(57)【要約】      （修正有）【課題】安定的にアラーム音を鳴らすことができるアラーム機構を提供する。【解決手段】第１回転軸線Ｏ１回りに回転可能とされた太陽車と、動力源からの動力が伝達され、第２回転軸線Ｏ２回りを自転可能とされた遊星車３２と、遊星車３２を回転可能に支持する回転体３３と、太陽車又は回転体３３に回転抵抗を付与する抵抗付与部と、アラーム針が取り付けられ、抵抗付与部による回転抵抗を超える回転トルクが遊星車３２を介して太陽車又は回転体３３に入力されたときに回転可能とされたアラーム車３５と、遊星車３２の自転及び公転に伴う回転体３３の回転、又は遊星車３２の自転に伴う太陽車の回転に基づいて回転するアラームレバー３６と、ゴング３７を叩打する打音部１０６ａを有するハンマー３８と、を備え、アラームレバー３６は、指針がアラーム針に達したときにハンマー３８を回動させて、ゴング３７に対して打音部を叩打させる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１回転軸線回りに回転可能とされた太陽車と、
指針が取り付けられた時表示車を介して動力源からの動力が伝達され、前記太陽車に噛み合った状態で第２回転軸線回りを自転可能とされた遊星車と、
前記第１回転軸線回りに前記太陽車に対して相対回転可能に配置され、前記遊星車を前記第２回転軸線回りに回転可能に支持する回転体と、
前記太陽車に前記動力源からの動力に抗する回転抵抗を付与することで、前記遊星車を自転させながら前記太陽車に沿って前記第１回転軸線回りに公転させる、又は、前記回転体に前記動力源からの動力に抗する回転抵抗を付与することで、前記遊星車の自転によって前記太陽車を前記第１回転軸線回りに回転させる抵抗付与部と、
アラーム時刻を表示するアラーム針が取り付けられると共に、前記抵抗付与部による回転抵抗を超える回転トルクが前記遊星車を介して前記太陽車又は前記回転体に入力されたときに、第３回転軸線回りに回転可能とされたアラーム車と、
前記遊星車の自転及び公転に伴う前記回転体の回転、又は前記遊星車の自転に伴う前記太陽車の回転に基づいて、前記第３回転軸線回を回転するアラームレバーと、
ゴングを叩打する打音部を有すると共に、回動軸線回りに回動可能とされたハンマーと、を備え、
前記アラームレバーは、前記指針が前記アラーム針に達したときに前記ハンマーを回動させて、前記ゴングに対して前記打音部を叩打させる、アラーム機構。
【請求項２】
請求項１に記載のアラーム機構において、
前記第１回転軸線及び前記第３回転軸線は共通の回転軸線とされ、
前記太陽車、前記アラーム車及び前記時表示車は、同軸に配置されている、アラーム機構。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のアラーム機構において、
前記抵抗付与部は、前記太陽車に前記回転抵抗を付与し、
前記遊星車は、前記動力源からの動力によって自転しながら公転し、
前記回転体は、前記遊星車の公転に伴って前記第１回転軸線回りを回転し、
前記アラームレバーは、前記回転体に取り付けられると共に前記回転体の回転に基づいて回転し、
前記アラーム車は、前記抵抗付与部による回転抵抗を超える回転トルクが前記遊星車を介して前記太陽車に入力されたときに、前記太陽車の回転に基づいて回転する、アラーム機構。
【請求項４】
請求項３に記載のアラーム機構において、
前記アラームレバーは、
前記回転体の径方向に沿って延びると共に、その内端部が前記回転体に回動可能に支持されたレバー本体と、
前記レバー本体の外端部に形成され、前記アラームレバーの回転方向側に係合面が向いた係合部と、を有し、
前記係合部は、前記アラームレバーの回転に伴って前記ハンマーに係合し、前記ゴングから前記打音部が離間するように前記ハンマーを回動させると共に、所定のアラーム時刻に達したときに前記ハンマーから離脱して前記ハンマーを逆方向に回動させ、前記ゴングに対して前記打音部を叩打させる、アラーム機構。
【請求項５】
請求項４に記載のアラーム機構において、
前記アラームレバーの回転軌跡上に配置され、前記係合部が離脱可能に係合する被係合部と、
前記回転体に一端部が固定されると共に、前記レバー本体に他端部が固定された弾性部材と、を備え、
前記弾性部材は、前記被係合部と前記係合部との係合後、前記回転体の回転に伴って弾性変形すると共に、前記係合部が前記被係合部から離脱したときに、弾性復元変形によって前記レバー本体を前記アラームレバーの回転方向側に向けて付勢し、
前記係合部は、前記被係合部からの離脱後に前記ハンマーに係合する、アラーム機構。
【請求項６】
請求項４又は５に記載のアラーム機構において、
前記係合部は、前記回転体の周方向に沿って間隔をあけて複数形成されている、アラーム機構。
【請求項７】
請求項１から６のいずれか１項に記載のアラーム機構において、
アラーム調整車と、
前記抵抗付与部による回転抵抗を超える回転トルクで前記アラーム調整車を回転させるトルク入力部と、を有するアラーム時刻調整機構を備え、
前記アラーム調整車は、前記太陽車及び前記遊星車を介して前記回転トルクで前記アラーム車を回転させると共に、前記アラーム車の回転に同期させて前記アラームレバーを回転させる、アラーム機構。
【請求項８】
請求項１から７のいずれか１項に記載のアラーム機構と、
前記時表示車を含み、前記動力源からの動力を前記時表示車に伝える輪列と、を備えている、時計用ムーブメント。
【請求項９】
請求項８に記載の時計用ムーブメントを備えている、時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アラーム機構、時計用ムーブメント及び時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、ゴングを叩くことでアラーム音を発生させるアラーム機構を具備する時計が知られている。この種のアラーム機構は、各種の時計に組み込まれているが基本的な構成はほぼ共通している。
【０００３】
すなわちアラーム機構は、ゴングを叩くハンマーと、アラーム用ぜんまいから伝えられた動力によってハンマーを回動させるアラーム作動車と、アラーム機能のＯＮ／ＯＦＦに基づいてハンマーの回動の規制及びその解除を切り換える規制レバーと、筒車側に形成された突起が離脱可能に係合するスロット孔が形成された目安車（リリース車）と、ハンマーに離脱可能に係合する爪部を有し、突起とスロット孔との係合時に爪部をハンマーから離脱させ、ハンマーの回動を許容する始動レバーと、を備えている（例えば非特許文献１参照）。
【０００４】
規制レバーは、アラーム機能のＯＦＦ時にハンマーに当接することで該ハンマーが回動することを規制すると共に、アラーム機能のＯＮ時にハンマーから離間することで該ハンマーが回動することを許容する。筒車及び目安車は、始動レバーを介して伝えられた始動レバーばねからのばね力、又は目安車（リリース車）に当接したばねのばね力等によって、互いに押し付けられた状態で摺動可能に組み合わされている。筒車の突起は、設定されたアラーム時刻に達するとスロット孔内に入り込んで係合する。これにより、筒車及び目安車は、突起がスロット孔内に入り込んだ分だけさらに接近するように変位する。この変位によって始動レバーの爪部がハンマーから離脱する。
従って、アラーム機能がＯＮの場合には爪部がハンマーから離脱することで、該ハンマーが、アラーム用ぜんまいからの動力によって回転するアラーム作動車に伴って回動してゴングを叩く。その結果、アラーム時刻でアラーム音を鳴らすことが可能とされている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】「時計学理論（Ｔｈｅ  Ｔｈｅｏｒｙ  ｏｆ  Ｈｏｒｏｌｏｇｙ）」、スイス時計大学偏、英語版、１９９９年、ｐ２１７−２２４、[ＩＳＢＮ：２−９４００２５−１２−６]
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記従来のアラーム機構を具備する時計は、脱進及び調速を行うための動力ぜんまいとは別に、ハンマーを回動させるためのアラーム用ぜんまいを必要とするものであった。従って、アラーム音を鳴らすためにはアラーム用ぜんまいを巻き上げて動力を予め蓄えておく必要がある。そのため、例えばアラーム用ぜんまいを巻き忘れてしまった場合や、アラーム用ぜんまいが巻き解かれてしまった場合には、アラーム音を鳴らすことができなかった。
【０００７】
また、筒車と目安車とが互いに押し付けられた状態で摺動可能に組み合わされているので、通常運針時、筒車には目安車との接触抵抗による負荷が作用する。そのため、その分だけ、筒車を回転させるための動力が失われてしまい、動力損失が大きかった。さらに、アラーム用ぜんまいは、動力ぜんまいと同様に地板に設けられるものであるので、ムーブメント自体がアラーム機構に特化した専用の設計となってしまう。そのため、例えば他の一般的なムーブメントとの間で時計部品を兼用するといったことが難しく、部品コスト及び製造コストの高コスト化を招き易い。
なお、アラーム用ぜんまいは時計用部品としては大きい部品であるので、例えばアラーム用ぜんまいを含むアラーム機構をユニット化して、既存のムーブメントに取り付けるといったことも難しい。従って、上述のようにムーブメント自体がアラーム機構に特化した設計となってしまう。
【０００８】
本発明は、このような事情に考慮してなされたもので、その目的は、安定的にアラーム音を鳴らすことができ、アラーム性能の信頼性が向上したアラーム機構、時計用ムーブメント及び時計を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（１）本発明に係るアラーム機構は、第１回転軸線回りに回転可能とされた太陽車と、指針が取り付けられた時表示車を介して動力源からの動力が伝達され、前記太陽車に噛み合った状態で第２回転軸線回りを自転可能とされた遊星車と、前記第１回転軸線回りに前記太陽車に対して相対回転可能に配置され、前記遊星車を前記第２回転軸線回りに回転可能に支持する回転体と、前記太陽車に前記動力源からの動力に抗する回転抵抗を付与することで、前記遊星車を自転させながら前記太陽車に沿って前記第１回転軸線回りに公転させる、又は、前記回転体に前記動力源からの動力に抗する回転抵抗を付与することで、前記遊星車の自転によって前記太陽車を前記第１回転軸線回りに回転させる抵抗付与部と、アラーム時刻を表示するアラーム針が取り付けられると共に、前記抵抗付与部による回転抵抗を超える回転トルクが前記遊星車を介して前記太陽車又は前記回転体に入力されたときに、第３回転軸線回りに回転可能とされたアラーム車と、前記遊星車の自転及び公転に伴う前記回転体の回転、又は前記遊星車の自転に伴う前記太陽車の回転に基づいて、前記第３回転軸線回を回転するアラームレバーと、ゴングを叩打する打音部を有すると共に、回動軸線回りに回動可能とされたハンマーと、を備え、前記アラームレバーは、前記指針が前記アラーム針に達したときに前記ハンマーを回動させて、前記ゴングに対して前記打音部を叩打させる。
【００１０】
本発明に係るアラーム機構によれば、動力源から伝達された動力によって指針（例えば時針）が取り付けられた時表示車（例えば筒車）が回転すると、時表示車を介して遊星車に動力を伝達できる。このとき、太陽車又は回転体には抵抗付与部によって動力に抗する回転抵抗が付与されている。
従って、太陽車に回転抵抗が付与されている場合には、遊星車は自転しながら太陽車の回りを公転する。そのため、遊星車を支持する回転体を、遊星車の公転に伴って第１回転軸線回りに回転させることができる。これにより、遊星車の自転及び公転に伴う回転体の回転に基づいて、アラームレバーを第３回転軸線回りに回転させることができる。
これに対して、回転体に回転抵抗が付与されている場合には、遊星車は公転することなく自転だけを行うので、太陽車を第１回転軸線回りに回転させることができる。これにより、遊星車の自転に伴う太陽車の回転に基づいて、アラームレバーを第３回転軸線回りに回転させることができる。
【００１１】
いずれの場合であっても、指針を運針させる動力源からの動力を利用して、アラームレバーを回転させることができる。なお、指針が通常運針されている段階では、抵抗付与部による回転抵抗によって、アラーム車及びアラーム針は回転することがない。そしてアラームレバーは、所定のアラーム時刻に達したとき（すなわち指針がアラーム針に達したとき）に、ハンマーを回動させてゴングに対して打音部を叩打させる。これにより、ゴングを振動させてアラーム音を発生させることができる。
【００１２】
上述したように、指針を運針させる動力源からの動力を利用してアラーム音を発生させることができるので、従来のアラーム用ぜんまいのようなアラーム用の動力源が不要である。従って、アラーム用ぜんまいの巻き忘れ等に起因してアラーム音が鳴らないといった不具合をなくすことができ、安定的にアラーム音を鳴らすことができる。これにより、アラーム性能の信頼性を向上することができる。
【００１３】
また、太陽車及び遊星車による差動機構を利用するので、時表示車に伝わった動力を効率良くアラームレバーの回転に利用できると共に、時表示車にかかる余計な負荷を抑制でき、従来に比べて動力損失を低減することができる。さらに、従来のアラーム用ぜんまいが不要であるので、アラーム機構自体をユニット化することが可能であり、例えば時表示車に組み合わせて使用することが可能である。従って、既存のムーブメントにアラーム機構を組み合わせて使用するといったことが可能であり、製造コスト等を抑制することができる。
【００１４】
（２）前記第１回転軸線及び前記第３回転軸線は共通の回転軸線とされ、前記太陽車、前記アラーム車及び前記時表示車は、同軸に配置されても良い。
【００１５】
この場合には、太陽車、アラーム車及び時表示車が同軸に配置されているので、平面的な広がりを抑制しながらアラーム機構を構成でき、アラーム機構のコンパクト化を図ることができる。よって、アラーム機構をユニット化する場合には特に好適である。
【００１６】
（３）前記抵抗付与部は、前記太陽車に前記回転抵抗を付与し、前記遊星車は、前記動力源からの動力によって自転しながら公転し、前記回転体は、前記遊星車の公転に伴って前記第１回転軸線回りを回転し、前記アラームレバーは、前記回転体に取り付けられると共に前記回転体の回転に基づいて回転し、前記アラーム車は、前記抵抗付与部による回転抵抗を超える回転トルクが前記遊星車を介して前記太陽車に入力されたときに、前記太陽車の回転に基づいて回転しても良い。
【００１７】
この場合には、遊星車の自転及び公転を利用して回転体を回転させることができると共に、回転体に取り付けられたアラームレバーを回転させることができる。特に、アラームレバーが回転体に直接取り付けられるので、例えば回転体とアラームレバーとの間に複数の中間車等を配置する必要がない。そのため、部品点数を削減することができ、アラーム機構の構成の簡略化を図ることができる。
【００１８】
（４）前記アラームレバーは、前記回転体の径方向に沿って延びると共に、その内端部が前記回転体に回動可能に支持されたレバー本体と、前記レバー本体の外端部に形成され、前記アラームレバーの回転方向側に係合面が向いた係合部と、を有し、前記係合部は、前記アラームレバーの回転に伴って前記ハンマーに係合し、前記ゴングから前記打音部が離間するように前記ハンマーを回動させると共に、所定のアラーム時刻に達したときに前記ハンマーから離脱して前記ハンマーを逆方向に回動させ、前記ゴングに対して前記打音部を叩打させても良い。
【００１９】
この場合には、アラームレバーの係合部がハンマーに係合することで、ゴングから打音部を一旦離間させるようにハンマー回動させ、その後、係合部をハンマーから離脱させることでハンマーを逆方向に回動させて、ゴングに打音部を叩打させることができる。このように、打音部をゴングから一旦離間させた後にゴングに対して叩打させることができるので、打音部を勢いよくゴングに叩きつけることができる。従って、明瞭且つ大きな音量のアラーム音を発生させることができる。
【００２０】
（５）前記アラームレバーの回転軌跡上に配置され、前記係合部が離脱可能に係合する被係合部と、前記回転体に一端部が固定されると共に、前記レバー本体に他端部が固定された弾性部材と、を備え、前記弾性部材は、前記被係合部と前記係合部との係合後、前記回転体の回転に伴って弾性変形すると共に、前記係合部が前記被係合部から離脱したときに、弾性復元変形によって前記レバー本体を前記アラームレバーの回転方向側に向けて付勢し、前記係合部は、前記被係合部からの離脱後に前記ハンマーに係合しても良い。
【００２１】
この場合には、係合部が被係合部に係合した後、レバー本体の内端部が回転体に伴って回転しはじめるので、レバー本体は内端部が外端部よりも回転方向側に先行するように回動する。そのため、アラームレバーは倒れ込んだ状態となる。すると弾性部材は、回転体に固定されている一端部における回転方向側に向けた移動量が、レバー本体に固定されている他端部における回転方向側に向けた移動量よりも大きくなるので弾性変形しはじめる。これにより、レバー本体の係合部が被係合部から離脱したときに、弾性部材の弾性復元変形によりレバー本体を回転方向側に付勢することができる。従って、倒れ込んだ状態のアラームレバーを元の状態に復帰させながら、係合部をハンマーに向けて勢い良く移動させることができる。
従って、ハンマーを瞬時に回動させることができ、ゴングに対して打音部をさらに勢いよく叩きつけることができる。よって、さらに明瞭且つ大きな音量のアラーム音を発生させることができる。
【００２２】
（６）前記係合部は、前記回転体の周方向に沿って間隔をあけて複数形成されても良い。
【００２３】
この場合には、各係合部を利用してハンマーを間欠的に回動させることができるので、アラーム音を係合部の数だけ繰り返し発生させることができる。
【００２４】
（７）アラーム調整車と、前記抵抗付与部による回転抵抗を超える回転トルクで前記アラーム調整車を回転させるトルク入力部と、を有するアラーム時刻調整機構を備え、前記アラーム調整車は、前記太陽車及び前記遊星車を介して前記回転トルクで前記アラーム車を回転させると共に、前記アラーム車の回転に同期させて前記アラームレバーを回転させても良い。
【００２５】
この場合には、任意のタイミングでアラーム時刻の調整（設定或いは修正等）を行うことができる。特に、太陽車及び遊星車による差動機構を利用しているので、アラーム時刻の調整時であっても、時表示車に余計な負荷をかけることなくアラーム時刻の調整作業を行うことができる。
【００２６】
（８）本発明に係る時計用ムーブメントは、上記アラーム機構と、前記動力源からの動力を前記時表示車に伝える輪列と、を備えている。
（９）本発明に係る時計は、上記時計用ムーブメントを備えている。
【００２７】
この場合には、安定的にアラーム音を鳴らすことができ、アラーム性能の信頼性が向上したアラーム機構を具備しているので、良好なアラーム機能を有する高性能、高品質な時計用ムーブメント及び時計とすることができる。
【発明の効果】
【００２８】
本発明によれば、安定的にアラーム音を鳴らすことができ、アラーム性能の信頼性が向上したアラーム機構、時計用ムーブメント及び時計とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の第１実施形態を示す時計の外観図である。
【図２】図１に示すムーブメントの平面図である。
【図３】図２から、主に支持歯車、第２地板、アラームブロック及びアラーム時刻調整機構を取り外した状態を示すムーブメントの平面図である。
【図４】図３に示すＡ−Ａ線に沿ったアラーム機構の断面図である。
【図５】図３に示すＢ−Ｂ線に沿ったアラーム機構の断面図である。
【図６】図３に示すＣ−Ｃ線に沿ったアラーム機構の断面図である。
【図７】図３に示すＤ−Ｄ線に沿ったアラーム機構の断面図である。
【図８】図２に示すアラーム時刻調整機構の周辺の斜視図である。
【図９】図２に示す筒車における筒車かな、第１遊星車、第２遊星車、第１中間歯車及び第２中間歯車の噛み合いの関係を示す平面図である。
【図１０】図９に示す状態から、筒車かな及び第２遊星歯車を取り外した状態を示す平面図である。
【図１１】図４に示すＥ−Ｅ線に沿った断面図である。
【図１２】図２から、主にアラーム時刻調整機構を取り外した状態を示すムーブメントの平面図である。
【図１３】図１２に示すハンマー周辺の斜視図である。
【図１４】図２に示すアラーム機構のブロック図である。
【図１５】図１２に示す状態から支持歯車の回転に伴ってアラームレバーが回動した状態を示す平面図である。
【図１６】図１５に示す状態からハンマーを回動させてゴングを叩き終わった状態を示す平面図である。
【図１７】本発明の第２実施形態を示すアラーム機構の斜視図である。
【図１８】図１７に示すアラーム機構の上面図である。
【図１９】図１８に示すＦ−Ｆ線に沿ったアラーム機構の断面図である。
【図２０】図１８に示すＧ−Ｇ線に沿ったアラーム機構の断面図である。
【図２１】図１８に示すＨ−Ｈ線に沿ったアラーム機構の断面図である。
【図２２】図１７に示すアラーム機構を下方から見た斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
（第１実施形態）
以下、本発明に係る第１実施形態について図面を参照して説明する。なお、本実施形態では、時計の一例として機械式時計を例に挙げて説明する。また、各図面において、各部品を視認可能な大きさとなるために、必要に応じて各部品の縮尺を適宜変更している。
【００３１】
（時計の基本構成）
一般に、時計の駆動部分を含む機械体を「ムーブメント」と称する。このムーブメントに文字板、針を取り付けて、時計ケースの中に入れて完成品にした状態を時計の「コンプリート」と称する。
時計の基板を構成する地板の両側のうち、時計ケースのガラスのある方の側（すなわち、文字板のある方の側）をムーブメントの「裏側」と称する。また、地板の両側のうち、時計ケースのケース裏蓋のある方の側（すなわち、文字板と反対の側）をムーブメントの「表側」と称する。
【００３２】
なお、本実施形態では、文字板からケース裏蓋に向かう方向を上方、その反対側を下方と定義して説明する。また、各回転軸線を中心として、上方から見て（ケース裏蓋側から見て）時計回りに回転する方向を時計方向といい、上方から見て反時計回りに回転する方向を反時計方向という。
【００３３】
図１に示すように、本実施形態の時計１のコンプリートは、図示しないケース裏蓋及びガラス２からなる時計ケース内に、ムーブメント（本発明に係る時計用ムーブメント）１０と、少なくとも時に関する情報を示す目盛りを有する文字板３と、時針５、分針６及び秒針７を含む指針４と、アラーム時刻を表示するアラーム針８と、を備えている。
なお、時刻を表示する指針４、及び設定されたアラーム時刻を表示するアラーム針８は同軸上に配置されている。
【００３４】
図示の例では、アラーム針８が文字板３の３時位置を指している。この場合、アラーム針８は午前３時或いは午後３時を指すが、本実施形態では後述する支持歯車３３が２４時間に１回転するように構成されている。そのため、アラーム針８は午前３時又は午後３時を指していることを意味している。本実施形態では、アラーム時刻は午後３時に設定され、アラーム針８は午後３時を指しているものとする。
【００３５】
なお、アラーム針８が取り付けられた後述するアラーム車３５を例えば２４時間に１回転するように構成することで、アラーム針８を２４時間針としても構わない。この場合には、例えば図１に示す場合には、アラーム針８は午前６時を指していることを意味する。なお、このように構成した場合、例えば時計ケース内に２４時間目盛入りのアラーム用ベゼルを取り付けても構わない。
【００３６】
図２及び図３に示すように、ムーブメント１０は、図示しない第１地板と、第１地板よりも表側に配置された図示しない輪列受と、第１地板と輪列受との間に配置され、通常の時刻表示を行うための表輪列（本発明に係る輪列）１１と、第１地板よりも裏側に配置された第２地板１２と、第１地板と第２地板１２との間に配置されたアラーム機構３０と、を備えている。
なお、第２地板１２の裏側には、文字板３がガラス２を通じて視認可能に配置されている。
【００３７】
図２に示す表輪列１１は、主に香箱車１３、二番車、三番車、四番車及び筒車１４を備えている。なお、本実施形態では、図面を見易くするために、二番車、三番車及び四番車の図示を省略すると共に香箱車１３の図示を簡略化している。また、図２では、図面を見易くするために、図１に示す巻真１７の図示を省略し、後述するアラーム用巻真１３１（図１参照）を図示している。
【００３８】
香箱車１３は、第１地板と図示しない香箱受との間に軸支されており、内部にぜんまい（動力源）１５が収容されている。ぜんまい１５は、図示しない角穴車が回転することによって巻き上げられる。なお、角穴車は、図１に示す第１リュウズ１６に連結された巻真１７の回転によって回転する。
図示の例では、第１リュウズ１６は文字板３の４時位置に配置されている。ただし、この場合に限定されるものではなく、第１リュウズ１６の位置は自由に変更して構わない。
【００３９】
二番車、三番車及び四番車は、第１地板と輪列受との間に軸支されている。これら二番車、三番車及び四番車は、巻き上げられたぜんまい１５の弾性復元力によって香箱車１３が回転すると、この回転に基づいて順に回転する。
すなわち、二番車は香箱車１３と噛合しており、香箱車１３の回転に基づいて回転する。なお、二番車が回転すると、この回転に基づいて図示しない筒かなが回転する。筒かなには、図１に示す分針６が取り付けられており、筒かなの回転によって分針６が「分」を表示する。分針６は、図示しない脱進機及び調速機によって調速された回転速度、すなわち１時間で１回転する。
【００４０】
二番車が回転すると、この回転に基づいて図示しない日の裏車が回転し、さらに日の裏車の回転に基づいて筒車１４が回転する。なお、日の裏車は、筒車１４と同様に表輪列１１を構成する時計部品である。
筒車１４には、図１に示す時針５が取り付けられており、筒車１４の回転によって時針５が「時」を表示する。時針５は、脱進機及び調速機によって調速された回転速度、例えば１２時間で１回転する。
【００４１】
三番車は、二番車と噛合しており、二番車の回転に基づいて回転する。四番車は、三番車に噛合しており、三番車の回転に基づいて回転する。四番車には、図１に示す秒針７が取り付けられており、四番車の回転に基づいて秒針７が「秒」を表示する。秒針７は、脱進機及び調速機によって調速された回転速度、例えば１分間で１回転する。
【００４２】
四番車には、脱進機を構成する図示しないがんぎ車が噛合している。これにより、がんぎ車には、主に二番車、三番車及び四番車を介して香箱車１３内に収容されたぜんまい１５からの動力が伝達される。
調速機は、主にてんぷを備えている。てんぷは、ぜんまい１５を動力源として香箱車１３の出力トルクに応じた定常振幅（振り角）で往復回転（正逆回転）する。
【００４３】
筒車（本発明に係る時表示車）１４について詳細に説明する。
図２、図３及び図４に示すように、筒車１４は、上述のように日の裏車及び二番車を介して香箱車１３側から伝えられた動力によって第１回転軸線Ｏ１回りに回転する。筒車１４は、下端部に時針５が取り付けられた円筒状の筒車本体２０と、筒車本体２０の上端部に一体に形成され、日の裏車に噛み合う筒歯車２１と、筒車本体２０に固定された筒車かな２２と、を備えている。
図示の例では、筒車本体２０と筒歯車２１とは一体に形成されているが、この場合に限定されるものではなく、例えば両者を別体に形成した後に一体に組み合わせても構わない。筒車かな２２は、筒歯車２１の下方に重なった状態で筒車本体２０に対して例えば圧入等によって一体に組み合わされている。なお、筒車かな２２は筒歯車２１よりも直径が小さく形成されている。
【００４４】
なお、筒車本体２０の内部には、二番車及び四番車の一部がそれぞれ第１回転軸線Ｏ１回りに回転可能に収容される。これにより、二番車に取り付けられた分針６、及び四番車に取り付けられた秒針７は、図１に示すように時針５と同軸に配置される。ただし、図１以外の各図面では、図面を見易くするために二番車、四番車、分針６及び秒針７の図示を省略している。
なお、分針６は時針５よりもガラス２側である下方に配置され、秒針７は分針６よりもさらに下方に配置される。
【００４５】
（アラーム機構の構成）
図２〜図７に示すように、アラーム機構３０は筒車１４と同軸に配置され、第１回転軸線Ｏ１回りに回転可能な太陽車３１と、太陽車３１に噛み合った状態で第２回転軸線Ｏ２回りに回転可能な第１遊星車（本発明に係る遊星車）３２と、第１遊星車３２を第２回転軸線Ｏ２回りに回転可能に支持する支持歯車（本発明に係る回転体）３３と、太陽車３１に回転抵抗を付与するアラーム車押さえ（本発明に係る抵抗付与部）３４と、筒車１４及び太陽車３１と同軸に配置され、第１回転軸線Ｏ１回りに回転可能なアラーム車３５と、支持歯車３３に取り付けられたアラームレバー３６と、ゴング３７を叩打するハンマー３８と、アラーム時刻調整機構３９と、を備えている。
【００４６】
第２地板１２について先に説明する。
図２及び図８に示すように、第２地板１２は時計の形状に対応して平面視円形状に形成され、その外周縁部には上方に向かって突出した壁部４０が第２地板１２の周方向に沿って形成されている。第２地板１２の外周縁部のうち壁部４０が形成されていない部分は、ゴング３７、及び後述するハンマーばね１１０を取り付けるための土台部４１とされている。
【００４７】
第１回転軸線Ｏ１は、第２地板１２の中央部分を上下に貫くように配置されている。図４に示すように、第２地板１２の中央部分には、太陽車３１を収容する貫通孔４２が第２地板１２を上下に貫通するように形成されている。貫通孔４２は、第１回転軸線Ｏ１と同軸に配置され、太陽車３１の直径よりも直径が僅かに大きく形成されている。
【００４８】
図４〜図７に示すように、第２地板１２の下面には、下方に向けて開口する平面視円形状の第１収容凹部４３、第２収容凹部４４及び第３収容凹部４５が形成されている。
第１収容凹部４３は、アラーム車３５を収容する凹部であって、第１回転軸線Ｏ１と同軸に配置されている。第１収容凹部４３の直径は、アラーム車３５の直径よりも僅かに大きく形成されている。
第２収容凹部４４は、後述する第１中間歯車８０を収容する凹部であって、第１回転軸線Ｏ１からずれた位置に形成されている。なお、第２収容凹部４４は、第１収容凹部４３に対して部分的に重なるように形成されている。
第３収容凹部４５は、後述する第２中間歯車８５を収容する凹部であって、第１回転軸線Ｏ１からずれた位置に形成されている。なお、第３収容凹部４５は、第１収容凹部４３及び第２収容凹部４４に対して部分的に重なるように形成されている。
【００４９】
図４に示すように、太陽車３１は、第２地板１２に形成された貫通孔４２の内側に収容された状態で、筒車本体２０のうち筒車かな２２よりも下方に位置する部分に、該筒車本体２０に対して相対回転可能に取り付けられている。図示の例では、太陽車３１はアラーム車３５上に回転可能に載置されている。太陽車３１の外周縁には、後述する第１遊星車３２の第１遊星歯車５６、及び後述する第２中間歯車８５の第２中間歯８５ａが噛み合う太陽歯３１ａが全周に亘って形成されている。
【００５０】
図２〜図７に示すように、支持歯車３３は筒車１４及び太陽車３１と同軸に配置され、筒車本体２０のうち筒車かな２２と太陽車３１との間に位置する部分に、該筒車本体２０に対して相対回転可能に取り付けられている。これにより、支持歯車３３は第１回転軸線Ｏ１回りに太陽車３１に対して相対回転可能とされている。
支持歯車３３は、例えば第１遊星車３２及び第２遊星車６０を少なくとも上方から覆う程度の直径で形成され、その外周縁には後述するアラーム調整車１２０が噛み合う支持歯３３ａが全周に亘って形成されている。また、支持歯車３３には、第１遊星車３２を支持する第１支持孔５０、第２遊星車６０を支持する第２支持孔５１、及びアラームレバー３６を支持する第３支持孔５２が形成されている。これら第１支持孔５０、第２支持孔５１及び第３支持孔５２は、支持歯車３３を上下に貫通するようにそれぞれ形成されている。
【００５１】
図３〜図５に示すように、第１遊星車３２は、支持歯車３３に形成された第１支持孔５０内に例えば圧入等によって固定された第１遊星軸部５５と、支持歯車３３の下面側に配置され、第１遊星軸部５５に回転可能に取り付けられた第１遊星歯車５６と、を備えている。なお、第１遊星軸部５５の中心を上下に貫く軸線が第２回転軸線Ｏ２とされている。
【００５２】
第１遊星軸部５５は、支持歯車３３の下方側から第１支持孔５０内に嵌合され、その上端部は支持歯車３３よりも上方に突出することなく、第１支持孔５０内に収まっている。図示の例では、第１遊星軸部５５は中空の円筒状に形成されているが、この場合に限定されるものではなく、例えば中実の円柱状に形成されていても構わない。
このように、第１遊星軸部５５が第１支持孔５０内に嵌合しているので、第１遊星車３２は支持歯車３３によって第２回転軸線Ｏ２回りに自転可能に支持されている。
【００５３】
また図示の例では、第１遊星軸部５５を第１支持孔５０内に固定したが、この場合に限定されるものではない。例えば、第１遊星軸部５５が第１支持孔５０内に回転可能に取り付けられていても構わない。この場合には、第１遊星軸部５５に対して第１遊星歯車５６を例えば圧入等によって一体に固定すれば良い。
【００５４】
第１遊星歯車５６の外周縁には、太陽歯３１ａに噛み合う第１遊星歯５６ａが全周に亘って形成されている。これにより、第１遊星車３２は、太陽車３１に噛み合った状態で第２回転軸線Ｏ２回りに自転しながら、太陽車３１に沿って第１回転軸線Ｏ１回りを公転可能とされている。
【００５５】
上述した第１遊星車３２は、第２遊星車６０及び筒車１４を介して伝えられた香箱車１３側からの動力によって自転及び公転する。また、第１遊星車３２が第１回転軸線Ｏ１回りを公転することで、支持歯車３３が第１遊星車３２の公転に伴って第１回転軸線Ｏ１回りを回転する。
【００５６】
図３及び図５に示すように、第２遊星車６０は、支持歯車３３に形成された第２支持孔５１内に回転可能に支持された第２遊星軸部６１と、支持歯車３３の上面側に配置され、第２遊星軸部６１の上端部に例えば圧入等によって一体に固定された第２遊星歯車６２と、支持歯車３３の下面側に配置され、第２遊星軸部６１の下端部に例えば圧入等によって一体に固定された第２遊星かな６３と、を備えている。なお、第２遊星軸部６１の中心を上下に貫く軸線は第３回転軸線Ｏ３とされている。
このように、第２遊星軸部６１が第２支持孔５１内に嵌合しているので、第２遊星車６０は支持歯車３３によって第３回転軸線Ｏ３回りに回転可能に支持されている。
【００５７】
図５及び図９に示すように、第２遊星歯車６２の外周縁には、筒車かな２２に噛み合う第２遊星歯６２ａが全周に亘って形成されている。図５及び図１０に示すように、第２遊星かな６３は、第１遊星車３２の第１遊星歯５６ａに対して噛み合っている。
これにより、第２遊星車６０は筒車１４の回転に伴って第３回転軸線Ｏ３回りを回転すると共に、筒車１４から伝えられた動力を第１遊星車３２に伝えて、第１遊星車３２を上述のように自転及び公転させる。
【００５８】
なお、第２遊星車６０は太陽車３１に対して直接的に噛み合っていないが、第１遊星車３２の公転に伴って第１回転軸線Ｏ１回りを回転する支持歯車３３に支持されているので、支持歯車３３と共に第１回転軸線Ｏ１回りを回転する。従って、第２遊星車６０は、第３回転軸線Ｏ３回りを自転しながら、太陽車３１に沿って第１回転軸線Ｏ１回りを公転可能とされ、一般的な遊星車としての動きをする。
【００５９】
図３、図４及び図７に示すように、アラーム車３５は、第２地板１２に形成された第１収容凹部４３の内側に収容された状態で、筒車本体２０のうち太陽車３１と時針５との間に位置する部分に、該筒車本体２０に対して相対回転可能に取り付けられている。
アラーム車３５は、下端部にアラーム針８が取り付けられた円筒状のアラーム車本体７０と、アラーム車本体７０の上端部に一体に形成されたアラーム歯車７１と、を備えている。
図示の例では、アラーム車本体７０とアラーム歯車７１とは一体に形成されているが、この場合に限定されるものではなく、例えば両者を別体に形成した後に一体に組み合わせても構わない。
【００６０】
アラーム歯車７１は、例えば太陽車３１の直径よりも大きく、且つ支持歯車３３の直径よりも小さい直径で形成され、その外周縁には第１中間歯車８０に噛み合うアラーム歯７１ａが全周に亘って形成されている。これにより、アラーム車３５は、第１中間歯車８０側から伝えられる動力に基づいて第１回転軸線Ｏ１回りを回転可能とされている。なお、アラーム車３５は、アラーム車押さえ３４によって下方から押さえられており、第１収容凹部４３の内側に安定的に配置されている。
アラーム針８は、時針５よりも文字板３側に位置しており、アラーム車３５の回転に伴って回転可能とされている。アラーム針８が指す時刻がアラーム時刻となる。
【００６１】
図３、図４及び図７に示すように、第１中間歯車８０は、第２地板１２に形成された第２収容凹部４４の内側に収容された状態で、第２地板１２に形成された軸部８１に対して回転可能に取り付けられている。第１中間歯車８０は、例えばアラーム歯車７１の直径よりも小さい直径で形成され、その外周縁にはアラーム車３５のアラーム歯７１ａに噛み合う第１中間歯８０ａが全周に亘って形成されている。
なお、第１中間歯車８０は、アラーム車押さえ３４によって下方から押さえられており、第２収容凹部４４の内側に安定的に配置されている。
【００６２】
図３、図４及び図１０に示すように、第２中間歯車８５は、第２地板１２に形成された第３収容凹部４５の内側に収容された状態で、第２地板１２に形成された軸部８６に対して回転可能に取り付けられている。第２中間歯車８５は、例えばアラーム歯車７１の直径よりも小さい直径で形成され、その外周縁には第１中間歯車８０の第１中間歯８０ａ及び太陽車３１の太陽歯３１ａに噛み合う第２中間歯８５ａが全周に亘って形成されている。
なお、第２中間歯車８５は、アラーム車押さえ３４によって下方から押さえられており、第３収容凹部４５の内側に安定的に配置されている。
【００６３】
上述のように、アラーム車３５は第１中間歯車８０及び第２中間歯車８５を介して太陽車３１に連係しているので、太陽車３１が第１回転軸線Ｏ１回りに回転したときに、太陽車３１の回転に基づいて第１回転軸線Ｏ１回りを回転する。すなわち、アラーム車３５は、第１中間歯車８０及び第２中間歯車８５を介して太陽車３１から伝えられる動力によって回転可能とされている。
【００６４】
アラーム車３５、第１中間歯車８０、第２中間歯車８５及び太陽車３１は互いに連係している関係であるので、アラーム車３５、第１中間歯車８０、第２中間歯車８５及び太陽車３１のうち少なくともいずれか１つの車に回転抵抗を付与することで、太陽車３１に対して回転抵抗を付与することができる。
本実施形態では、アラーム車押さえ３４がアラーム車３５に回転抵抗を付与することで、結果的に太陽車３１に回転抵抗を付与している。
【００６５】
図４及び図１１に示すように、アラーム車押さえ３４は、第２地板１２の形状に対応した平面視円形状に形成され、第２地板１２の下面に重なるように配置されている。なお、アラーム車押さえ３４は、第２地板１２に対して例えば接着、固着、公知の締結手段等に固定されている。
【００６６】
アラーム車押さえ３４の中央部には、アラーム車本体７０の直径よりも大きい径で形成され、アラーム車本体７０及び筒車本体２０を下方に向けて突出させる平面視円形状の開口部３４ａが第１回転軸線Ｏ１と同軸に形成されている。そしてアラーム車押さえ３４は、開口部３４ａの内側に配置された一対の押さえばね３４ｂを備えている。
【００６７】
一対の押さえばね３４ｂは、アラーム車押さえ３４の径方向に延びた帯状に形成され、アラーム車本体７０を挟んで互いに平行に配置された状態で、両端部が開口部３４ａの内周縁部に接続されている。一対の押さえばね３４ｂは、アラーム車本体７０を径方向の外側から所定のばね力（弾性力）で挟み込んでいる。これにより、アラーム車押さえ３４はアラーム車３５に対して回転抵抗を付与している。
【００６８】
より具体的には、アラーム車押さえ３４は、香箱車１３側から筒車１４を介してアラーム機構３０に伝えられる動力に抗する回転抵抗を付与する。これにより、先に述べたように太陽車３１に対して、香箱車１３側から筒車１４を介してアラーム機構３０に伝えられる動力に抗する回転抵抗を付与することができる。そのため、通常運針時、太陽車３１はアラーム車押さえ３４による回転抵抗によって第１回転軸線Ｏ１回りの回転が規制されている。従って、通常運針時、太陽車３１の回転を規制しながら、第１遊星車３２を自転及び公転させることが可能となる。
【００６９】
なお、アラーム車押さえ３４による回転抵抗を超える回転トルクが第１遊星車３２を介して太陽車３１に入力された場合には、太陽車３１、第２中間歯車８５、第１中間歯車８０及びアラーム車３５の順に上記回転トルクが伝わり、アラーム車３５が一対の押さえばね３４ｂに対してスリップしながら回転する。従って、太陽車３１、第２中間歯車８５、第１中間歯車８０及びアラーム車３５をそれぞれ回転させることが可能となる。これにより、アラーム針８を第１回転軸線Ｏ１回りに回転させてアラーム時刻の調整（設定、修正等）を行うことができる。
【００７０】
図２、図３及び図６に示すように、アラームレバー３６は支持歯車３３に取り付けられ、第１遊星車３２の自転及び公転に伴う支持歯車３３の回転に伴って、第１回転軸線Ｏ１回りを回転する。なお、本実施形態では、通常運針時、支持歯車３３は第１回転軸線Ｏ１回りを反時計方向に回転する。そのため、アラームレバー３６も同様に反時計方向に回転する。
【００７１】
アラームレバー３６は、支持歯車３３の径方向に沿って延びたレバー本体９０と、レバー本体９０の外端部９０ａに形成された係合爪部（本発明に係る係合部）９１と、を備えている。
レバー本体９０は、支持歯車３３の下面側に配置されると共に、第１遊星車３２よりも反時計方向側であって、且つ第１中間歯車８０よりも時計方向側に位置するように配置されている。レバー本体９０の内端部９０ｂは、レバー軸部９２を介して支持歯車３３に回動可能に支持されている。なお、レバー軸部９２の中心を上下に貫く軸線は第１回動軸線Ｍ１とされている。
【００７２】
図６に示すように、レバー軸部９２は、支持歯車３３に形成された第３支持孔５２内に例えば圧入等によって固定されている。レバー軸部９２は、支持歯車３３の下方側から第３支持孔５２内に嵌合され、その上端部は支持歯車３３よりも上方に突出することなく、第３支持孔５２内に収まっている。図示の例では、レバー軸部９２は中空の円筒状に形成されているが、この場合に限定されるものではなく、例えば中実の円柱状に形成されていても構わない。
【００７３】
図示の例では、レバー軸部９２を第３支持孔５２内に固定したが、この場合に限定されるものではない。例えば、レバー軸部９２が第３支持孔５２内に回転可能に取り付けられていても構わない。この場合には、レバー軸部９２に対してレバー本体９０の内端部９０ｂを例えば圧入等によって一体に固定すれば良い。
【００７４】
レバー本体９０の内端部９０ｂは、レバー軸部９２に回転可能に取り付けられている。これにより、レバー本体９０は、支持歯車３３によって第１回動軸線Ｍ１回りに回動可能に支持されている。
なお、第３支持孔５２は、支持歯車３３のうち太陽車３１よりも径方向の外側に位置する部分に形成されている。そのため、レバー本体９０は太陽車３１に干渉することなく回動可能とされている。
【００７５】
図３、図１２及び図１３に示すように、レバー本体９０の外端部９０ａは、支持歯車３３よりも径方向の外側に位置していると共に、土台部４１よりも径方向の内側に位置している。
係合爪部９１は、レバー本体９０の外端部９０ａに支持歯車３３の周方向に沿って一定の間隔をあけて複数形成されている。図示の例では、係合爪部９１はレバー本体９０の外端部９０ａに３つ形成されている。
ただし、係合爪部９１の数は、３つに限定されるものではなく、例えば１つだけ形成されていても構わないし、２つ或いは４つ以上形成されていても構わない。
【００７６】
３つの係合爪部９１は、通常運針時におけるアラームレバー３６の回転方向（すなわち反時計方向）とは反対の方向（時計方向）に並ぶように配置されている。
各係合爪部９１は、径方向の外側に向けて突出するように形成され、通常運針時におけるアラームレバー３６の回転方向である反時計方向側を向いた係合面９１ａを備えている。係合面９１ａは、ハンマー３８及び後述するアラームブロック１００に対してそれぞれ係脱可能とされ、支持歯車３３の径方向に対して略平行となるように形成されている。
【００７７】
上述のように構成されたアラームレバー３６と支持歯車３３との間には、図３及び図１２に示すように、アラームばね（本発明に係る弾性部材）９５が取り付けられている。
アラームばね９５は、例えば支持歯車３３の周方向に沿って延びたリングばねであって、レバー本体９０と支持歯車３３との間に配置されている。アラームばね９５は、その一端部（すなわち一方の周端部）９５ａが、支持歯車３３のうち第２遊星歯車６２よりも径方向の外側に位置する部分に固定され、その他端部（すなわち他方の周端部）９５ｂが、反時計方向側からレバー本体９０に固定されている。そのため、図示の例ではアラームばね９５は、支持歯車３３の略３／４周程度に亘って延びるように形成されている。
【００７８】
また、支持歯車３３には、図１２に示すように、レバー本体９０よりも反時計方向に位置する部分に、下方に向けて位置決めピン９６が突設されている。位置決めピン９６は、支持歯車３３に対して例えば下方から圧入等によって固定されている。なお、位置決めピン９６は、その下端部がレバー本体９０の下面と同等の高さ位置となるように下方に向けて突出している。
【００７９】
アラームレバー３６は、上述のアラームばね９５によって反時計方向側に引っ張られることで、位置決めピン９６に対して当接している。従って、アラームレバー３６は、第１回動軸線Ｍ１回りに反時計方向側に回動することが規制された状態で位置決めされている。通常運針時、アラームレバー３６は、ハンマー３８及び後述するアラームブロック１００に係合するまで、上述の位置決め状態を維持しながら、支持歯車３３と共に第１回転軸線Ｏ１回りを反時計方向に回転する。
【００８０】
図１２及び図１３に示すように、アラームブロック（本発明に係る被係合部）１００は、アラームレバー３６の回転軌跡上に位置するように、例えば第２地板１２の上面に固定されている。より具体的には、アラームブロック１００は、土台部４１の径方向の内側であって、係合爪部９１の回転軌跡上に位置するように配置されている。
アラームブロック１００のうち、時計方向側を向いた周面は、アラームレバー３６の係合面９１ａが離脱可能に係合するブロック面１００ａとされている。ブロック面１００ａは、係合面９１ａと同様に、支持歯車３３の径方向に対して略平行となるように形成されている。
【００８１】
なお、アラームブロック１００は、その上端面が係合爪部９１における高さ方向の中央部分に達する程度の高さとされている。これにより、係合爪部９１の係合面９１ａは、全面に亘ってブロック面１００ａに係合するのではなく、係合面９１ａのうち下側半分がブロック面１００ａに係合する。
【００８２】
図６、図１２及び図１３に示すように、ハンマー３８は、ハンマー爪部１０５、ハンマーヘッド１０６及びハンマー軸部１０７を備え、第２回動軸線（本発明に係る回動軸線）Ｍ２回りに回動可能とされている。
ハンマー軸部１０７は、第２地板１２に第２回動軸線Ｍ２回りに回動可能に支持にされている。ハンマー軸部１０７は、第２地板１２のうち、アラームブロック１００よりも径方向の外側に位置し、且つ土台部４１よりも径方向の内側に位置する部分に配置されている。
【００８３】
ハンマー爪部１０５は、ハンマー軸部１０７の上端部に例えば圧入等によって固定されている。ハンマー爪部１０５は、ハンマー軸部１０７側から径方向の内側に向かって延びており、アラームブロック１００の上方に配置されている。ハンマー爪部１０５の突端部は、アラームブロック１００よりも径方向の内側に突出している。
ハンマー爪部１０５のうち、時計方向側を向いた周面は、アラームレバー３６の係合面９１ａが離脱可能に係合するハンマー面１０５ａとされている。ハンマー面１０５ａは、係合面９１ａと同様に、支持歯車３３の径方向に対して略平行となるように形成されている。
なお、係合爪部９１の係合面９１ａは、全面に亘ってハンマー面１０５ａに係合するのではなく、係合面９１ａのうち上側半分が係合面９１ａに係合する。
【００８４】
このように構成されたハンマー爪部１０５は、ハンマー面１０５ａがアラームブロック１００のブロック面１００ａよりも僅かに反時計方向側に位置している。そのため、係合爪部９１の係合面９１ａは、ブロック面１００ａから離脱した後に、ハンマー爪部１０５における突端部側のハンマー面１０５ａに対して係合する。
【００８５】
ハンマーヘッド１０６は、ハンマー軸部１０７の下端部に例えば圧入等によって固定され、ハンマー軸部１０７側から時計方向側に向けて土台部４１に沿って延びている。
なお、ハンマーヘッド１０６は、第２地板１２とアラームレバー３６との間に配置されている。これによりハンマーヘッド１０６は、アラームレバー３６に対して干渉することがない。
【００８６】
ハンマーヘッド１０６の周端部には、土台部４１側に向けて突出した打音突起（本発明に係る打音部）１０６ａが形成されている。打音突起１０６ａは、先鋭化するように形成され、土台部４１とハンマーヘッド１０６との間に配置されたゴング３７を例えば点接触に近い状態で叩打（タップ）することが可能とされている。
【００８７】
ハンマーヘッド１０６のうちハンマー軸部１０７に近い部分には、ハンマーピン１０８が例えば圧入等により固定されている。ハンマーピン１０８は、ハンマーヘッド１０６よりも僅かに上方に突出している。そして、ハンマー３８にはハンマーピン１０８を介してハンマーばね１１０が連結されている。
【００８８】
図１２及び図１３に示すように、ハンマーばね１１０は、土台部４１に固定された保持プレート１１１と、保持プレート１１１に支持され、ハンマーピン１０８に連結されたばね本体１１２と、を備えている。
保持プレート１１１は、ハンマー３８よりも時計方向側に配置され、例えば図示しない固定ねじ等の締結手段によって土台部４１に固定されている。
【００８９】
ばね本体１１２は、保持プレート１１１からハンマー３８に向かって延びるように、例えば保持プレート１１１に一体に形成され、その先端部がハンマーピン１０８に対して連結されている。図示の例では、ばね本体１１２の先端部は、二股状に形成され、ハンマーピン１０８に対して嵌合するように連結されている。また、図示の例では、ばね本体１１２と保持プレート１１１とを一体に形成したが、この場合に限定されるものではなく、例えばばね本体１１２と保持プレート１１１とを別体に形成した後に組み合わせても構わない。いずれにしても、ばね本体１１２が保持プレート１１１に支持されていれば良い。
【００９０】
ばね本体１１２は、ハンマーピン１０８を介して該ハンマー３８を所定のばね力で押圧し、ハンマー面１０５ａがブロック面１００ａよりも反時計方向側に僅かに位置した状態を維持するように、ハンマー３８を位置決めしている。このため、ハンマー３８が上述の位置決めされた位置から第２回動軸線Ｍ２回りに回動して変位した場合には、ばね本体１１２が弾性変形する。これにより、ばね本体１１２の弾性復元変形を利用して、ハンマー３８を上述の位置決めされた位置に復帰させることが可能とされている。
【００９１】
上述のようにハンマー３８が構成されているので、通常運針時、第１回転軸線Ｏ１回りを反時計方向にアラームレバー３６が回転すると、係合爪部９１の係合面９１ａは、アラームブロック１００のブロック面１００ａから離脱した直後に、ハンマー爪部１０５のハンマー面１０５ａに係合する。これにより、ゴング３７から打音突起１０６ａを離間させるように、第２回動軸線Ｍ２を中心としてハンマー３８を時計方向に回動させることができる。そして、係合爪部９１の係合面９１ａをハンマー面１０５ａから離脱させることで、ばね本体１１２の弾性復元変形によってハンマー３８を逆方向に回動させることができ、ゴング３７に対して打音突起１０６ａを叩打させることが可能となる。
この点は、後に詳細に説明する。
【００９２】
図１２及び図１３に示すように、ゴング３７は、土台部４１に固定されたゴングプレート１１５に一体に形成されている。ゴングプレート１１５は、ハンマー３８よりも反時計方向側に配置され、例えば図示しない固定ねじ等の締結手段によって土台部４１に固定されている。
【００９３】
ゴング３７は、第２地板１２の周方向に沿って延びるように形成され、ゴングプレート１１５によって片持ち支持されている。図示の例では、ゴング３７は、自由端とされた周端部がゴングプレート１１５の近傍に位置したリング状に形成されている。ただし、ゴング３７の形状はこの場合に限定されるものではなく、例えば円弧状に形成されていても構わない。
ゴング３７は、壁部４０及び第２地板１２に対して非接触とされ、中空に浮いた状態でゴングプレート１１５に片持ち支持されている。
【００９４】
なお、ゴング３７はハンマーばね１１０のばね本体１１２の下側を通過しており、ばね本体１１２に対しても非接触とされている。ゴング３７の材質としては、例えばアラーム音の音色、音質、剛性、耐食性等を考慮しながら自由に選択して構わない。
【００９５】
図２及び図８に示すように、アラーム時刻調整機構３９は、アラーム車押さえ３４によって付与された回転抵抗を超える回転トルクを太陽車３１に入力することで、アラーム針８が取り付けられたアラーム車３５及びアラームレバー３６を同期させながら回転させて、アラーム時刻の調整を行うための機構であって、支持歯車３３を回転させるアラーム調整車１２０と、アラーム車押さえ３４による回転抵抗を超える回転トルクでアラーム調整車１２０を回転させるトルク入力部１２１と、を備えている。
【００９６】
アラーム調整車１２０は、アラーム調整歯車１２５、及びアラーム調整歯車１２５の下方に配置されたアラーム調整かな１２６を有し、第１地板に回転可能に支持されている。アラーム調整かな１２６は、支持歯車３３の支持歯３３ａに対して噛み合っている。
【００９７】
トルク入力部１２１は、図１に示す第２リュウズ１３０に連結されたアラーム用巻真１３１と、アラーム用巻真１３１の回転に基づいてアラーム調整車１２０を回転させるアラーム調整輪列１３２と、を備えている。
【００９８】
アラーム用巻真１３１は、アラームレバー３６の上方に位置するように配置され、第２リュウズ１３０の回転によって回転する。図示の例では、第２リュウズ１３０は文字板３の２時位置に配置されている。ただし、この場合に限定されるものではなく、第２リュウズ１３０の位置は自由に変更して構わない。
【００９９】
アラーム用巻真１３１には、該アラーム用巻真１３１の軸線回りに回転する第１調整伝え歯車１３３が取り付けられている。第１調整伝え歯車１３３とアラーム調整車１２０との間には、第２調整伝え歯車１３４、第３調整伝え歯車１３５及び第４調整伝え歯車１３６が配置されている。
【０１００】
第２調整伝え歯車１３４は、第１地板に回転可能に支持され、第１調整伝え歯車１３３に噛み合っている。第３調整伝え歯車１３５は、第１地板に回転可能に支持され、第２調整伝え歯車１３４に噛み合っている。第４調整伝え歯車１３６は、第１地板に回転可能に支持され、第３調整伝え歯車１３５及びアラーム調整歯車１２５に対して噛み合っている。
【０１０１】
従って、第２リュウズ１３０を介してアラーム用巻真１３１を回転させることで、第１調整伝え歯車１３３、第２調整伝え歯車１３４、第３調整伝え歯車１３５及び第４調整伝え歯車１３６を介してアラーム調整車１２０を回転させることができ、支持歯車３３を第１回転軸線Ｏ１回りに例えば反時計方向側に回転させることが可能となる。
なお、第１調整伝え歯車１３３、第２調整伝え歯車１３４、第３調整伝え歯車１３５及び第４調整伝え歯車１３６は、アラーム調整輪列１３２を構成する。
【０１０２】
なお、本実施形態では、アラーム用巻真１３１が１段位置、すなわちアラーム用巻真１３１がムーブメント１０の内側に最も入り込んだ０段位置から第２リュウズ１３０を１段引いた位置で、第１調整伝え歯車１３３が第２調整伝え歯車１３４に噛合する場合を例に挙げて説明している。
ただし、この場合に限定されるものではなく、例えば１段位置から第２リュウズ１３０をさらに１段引いた２段位置で、第１調整伝え歯車１３３が第２調整伝え歯車１３４に噛み合うように構成しても構わない。
さらに、例えばアラーム用巻真１３１を０段位置で回転させたときに、香箱車１３内のぜんまい１５の巻き上げが可能となるように構成しても良い。このようにすることで、第１リュウズ１６及び巻真１７を省略することができ、１つのリュウズ及び巻真でぜんまい１５の巻き上げ、時刻調整、アラーム時刻調整等を行うことが可能となる。
【０１０３】
（アラーム機構の作用）
上述したように構成されたアラーム機構３０の作用について説明する。
（通常運針時）
はじめに、各指針４による時刻表示が行われる通常運針について説明する。なお、アラーム用巻真１３１が０段位置にセットされ、第１調整伝え歯車１３３と第２調整伝え歯車１３４との噛み合いが切り離されているものとする。
【０１０４】
この場合では、ぜんまい１５からの動力が表輪列１１に伝わるので、該動力を二番車及び四番車に伝えることができ、分針６及び秒針７を回転させることができる。上記動力は、図１４に示す矢印Ｐ１のように筒車１４にも伝わるので、該筒車１４を第１回転軸線Ｏ１回りに反時計方向に回転させることができる。これにより、筒車１４に取り付けられている時針５を、時計をガラス２側から見たときに時計方向に回転させることができる。
以上のことにより、各指針４を運針させることができ時刻表示を行える。
【０１０５】
上述した時刻表示を行っている間、筒車かな２２には第２遊星歯車６２が噛み合っているので、図１４に示す矢印Ｐ２のように筒車１４に伝わった動力を第２遊星車６０に伝えることができる。これにより、筒車１４の回転に伴って、第２遊星車６０を第３回転軸線Ｏ３回りに時計方向に回転させることができる。
第２遊星車６０の第２遊星かな６３には第１遊星歯車５６が噛み合っているので、図１４に示す矢印Ｐ３のように第２遊星車６０に伝わった動力を第１遊星車３２に伝えることができる。これにより、第２遊星車６０の回転に伴って、第１遊星車３２を第２回転軸線Ｏ２回りに反時計方向に回転させることができる。
【０１０６】
第１遊星車３２の第１遊星歯車５６は太陽車３１に噛み合っているので、図１４に示す矢印Ｐ４のように第１遊星車３２に伝わった動力を太陽車３１に伝えることができる。しかしながら、太陽車３１には、ぜんまい１５からの動力に抗する回転抵抗（アラーム車押さえ３４によって生じた回転抵抗）が、第２中間歯車８５、第１中間歯車８０及びアラーム車３５を介して付与されている。そのため、第１遊星車３２から伝えられる動力によって太陽車３１が回転することを規制することができる。
【０１０７】
従って、太陽車３１を固定した状態で、第１遊星車３２を第２回転軸線Ｏ２回りに反時計方向に自転させながら、太陽車３１に沿って第１回転軸線Ｏ１回りを反時計方向に公転させることができる。これにより、第１遊星車３２を支持する支持歯車３３を、第１遊星車３２の公転に伴って第１回転軸線Ｏ１回りに反時計方向に回転させることができる。
【０１０８】
なお本実施形態では、支持歯車３３は２４時間で１回転するように設定されている。この場合には、例えば筒車かな２２の歯数、第２遊星歯車６２の歯数、第２遊星かな６３の歯数、第１遊星歯車５６の歯数、及び太陽車３１の歯数に基づいて、筒車１４の回転数と支持歯車３３の回転数との関係を調整できるので、支持歯車３３が２４時間で１回転するように設定することが可能である。
【０１０９】
そのため、支持歯車３３の回転に伴って、アラームレバー３６を第１回転軸線Ｏ１回りに反時計方向に回転させることができる。特に、指針４を運針させるぜんまい１５からの動力を利用して、アラームレバー３６を回転させることができる。
なお、アラームレバー３６は、支持歯車３３の回転に伴って徐々にハンマー３８に接近し、２４時間毎にハンマー３８に対する係脱を繰り返すことになる。また、通常運針時、上述のように太陽車３１は回転が規制されているので、アラーム車３５及びアラーム針８は回転することがない。
【０１１０】
そして、アラームレバー３６は、所定のアラーム時刻に達する直前（すなわち時針５が３時を指すアラーム針８に達する直前）、図１２及び図１３に示すように、アラームレバー３６における係合爪部９１のうち、最も反時計方向側に位置する係合爪部９１の係合面９１ａがアラームブロック１００のブロック面１００ａに係合する。
【０１１１】
すると、最も反時計方向側に位置する係合爪部９１の係合面９１ａがブロック面１００ａに係合した状態で、レバー本体９０の内端部９０ｂが支持歯車３３に伴って反時計方向に回転しはじめるので、図１５に示すように、レバー本体９０は内端部９０ｂが外端部９０ａよりも反時計方向側に先行するように第１回動軸線Ｍ１回りを時計方向に回動する。
これにより、アラームレバー３６は第１回動軸線Ｍ１を中心として時計方向側に倒れ込んだ状態となり、位置決めピン９６から離間する。なお、係合爪部９１の係合面９１ａは、アラームレバー３６の傾倒が進むにしたがって、ブロック面１００ａ上を摺動しながら該ブロック面１００ａから徐々に離脱しはじめる。
【０１１２】
上述のようにアラームレバー３６が倒れはじめると、アラームばね９５は、支持歯車３３に固定されている一端部９５ａにおける反時計方向への移動量Ｘ１の方が、レバー本体９０に固定されている他端部９５ｂにおける反時計方向への移動量Ｘ２よりも大きくなるので弾性変形しはじめる。図示の例では、アラームばね９５は弾性変形によって径方向の内側に撓んだ状態となっている。
【０１１３】
そして、支持歯車３３がさらに回転し、その後、所定のアラーム時刻に達すると、最も反時計方向側に位置する係合爪部９１の係合面９１ａがブロック面１００ａから離脱する。そのため、アラームばね９５が弾性復元変形するので、アラームレバー３６を反時計方向側に引っ張るように付勢することができる。これにより、倒れ込んだ状態のアラームレバー３６を元の状態に復帰させながら係合爪部９１をハンマー爪部１０５の突端部に向けて勢いよく移動させることができる。
【０１１４】
従って、ハンマー３８を第２回動軸線Ｍ２回りに瞬時に回動させることができる。
詳細には、最も反時計方向側に位置する係合爪部９１の係合面９１ａをハンマー爪部１０５のハンマー面１０５ａに対して、強く押し当てるように係合させることができ、図１５に示す矢印Ｓ１に示すように、ハンマーヘッド１０６の打音突起１０６ａをゴング３７から一旦離間させるようにハンマー３８を瞬時に回動させることができる。すると、ハンマー３８は、ハンマーばね１１０におけるばね本体１１２の弾性復元変形により、図１５に示す矢印Ｓ２に示すように逆方向に瞬時に回動する。
【０１１５】
従って、ゴング３７に対して打音突起１０６ａを勢いよく叩きつけることができ、ゴング３７を振動させて、明瞭且つ大きな音量でアラーム音を発生させることができる。
【０１１６】
本実施形態では、アラームレバー３６は係合爪部９１を３つ有しているので、２番目の係合爪部９１及び３番目の係合爪部９１（最も時計方向側に位置する係合爪部９１）を利用して、上述したハンマー３８の回動を間欠的に繰り返し行うことができる。従って、アラーム音を繰り返し発生させることができる。すなわち、所定のアラーム時刻で合計３回のアラーム音を繰り返し発生させることができる。
【０１１７】
そして、アラームレバー３６は、合計３回のアラーム音を発生させた後、図１６に示すようにアラームばね９５による付勢によって反時計方向に回動し、位置決めピン９６に接触して位置決めされる。これにより、アラームレバー３６を元の状態に復帰させることができる。
これ以降、アラームレバー３６は支持歯車３３と共に第１回転軸線Ｏ１回りを反時計方向に回転する。そして、次回のアラーム時刻に達する直前で、最も反時計方向側に位置する係合爪部９１の係合面９１ａがブロック面１００ａに係合し、上述した動作が繰り返される。これにより、アラーム時刻毎に３回のアラーム音を発生させることができる。
【０１１８】
（アラーム時刻調整）
次に、アラーム時刻の調整（設定、修正等）を行う場合について説明する。
この場合には、第２リュウズ１３０を１段引いて、アラーム用巻真１３１を０段位置から１段位置に移行させる。これにより、図８に示すように、アラーム用巻真１３１に取り付けられた第１調整伝え歯車１３３を、第２調整伝え歯車１３４に噛み合わせることができる。
【０１１９】
次いで、第２リュウズ１３０を介してアラーム用巻真１３１を、例えば時計ケースを外側から見た視点で時計方向に回転させる。このとき、アラーム車押さえ３４による回転抵抗を超える回転トルクでアラーム用巻真１３１を回転させる。
これにより、第１調整伝え歯車１３３を介して第２調整伝え歯車１３４を反時計方向に回転させ、第３調整伝え歯車１３５を時計方向に回転させ、第４調整伝え歯車１３６を反時計方向に回転させ、アラーム調整車１２０を時計方向に回転させることができる。
【０１２０】
従って、図１４に示す矢印Ｐ５のように、上記回転トルクの動力を支持歯車３３に伝えることができ、支持歯車３３を第１回転軸線Ｏ１回りに反時計方向に回転させることができる。これにより、第２遊星車６０に回転トルクの動力を伝えることができ、支持歯車３３の回転に伴って第２遊星車６０を第３回転軸線Ｏ３回りに時計方向に自転させながら、筒車かな２２に沿って第１回転軸線Ｏ１回りを反時計方向に公転させることができる。
これにより、図１４に示す矢印Ｐ６のように、第２遊星車６０を介して第１遊星車３２に回転トルクの動力を伝えることができ、第１遊星車３２を第２回転軸線Ｏ２回りに半時計方向に自転させながら、第１回転軸線Ｏ１回りを反時計方向に公転させることができる。
【０１２１】
上述のように支持歯車３３を反時計方向に回転させることができるので、アラームレバー３６を反時計方向に回転させることができ、ハンマー３８に対するアラームレバー３６の相対位置を調整することができる。
【０１２２】
これと同時に、アラーム車３５をアラームレバー３６と同期して回転させることができ、アラーム針８の位置を調整することができる。
すなわち、第１遊星車３２が自転及び公転するので、図１４に示す矢印Ｐ７のように第１遊星車３２から太陽車３１に回転トルクの動力を伝えることができる。この回転トルクは、アラーム車押さえ３４による回転抵抗を超える回転トルクであるので、第１遊星車３２の自転及び公転に伴って太陽車３１を第１回転軸線Ｏ１回りに時計方向に回転させることができる。
【０１２３】
そのため、図１４に示す矢印Ｐ８、Ｐ９、Ｐ１０のように、太陽車３１から第２中間歯車８５及び第１中間歯車８０を介してアラーム車３５に回転トルクの動力を伝えることができる。これにより、第２中間歯車８５を反時計方向に回転させ、第１中間歯車８０を時計方向に回転させ、アラーム車３５を反時計方向に回転させることができる。このとき、アラーム車３５は一対の押さえばね３４ｂに対してスリップするように回転する。
【０１２４】
このようにアラーム車３５を回転させることができるので、アラーム針８を例えば時計をガラス２側から見て時計方向に回転させることができ、アラーム針８の位置調整を行える。このとき、アラーム車３５に同期してアラームレバー３６が回転するので、アラーム針８の位置に対応して、ハンマー３８に対するアラームレバー３６の相対位置を調整できる。従って、アラーム時刻の調整を行うことができる。
【０１２５】
なお、第２遊星車６０は筒車かな２２に噛み合っているが、筒車１４は表輪列１１によって回転が制御されているので、第２遊星車６０の自転に影響されることがない。従って、通常運針をさせながら、上述したアラーム時刻の調整作業を行うことが可能である。
また、本実施形態では、支持歯車３３を反時計方向に回転させながらアラーム時刻の調整を行う場合を説明したが、この場合に限定されるものではなく、支持歯車３３を時計方向に回転させながらアラーム時刻の調整を行っても構わない。
【０１２６】
以上説明したように、本実施形態のアラーム機構３０によれば、指針４を運針させるぜんまい１５からの動力を利用してアラーム音を発生させることができるので、従来のアラーム用ぜんまいのようなアラーム用の動力源が不要である。従って、アラーム用ぜんまいの巻き忘れ等に起因してアラーム音が鳴らないといった不具合をなくすことができ、安定的にアラーム音を鳴らすことができる。
その結果、アラーム性能の信頼性が向上したアラーム機構３０とすることができる。
【０１２７】
また、太陽車３１及び第１遊星車３２による差動機構を利用するので、筒車１４に伝わった動力を効率良く利用できると共に、筒車１４にかかる余計な負荷を抑制でき、従来に比べて動力損失を低減することができる。また、従来のアラーム用ぜんまいが不要であるので、アラーム機構３０自体をユニット化することが可能であり、例えば筒車１４に組み合わせて使用することが可能である。従って、例えば既存のムーブメントにアラーム機構３０を組み合わせて使用するといったことが可能であり、製造コスト等を抑制することができる。
【０１２８】
また、太陽車３１、アラーム車３５及び筒車１４が同軸に配置されているので、平面的な広がりを抑制しながらアラーム機構３０を構成でき、アラーム機構３０のコンパクト化を図ることができる。よって、アラーム機構３０をユニット化する場合には特に好適である。
しかも、アラームレバー３６が支持歯車３３に直接取り付けられるので、例えば支持歯車３３とアラームレバー３６との間に複数の中間車等を配置する必要がない。そのため、部品点数を削減することができ、アラーム機構３０の構成の簡略化を図ることができる。
【０１２９】
また、本実施形態のムーブメント１０及び時計１によれば、安定的にアラーム音を鳴らすことができ、アラーム性能の信頼性が向上したアラーム機構３０を具備しているので、良好なアラーム機能を有する高性能、高品質なムーブメント及び時計となる。
【０１３０】
（第２実施形態）
次に、本発明に係る第２実施形態について図面を参照して説明する。なお、この第２実施形態においては、第１実施形態における構成要素と同一の部分については、同一の符号を付しその説明を省略する。
【０１３１】
第１実施形態では、筒車１４及びアラーム車３５が、太陽車３１と同軸の第１回転軸線Ｏ１上に配置されていたが、本実施形態では、筒車１４及びアラーム車３５が、第１回転軸線Ｏ１とは平面方向にずれた位置に配置された回転軸線上に配置されている。
【０１３２】
図１７〜図２２に示すように、本実施形態のアラーム機構１４０は、第１回転軸線Ｏ１回りに回転可能な太陽車１４１と、太陽車１４１に噛み合った状態で第２回転軸線Ｏ２回りに回転可能な遊星車１４２と、遊星車１４２を第２回転軸線Ｏ２回りに回転可能に支持する支持歯車３３と、支持歯車３３に回転抵抗を付与するアラーム車押さえ３４と、筒車１４と同軸に配置され、第３回転軸線Ｏ３回りに回転可能なアラーム車３５と、を備えている。
【０１３３】
なお、本実施形態では、第１実施形態における第２地板１２、アラームばね９５、アラームブロック１００、ハンマー３８、ゴング３７、アラーム時刻調整機構３９等の各構成を省略し、主に動力の伝達に関連する構成を中心として説明する。
【０１３４】
図１７及び図１９に示すように、太陽車１４１は、第１回転軸線Ｏ１と同軸に配置された太陽軸部１５０と、太陽軸部１５０の上端部側に、太陽軸部１５０に対して回転可能に取り付けられた第１太陽歯車１５１と、太陽軸部１５０の下端部側に、太陽軸部１５０に対して回転可能に取り付けられた第２太陽歯車１５２と、を備えている。
図示の例では、第１太陽歯車１５１の直径は、第２太陽歯車１５２の直径よりも僅かに小さく形成されている。
【０１３５】
第１太陽歯車１５１は、筒歯車２１に噛み合っている。そのため、第１太陽歯車１５１にはぜんまい１５からの動力が筒車１４を介して伝えられる。これにより、第１太陽歯車１５１は、筒車１４の回転に基づいて回転する。
【０１３６】
図１７及び図１９に示すように、支持歯車３３は太陽車１４１と同軸に配置され、太陽軸部１５０のうち第１太陽歯車１５１と第２太陽歯車１５２との間に位置する部分に、太陽軸部１５０に圧入等によって固定されている。これにより、支持歯車３３は、太陽軸部１５０と共に第１回転軸線Ｏ１回りを回転可能とされている。支持歯車３３の直径は、第１太陽歯車１５１及び第２太陽歯車１５２の直径よりも大きく形成されている。
なお、支持歯車３３には、第１実施形態と同様にアラーム調整車１２０が噛み合っている。そのため、支持歯車３３はアラーム調整車１２０の回転に基づいて回転可能とされている。先に述べたように、アラーム調整車１２０の図示は省略している。
【０１３７】
太陽軸部１５０の上端部には、アラーム調整かな１５３が例えば圧入等により固定されている。これにより、アラーム調整かな１５３は、太陽軸部１５０及び支持歯車３３と共に第１回転軸線Ｏ１回りを回転可能とされている。なお、アラーム調整かな１５３は第１太陽歯車１５１よりも上方に位置している。
【０１３８】
図１７、図１９及び図２２に示すように、遊星車１４２は、支持歯車３３に形成された支持孔１５４内に回転可能に取り付けられた遊星軸部１５５と、支持歯車３３の上面側に配置され、遊星軸部１５５に例えば圧入等によって固定された遊星歯車１５６と、支持歯車３３の下面側に配置され、遊星軸部１５５に例えば圧入等によって固定された遊星かな１５７と、を備えている。なお、遊星軸部１５５の中心を上下に貫く軸線が第２回転軸線Ｏ２とされている。
【０１３９】
遊星歯車１５６は、第１太陽歯車１５１に噛み合っている。遊星かな１５７は、遊星歯車１５６の直径よりも僅かに小さい直径で形成され、第２太陽歯車１５２に噛み合っている。そのため、遊星車１４２には、ぜんまい１５からの動力が第１太陽歯車１５１を介して伝えられる。これにより、遊星車１４２は、第１太陽歯車１５１の回転に基づいて第２回転軸線Ｏ２回りを自転可能とされている。
【０１４０】
このとき、遊星車１４２は、第２回転軸線Ｏ２回りに自転しながら太陽車１４１に沿って第１回転軸線Ｏ１回りを公転しようとする。
本実施形態では、後述するようにアラーム車押さえ３４による回転抵抗が支持歯車３３に付与されている。そのため、通常運針時、支持歯車３３はアラーム車押さえ３４による回転抵抗によって、第１回転軸線Ｏ１回りの回転が規制されている。これにより、通常運針時、遊星車１４２は公転が規制され、第２回転軸線Ｏ２回りの自転だけが許容されている。
【０１４１】
なお、支持歯車３３にアラーム車押さえ３４による回転抵抗を超える回転トルクが入力された場合には、支持歯車３３を第１回転軸線Ｏ１回りに回転することが可能となる。これにより、支持歯車３３の回転に伴って遊星歯車１５６を自転及び公転させることが可能となる。
【０１４２】
図２１及び図２２に示すように、アラーム車３５は筒車１４と同軸に配置され、筒車本体２０に対して第３回転軸線Ｏ３回りに相対回転可能に取り付けられている。
アラーム車３５は、第１実施形態と同様に、アラーム針８が取り付けられた円筒状のアラーム車本体７０と、アラーム車本体７０の上端部に一体に形成されたアラーム歯車７１と、を備えている。アラーム歯車７１は、筒歯車２１の直径よりも小さい直径で形成され、後述する第３調整中間歯車１６７に噛み合っている。
【０１４３】
図２０及び図２２に示すように、アラーム車本体７０にはアラーム車３５及び筒車１４と同軸に配置されたアラームレバー車１６０が、アラーム車本体７０に対して第３回転軸線Ｏ３回りに回転可能に取り付けられている。アラームレバー車１６０は、支持歯車３３よりも下方に配置されると共にアラーム歯車７１の直径よりも小さい直径で形成され、駆動中間歯車１６１に噛み合っている。
【０１４４】
本実施形態のアラームレバー３６は、図２２に示すように、アラームレバー車１６０に第１回動軸線Ｍ１回りに回動可能に取り付けられている。これにより、アラームレバー３６は、アラームレバー車１６０の回転に伴って第３回転軸線Ｏ３回りを回転可能とされている。
【０１４５】
図２０及び図２２に示すように、駆動中間歯車１６１は、支持歯車３３よりも下方に配置され、第２太陽歯車１５２に噛み合っている。これにより、遊星車１４２に伝えられたぜんまい１５からの動力を、第２太陽歯車１５２及び駆動中間歯車１６１を介してアラームレバー車１６０に伝えることができ、アラームレバー車１６０及びアラームレバー３６を第３回転軸線Ｏ３回りに回転させることが可能とされている。
【０１４６】
図１７及び図２１に示すように、アラーム調整かな１５３は、第１調整中間歯車１６５に噛み合っている。第１調整中間歯車１６５は、第１太陽歯車１５１よりも上方に配置され、第２調整中間歯車１６６に噛み合っている。第２調整中間歯車１６６は、第３調整中間歯車１６７に噛み合っている。第３調整中間歯車１６７は、支持歯車３３よりも上方に配置され、アラーム車３５に噛み合っている。
【０１４７】
従って、アラーム車３５は、第３調整中間歯車１６７、第２調整中間歯車１６６、第１調整中間歯車１６５、アラーム調整かな１５３及び太陽軸部１５０を介して支持歯車３３に連係しているので、支持歯車３３が第１回転軸線Ｏ１回りに回転したときに第３回転軸線Ｏ３回りを回転する。すなわち、アラーム車３５は、第３調整中間歯車１６７、第２調整中間歯車１６６、第１調整中間歯車１６５、アラーム調整かな１５３及び太陽軸部１５０を介して支持歯車３３から伝えられる動力によって回転可能とされている。
【０１４８】
上述のように、アラーム車３５、第３調整中間歯車１６７、第２調整中間歯車１６６、第１調整中間歯車１６５、アラーム調整かな１５３、太陽軸部１５０及び支持歯車３３は、互いに連係している関係であるので、アラーム車３５、第３調整中間歯車１６７、第２調整中間歯車１６６、第１調整中間歯車１６５、アラーム調整かな１５３、太陽軸部１５０及び支持歯車３３のうち少なくともいずれか１つの部品に回転抵抗を付与することで、支持歯車３３に対して回転抵抗を付与することができる。
本実施形態では、アラーム車押さえ３４がアラーム車３５に回転抵抗を付与することで、結果的に支持歯車３３に回転抵抗を付与している。
【０１４９】
（アラーム機構の作用）
上述のように構成されたアラーム機構１４０であっても、動力の伝達経路が異なるだけで第１実施形態と同様の作用効果を奏功することができる。以下に詳細に説明する。
【０１５０】
（通常運針時）
通常運針の場合には、図１７〜図２２に示すように、筒歯車２１に第１太陽歯車１５１が噛み合っているので、筒車１４に伝えられたぜんまい１５からの動力を第１太陽歯車１５１に伝えることができる。これにより、筒車１４の回転に伴って、第１太陽歯車１５１を第１回転軸線Ｏ１回りに回転させることができる。
第１太陽歯車１５１には、遊星歯車１５６が噛み合っているので、第１太陽歯車１５１に伝わった動力を遊星車１４２に伝えることができる。これにより、第１太陽歯車１５１の回転に伴って、遊星車１４２を第２回転軸線Ｏ２回りに自転させることができる。
【０１５１】
支持歯車３３には、ぜんまい１５からの動力に抗する回転抵抗（アラーム車押さえ３４によって生じた回転抵抗）が付与されているので、遊星車１４２を介して伝えられる動力によって支持歯車３３が第１回転軸線Ｏ１回りに回転することを規制することができる。従って、遊星車１４２が第１回転軸線Ｏ１回りに公転することを規制することができるので、遊星車１４２を第２回転軸線Ｏ２回りに自転させることができる。
【０１５２】
遊星かな１５７には、第２太陽歯車１５２及び駆動中間歯車１６１を介してアラームレバー車１６０が噛み合っているので、遊星車１４２に伝わった動力を、第２太陽歯車１５２、駆動中間歯車１６１及びアラームレバー車１６０に伝えることができる。これにより、遊星車１４２の回転に伴って、第２太陽歯車１５２及び駆動中間歯車１６１を回転させることができると共に、アラームレバー車１６０を第３回転軸線Ｏ３回りに回転させることができる。
【０１５３】
従って、アラームレバー車１６０の回転に伴って、アラームレバー３６を第３回転軸線Ｏ３回りに回転させることができる。そのため、本実施形態の場合であっても、指針４を運針させるぜんまい１５からの動力を利用して、アラームレバー３６を回転させることができる。
なお、通常運針時、上述のように支持歯車３３は回転が規制されているので、アラーム車３５及びアラーム針８は回転することがない。
【０１５４】
上述のようにアラームレバー３６を回転させることができるので、第１実施形態と同様に、所定のアラーム時刻で、ゴング３７に対して打音突起１０６ａを勢いよく叩きつけることができ、明瞭且つ大きな音量でアラーム音を発生させることができる。その際、第１実施形態と同様に、合計３回のアラーム音を繰り返し発生させることができる。
【０１５５】
（アラーム時刻調整）
次に、アラーム時刻の調整を行う場合について説明する。
この場合には、第１実施形態と同様に、アラーム用巻真１３１を１段位置に移行させた後、アラーム車押さえ３４による回転抵抗を超える回転トルクでアラーム用巻真１３１を回転させる。これにより、アラーム調整車１２０を回転させることができ、アラーム調整車１２０を介して上記回転トルクの動力を支持歯車３３に伝えることができる。
【０１５６】
これにより、支持歯車３３を第１回転軸線Ｏ１回りに回転させることができ、支持歯車３３から遊星車１４２に回転トルクの動力を伝えることができる。そのため、支持歯車３３の回転に伴って遊星車１４２を第２回転軸線Ｏ２回りに方向に自転させながら、太陽車１４１に沿って第１回転軸線Ｏ１回りを公転させることができる。
【０１５７】
遊星車１４２の自転及び公転によって、遊星車１４２に伝わった回転トルクの動力を、第２太陽歯車１５２、駆動中間歯車１６１及びアラームレバー車１６０に伝えることができるので、アラームレバー車１６０を第３回転軸線Ｏ３回りに回転させることができる。これにより、第１実施形態と同様に、アラームレバー３６を回転させることができ、ハンマー３８に対するアラームレバー３６の相対位置を調整することができる。
【０１５８】
これと同時に、アラーム車３５をアラームレバー３６と同期して回転させることができ、アラーム針８の位置を調整することができる。
すなわち、支持歯車３３が回転するので、太陽軸部１５０を介してアラーム調整かな１５３に回転トルクの動力を伝えることができる。この回転トルクは、アラーム車押さえ３４による回転抵抗を超える回転トルクであるので、アラーム調整かな１５３を第１回転軸線Ｏ１回りに回転させることができる。
【０１５９】
従って、第１調整中間歯車１６５、第２調整中間歯車１６６及び第３調整中間歯車１６７を介して、アラーム車３５に回転トルクの動力を伝えることができる。これにより、アラーム車３５を第３回転軸線Ｏ３回りに回転させることができ、アラーム針８の位置調整を行える。なお、アラーム車３５は一対の押さえばね３４ｂに対してスリップするように回転する。
【０１６０】
上述したように、アラーム車３５に同期してアラームレバー３６を回転させることができるので、アラーム針８の位置に対応して、ハンマー３８に対するアラームレバー３６の相対位置を調整できる。従って、本実施形態の場合であっても、第１実施形態と同様にアラーム時刻の調整を行うことができる。
【０１６１】
なお、遊星車１４２は、第１太陽歯車１５１を介して筒車１４に噛み合っているが、筒車１４には表輪列１１によって回転が制御されているので、遊星車１４２の自転及び公転に影響されることがない。従って、通常運針をさせながら、上述したアラーム時刻の調整作業を行うことが可能である。
【０１６２】
以上説明したように、本実施形態のアラーム機構１４０であっても、指針４を運針させるぜんまい１５からの動力を利用してアラーム音を発生させることができるので、従来のアラーム用ぜんまいのようなアラーム用の動力源が不要である。
従って、アラーム用ぜんまいの巻き忘れ等に起因してアラーム音が鳴らないといった不具合をなくすことができ、安定的にアラーム音を鳴らすことができる。その結果、アラーム性能の信頼性が向上したアラーム機構１４０とすることができる。
【０１６３】
以上、本発明の実施形態を説明したが、これらの実施形態は例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。実施形態は、その他様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。実施形態やその変形例には、例えば当業者が容易に想定できるもの、実質的に同一のもの、均等の範囲のものなどが含まれる。
【０１６４】
例えば上記各実施形態では、香箱車１３内に収容されたぜんまい１５の動力をアラーム機構３０、１４０に伝達する構成を例に挙げて説明したが、この場合に限定されるものではなく、例えば香箱車１３以外に設けられた動力源から、アラーム機構３０、１４０に動力が伝達されるように構成されても構わない。
【０１６５】
また、上記各実施形態では、３つの係合爪部９１を有するアラームレバー３６によって、３回のアラーム音を繰り返し発生させたが、先に述べたように１つの係合爪部９１でアラーム音を１回だけ発生させても構わない。
ただし、複数回のアラーム音を発生させた場合には、アラーム時刻を使用者に報知し易くなるので、より好ましい。
【０１６６】
特に、係合爪部９１を複数設ける場合には、係合爪部９１がアラームブロック１００のブロック面１００ａから離脱した後、位置決めピン９６に当接するまでの間、アラームレバー３６の回転速度を抑制する回転抑制部を設けることが好ましい。
【０１６７】
例えば、回転抑制部は、アラームレバー３６の回動に伴って回転するロータ等の回転体と、ロータに対して回転抵抗を付与する粘性流体（抵抗体）と、で主に構成することが可能である。
ロータは、例えばキャビティ内に配置され、キャビティ内に充填された粘性流体中で回転可能とされている。粘性流体は、例えば所定の粘性を有するシリコンオイルであって、ロータに対して角速度に比例した回転抵抗（粘性抵抗）を付与する。従って、ロータは、回転速度が増加するほど大きな回転抵抗が付与されながら回転が抑制される。
これにより、係合爪部９１がアラームブロック１００のブロック面１００ａから離脱した後、アラームばね９５によって付勢されるアラームレバー３６の回転速度を抑制することができ、３つの係合爪部９１をハンマー３８に対してより確実に順番に係合させることができ、アラーム音を繰り返し発生させ易くなる。
【０１６８】
なお、抵抗体としては粘性流体に限定されるものではなく、例えば、空気や特定のガス等の気体を利用しても構わない。この場合であっても、例えばロータの形状等を適宜工夫することで、回転抵抗をロータに付与することができ、アラームレバー３６の回転速度を抑制することが可能となる。
また、抵抗体としては、例えば固体摩擦抵抗を利用したものでも構わない。固体摩擦抵抗を利用した抵抗体は、例えば、シリンダ状部材と、該シリンダ状部材内に設けられ、アラームレバー３６の回動に伴って回転する回転軸と、回転軸に該回転軸の半径方向外側に移動可能に取り付けられた錘と、で主に構成することが可能である。この場合、回転軸の回転による遠心力によって、錘がシリンダ状部材の内面に押し付けられることで回転抵抗（固体摩擦抵抗）を発生させることができるので、この回転抵抗（固体摩擦抵抗）を回転軸に付与することができ、アラームレバー３６の回転速度を抑制することが可能となる。
【符号の説明】
【０１６９】
Ｏ１…第１回転軸線
Ｏ２…第２回転軸線
Ｏ３…第３回転軸線
Ｍ２…第２回動軸線（回動軸線）
１…時計
４…指針
８…アラーム針
１０…ムーブメント（時計用ムーブメント１０）
１１…表輪列（輪列）
１４…筒車（時表示車）
１５…ぜんまい（動力源）
３０、１４０…アラーム機構
３１、１４１…太陽車
３２…第１遊星車（遊星車）
３３…支持歯車（回転体）
３４…アラーム車押さえ（抵抗付与部）
３５…アラーム車
３６…アラームレバー
３７…ゴング
３８…ハンマー
３９…アラーム時刻調整機構
９０…レバー本体
９０ａ…レバー本体の外端部
９０ｂ…レバー本体の内端部
９１…係合爪部（係合部）
９１ａ…係合面
９５…アラームばね（弾性部材）
１００…アラームブロック（被係合部）
１０６ａ…ハンマーの打音突起（ハンマーの打音部）
１２０…アラーム調整車
１２１…トルク入力部
１４２…遊星車
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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