(57)【要約】【課題】磁気粘性流体の残留磁気を短時間で確実に消磁することができる磁気粘性流体デバイスを提供する。【解決手段】電源からの電圧印加により駆動して磁界を発生させる電磁コイルと、電磁コイルから発生する磁界を加えることによって粘性が変化する磁気粘性流体を保持する磁気粘性流体保持部と、磁気粘性流体保持部を介し、磁気粘性流体の粘性変化に応じて駆動力を伝達可能に接続される駆動力入力部及び駆動力出力部と、電磁コイルの駆動を制御する制御部４と、を備え、制御部４は、電磁コイルにパルス信号を供給することによって電磁コイルの駆動を制御するパルス制御手段５と、磁気粘性流体の消磁を行う際に、電源から正負の最大電圧を印加して生成される正のパルス信号と負のパルス信号とを交互に出力し、かつ、正負のパルス信号のパルス幅を徐々に減少させるパルス信号制御手段６と、を備えている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電源からの電圧印加により駆動して磁界を発生させる電磁コイルと、該電磁コイルから発生する磁界を加えることによって粘性が変化する磁気粘性流体を保持する磁気粘性流体保持部と、該磁気粘性流体保持部を介し、前記磁気粘性流体の粘性変化に応じて駆動力を伝達可能に接続される駆動力入力部及び駆動力出力部と、前記電磁コイルの駆動を制御する制御部と、を備えている磁気粘性流体デバイスであって、
前記制御部は、前記電磁コイルにパルス信号を供給することによって該電磁コイルの駆動を制御するパルス制御手段と、前記磁気粘性流体の消磁を行う際に、前記電源から正負の最大電圧を印加して生成される正のパルス信号と負のパルス信号とを交互に出力し、かつ、該正負のパルス信号のパルス幅を徐々に減少させるパルス信号制御手段と、を備えていることを特徴とする磁気粘性流体デバイス。
【請求項２】
前記電源としての直流電源の極性を反転させるための切換スイッチを備え、前記制御部は、前記電磁コイルから発生する磁界により前記磁気粘性流体を磁化させる動作が終了した後に直ちに該磁気粘性流体に残った残留磁気の除去を開始すべく、前記切換スイッチを切り換えるように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の磁気粘性流体デバイス。
【請求項３】
前記電磁コイルが前記磁気粘性流体の着磁と消磁の両方を行うことを特徴とする請求項１又は２に記載の磁気粘性流体デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、磁気粘性流体を作動流体として用いたブレーキ、クラッチ、ダンパーを含む磁気粘性流体デバイスに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、例えば自動車業界では電子制御化の発達により、上記磁気粘性流体デバイスに、応答性に優れたものを採用することが検討されている。その一例として、磁気粘性流体を作動流体としたクラッチが挙げられる。この磁気粘性流体は、強磁性粒子（カルボニル鉄）をオイル中に分散させたものであり、磁力を加えていない状態では粘度が非常に低い流体（ニュートン流体）であるが、外部から磁力が加わると、磁力の大きさにより粘度が変化する(粘度が高い)流体（ビンガム流体）としての性質を持つようになる。
【０００３】
上記磁気粘性流体に加えている磁力をなくしたとしても、磁気粘性流体に残留磁気が保持されることがある。磁気粘性流体に残留磁気が保持されたままになっていると、残留磁気によりオイル中に浮遊している強磁性粒子同士が結合し、非作動時のクラッチの回転軸側の空転トルクが大きくなってしまう。そして、時間が経過するにつれて前記空転トルクが更に大きくなるだけでなく、クラッチの作動時において回転軸に伝達される回転トルクも大きくなってしまい、クラッチの寿命を著しく短くしてしまう。そのため、磁力を発生させる電磁コイルに電流値が漸次減衰する正負の消磁電流を流すことにより磁気粘性流体の残留磁気を消磁するための消磁回路を備えたものが提案されている。この消磁回路として、ＬＣ共振回路が用いられている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１５−１６１３２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記消磁回路を用いて磁気粘性流体の残留磁気を消磁する構成であるものの、ＬＣ共振回路によって単に電磁コイルに電流値が漸次減衰（自然減衰）する正負の消磁電流を流すだけでは、磁気粘性流体の残留磁気を確実に消磁することができないという不都合があった。尚、前記電流値を長時間にわたって徐々に減衰させる構成にすることによって、残留磁気を確実に消磁することが考えられるが、作業効率が悪く、早期改善が要望されている。
【０００６】
そこで本発明は、磁気粘性流体の残留磁気を短時間で確実に消磁することができる磁気粘性流体デバイスを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の磁気粘性流体デバイスは、電源からの電圧印加により駆動して磁界を発生させる電磁コイルと、該電磁コイルから発生する磁界を加えることによって粘性が変化する磁気粘性流体を保持する磁気粘性流体保持部と、該磁気粘性流体保持部を介し、前記磁気粘性流体の粘性変化に応じて駆動力を伝達可能に接続される駆動力入力部及び駆動力出力部と、前記電磁コイルの駆動を制御する制御部と、を備えている磁気粘性流体デバイスであって、前記制御部は、前記電磁コイルにパルス信号を供給することによって該電磁コイルの駆動を制御するパルス制御手段と、前記磁気粘性流体の消磁を行う際に、前記電源から正負の最大電圧を印加して生成される正のパルス信号と負のパルス信号とを交互に出力し、かつ、該正負のパルス信号のパルス幅を徐々に減少させるパルス信号制御手段と、を備えていることを特徴とする。
【０００８】
本発明によれば、磁気粘性流体に残留する磁界の消磁を行う際に、電源から正負の最大電圧を印加して生成される正のパルス信号と負のパルス信号とを交互に出力し、かつ、正負のパルス信号のパルス幅を徐々に減少させることによって、磁気粘性流体に残留する磁気を、効率よく短時間で確実に消磁することができる。
【０００９】
また、本発明の磁気粘性流体デバイスは、前記電源としての直流電源の極性を反転させるための切換スイッチを備え、前記制御部は、前記電磁コイルから発生する磁界により前記磁気粘性流体を磁化させる動作が終了した後に直ちに該磁気粘性流体に残った残留磁気の除去を開始すべく、前記切換スイッチを切り換えるように構成されていてもよい。
【００１０】
上記構成によれば、切換スイッチを切り換えるだけで、磁気粘性流体に残留する磁界の消磁を行うことができる。しかも、制御部は、磁気粘性流体を磁化させる動作が終了した後に直ちに切換スイッチを切り換えるので、磁気粘性流体に残った残留磁気の除去を直ちに開始して、残留磁気を効率よく除去することができる。
【００１１】
また、本発明の磁気粘性流体デバイスは、前記電磁コイルが前記磁気粘性流体の着磁と消磁の両方を行う構成であってもよい。
【００１２】
上記構成によれば、電磁コイルが磁気粘性流体の着磁と消磁の両方を行う構成であれば、着磁と消磁を行う別々の電磁コイルを設ける構成に比べて、磁気粘性流体デバイスの大型化を抑制することができるだけでなく、部品増大によるコスト高になることを抑制することができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、電源から正負の最大電圧を印加して生成される正のパルス信号と負のパルス信号とを交互に出力し、かつ、正負のパルス信号のパルス幅を徐々に減少させることによって、磁気粘性流体の残留磁気を短時間で確実に消磁することができる磁気粘性流体デバイスを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の磁気粘性流体デバイスを着磁及び消磁を行うための駆動回路を示し、（ａ）はプラス電圧で着磁している状態を示し、（ｂ）はマイナス電圧で消磁している状態を示し、（ｃ）はプラス電圧で消磁している状態を示している。
【図２】運転中から消磁を行っているパルスの波形を示す図である。
【図３】制御部の構成を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
図１（ａ），（ｂ），（ｃ）に、本発明の磁気粘性流体デバイスの一例である磁気粘性流体を用いた電磁ブレーキ１と、電磁ブレーキ１に備える磁気粘性流体の着磁及び消磁を行うための駆動回路２と、を示している。ここでは、電磁ブレーキ１を示しているが、磁気粘性流体を用いたクラッチや磁気粘性流体を用いたダンパーであってもよい。
【００１６】
磁気粘性流体は、非常に小さな強磁性粒子（カルボニル鉄）をオイル中に分散させたものである。この磁気粘性流体は、磁力を加えていない状態では、粘度が非常に低い流体（ニュートン流体）であるが、外部から磁力が加わると磁力の大きさにより粘度が変化する（粘度が高い）流体（ビンガム流体）としての性質を持つようになる。尚、磁気粘性流体は、後述する磁気粘性流体保持部１Ａに収納される。
【００１７】
電磁ブレーキ１は、駆動回路２を構成する直流電源３からの電圧印加により駆動して磁界を発生させる電磁コイル（図示せず）と、電磁コイルから発生する磁界を加えることによって粘性が変化する磁気粘性流体（図示せず）を保持する磁気粘性流体保持部１Ａと、磁気粘性流体保持部１Ａを介し、磁気粘性流体の粘性変化に応じて駆動力を伝達可能に接続される駆動力入力部及び駆動力出力部であるシャフト１Ｂと、電磁コイルの駆動を制御する制御部４（図３参照）と、を備えている。ここでは、駆動力入力部及び駆動力出力部が、共通のシャフト１Ｂであるが、駆動力入力部と駆動力出力部とが別々のものから構成されていてもよい。
【００１８】
制御部４は、図３に示すように、電磁コイルに矩形状のパルス信号を供給することによって電磁コイルの駆動を制御するパルス制御手段５と、磁気粘性流体の消磁を行う際に、直流電源３から正負の最大電圧を印加して生成される正のパルス信号と負のパルス信号とを交互に出力し、かつ、正負のパルス信号のパルス幅を徐々に減少させるパルス信号制御手段６とを備えている。
【００１９】
また、制御部４は、電磁コイルから発生する磁界により磁気粘性流体を磁化させる動作が終了した後に直ちに磁気粘性流体に残った残留磁気の除去を開始すべく、切換スイッチ１２（図１（ａ）〜（ｃ）参照）を切り換えるように構成されている。前記直ちに開始するとは、時間０のタイミングで開始するという意味であるが、反応に要する僅かな時間など、装置構成上不可避なタイムラグは許容される。
【００２０】
パルス制御手段５は、電磁ブレーキ１を作動させる時に、制御部４からの出力信号に基づいて所定の電圧でかつ所定の時間のパルス信号を供給することによって、電磁コイルを駆動する手段である。このパルス信号は、矩形状のものだけではなく、台形状や三角形状などの各種の形状のものも含む。
【００２１】
パルス信号制御手段６は、磁気粘性流体の消磁を行う際に、直流電源３から正負の最大電圧を印加して生成される正のパルス信号と負のパルス信号とを電圧一定のまま交互に出力し、その出力する正負のパルス信号のパルス幅を徐々に減少させる、つまり前に出力された正又は負のパルス信号のパルス幅よりも後に出力される負又は正のパルス信号のパルス幅が小さくなるようにパルス幅を設定する手段である。
【００２２】
駆動回路２は、直流電源３と、直流電源３のプラス側に接続された第１スイッチ７と、第１スイッチ７に直列に接続された可変抵抗器８と、可変抵抗器８に並列接続された第２スイッチ９と、直流電源３の極性を反転させるべく、正極側の２つの第１端子１０，１０と負極側の２つの第２端子１１，１１との接続を切り換えるための切換スイッチ１２と、を備えている。切換スイッチ１２は、２連スイッチからなり、一方のスイッチ１２Ａを操作すると、他方のスイッチ１２Ｂが連動して操作されるように構成されている。
【００２３】
従って、電磁ブレーキ１を作動させる際には、図１（ａ）に示すように、制御部４は、第１スイッチ７をＯＮし、第２スイッチ９をＯＦＦした状態で、切換スイッチ１２を上方側（第１端子１０，１０側）へ切り換える。これによって、可変抵抗器８で設定された値に対応するプラスの直流電圧が制御部４に供給されて磁気粘性流体が着磁され、電磁ブレーキ１を作動させることができる。また、磁気粘性流体の消磁を行う際には、制御部４は、前記電磁ブレーキ１の作動が終了した後に直ちに、第１スイッチ７をＯＮにしたまま、第２スイッチ９をＯＮにすると同時に、切換スイッチ１２を下方側へ切り換える（図１（ｂ）参照）ことによって、直流電源３の極性が反転し、マイナスの最大直流電圧で電磁コイルが駆動される。これにより、磁気粘性流体の消磁がマイナスの最大電圧で行われる。前記磁気粘性流体の消磁がマイナスの最大電圧で所定時間行われた後は、図１（ｃ）に示すように、第１スイッチ７及び第２スイッチ９を共にＯＮにした状態で、切換スイッチ１２を上方側へ切り換えることによって、直流電源３の極性を反転させ、プラスの最大直流電圧で電磁コイルが駆動される。これにより、磁気粘性流体の消磁がプラスの最大電圧で所定時間行われる。
【００２４】
前記のように電磁ブレーキ１を駆動して運転する場合には、例えば図２に示すように、制御部４が、可変抵抗器８を操作して運転中の最大電圧（又は直流電源３の最大電圧でもよい）まで上昇させてから所定電圧になるまで降下させる制御を行ってから電磁ブレーキ１の運転を終了する。電磁ブレーキ１の運転が終了すると同時に、制御部４は、前記のように第２スイッチ９をＯＮするとともに切換スイッチ１２を下方側へ切り換えて直流電源３から出力可能なマイナスの最大電圧の印加により生成される所定のパルス幅Ｔ１で１回目の消磁を行う。この１回目の消磁が終了すると、制御部４は、２回目の消磁を行うために、切換スイッチ１２を上方側へ切り換えて直流電源３から出力可能なプラスの最大電圧の印加により生成される所定のパルス幅Ｔ２で２回目の消磁を行う。この２回目のパルス幅Ｔ２は、１回目のパルス幅Ｔ１よりも短い幅に設定される。２回目の消磁が終了すると、制御部４は、３回目の消磁を行うために、切換スイッチ１２を下方側へ切り換えて直流電源３から出力可能なマイナスの最大電圧の印加により生成される所定のパルス幅Ｔ３で３回目の消磁を行う。この３回目のパルス幅Ｔ３は、２回目の所定のパルス幅Ｔ２よりも短い幅に設定される。３回目の消磁が終了すると、制御部４は、４回目の消磁を行うために、切換スイッチ１２を上方側へ切り換えて直流電源３から出力可能なプラスの最大電圧の印加により生成される所定のパルス幅Ｔ４で４回目の消磁を行う。この４回目のパルス幅Ｔ４は、３回目の所定のパルス幅Ｔ３よりも短い幅に設定される。図２では、電磁ブレーキ１の運転を終了した後、４回の消磁を連続して行う場合を示しているが、これに限定されるものではなく、例えば次に説明する実験による消磁回数及びパルス幅に設定して実施してもよい。
【００２５】
次に、表１に示すような消磁の実験を行い、残留磁気についての評価を行った。つまり、電磁ブレーキ１の磁気粘性流体に最大定格電圧（ここでは、ＤＣ２４Ｖ）で磁気を加えて残留磁気を飽和させた後、表１に示すＣＰＵの８つの設定値を用いて算出されるパルス幅に基づいて消磁させることにより残留磁気を確認した。ＣＰＵの設定値は、１６進数で表示されており、１回目の開始パルス幅と、トータルの消磁時間とを設定し、消磁終了後の残留磁気の測定を行い、判定結果を○、△、×の３種類で示した。ここで、ＣＰＵの設定値を基に、開始パルス幅から最終のパルス幅までを制御部４で演算し、その演算した値に基づいて消磁実験を行い、その都度オシロスコープに表示される波形を測定して表１に開始パルス幅及び消磁時間を記載した。このため、制御部４で演算した値と表１の値とで多少の誤差が発生している。前記演算で求める演算式は、次のようになる。まず、開始パルス幅＝ＣＰＵの設定値×０．２（ｍｓｅｃ）で演算し、２回目のパルス幅＝１回目のパルス幅×（３／４）（ｍｓｅｃ）で演算し、３回目のパルス幅＝２回目のパルス幅×（３／４）（ｍｓｅｃ）で演算している。尚、４回目以降も同様である。つまり、今回のパルス幅＝前回のパルス幅×（３／４）（ｍｓｅｃ）で計算している。そして、パルス幅が０．８（ｍｓｅｃ）になると、このパルス幅を最終パルス幅とし、開始パルス幅から最終パルス幅（０．８（ｍｓｅｃ））を合計したものを消磁時間としている。また、奇数番目のパルス幅の時が、マイナスの最大電圧（ここでは２４Ｖ）で消磁し、偶数番目のパルスの時が、プラスの最大電圧（ここでは２４Ｖ）で消磁しているが、それとは逆に、奇数番目のパルス幅の時が、プラスの最大電圧（ここでは２４Ｖ）で消磁し、偶数番目のパルスの時が、マイナスの最大電圧（ここではＤＣ２４Ｖ）で消磁してもよい。尚、残留磁気の測定は、トルクセンサを用いてトルクの変化を測定して残留磁気の値に置き換えた。
【００２６】
前記演算式でパルス幅を実際に求めてみる。まず、表１のＮｏ１のＣＰＵの設定値がＡ０（１６進数）の場合、１０進数では１０×１６＝１６０となり、１６０×０．２（ｍｓｅｃ）＝３２（ｍｓｅｃ）が開始パルス幅（１回目のパルス幅）となる。これに対して、オシロスコープでの測定値が３３．９（ｍｓｅｃ）であり、誤差が発生している。また、消磁時間は、１０進数で表示すると、１回目のパルス幅が１６０（ｍｓｅｃ）、２回目のパルス幅が１６０×（３／４）＝１２０（ｍｓｅｃ）、３回目のパルス幅が１２０×（３／４）＝９０（ｍｓｅｃ）、４回目のパルス幅が９０×（３／４）＝６７（ｍｓｅｃ）、５回目のパルス幅が６７×（３／４）＝５０（ｍｓｅｃ）、６回目のパルス幅が５０×（３／４）＝３７（ｍｓｅｃ）、７回目のパルス幅が３７×（３／４）＝２８（ｍｓｅｃ）、８回目のパルス幅が２８×（３／４）＝２１（ｍｓｅｃ）、９回目のパルス幅が２１×（３／４）＝１６（ｍｓｅｃ）、１０回目のパルス幅が１６×（３／４）＝１２（ｍｓｅｃ）、１１回目のパルス幅が１２×（３／４）＝９（ｍｓｅｃ）、１２回目のパルス幅が９×（３／４）＝６（ｍｓｅｃ）となり、１３回目のパルス幅が６×（３／４）＝４（ｍｓｅｃ）、１３回目のパルス４（ｍｓｅｃ）×０．２＝０．８（ｍｓｅｃ）で最終パルス幅になる。尚、小数点以下は切り捨てて計算している。また、１回目〜１３回目の合計が６２０（ｍｓｅｃ）であり、６２０（ｍｓｅｃ）×０．２＝１２４（ｍｓｅｃ）が消磁時間となり、表１の消磁時間の１３０（ｍｓｅｃ）と異なり、誤差が発生している。
【００２７】
次に、表１のＮｏ２のＣＰＵの設定値が９０（１６進数）の場合、１０進数では９×１６＝１４４となり、１４４×０．２（ｍｓｅｃ）＝２８．８（ｍｓｅｃ）が開始パルス幅（１回目のパルス幅）となる。これに対して、オシロスコープでの測定値が３０（ｍｓｅｃ）であり、誤差が発生している。また、消磁時間は、１０進数で表示すると、１回目のパルス幅が１４４（ｍｓｅｃ）、２回目のパルス幅が１４４×（３／４）＝１０８（ｍｓｅｃ）、３回目のパルス幅が１０８×（３／４）＝８１（ｍｓｅｃ）、４回目のパルス幅が８１×（３／４）＝６０（ｍｓｅｃ）、５回目のパルス幅が６０×（３／４）＝４５（ｍｓｅｃ）、６回目のパルス幅が４５×（３／４）＝３３（ｍｓｅｃ）、７回目のパルス幅が３３×（３／４）＝２４（ｍｓｅｃ）、８回目のパルス幅が２４×（３／４）＝１８（ｍｓｅｃ）、９回目のパルス幅が１８×（３／４）＝１３（ｍｓｅｃ）、１０回目のパルス幅が１３×（３／４）＝９（ｍｓｅｃ）、１１回目のパルス幅が９×（３／４）＝６（ｍｓｅｃ）、１２回目のパルス幅が６×（３／４）＝４（ｍｓｅｃ）となり、１２回目のパルス４（ｍｓｅｃ）×０．２＝０．８（ｍｓｅｃ）で最終パルス幅になる。尚、小数点以下は切り捨てて計算している。また、１回目〜１２回目の合計が５４５（ｍｓｅｃ）であり、５４５（ｍｓｅｃ）×０．２＝１０９（ｍｓｅｃ）が消磁時間となり、表１の消磁時間の１１８（ｍｓｅｃ）と異なり、誤差が発生している。
【００２８】
次に、表１のＮｏ３のＣＰＵの設定値が８０（１６進数）の場合、１０進数では８×１６＝１２８となり、１２８×０．２（ｍｓｅｃ）＝２５．６（ｍｓｅｃ）が開始パルス幅（１回目のパルス幅）となる。これに対して、オシロスコープでの測定値が２７．１（ｍｓｅｃ）であり、誤差が発生している。また、消磁時間は、１０進数で表示すると、１回目のパルス幅が１２８（ｍｓｅｃ）、２回目のパルス幅が１２８×（３／４）＝９６（ｍｓｅｃ）、３回目のパルス幅が９６×（３／４）＝７２（ｍｓｅｃ）、４回目のパルス幅が７２×（３／４）＝５４（ｍｓｅｃ）、５回目のパルス幅が５４×（３／４）＝４０（ｍｓｅｃ）、６回目のパルス幅が４０×（３／４）＝３０（ｍｓｅｃ）、７回目のパルス幅が３０×（３／４）＝２２（ｍｓｅｃ）、８回目のパルス幅が２２×（３／４）＝１７（ｍｓｅｃ）、９回目のパルス幅が１７×（３／４）＝１２（ｍｓｅｃ）、１０回目のパルス幅が１２×（３／４）＝９（ｍｓｅｃ）、１１回目のパルス幅が９×（３／４）＝７（ｍｓｅｃ）、１２回目のパルス幅が７×（３／４）＝５（ｍｓｅｃ）、１３回目のパルス幅が５×（３／４）＝４（ｍｓｅｃ）となり、１３回目のパルス４（ｍｓｅｃ）×０．２＝０．８（ｍｓｅｃ）で最終パルス幅になる。尚、小数点以下は切り捨てて計算している。また、１回目〜１３回目の合計が４９６（ｍｓｅｃ）であり、４９６（ｍｓｅｃ）×０．２＝９９（ｍｓｅｃ）が消磁時間となり、表１の消磁時間の１０６（ｍｓｅｃ）と異なり、誤差が発生している。
【００２９】
次に、表１のＮｏ４のＣＰＵの設定値が７０（１６進数）の場合、１０進数では７×１６＝１１２となり、１１２×０．２（ｍｓｅｃ）＝２２．４（ｍｓｅｃ）が開始パルス幅（１回目のパルス幅）となる。これに対して、オシロスコープでの測定値が２３．９（ｍｓｅｃ）であり、誤差が発生している。また、消磁時間は、１０進数で表示すると、１回目のパルス幅が１１２（ｍｓｅｃ）、２回目のパルス幅が１１２×（３／４）＝８４（ｍｓｅｃ）、３回目のパルス幅が８４×（３／４）＝６３（ｍｓｅｃ）、４回目のパルス幅が６３×（３／４）＝４７（ｍｓｅｃ）、５回目のパルス幅が４７×（３／４）＝３５（ｍｓｅｃ）、６回目のパルス幅が３５×（３／４）＝２６（ｍｓｅｃ）、７回目のパルス幅が２６×（３／４）＝１９（ｍｓｅｃ）、８回目のパルス幅が１９×（３／４）＝１４ｍｓｅｃ）、９回目のパルス幅が１４×（３／４）＝１１（ｍｓｅｃ）、１０回目のパルス幅が１１×（３／４）＝８（ｍｓｅｃ）、１１回目のパルス幅が８×（３／４）＝６（ｍｓｅｃ）、１２回目のパルス幅が６×（３／４）＝４（ｍｓｅｃ）となり、１２回目のパルス４（ｍｓｅｃ）×０．２＝０．８（ｍｓｅｃ）で最終パルス幅になる。尚、小数点以下は切り捨てて計算している。また、１回目〜１２目の合計が４２９（ｍｓｅｃ）であり、４２９（ｍｓｅｃ）×０．２＝８５（ｍｓｅｃ）が消磁時間となり、表１の消磁時間の９１（ｍｓｅｃ）と異なり、誤差が発生している。
【００３０】
【表１】
2018035920.tif 000003
【００３１】
表１によれば、Ｎｏ１〜３が、残留磁気が０（１／１０００Ｎｍ）となり、評価を○とした。これは、開始パルス幅（１回目のパルス幅）を２７．１（ｍｓｅｃ）〜３３．９（ｍｓｅｃ）の範囲に設定し、かつ、消磁時間を１０６〜１３０（ｍｓｅｃ）の範囲に設定すれば、残留磁気を確実（完全）に消磁することができることが分かる。尚、この場合の消磁回数は、１２回から１３回である。また、Ｎｏ４が、残留磁気が１〜０（１／１０００Ｎｍ）で０に近い値であるので、評価を△とした。また、Ｎｏ５〜８は、残留磁気が１（１／１０００Ｎｍ）以上となるため、評価を×とした。
【００３２】
従って、磁気粘性流体に残留する磁界の消磁を行う際に、直流電源３の最大電圧（ここでは２４Ｖであるが、１２Ｖでもよいし、他の電圧に設定してもよい）を印加しながら、パルス制御手段５から正のパルス信号と負のパルス信号とを交互に出力し、かつ、正負のパルス信号のパルス幅を徐々に減少させることによって、磁気粘性流体に残留する磁気を、効率よく短時間で確実に消磁することができる。また、切換スイッチ１２を切り換えるだけで、磁気粘性流体に残留する磁界の消磁を行うことができる。しかも、制御部４は、磁気粘性流体を磁化させる動作が終了した後に直ちに切換スイッチ１２を切り換えるので、磁気粘性流体に残った残留磁気の除去を直ちに開始して、残留磁気を効率よく除去することができる。また、電磁コイルが着磁と消磁の両方を行う構成であれば、着磁と消磁を行う別々の電磁コイルを設ける構成に比べて、磁気粘性流体デバイスの大型化を抑制することができるだけでなく、部品増大によるコスト高になることを抑制することができる。
【００３３】
尚、本発明に係る磁気粘性流体デバイスは、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。
【００３４】
前記実施形態では、電源を直流電源から構成したが、交流電源の交流を直流に変換する整流回路やＡＣ／ＤＣ変換器を設けて実施してもよい。
【００３５】
また、前記実施形態では、電磁コイルが着磁と消磁の両方を行う構成であったが、着磁を行う専用のコイルと、消磁を行う専用のコイルを設けて実施してもよい。
【００３６】
また、前記実施形態では、磁気粘性流体を磁化させる動作が終了した後に直ちに磁気粘性流体に残った残留磁気の除去を開始すべく、切換スイッチ１２を切り換えるように構成したが、磁気粘性流体を磁化させる動作が終了してから所定時間経過した後に、切換スイッチ１２を切り換えるように構成してもよい。
【００３７】
また、前記実施形態では、切換スイッチ１２の切り換えによって、正負のパルス信号を発生させるようにしたが、切換スイッチ１２に代えて、正負のパルス信号を発生させるパルス信号発生器を設けてもよい。
【符号の説明】
【００３８】
１…電磁ブレーキ、２…駆動回路、３…直流電源、４…制御部、５…パルス制御手段、６…パルス信号制御手段、７…第１スイッチ、８…可変抵抗器、９…第２スイッチ、１０…第１端子、１１…第２端子、１２…切換スイッチ、１２Ａ，１２Ｂ…スイッチ、Ｔ１，Ｔ２，Ｔ３，Ｔ４…パルス幅
【図１】
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【図２】
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【図３】
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