため、高い断熱性能を発現できる。
【００６３】
なお、本実施の形態では、ネット５の第１端部５ｂが土台２の上面２ａに固定され、第２端部５ｃが大引３の上面３ａに固定されているが、第１端部５ｂ及び第２端部５ｃの両方がそれぞれ大引３の上面３ａに固定されていてもよい。
また、図５に示すように、一方のネット５の第２端部５ｃと、隣接する他方のネット５の第１端部５ｂとを重ね合わせて取付けピン５１で固定する方法としてもよい。
【００６４】
（変形例）
次に、図６乃至図１０に基づいて変形例による固定ピン３０ｂ〜３０ｅ（固定手段）について説明する。なお、上述した第１の実施の形態における第１の固定ピン３０ａと同一機能を有する構成要素には同一符号を付し、これらについては、説明が重複するので詳しい説明は省略する。
【００６５】
図６に示される第１変形例による第２の固定ピン３０ｂは、第２下片３３ｂが二つに分けて構成されている。すなわち、第２下片３３ｂは、垂直片３１の下端右側に右側第２下片３２ｂ１が設けられ、その下端左側に左側第２下片３２ｂ２が設けられている。このように第２下片３３ｂを二つに分けて設けるようにしたときは、第２の断熱材２０の載置性を高めることができる。
【００６６】
図７に示される第２変形例による第３の固定ピン３０ｃは、プラスチック成型で作られた固定ピンである。このプラスチック製の第３の固定ピン３０ｃは、安価に製造することができる利点がある。なお、第３の固定ピン３０ｃを土台２に取り付ける際は、第１下片３３ａは第２下片３３ｂ側に折り曲げることができないので、第１下片３３ａを切除して使用される。
【００６７】
図８に示される第３変形例による第４の固定ピン３０ｄは、第１下片３３ａと第２下片３３ｂとの接合箇所の垂直片３１に上方に向けた所定高さの切り込み３１ａが設けられているとともに、その切り込み３１ａの高さ方向に所定の間隔を保って、かつ切り込み３１ａに直交した複数（図示の例では２本）の折り曲げ線３１ｂが形成されている。
したがって、第３変形例による第４の固定ピン３０ｄは、第１下片３３ａと第２下片３３ｂの位置を折り曲げ線３１ｂを選択して折り曲げることができる。このため、第１の断熱材１０及び第２の断熱材２０の合計厚さに合わせて下片３３（第１下片３３ａ，第２下片３３ｂ）の折り曲げ位置を決めることができる。すなわち、この第４の固定ピン３０ｄは、寸法の異なる土台２や大引３、あるいは厚さの異なる第１の断熱材１０や第２の断熱材２０に対処することができる特長を有している。
【００６８】
図９に示される第４変形例による第５の固定ピン３０ｅは、土台２と通気パッキン４との間に設けられ、土台２とこの土台２に隣接する第２の断熱材２０とを下面側から連結するように配置される。この第５の固定ピン３０ｅは、上述したような図２に示す垂直片３１や上片３２が省略された板状に形成され、板状の一端が土台２と通気パッキン４との間に挟持されてその一端に設けられる爪３４が土台２に食い込んだ状態で係止し、他端に設けられる爪３４が第２の断熱材２０に食い込んだ状態で係止することで、第２の断熱材２０の土台２側の端部が下方から支持され、垂れ下がらないように固定される。
【００６９】
次に、図１０に示す第５変形例は、通気パッキン４自体が土台２に隣接する第２の断熱材２０を下方から支持する構成となっている。すなわち、第５変形例による通気パッキン４は、幅寸法が上述した実施の形態よりも大きな部材が採用されている。ここでは、通気パッキン４は、基礎１と土台２の間に配置された状態で、基礎内空部側の内端部４ｂ（固定手段）が基礎１よりも内側に張り出す寸法に設定されている。
このように第５変形例では、第２の断熱材２０の土台２側の端部が通気パッキン４の内端部４ｂにより下方から支持され、垂れ下がらないように固定される。
【００７０】
さらに、上述した第１の実施の形態の他の実施の形態による床断熱構造について説明する。
図１１〜図１３に示す第５、第６の実施の形態による床断熱構造は、第１の実施の形態よりも更に断熱性能を向上させつつ、通気パッキン４の通気性を維持するために、通気パッキン４から水冷え方向に所定距離だけ離れた位置から第２の断熱材２０の厚みを下方に伸ばして厚くする構成としたものである。
【００７１】
（第５の実施の形態）
図１１に示す第５の実施の形態による床断熱構造は、第２の断熱材２０Ａの下部において通気パッキン４に接する端部に切欠部２１が形成された構成となっている。切欠部２１は、通気パッキン４の上面４ａの高さと同等、或いは上方の高さで平行に伸びる水平面２１Ａと、水平面２１Ａにおいて通気パッキン４が設けられる通気孔から所定距離だけ離れた位置から第２の断熱材２０の厚み方向で下方に向けて延びる増厚面２１Ｂと、を有している。つまり、第５の実施の形態における第２の断熱材２０Ａは、切欠部２１が設けられていない部分（増厚部２０ｃ）が、切欠部２１が設けられた部分（薄厚部２０ｄ）より厚く形成されている。増厚部２０ｃの下面の位置は、例えば図１１に示すように、通気パッキン４（通気孔）よりも下方の位置に設定することができる。
そして、第１の固定ピン３０ａは、下片３３が切欠部２１の水平面２１Ａに固定され、必要に応じて第１の実施の形態のものと寸法の異なるものが使用される。また、大引３に用いられる第１の固定ピン３０ａも第１の実施の形態のものと寸法の異なるものを使用することができる。
ここで、第２の断熱材２０Ａは、一体に成形されてもよいし、例えば長さの異なる２層の断熱部材を上下に貼り合わせて構成してもよい。
【００７２】
第５の実施の形態では、後述する第６の実施の形態と比較して、第１の断熱材１０における土台２の近傍に配置される部分の下に第２の断熱材２０の薄厚部２０ｄが配置されることから、良好な断熱性能を発現できる。
【００７３】
（第６の実施の形態）
図１２に示す第６の実施の形態による床断熱構造は、通気パッキン４から水平方向に所定距離だけ離れた位置から上述した第１の実施の形態の第２の断熱材２０（図１参照）よりも厚みの厚い第２の断熱材２０Ｂが配置された構成となっている。本第６の実施の形態による第２の断熱材２０Ｂは、全面にわたって同じ厚さ寸法とされている。そのため、第２の断熱材２０Ｂの製造時において、異型の金型を用いる必要がなく、製造が容易になる利点がある。
第２の断熱材２０Ｂにおける土台２からの水平方向の離間は、通気パッキン４の貫通孔の通気性を維持できる程度に通気パッキン４から所定の距離離れた位置に設定される。
【００７４】
この場合の第１の固定ピン３０Ａは、第１の断熱材１０の下面１０ｂ及び第２の断熱材２０Ｂの端面２０ｅに沿って屈曲した段部３５が形成され、下片３３が第２の断熱材２０Ｂの下面２０ｂに固定される形状となっている。段部３５は、土台２から離反する水平方向に延びる水平部３５Ａと、水平部３５Ａから第２の断熱材２０Ｂの端面２０ｅに沿って下方に延びる鉛直部３５Ｂと、を有している。つまり、第１の断熱材１０は土台２寄りの下面１０ｂにおいて第１の固定ピン３０Ａの段部３５の水平部３５Ａによって下方から支持され、第２の断熱材２０Ｂは下片３３によって下方から支持されている。
【００７５】
また、第６の実施の形態では、図１３に示すように、上記の第１の固定ピン３０Ａと異なる形状としてもよい。図１３に示す変形例による第１の固定ピン３０Ｂは、水平部３５Ａを通気パッキン４の上面４ａの高さ、すなわち土台２の下面２ｂの高さとほぼ一致する高さとしたものである。つまり、水平部３５Ａは、第１の断熱材１０の下面１０ｂから下方に間隔をあけて設けられている。この場合には、通気パッキン４の通気孔を第１の固定ピン３０Ｂで阻害することがなく、第１の断熱材１０の厚みが変わる場合に、第１の固定ピン３０Ｂを変更しなくてすむ利点がある。
【００７６】
以上、本発明に係る床断熱構造の実施の形態について説明したが、本発明は上記の実施の形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。また、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能である。
【００７７】
例えば、土台および大引上に、大引と直交する方向に根太を設けた根太工法で施工された床の断熱構造に適用してもよく、この場合も上記した実施の形態同様に、土台と大引の間および大引間に第１の断熱材１０を配設し、第２の断熱材２０を固定手段を用いて大引の下面全体に当接されるように配設することができる。
【符号の説明】
【００７８】
１  基礎
１ａ  上面
２  土台
２ａ  上面
２ｂ  下面
３  大引
３ａ  上面
３ｂ  下面
４  通気パッキン（通気手段）
４ｂ  内端部（固定手段）
５  ネット（固定手段）
１０  第１の断熱材
２０、２０Ａ、２０Ｂ  第２の断熱材
２０ａ  上面
３０ａ〜３０ｅ  固定ピン（固定手段）
３０Ａ、３０Ｂ  固定ピン（固定手段）
３１  垂直片
３１ａ  切り込み
３１ｂ  折り曲げ線
３２  上片
３３  下片
３３ａ  第１下片
３３ｂ  第２下片
３２ｂ１  右側第２下片
３２ｂ２  左側第２下片
３４  爪
５１  取付けピン
【図１】
2018145784.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
2018145784.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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