(57)【要約】【課題】本発明の課題は、耐性が出にくく阻害活性の強いシアル酸誘導体及びこれを有効成分とするシアリダーゼ阻害剤、抗菌剤、抗ウイルス剤を提供することである。【解決手段】下記一般式（Ｉ）で表わされる新規なシアル酸誘導体。【化１】2018030801.tif 000027【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（Ｉ）：
【化１】
2018030801.tif 000021
［式（Ｉ）中、（Ａ）及び（Ｂ）はそれぞれ独立してＲ1、ＳＯ3Ｒ2又はＳＯ2Ｒ2を表す。ここでＲ1は水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子又はＯＡｃであり、Ｒ2は水素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアリール基又は対陽イオンを表し、（Ａ）がＳＯ3Ｒ2又はＳＯ2Ｒ2である場合は、（Ｂ）はＲ1であり、（Ｂ）がＳＯ3Ｒ2又はＳＯ2Ｒ2である場合は、（Ａ）はＲ1である。また（Ｃ）及び（Ｄ）はＲ1を表し、（Ｅ）はヒドロキシ基、アミノ基又はＮＨＣ（＝ＮＨ）ＮＨ2を表し、（Ｆ）は水素原子、Ｃ（＝Ｏ）ＣＨ3又はＣ（＝Ｏ）ＣＦ3を表し、Ｒ6、Ｒ7及びＲ8はそれぞれ独立して水素原子、炭素数１〜２０のアルキル基又はＣ（＝Ｏ）ＣＨ3を表す。］で表わされることを特徴とするシアル酸誘導体。
【請求項２】
一般式（ＩＩ）：
【化２】
2018030801.tif 000022
［式（ＩＩ）中、（Ａ）及び（Ｂ）はそれぞれ独立してＲ1、ＳＯ3Ｒ2又はＳＯ2Ｒ2を表す。ここでＲ1は水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子又はＯＡｃであり、Ｒ2は水素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアリール基又は対陽イオンを表し、（Ａ）がＳＯ3Ｒ2又はＳＯ2Ｒ2である場合は、（Ｂ）はＲ1であり、（Ｂ）がＳＯ3Ｒ2又はＳＯ2Ｒ2である場合は、（Ａ）はＲ1である。また（Ｆ）は水素原子、Ｃ（＝Ｏ）ＣＨ3又はＣ（＝Ｏ）ＣＦ3を表し、Ｒ6、Ｒ7及びＲ8はそれぞれ独立して水素原子、炭素数１〜２０のアルキル基又はＣ（＝Ｏ）ＣＨ3を表す。］で表わされることを特徴とするシアル酸誘導体。
【請求項３】
前記（Ａ）がスルホ基であることを特徴とする請求項１又は２に記載のシアル酸誘導体。
【請求項４】
前記（Ｂ）がスルホ基であることを特徴とする請求項１又は２に記載のシアル酸誘導体。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のシアル酸誘導体を有効成分とすることを特徴とするシアリダーゼ阻害剤。
【請求項６】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のシアル酸誘導体を有効成分とすることを特徴とする抗菌剤。
【請求項７】
請求項１〜５のいずれか１項に記載のシアル酸誘導体を有効成分とすることを特徴とする抗ウイルス剤。
【請求項８】
請求項１又は請求項２に記載のシアル酸誘導体の製造方法において、
下記式（３ａ）１Ｒ及び（３ｂ）１Ｓ：
【化３】
2018030801.tif 000023
及び／又は下記式（４ａ）１Ｒ及び（４ｂ）１Ｓ：
【化４】
2018030801.tif 000024
で表わされる化合物をそれぞれ酸化剤を用いて酸化し、
下記式（５ａ）１Ｒ及び（５ｂ）１Ｓ：
【化５】
2018030801.tif 000025
及び／又は下記式（６ａ）１Ｒ及び（６ｂ）１Ｓ：
【化６】
2018030801.tif 000026
で表わされる化合物を得る工程、を含むことを特徴とするシアル酸誘導体の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規なシアル酸誘導体に関する。詳しくは、優れたシアリダーゼ阻害作用を有するシアル酸誘導体及びそれを用いたシアリダーゼ阻害剤、抗菌剤、抗ウイルス剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
抗インフルエンザ薬として、タミフル、リレンザ、イナビル、ラピアクタ、シンメトリルなどが日本で上市されている。インフルエンザウイルスは、宿主細胞に感染した後、細胞内で増殖して細胞外へ放出されるが、この放出過程でシアル酸グリコシドを切断する酵素シアリダーゼを必要とする。シンメトリルを除く４種は、このシアリダーゼを阻害する薬剤である
【０００３】
シアリダーゼ（又はノイラミニダーゼ、ＮＡ、ＥＣ３．２．１．１８）は、立体保持型のグリコシダーゼであり、α−ケトシド型の結合を加水分解してシアル酸を遊離する。一般にシアリダーゼに認識される基質は、ガラクトースとのα２−３又はα２−６ケトシド結合を有するシアル酸（Ｎｅｕ５Ａｃ及びＮＡＮＡ）及びＮ−グリコリルノイラミン酸（Ｎｅｕ５Ｇｃ及びＮＧＮＡ）を含んでいる。
【０００４】
そして、上記シアリダーゼは種々の病原菌Ｔｒｙｐａｎｏｓｏｍａ  ｃｒｕｚｉ、Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ  ｐｅｒｆｒｉｎｇｅｎｓ、Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ｎｅｕｍｏｎｉａｅ、Ｖｉｂｒｉｏ  ｃｈｏｌｅｒａ、パラインフルエンザウイルスやインフルエンザウイルスに存在する。動物組織や粘液など生体環境中には多くのシアル酸含有糖鎖が存在しており、これは常に上記のような病原菌やウイルスを吸着している。病原菌やウイルスに存在するシアリダーゼが、上述したように、これらシアル酸含有グリコシドを分解・切断することにより、病原菌は生体内を移動することができる。従って、シアリダーゼの阻害剤は強力な抗菌物質となる可能性があり（例えば、特許文献１）、上記各種抗インフルエンザ薬として上市されている（例えば、非特許文献１）。
【０００５】
第一世代のシアリダーゼ阻害剤は、シアル酸及びその２，３−脱水素誘導体である２−デオキシ−２，３−ジデヒドロシアル酸（Ｎｅｕ５Ａｃ２ｅｎ及びＤＡＮＡ）をもとに設計された。現在上市されているシアリダーゼ阻害剤は、全てアノマー位にカルボキシ基を含んでおり、シアリダーゼの活性中心の３つのアルギニン残基と強力に静電的な相互作用をしている（例えば、非特許文献１）。関連性の少ない生物種間では、シアリダーゼをコードする塩基配列の相同性は小さいが、既知の全てのシアリダーゼで３つのアルギニン残基を含むクラスターは高度に保存されている。例えば、Ａ型インフルエンザのシアリダーゼはグリコシド加水分解酵素ファミリー３４に属するが、この３つのアルギニン残基は、Ａｒｇ１１８、Ａｒｇ２９２、Ａｒｇ３７１である。一方Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ  ｐｅｒｆｒｉｎｇｅｎｓ  ＮａｎＩシアリダーゼは同じくファミリー３３に属するが、アルギニン残基はＡｒｇ２６６、Ａｒｇ５５５、Ａｒｇ６１５である。
【０００６】
シアリダーゼの阻害機構は、本来の基質（シアル酸）と類似構造を持つ薬剤が、シアリダーゼの活性中心に非共有結合的にはまり込む拮抗阻害である。このため、ウイルスが酵素の構造を変化させて薬剤との親和性を弱めるなどの耐性を獲得しやすく、実際タミフル耐性ウイルスの出現が問題となっている。また、異常行動などの副作用も社会問題となっている。
【０００７】
天然基質のシアル酸と類似の構造をもったシアル酸誘導体は耐性酵素が発現しにくいことにより、天然基質のシアル酸に類似のシアル酸誘導体におけるカルボキシ基又はその塩を、酵素活性中心との親和性を強める目的でホスホノ基及びその塩に置換した誘導体の開発が行われた。ホスホノ基に置換した誘導体はシアリダーゼに共通の上記３つのアルギニン残基とより強く静電的相互作用を示すことによりシアリダーゼ阻害活性が改善されることが報告されている（例えば、非特許文献２）。しかしながら、ホスホノ基で置換された誘導体のシアリダーゼ阻害活性は改善はされたものの十分強いものではなかった。
【０００８】
これに対して、ホスホノ基に比べて上記アルギニン残基との静電的相互作用がより強く、またこれによりシアリダーゼ阻害活性がより大きくなることが期待されているスルホ基に置換したシアル酸誘導体の合成が試みられてきた。例えば、Ｃｏｌｍａｎらはアノマー位スルホ基について言及している（特許文献２）。また、スルホ基を有するシアリダーゼ阻害剤は、相当するカルボキシ基やホスホノ基を有する化合物に較べて最強の結合能を持つことが、計算化学手法により予測されている（例えば、非特許文献３）が、まだ実現に至っていないのが現状である。アノマー位にスルホ基が置換したシアル酸誘導体の合成が極めて困難なことは明らかであり、実際、２位（アノマー位の隣接位）にアミノ基或いはアセタミド基を有する糖誘導体からチアゾールを経てスルホ基を導入した例（例えば、非特許文献４）はあるが、２位のデオキシ糖誘導体でアノマー位にスルホ基が置換した化合物の報告例はない。これまで合成が困難であったことは、前駆体であるアセトキシ化合物とアセチルチオ化合物の分離操作においてクロマトグラフィーの移動度に差がなかったこと、中間体がやはり分離困難な４つの混合物となってしまうこと、アセチルチオ基の酸化には厳密な条件が必要なこと、生成物であるアノマー位にスルホ基が置換した誘導体が極めて水溶性であること、が挙げられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特許第５３２７８３９号公報
【特許文献２】国際公開第１９９２／００６６９１号パンフレット
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】ｖｏｎ  Ｉｔｚｓｔｅｉｎ  Ｍ（Ｅｄｉｔｏｒ）．  Ｉｎｆｌｕｅｎｚａｖｉｒｕｓ  ｓｉａｌｉｄａｓｅ−ａ  ｄｒｕｇ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｔａｒｇｅｔ．Ｓｐｒｉｎｇｅｒ  Ｂａｓｅｌ  ＡＧ（２０１２）．
【非特許文献２】Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  ＣｈｅｍｉｃａｌＳｏｃｉｅｔｙ（２０１１）１３３，１７９５９−１７９６５．
【非特許文献３】Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｄｅｓｉｇｎ（２０１６）２２， ３４７８−３４８７．
【非特許文献４】Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ（２００６）７１，１３８０−１３８９．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明の課題は、耐性が出にくく阻害活性の強いシアル酸誘導体及びこれを有効成分とするシアリダーゼ阻害剤、抗菌剤、抗ウイルス剤を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、上記事情に鑑み、鋭意研究を行った結果、シアリダーゼ酵素との共有結合性と親和性を強くする目的で、シアル酸のカルボキシ基をスルホ基などに置換した誘導体を作製することにより上記問題を解決することを見出し、本発明を完成させるに至った。すなわち、アノマー位にスルホ基が置換したシアル酸誘導体の最初の合成を、アノマー位にアセチルチオ基を有する４つの中間体混合物の酸化反応により得る方法を見出したものである。
【００１３】
すなわち、本発明は以下の構成からなる。
（１）一般式（Ｉ）：
【化１】
2018030801.tif 000002
［式（Ｉ）中、（Ａ）及び（Ｂ）はそれぞれ独立してＲ1、ＳＯ3Ｒ2又はＳＯ2Ｒ2を表す。ここでＲ1は水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子又はＯＡｃであり、Ｒ2は水素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアリール基又は対陽イオンを表し、（Ａ）がＳＯ3Ｒ2又はＳＯ2Ｒ2である場合は、（Ｂ）はＲ1であり、（Ｂ）がＳＯ3Ｒ2又はＳＯ2Ｒ2である場合は、（Ａ）はＲ1である。また（Ｃ）及び（Ｄ）はＲ1を表し、（Ｅ）はヒドロキシ基、アミノ基又はＮＨＣ（＝ＮＨ）ＮＨ2を表し、（Ｆ）は水素原子、Ｃ（＝Ｏ）ＣＨ3又はＣ（＝Ｏ）ＣＦ3を表し、Ｒ6、Ｒ7及びＲ8はそれぞれ独立して水素原子、炭素数１〜２０のアルキル基又はＣ（＝Ｏ）ＣＨ3を表す。］で表わされることを特徴とするシアル酸誘導体。
（２）一般式（ＩＩ）：
【化２】
2018030801.tif 000003
［式（ＩＩ）中、（Ａ）及び（Ｂ）はそれぞれ独立してＲ1、ＳＯ3Ｒ2又はＳＯ2Ｒ2を表す。ここでＲ1は水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子又はＯＡｃであり、Ｒ2は水素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアリール基又は対陽イオンを表し、（Ａ）がＳＯ3Ｒ2又はＳＯ2Ｒ2である場合は、（Ｂ）はＲ1であり、（Ｂ）がＳＯ3Ｒ2又はＳＯ2Ｒ2である場合は、（Ａ）はＲ1である。また（Ｆ）は水素原子、Ｃ（＝Ｏ）ＣＨ3又はＣ（＝Ｏ）ＣＦ3を表し、Ｒ6、Ｒ7及びＲ8はそれぞれ独立して水素原子、炭素数１〜２０のアルキル基又はＣ（＝Ｏ）ＣＨ3を表す。］で表わされることを特徴とするシアル酸誘導体。
（３）前記（Ａ）がスルホ基であることを特徴とする上記（１）又は（２）に記載のシアル酸誘導体。
（４）前記（Ｂ）がスルホ基であることを特徴とする上記（１）又は（２）に記載のシアル酸誘導体。
（５）上記（１）〜（４）のいずれか１項に記載のシアル酸誘導体を有効成分とすることを特徴とするシアリダーゼ阻害剤。
（６）（１）〜（４）のいずれか１項に記載のシアル酸誘導体を有効成分とすることを特徴とする抗菌剤。
（７）（１）〜（５）のいずれか１項に記載のシアル酸誘導体を有効成分とすることを特徴とする抗ウイルス剤。
（８）（１）又は（２）に記載のシアル酸誘導体の製造方法において、下記式（３ａ）１Ｒ、（３ｂ）１Ｓ：
【化３】
2018030801.tif 000004
及び／又は下記式（４ａ）１Ｒ、（４ｂ）１Ｓ：
【化４】
2018030801.tif 000005
で表わされる化合物をそれぞれ酸化剤を用いて酸化し、
下記式（５ａ）１Ｒ、（５ｂ）１Ｓ：
【化５】
2018030801.tif 000006
及び／又は下記式（６ａ）１Ｒ、（６ｂ）１Ｓ：
【化６】
2018030801.tif 000007
で表わされる化合物を得る工程、を含むことを特徴とするシアル酸誘導体の製造方法。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、従来のカルボキシ基やホスホノ基より強い酸性度と電気吸引性を示すスルホ基を有しており、酵素活性中心との結合がより強力であるため、シアリダーゼ阻害活性が強くなる。また天然基質のシアル酸と極めて類似の構造を有しているため、耐性酵素が発現しにくいという効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明に係るシアル酸誘導体の製造方法の一例を示す。
【図２】本発明に係るシアル酸誘導体の阻害活性の一例を示す。
【図３】本発明に係るシアル酸誘導体の阻害活性の一例を示す。
【図４】本発明に係るシアル酸誘導体の阻害活性の一例を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態を詳細に説明する。本発明に係るシアル酸誘導体は、前述のように、上記一般式（Ｉ）及び／又は一般式（ＩＩ）で表わされるものである。
【００１７】
上記一般式（Ｉ）及び（ＩＩ）中、（Ａ）及び（Ｂ）はそれぞれ独立して選択されるものであって、Ｒ1、ＳＯ3Ｒ2又はＳＯ2Ｒ2を表す。Ｒ1は水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子又はＯＡｃを示しており、Ｒ2は水素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアリール基又は対陽イオンを示している。炭素数１〜２０のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ-プロピル基、イソプロピル基、ｎ-ブチル基、イソブチル基、ｓ-ブチル基、ｔ-ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、オクチル基など、直鎖又は分岐したアルキル基が挙げられる。炭素数１〜２０のアリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基、トリル基、キシリル基、アントリル基、フェナントリル基などが挙げられる。「対陽イオン」とは、次に示す物質の陽イオンを意味し、その陽イオンとしては、例えば、リチウムなどのアルカリ金属、ベリリウムなどのアルカリ土類金属、亜鉛などの卑金属、銅などの貴金属、鉄などの遷移金属、セリウムなどのランタノイド、アンモニア、メチルアミンなどの第１級アミン、ジメチルアミンなどの第２級アミン、トリメチルアミンなどの第３級アミン、ピリジンなどの芳香族アミン、テトラメチルアンモニウムなどの第４級アンモニウム塩、酢酸アミジンなどのアミジン類、グアニジンなどのグアニジン類、リジンなどのアミノ酸類、エタノールアミンなどのアルコールアミン類、グルコサミンなどのアミノ糖類、コリンやカフェインなどの生体アルカロイドなどの陽イオンが挙げられる。ＳＯ3Ｒ2は、好ましくはＳＯ3Ｈである。またＳＯ2Ｒ2は、好ましくはＳＯＯＨである。
【００１８】
上記一般式（Ｉ）及び（ＩＩ）中、（Ａ）がＳＯ3Ｒ2又はＳＯ2Ｒ2である場合は、（Ｂ）はＲ1であり、（Ｂ）がＳＯ3Ｒ2又はＳＯ2Ｒ2である場合は、（Ａ）はＲ1である。
【００１９】
また、上記一般式（Ｉ）中、（Ｃ）及び（Ｄ）はＲ1を表し、（Ｅ）はヒドロキシ基、アミノ基又はＮＨＣ（＝ＮＨ）ＮＨ2を表し、（Ｆ）は水素原子、Ｃ（＝Ｏ）ＣＨ3又はＣ（＝Ｏ）ＣＦ3を表し、Ｒ6、Ｒ7及びＲ8はそれぞれ独立して水素原子、炭素数１〜２０のアルキル基又はＣ（＝Ｏ）ＣＨ3を表す。
【００２０】
以上のように、一般式（Ｉ）及び（ＩＩ）で表わされる本発明のシアル酸誘導体は、アノマー位にスルホ基が存在する構造を有する。このような構造を有することで、カルボキシル基やホスホノ基が存在する構造に比べて、酸解離定数ｐＫａが小さいので良く解離するため酵素活性中心の３つのアルギニン残基とより強く静電相互作用し阻害活性が強まる。
【００２１】
また、上記構造は、天然基質シアル酸との構造類似性が極めて高く、耐性酵素が出現しにくいことが期待できる。
【００２２】
本発明に係る上記一般式（Ｉ）及び（ＩＩ）で表わされる化合物としては、例えば、以下に示す化合物（９）〜（１２）が挙げられる。ただし、本発明に係るシアル酸誘導体はこれらに限定されるものではない。
【００２３】
【化７】
2018030801.tif 000008
【００２４】
【化８】
2018030801.tif 000009
【００２５】
【化９】
2018030801.tif 000010
【００２６】
【化１０】
2018030801.tif 000011
【００２７】
（合成方法）
本発明における式（Ｉ）及び（ＩＩ）に含まれる化合物は、以下に示す製造方法で合成することができる。図１に本発明に係るシアル酸誘導体の製造方法の一例を示す。
【００２８】
［化合物（２ａ）及び（２ｂ）の合成］
化合物（２ａ）（アセチル−４−アセタミド−３，６，７，８−テトラ−Ｏ−アセチル−２，４−ジデオキシ−β−Ｄ−グリセロ−Ｄ−ガラクト−オクトピラノシド）及び化合物（２ｂ）（化合物２ａのα−体）は公知の方法（例えば、非特許文献２）に従ってシアル酸から合成することができる。
【００２９】
［化合物（３ａ）及び（３ｂ）の合成］
本発明では、ヒドロキシ基が酢酸エステルとして保護された公知の化合物（２ａ）と（２ｂ）を出発原料に用いるのが好ましいが、酢酸エステルの他に、ギ酸、クロロ酢酸、プロピオン酸、安息香酸などのエステルを保護基に用いることもできる。その他、トリエチルシリル基などのトリアルキルシリルエーテル系の保護基、ベンジル基やメトキシメチル基などのアルキルエーテル系の保護基、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル基などカーバマート系の保護基を用いることもできるが、これらに限定されるものではない。
【００３０】
化合物（２ａ）と（２ｂ）のアノマー位アセトキシ基の置換反応により、チオ酢酸を用いて、チオ酢酸エステル化合物（３ａ）及び（３ｂ）と相当する２，３−位脱酢酸化合物（４ａ）と（４ｂ）を合成することができる。Ｃ−１位が脱炭酸しアノマー位にイオウ官能基が置換したシアル酸誘導体の合成は新規である。この反応に用いられる酸触媒としては、トリフルオロメタンスルホン酸トリアルキルシリル、特にトリフルオロメタンスルホン酸トリメチルシリルが好ましいが、三フッ化ホウ素、トリクロロアルミニウム、ジクロロ亜鉛などの非プロトン性ルイス酸や、トルエンスルホン酸、硫酸、塩化水素などを用いてもよい。これらの使用量に特に制限はないが、通常化合物（２ａ）及び（２ｂ）に対して０．１〜２０モル倍の範囲が好ましく、０．５〜１０モル倍の範囲がより好ましい。
【００３１】
溶媒としてはジクロロメタン、１，２−ジクロロエタンなどの塩素系溶媒や、トルエン、シクロヘキサン、ヘキサンなどの炭化水素系溶媒が望ましいが、ジエチルエーテルやテトラヒドロフランなどのエーテル系溶媒、アセトニトリルなどのニトリル類、アセトンなどのケトン類、ジメチルスルホキシドやＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドなどの非プロトン性極性溶媒も用いてもよい。その使用量に特に制限はないが、通常化合物（２ａ）及び（２ｂ）に対して１〜２００重量倍の範囲が好ましく、５〜２０重量倍の範囲がより好ましい。反応温度は−４０〜４０℃の範囲が好ましく、−２０〜３０℃の範囲がより好ましい。反応時間は、反応条件によっても異なるが、通常７２時間以内の範囲が好ましい。
【００３２】
化合物（３ａ）及び（３ｂ）並びに化合物（４ａ）及び（４ｂ）を含む混合物は、酸化剤を用いた酸化反応により、それぞれチオアセチル基がスルホ基へと変換された化合物（５ａ）及び（５ｂ）並びに化合物（６ａ）及び（６ｂ）の分離可能な混合物を合成することができる。グルコース誘導体のＣ−６位のヒドロキシ基をチオアセチル基に置換しスルホ基へ酸化剤を用いて酸化する反応は公知である（例えば、Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ（２００４）４５：８３９−８４２）が、アノマー位でこれを行う本反応は新規である。
【００３３】
この酸化反応の酸化剤には、オキソン（登録商標）が最も好ましいが、他の様々な酸化剤を用いることができる。例えば、ジメチルジオキシラン（ＤＭＤＯ）、３−メチル−３−トリフルオロメチルジオキシラン、３−クロロ過安息香酸（ＭＣＰＢＡ）、過酸化水素（Ｈ2Ｏ2）、Ｎ−ブロモアセトアミド、Ｎ−ブロモコハク酸イミド（ＮＢＳ）、Ｎ−クロロコハク酸イミド（ＮＣＳ）、Ｎ−ヨードコハク酸イミド（ＮＩＳ）、Ｄｅｓｓ−Ｍａｒｔｉｎ試薬、ＩＢＸ試薬、過ハロゲン酸及びその塩、ハロゲン酸及びその塩、亜ハロゲン酸及びその塩、次亜ハロゲン酸塩などハロゲンを有する酸化剤、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）が好ましい。これら以外に、三酸化クロム、過マンガン酸カリウムなどの遷移金属酸化剤や酸素分子を用いてもよい。上記酸化性物質の使用量に特に制限はないが、通常化合物（３ａ）及び（３ｂ）並びに化合物（４ａ）及び（４ｂ）に対して５〜５０モル倍の範囲が好ましく、５〜２０モル倍の範囲がより好ましい。
【００３４】
上記酸化反応はカルボン酸を含む緩衝液中で行うことが好ましい。緩衝液としては、酢酸−酢酸アンモニウムが好ましく、ギ酸アンモニウム、酢酸カリウム、酢酸ナトリウムなどを含む緩衝液やリン酸緩衝液、ユニバーサル緩衝液などを用いてもよい。また、水やメタノールなどプロトン性極性溶媒、塩素系溶媒、炭化水素系溶媒、エーテル系溶媒、エステル系溶媒、アセトニトリルなどのニトリル類、アセトンなどのケトン類、ジメチルスルホキシドやＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドなどの非プロトン性極性溶媒との混合系を用いることもできるが、これらに限定されるものではない。その使用量に特に制限はないが、通常化合物（３ａ）及び（３ｂ）並びに化合物（４ａ）及び（４ｂ）に対して１〜２００重量倍の範囲が好ましく、５〜２０重量倍の範囲がより好ましい。反応温度は−２０〜５０℃の範囲が好ましく、１０〜３０℃の範囲がより好ましい。反応時間は、反応条件によっても異なるが、通常９６時間以内の範囲が好ましい。
【００３５】
上記酸化反応の後処理は、過剰な塩類を濾別し、濾液を減圧濃縮する。酢酸エチル及びエタノール混合溶媒などを溶出液に用いるシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより化合物（５ａ）及び（５ｂ）並びに化合物（６ａ）及び（６ｂ）の混合物を分離できる。
【００３６】
化合物（２ａ）及び（２ｂ）から化合物（５ａ）及び（５ｂ）並びに化合物（６ａ）及び（６ｂ）に至る一連の反応では、スルホ基の導入に代替の合成法を用いることができる。Ｈ2Ｓ、アルキルメルカプタン、アルキルチオ酢酸をチオ酢酸代替のチオール求核剤としてアノマー位への付加及び置換反応に利用することができるが、これらに限定されるものではない。アルキルメルカプタンの炭素数はＣ1−Ｃ20が好ましく、Ｃ1−Ｃ3及びＣ12が最も好ましい。アルキルチオ酢酸はＣ1−Ｃ20が好ましく、Ｃ1−Ｃ3及びＣ12が最も好ましい。シアル酸グリコシド誘導体からのアノマー位スルホ基結合誘導体の合成経路も用いることもできる。アノマー位チオエステル及びチオエーテル類は、酸化される前におそらく相当するチオールに加水分解されている。
【００３７】
化合物（５ａ）及び（５ｂ）並びに化合物（６ａ）及び（６ｂ）の保護基である酢酸エステルの脱保護には、水酸化ナトリウム水溶液及びメタノールの混合溶媒を用いるのが最も好ましいが、塩基性、中性付近、酸性条件における加水分解や加アルコール分解で行うこともできる。塩基性条件の塩基には、リチウムなどのアルカリ金属、ベリリウムなどのアルカリ土類金属、亜鉛などの卑金属、銅などの貴金属、鉄などの遷移金属、セリウムなどのランタノイド、テトラメチルアンモニウムなどの第４級アンモニウム塩を対イオンとする水酸化物、アルコキシド、炭酸塩など、アンモニア、メチルアミンなどの第１級アミン、ジメチルアミンなどの第２級アミン、トリメチルアミンなどの第３級アミン、ピリジンなどの芳香族アミン、酢酸アミジンなどのアミジン類、グアニジンなどのグアニジン類、リジンなどのアミノ酸類、エタノールアミンなどのアルコールアミン類、グルコサミンなどのアミノ糖類、コリンやカフェインなどの生体アルカロイド類など、シアン化ナトリウムのようなアルカリ金属やアルカリ土類帰属シアン化物などを用いることができるが、これらに限定されるものではない。これらの塩基性物質の使用量に特に制限はないが、通常化合物（５ａ）及び（５ｂ）並びに化合物（６ａ）及び（６ｂ）に対して５〜５０モル倍の範囲が好ましく、５〜２０モル倍の範囲がより好ましい。
【００３８】
微酸性〜中性〜微塩基性の条件では、微生物や動植物由来の加水分解能を有する酵素触媒を用いることができる。酵素としては、Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ属に属する微生物が生産する酵素、Ｂｕｒｋｈｏｌｄｅｒｉａ  ｃｅｐａｃｉａ属に属する微生物が生産する酵素、Ｍｕｃｏｒｍｉｅｈｅｉ属に属する微生物が生産する酵素及び豚膵臓に由来する酵素などがあり、例えば、Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ属に属する微生物が生産する酵素であるリパーゼＰ（長瀬産業製）、リパーゼＰ（天野製薬製）、リパーゼＰＳ（天野製薬製）、豚膵臓に由来する酵素であるパンクレアチンが挙げられる。酵素の使用量は、化合物（５ａ）及び（５ｂ）並びに化合物（６ａ）及び（６ｂ）に対して通常０．０１〜２００重量％の範囲が好ましく、０．１〜１００重量％の範囲がより好ましい。
【００３９】
酸性条件の酸には、トリフルオロメタンスルホン酸トリアルキルシリル、三フッ化ホウ素、トリクロロアルミニウム、ジクロロ亜鉛などの非プロトン性ルイス酸や、トルエンスルホン酸、硫酸、塩酸などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらの酸性物質の使用量に特に制限はないが、通常化合物（５ａ）及び（５ｂ）並びに化合物（６ａ）及び（６ｂ）に対して０．２〜２０モル倍の範囲が好ましく、０．５〜１０モル倍の範囲がより好ましい。
【００４０】
溶媒には水やメタノールなどプロトン性極性溶媒を用いるが、塩素系溶媒、炭化水素系溶媒、エーテル系溶媒、エステル系溶媒、アセトニトリルなどのニトリル類、アセトンなどのケトン類、ジメチルスルホキシドやＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドなどの非プロトン性極性溶媒との混合系を用いることもできるが、これらに限定されるものではない。酵素触媒反応においては、上記溶媒を用いることができるが、緩衝液との混合溶媒を用いることもできる。その使用量に特に制限はないが、通常化合物（５ａ）及び（５ｂ）並びに化合物（６ａ）及び（６ｂ）に対して１〜２００重量倍の範囲が好ましい。反応温度は−２０〜１００℃の範囲が好ましく、０〜３０℃の範囲がより好ましい。反応時間は、反応条件によっても異なるが、通常９６時間以内の範囲が好ましい。
【００４１】
本発明におけるアノマー位にスルホ基が結合したシアル酸誘導体は、スルホン酸塩として合成することもできる。例えば、チオ酢酸エステル前駆体化合物（３ａ）及び（３ｂ）並びに化合物（４ａ）及び（４ｂ）を、酢酸−酢酸カリウム緩衝液中で酸化剤を用いて酸化すれば化合物（５ａ）及び（５ｂ）並びに化合物（６ａ）及び（６ｂ）を対応するスルホン酸のカリウム塩として得ることができる。酢酸カリウムの代わりに酢酸アンモニウムを用いればスルホン酸のアンモニウム塩を合成することができる。酢酸カリウムの代わりに酢酸アンモニウムを用いることにより、アセチルチオ基を過硫酸カリウム等の酸化剤を用いてスルホ基に酸化する工程において、塩類の沈殿による精製処理の困難さを避けることができる。化合物（３ａ）及び（３ｂ）並びに化合物（４ａ）及び（４ｂ）或いはこれらに限定されないスルホン酸前駆体の酸化反応では、上述した様々な対陽イオンを用いて、好ましいスルホン酸塩を合成することができる。好ましい陽イオン存在下にクロマトグラフィーを行えば、好ましいスルホン酸を好ましい金属及び非金属塩として得ることができる。
【００４２】
本発明におけるアノマー位にスルホ基が結合したシアル酸誘導体は、生物学的利用能向上のため、プロドラッグとして用いることもできる。これはアノマー位スルホ基及び／又は存在するヒドロキシ基の官能基化を含む。例えば化合物（７ａ）及び（７ｂ）のスルホン酸メチルエステル化はトリメチルシリルジアゾメタンを用いるとよく進行する。オルトギ酸アルキルエステルやハロゲン化アルキルもスルホン酸エステルの合成に用いることができる。本発明のアノマー位にスルホ基が結合したシアル酸誘導体は、フェノール類やペンタフルオロフェノール（ＰＶＰ）や２，２，２−トリフルオロエチルエステルとして合成することもできる。
【００４３】
本発明に係るシアル酸誘導体は、下記に示す化合物で、１，２−脱水素化誘導体である化合物（１３）、（１４）又は（１５）も含まれる。これら誘導体は、それぞれ化合物（３ａ）及び（３ｂ）、化合物（５ａ）及び（５ｂ）又は化合物（７ａ）及び（７ｂ）のアノマー位のラジカル的臭素化によるアノマー位臭化物とその塩基性脱離反応によって合成できる。化合物（１３）、（１４）又は（１５）は、ＤＤＱやＩＢＸなどの酸化剤による化合物（３ａ）及び（３ｂ）、化合物（５ａ）及び（５ｂ）又は化合物（７ａ）及び（７ｂ）の脱水素反応によっても合成することができる。
【化１１】
2018030801.tif 000012
【００４４】
本発明に係るアノマー位にスルホ基が結合したシアル酸誘導体のうち、（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）又は（Ｄ）のひとつ或いは複数がハロゲン化された化合物、例えば下記に示す化合物（１６）、（１７）又は（１８）は、求電子的ハロゲン化、ラジカル的ハロゲン化や求核的ハロゲン化などを用いて合成することができる。これには下記の試薬を用いることができるが下記に限定されるものではない。すなわち、二フッ化キセノン、臭素、フッ素、塩素、ヨウ素、臭化水素、フッ化水素、塩化水素、ヨウ化水素、臭化鉄、臭化チタン、塩化チタン、Ｎ−ブロモコハク酸イミド、Ｎ−ブロモアセトアミド、Ｎ−クロロコハク酸イミド（ＮＣＳ）、Ｎ−ヨードコハク酸イミド（ＮＩＳ）、１−クロロメチル−４−フルオロ−１，４−ジアゾニアビシクロ［２．２．２］オクタン＝ビステトラフルオロボラート（Ｓｅｌｅｃｔｆｌｕｏｒョ）Ｎ−フルオロベンゼンスルホンイミド（ＮＦＳＩ）、Ｎ−フルオロ−２，６−ジクロロピリジニウム＝テトラフルオロボラート、（ジエチルアミノ）ジフルオロスルホニウム＝テトラフルオロボラート（ＸｔａｌＦｌｕｏｒ−Ｅョ）、ジエチルアミノサルファー＝トリフルオリド（ＤＡＳＴ）。
【化１２】
2018030801.tif 000013
【００４５】
なお、上記で用いた「ＳＯ3」は置換基としてはスルホ基、スルホン酸塩あるいはエステル、「ＳＯ3Ｈ」は、スルホン酸を示す。「ＳＯ2」は置換基としてはスルフィノ基、スルフィン酸塩あるいはエステル、「ＳＯ2Ｈ」はスルフィン酸を示す。また、記載した全ての化合物の可能な立体異性体は、本発明に含まれる。
【００４６】
本発明に係るシアル酸誘導体は、原核微生物、真核寄生生物やシアリダーゼやヘマグルチニン−シアリダーゼを有するウイルス類の感染症の治療に用いることができる。上記治療対象としては下記のものを含むがそれらに限定されるものではない。すなわち、原核微生物として、Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ  ｐｅｒｆｒｉｎｇｅｎｓ、Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ｐｎｅｕｍｏｎｉａｅ及びＶｉｂｒｉｏ  ｃｈｏｌｅｒａが挙げられ、前記真核生物としては、Ｔｒｙｐａｎｏｓｏｍａ  ｃｒｕｚｉが挙げられる。また、ニューカッスル症、おたふくかぜ、パラインフルエンザ、インフルエンザなどの病気を引き起こすウイルスが挙げられ、シアリダーゼファミリーのＧ３３、Ｇ３４、ＧＨ８３、ＧＨ５８のいずれかを含む生物が挙げられる。
【００４７】
また、本発明に係るシアル酸誘導体は、感染する微生物が野生株及び薬剤耐性株いずれであっても用いることができる。これは下記を含むがそれらに限定されるものではない。すなわち、インフルエンザシアリダーゼ変異株Ｇｌｕ１０５Ｌｙｓ、Ｇｌｕ１１６Ａｌａ、Ｇｌｕ１１６Ａｓｐ、Ｇｌｕ１１６Ｇｌｙ、Ｇｌｕ１１６Ｖａｌ、Ｇｌｕ１１９Ｖａｌ、Ｇｌｕ１１９Ｇｌｙ、Ｇｌｎ１３６Ｌｙｓ、Ａｒｇ１５０Ｌｙｓ、Ａｓｐ１５１Ａｌａ、Ａｒｇ１５２Ｌｙｓ、Ａｓｐ１９７Ａｓｎ、Ａｓｐ１９９Ｇｌｙ、Ｉｌｅ２２３Ａｒｇ，Ｉｌｅ２２３Ｖａｌ、Ｓｅｒ２４７Ａｓｎ、Ｈｉｓ２７３Ｔｙｒ、Ｈｉｓ２７５Ｔｙｒ、Ａｒｇ２９２Ｌｙｓ、Ａｓｎ２９４Ｓｅｒ及びＡｒｇ３７１Ｌｙｓ（インフルエンザＮ１株のアミノ酸番号を用いた）。
【００４８】
本発明に係るシアル酸誘導体は、全ての動植物を含むどのような生物の感染に対しても用いることができる。
【００４９】
また、本発明に係るシアル酸誘導体は、感染箇所への選択的な運搬を助ける様々な助剤と用いることができる。例えば、ポリエチレングリコール、リポソーム、ミセル、球状フラーレン、ＤＮＡ微細構造物などであるがこれに限定しない。
【００５０】
また、本発明に係るシアル酸誘導体をヒトや動物に取り込ませる場合、経口、鼻内噴霧、静脈注射など、ドラッグデリバリーに関するあらゆる方法を用いることができる。また、電気たばこのような器具を用いて肺から吸入することもできる。
【００５１】
また、本発明に係るシアル酸誘導体は、毒性や副作用を防ぐために誘導化することができる。また、ヒト由来の分子による妨害を防ぐために誘導化することができる。
【００５２】
上記に記載した本発明に係る化合物については、どのような組合せであっても感染症の治療に用いることができる。
【実施例】
【００５３】
以下、実施例及び比較例をあげて、本発明のシアル酸誘導体をさらに詳細に説明するが、本発明は以下の実施例のみに限定されるものではない。
【００５４】
本発明のシアル酸誘導体の製造方法は、図１に示すように、下記に示す工程を含むことを特徴とする。
すなわち、下記式（３ａ）１Ｒ、（３ｂ）１Ｓ：
【化１３】
2018030801.tif 000014
及び／又は下記式（４ａ）１Ｒ、（４ｂ）１Ｓ：
【化１４】
2018030801.tif 000015
で表わされる化合物をそれぞれ酸化剤を用いて酸化し、
下記式（５ａ）１Ｒ、（５ｂ）１Ｓ：
【化１５】
2018030801.tif 000016
及び／又は下記式（６ａ）１Ｒ、（６ｂ）１Ｓ：
【化１６】
2018030801.tif 000017
で表わされる化合物を得る工程、を含むことを特徴とする上記式（Ｉ）及び／又は上記式（ＩＩ）で表わされるシアル酸誘導体の製造方法である。
【００５５】
［化合物（２ａ）及び（２ｂ）の合成］
化合物（２ａ）（アセチル＝４−アセタミド−３，６，７，８−テトラ−Ｏ−アセチル−２，４−ジデオキシ−α−Ｄ−グリセロ−Ｄ−ガラクト−オクトピラノシド）及び化合物（２ｂ）（化合物（２ａ）のβ−体）は公知の方法（例えば、非特許文献２）に従ってシアル酸から合成することができる。
【００５６】
具体的には、まずシアル酸をピリジンと無水酢酸の混合物（モル比で１：１）に溶解させる。次に、室温で６〜２４時間混合した後、すばやく加熱し、１〜４時間還流する。得られた溶液を減圧下で蒸発させ、残渣をクロロホルム中で再懸濁させる。
【００５７】
次に、再懸濁した有機層をＮａＨＣＯ3、１Ｍ  ＨＣｌ、及びブラインの水溶液で洗浄し、得られた有機層をＭｇＳＯ3で乾燥して、減圧下でセライトろ過し濃縮する。そして、濃縮された未精製の生成物をＥｔＯＡｃ：ヘキサンの傾きをもったシリカ・フラッシュ・クロマトグラフィを用いて分離することにより化合物（２ａ）及び（２ｂ）を約１：５のモル比で含む混合物を得ることができる。
【００５８】
［化合物（３ａ）及び（３ｂ）並びに化合物（４ａ）及び（４ｂ）の合成］
化合物（２ａ）及び（２ｂ）を約１：５のモル比で含む混合物（２５４ｍｇ，０．５３４ｍｍｏｌ）を窒素雰囲気下で、蒸留した１，２−ジクロロエタン（６ｍＬ）に溶解し、約−１０℃で氷冷した。次に、氷冷した混合溶液にチオ酢酸（０．２２７ｍＬ，３．２２ｍｍｏｌ）及びトリフルオロメタンスルホン酸トリメチルシリルエステル（０．５８１ｍＬ，３．２１ｍｍｏｌ）を加えてそのまま徐々に２０℃に加温しながら反応が終了するまで２０時間攪拌した。
【００５９】
次に、得られた反応液に氷及び飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を加えてクロロホルムで抽出した。そこで有機層を分離し、水及び飽和塩化ナトリウム水溶液で洗浄後、無水硫酸マグネシウムで乾燥し、得られた固体をセライトで濾過して濾液を減圧濃縮した。そして、残渣をシリカゲル（１５ｇ）を用いたカラムクロマトグラフィーで精製（溶出液は酢酸エチル）し、油状物質として化合物（３ａ）、（３ｂ）及び化合物（４ａ）、（４ｂ）（１４４ｍｇ、約５８％収率）をモル比で約１６：３０：１：３４の混合物として得た。
【００６０】
合成した化合物（３ａ）及び（３ｂ）の混合物の分析値を下記に示す。
（３ｂ）（１Ｓ−アノマー：アキシアル位ＳＡｃ基アノマー，ＣＪＶ０５５４０１（＝実験で得た物質につけた番号、以下同様））．Ｒｆ＝０．４（ＥｔＯＡｃ）；1Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：１．９１（１ｓ，３Ｈ，ＮＨＡｃ），１．９８−２．１２（４ｓ，１２Ｈ，４ＯＡｃ），２．１５−２．１９（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｊ2ax,1＝１．６，Ｊ2ax,2eq＝１３．６，Ｊ2ax,3＝５．１，Ｈ−２ａｘ），２．３０−２．３６（ｍ，１Ｈ，Ｈ−２ｅｑ），２．３４（１ｓ，３Ｈ，ＳＡｃ），３．９０−３．９２（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ5,4＝１０．４，Ｊ5,6＝１．９，Ｈ−５），４．０１−４．０５（ｍ，２Ｈ，Ｈ−４とＨ−８）４．２６−４．２９（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ8',7＝２．９，Ｊ8',8＝１２．６，Ｈ−８’），４．９８−５．０３（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｊ3,2eq＝４．７，Ｊ＝１０．３，Ｊ＝１１．７，Ｈ−３），５．１１−５．１４（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｊ7,6＝７．２，Ｊ7,8＝６．３，Ｊ7,8'＝２．９，Ｈ−７），５．３０−５．３２（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ6,5＝１．９，Ｊ6,7＝７．２，Ｈ−６），５．４０−５．４２（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝１０，ＮＨ），６．１３−６．１４（ｄ，１Ｈ，Ｊ1,2ax＝４．７，Ｈ−１）；＋ＥＳＩＨＲＭＳ計算値Ｃ20Ｈ29ＮＮａＯ11Ｓ：５１４．１３５９，実測値：ｍ／ｚ５１４．１３９３［Ｍ＋Ｎａ］+（１５０７１０−ＣＪＶ０３１３０２）．
【００６１】
合成した化合物（４ａ）及び（４ｂ）の混合物の分析値を下記に示す。
（４ｂ）（１Ｓ−アノマー：アキシアル位ＳＡｃ基アノマー，ＣＪＶ０５５４０１，ＣＪＶ０３０７０２）．Ｒｆ＝０．４（ＥｔＯＡｃ）；1Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：１．９９，２．０２，２．１０，２．１３（４ｓ，１２Ｈ，（４ａ）ｃ），２．３６（１ｓ，３Ｈ，ＳＡｃ）３．８４−３．８６（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ5,4＝１０，Ｊ5,6＝１．８，Ｈ−５），４．１０−４．１３（ｍ，１Ｈ，Ｈ−８），４．２９−４．３２（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ8',8＝１２．６，Ｊ8',7＝２．６，Ｈ−８’），４．４８−４．５１（ｔ，１Ｈ，Ｊ4,3とＪ4,5＝９．７，Ｈ−４），５．１９−５．２２（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｊ7,6＝７．８，Ｊ7,8＝５．６，Ｊ7,8'＝２．６Ｈ−７），５．３１−５．３３（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ6,5＝１．８，Ｊ6,7＝７．８，Ｈ−６），５．５２−５．５４（ｄ，１Ｈ，ＪNH,4＝９．４Ｈｚ，ＮＨ）５．８０（ｓ，２Ｈ，Ｈ−２，Ｈ−３）６．２７（ｓ，１Ｈ，Ｈ−１）；＋ＥＳＩＨＲＭＳ計算値Ｃ18Ｈ25ＮＮａＯ9Ｓ：４５４．１１４８，実測値：ｍ／ｚ４５４．１１７７［Ｍ＋Ｎａ］+（１５０７１０−ＣＪＶ０３１３０２）．
【００６２】
合成した化合物（３ａ）及び（３ｂ）並びに化合物（４ａ）及び（４ｂ）の混合物の分析値を下記に示す。
（３ａ）及び（３ｂ）並びに（４ａ）及び（４ｂ）の混合物．主成分の13Ｃ−ＮＭＲピーク（１５０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＣＪＶ０５５４０１）：２０．６７，２０．７０，２０．９１，２１．０６，２３．１６と２３．３４（ＣＨ3ＣＯＯ，ＣＨ3ＣＯＮＨとＣＨ3ＣＯＳ），３１．１９，３６．１３，４３．５５，５０．１０，６２．０５，６２．０７，６７．３４６７．３７，６９．２６，６９．６０，６９．８６，７２．４５，７８．６６と７９．０１（Ｃ−１〜Ｃ−８），１２５．６２と１３１．１５（（４ａ）と（４ｂ）のＣ−２とＣ−３），１６９．４１，１６９．５６，１６９．７９，１７０．００，１７０．４８，１７０．５０と１７０．９７（ＣＨ3ＣＯＯとＣＨ3ＣＯＮＨ），１９１．４０と１９２．８２（ＣＨ3ＣＯＳ）；
【００６３】
合成した化合物（３ａ）及び（３ｂ）並びに化合物（４ａ）及び（４ｂ）の混合物の分析値を下記に示す。
（３ａ）及び（３ｂ）並びに（４ａ）及び（４ｂ）の混合物．副成分の13Ｃ−ＮＭＲピーク（１５０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3,ＣＪＶ０５５４０１）：２０．４５，２０．７１，２０．７３，２０．７６，２０．８５，２３．１１，２３．１８と２３．２９（ＣＨ3ＣＯＯ，ＣＨ3ＣＯＮＨとＣＨ3ＣＯＳ），３０．５５，３０．５８，３０．７５，３３．０１，３５．４７，４３．１７，４８．２４，４９．１３，６１．３７，６７．２８，６７．７３，６８．２６，７０．０６，７０．１４，７０．２４，７１．８９と７６．１７（Ｃ−１〜Ｃ−８），９１．１８，１２６．８９と１３０．６２（（４ａ）と（４ｂ）のＣ−２とＣ−３），１６７．８２，１６８．９７，１６９．３５，１６９．４１，１６９．５６，１６９．７２，１６９．８６，１７０．１２，１７０．１５，１７０．２４，１７０．５４と１７０．８６（ＣＨ3ＣＯＯとＣＨ３ＣＯＮＨ），１９２．１４と１９２．７５（ＣＨ3ＣＯＳ）．
ＣＪＶ０５５４０１は約１５％の１，７−ラクトン環化体（５−アセタミド−２，４，８，９−テトラ−Ｏ−アセチル−β−Ｄ−グリセロ−Ｄ−ガラクト−２−ノヌロピラノソン−７−オリド）を含む：13Ｃ−ＮＭＲ（１５０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＣＪＶ０４５３０１）：２０．４７，２０．７４，２０．７６，２０．７９，２０．９５と２３．１９（ＣＨ3ＣＯＯ，ＣＨ3ＣＯＮＨとＣＨ3ＣＯＳ），３０．９１，３３．０５，４８．２３，６１．３９，６７．６７，７０．３１，７１．９４と７６．１８（Ｃ−２〜Ｃ−８），９１．１８，９１．３５，１６４．４２，１６７．８６，１６９．０１，１６９．３３，１６９．７８，１７０．５９（ＣＨ3ＣＯＯとＣＨ3ＣＯＮＨ）．
【００６４】
［化合物（５）及び（５ｂ）並びに化合物（６ｂ）の合成］
前記で得られた化合物（３ａ）及び（３ｂ）並びに化合物（４ａ）及び（４ｂ）のモル比で約１６：３０：１：３４の混合物（８５４ｍｇ、約１．８ｍｍｏｌ）の酢酸（１２ｍＬ）溶液に、酢酸アンモニウム（約１ｇ、約１３ｍｍｏｌ、約７．８当量）とオキソン（登録商標）（３．６７ｇ、１１．９ｍｍｏｌ、７．１７当量）を加えて２０℃で約１９時間攪拌した。次に、得られた反応液にメタノール（約１０ｍＬ）を加えて、不溶物をセライトを用いて濾過し、濾液を減圧濃縮した。そして、残渣をシリカゲル（１２．６ｇ）を用いたカラムクロマトグラフィーで精製（溶出液は酢酸エチルとエタノールの割合を順次変化させた）し、油状物質として化合物（５ａ）及び（５ｂ）並びに化合物（６ｂ）（５２５ｍｇ）をモル比で約２：５．６：１の混合物として得た。
【００６５】
合成した化合物（５ａ）の分析値を下記に示す。
（５ａ）（１Ｒ−アノマー：エクアトリアルスルホナート）．Ｒｆ＝０．３９（ＥｔＯＡｃ：ＥｔＯＨ＝２：１）；1Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤ3ＯＤ，ＣＪＶ０４３４０３）：１．８−２．０（ｍ，１Ｈ，Ｈ−２ａｘ）１．８５（ｓ，１Ｈ，ＮＡｃ），１．９７−２．０８（４ｓ，１２Ｈ，４ＯＡｃ），２．４６−２．５１（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｊ2eq,1＝２．１，Ｊ2eq,2ax＝１２．６，Ｊ2eq,3＝５．１，Ｈ−２ｅｑ），３．７９−３．８３（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ5,4＝１０．４，Ｊ5,6＝２．３，Ｈ−５），３．９３−４．００（ｑ，１Ｈ，Ｊ4,3＝１０．４，Ｊ4,5＝１０．４，Ｈ−４），４．１９−４．２５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ8,7＝１２．３，Ｊ8,8'＝６．３，Ｈ−８）４．２４−４．２８（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ1,2ax＝１１．８，Ｊ1,2eq＝２．１，Ｈ−１），４．５１−４．５５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ8',7＝２．８，Ｊ8',8＝１２．４，Ｈ−８’），４．９６−５．０３（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｊ3,2ax＝１１．３，Ｊ3,2eq＝５．１，Ｊ3,4＝１０．２，Ｈ−３），５．２８−５．３２（ｔｄ，１Ｈ，Ｊ7,6＝６．２，Ｊ7,8＝６．２，Ｊ7,8'＝２．７，Ｈ−７），５．３８−５．４１（ｍ，１Ｈ，Ｈ−６）；−ＥＳＩＨＲＭＳ計算値Ｃ18Ｈ26ＮＯ13Ｓ-：４９６．１１３０，実測値：ｍ／ｚ４９６．１１４２［Ｍ−Ｈ］-（１６０２１２−ＣＪＶ０５１３０１）．
【００６６】
合成した化合物（５ｂ）の分析値を下記に示す。
（５ｂ）（１Ｓ−アノマー：アキシアルスルホナート）．Ｒｆ＝０．４（ＥｔＯＡｃ：ＥｔＯＨ＝２：１）；１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤ3ＯＤ，ＣＪＶ０６０５０１）：１．８４（ｓ，３Ｈ，ＮＡｃ）１．９−２．１（ｍ，１Ｈ，Ｈ２ａｘ），１．９７，２．００，２．０７と２．０８（４ｓ，１２Ｈ，４ＯＡｃ），２．６６−２．７０（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｊ2eq,1＝１，Ｊ2eq,2ax＝１３．９，Ｊ2eq,3＝５．４Ｈ−２ｅｑ），３．９４−３．９７（ｔ，１Ｈ，Ｊ4,3＝１０．３，Ｊ4,5＝１０．３，Ｈ−４），４．１１−４．１４（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ8,7＝５．３，Ｊ8,8'＝１２．６，Ｈ−８），４．４１−４．４３（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ8',7＝２．９，Ｊ8',8＝１２．３，Ｈ−８’），４．６５−４．６７（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ1,2ax＝６．７，Ｈ−１），４．７６−４．７８（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ5,4＝１０．４，Ｊ5,6＝２．２，Ｈ−５），５．２０−５．２２（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｊ7,6＝７．８，Ｊ7,8＝５．１，Ｊ7,8'＝２．６，Ｈ−７），５．３９−５．４０（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ6,5＝２．２，Ｊ6,7＝７．８，Ｈ−６），５．５５−５．６０（ｔｄ，１Ｈ，Ｊ3,2ax＝１０．５，Ｊ3,2eq＝５．４，Ｊ3,4＝１０．５，Ｈ−３）；13Ｃ−ＮＭＲ（１５０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：２０．６９，２０．８３，２０．８７，２１．２９と２２．６３（ＣＨ3ＣＯＯとＣＨ3ＣＯＮＨ），３１．４５（Ｃ−２），５０．７０（Ｃ−４），６３．０６，６９．０７，７０．９７，７１．０１と７２．９５（Ｃ−３とＣ−５〜Ｃ−８），８５．８３（Ｃ−１），１７１．６４，１７１．９８，１７２．１８と１７２．５８（ＣＨ3ＣＯＯとＣＨ3ＣＯＮＨ）；−ＥＳＩＨＲＭＳ計算値Ｃ18Ｈ26ＮＯ13Ｓ-：４９６．１１３０，実測値：ｍ／ｚ４９６．１１４２［Ｍ−Ｈ］-（１６０２１２−ＣＪＶ０５１３０１）．
【００６７】
合成した化合物（６ｂ）の分析値を下記に示す。
（６ｂ）（１Ｓ_アノマー：アキシアルスルホナート）．Ｒｆ＝０．３９（ＥｔＯＡｃ：ＥｔＯＨ＝２：１）；1Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤ3ＯＤ，ＣＪＶ０６０５０３）：４．９０−４．９３（ｍ，１Ｈ，Ｈ−１），５．８１−５．８４（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ3,1＝１．９，Ｊ3,2＝１０．１，Ｊ3,4＝１．９，Ｈ−３），６．０９−６．１２（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ2,1＝２．９，Ｊ2,3＝１０．１，Ｊ2,4＝２．９，Ｈ−２）；−ＥＳＩＨＲＭＳ計算値Ｃ16Ｈ22ＮＯ11Ｓ-：４３６．０９１９，実測値：ｍ／ｚ４３６．０９２８［Ｍ−Ｈ］-（１６０２１２−ＣＪＶ０５１３０１）．
【００６８】
［化合物（７ａ）及び（７ｂ）並びに化合物（８ａ）及び（８ｂ）の合成］
前記で得られた化合物（５ａ）及び（５ｂ）並びに化合物（６ｂ）をモル比で約４：５：１の混合物（１０ｍｇ）とし２０℃で０．１Ｍ水酸化ナトリウムのメタノール溶液に懸濁し、１２時間攪拌した。次に、反応液のｐＨを酢酸を用いて中性にし、得られた溶液を陽イオン交換樹脂（アンバーライトＩＲ１２０  Ｈ）でろ過し、溶媒を減圧濃縮した。そして、残渣を高速液体クロマトグラフィー（カラム：Ｉｎｅｒｔｓｉｌ  ＯＤＳ−３セミ分取カラム１０Ｘ２５０ｍｍ、ジーエルサイエンス社製；検出波長２１０ｎｍ、移動相：１５％メタノール水溶液＋約４０ｍＭ酢酸アンモニウム、１ｍＬ／ｍｉｎ）で精製し、化合物（７ａ）及び（７ｂ）並びに化合物（８ｂ）を得た。
【００６９】
合成した化合物（７ａ）の分析値を下記に示す。
（７ａ）（１Ｒ−アノマー、エクアトリアルスルホン酸，ＣＪＶ０５４８０１）．Ｒｆ＝０．１３（アセトン：１−ブタノール：Ｈ2Ｏ＝７：２．７：０．３）；1Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤ3ＯＤ）：１．７６−１．８２（ｑ，１Ｈ，Ｊ2ax,1＝１２，Ｊ2ax,2eq＝１２，Ｊ2ax,3＝１２，Ｈ−２ａｘ），２．００（ｓ，３Ｈ，ＮＡｃ），２．４３−２．４６（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｊ2eq,1＝２．２Ｈｚ，Ｊ2eq,2ax＝１２．７，Ｊ2eq,3＝４．８，Ｈ−２ｅｑ），３．４６−３．４７（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．８，Ｊ＝０．９Ｈｚ，Ｈ−６），３．６２−３．６５（ｍ，２Ｈ，Ｈ−５，Ｈ−８），３．７４−３．８９（ｍ，４Ｈ，Ｈ−３，Ｈ−４，Ｈ−７，Ｈ−８’），４．２６−４．２９（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ1,2ax＝１１．７，Ｊ1,2eq＝２．１ＨＺ，Ｈ−１）；−ＥＳＩＨＲＭＳ計算値Ｃ10Ｈ18ＮＯ9Ｓ-：３２８．０７０８，実測値：ｍ／ｚ３１８．０７２４［Ｍ−Ｈ］-（１６０３０３−ＣＪＶ０５２８０２）．
【００７０】
合成した化合物（７ｂ）の分析値を下記に示す。
（７ｂ）（１Ｓ−アノマー、アキシアルスルホン酸，ＣＪＶ０５５２０３，ＣＪＶ０６０４０１）．Ｒｆ＝０．１６（アセトン：１−ブタノール：Ｈ2Ｏ＝７：２．７：０．３）；［α］Ｄ２４．８＝−０．３３（ｃ＝１ｃｍ、Ｈ2Ｏ）；1Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤ3ＯＤ）：１．８９−１．９５（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｊ2ax,1＝７，Ｊ2ax,2eq＝１４，Ｊ2ax,3＝１０．９，Ｈ−２ａｘ），２．０１（ｓ，３Ｈ，ＮＡｃ），２．６１−２．６４（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｊ2eq,1＝０．７，Ｊ2eq,2ax＝１４，Ｊ2eq,3＝５．５，Ｈ−２ｅｑ），３．４３−３．４５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ6,5＝１．２，Ｊ6,7＝９．１，Ｈ−６），３．５７−３．６０（ｍ，１Ｈ，Ｈ−８），３．７４−３．７７（ｔ，１Ｈ，Ｊ4,3＝１０．１，Ｊ4,5＝１０．１，Ｈ−４），３．７９−３．８４（ｍ，２Ｈ，Ｈ−７，Ｈ−８’），４．２４−４．２６（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ5,4＝１０．６，Ｊ5,6＝１．５Ｈｚ，Ｈ−５），４．３８−４．４３（ｔｄ，１Ｈ，Ｊ3,2ax＝１０．３，Ｊ3,2eq＝５．４，Ｊ3,4＝１０．３，Ｈ−３），４．７０−４．７１（ｄ，１Ｈ，Ｊ1,2ax＝６．７，Ｈ−１）；13Ｃ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：２２．５８（ＣＨ3ＣＯＮＨ），３４．３１（Ｃ−２），５４．２９（Ｃ−４），６４．６２，６７．１５，７０．２１，７２．４２と７４．３２（Ｃ−３とＣ−５〜Ｃ−８），８６．６６（Ｃ−１），１７５．３５（ＣＨ3ＣＯＮＨ）；−ＥＳＩＨＲＭＳ計算値Ｃ10Ｈ18ＮＯ9Ｓ-：３２８．０７０８，実測値：ｍ／ｚ３２８．０７２５［Ｍ−Ｈ］-（１６０３０３−ＣＪＶ０５２８０２）．
【００７１】
合成した化合物（８ｂ）の分析値を下記に示す。
（８ｂ）（１Ｓ−アノマー、アキシアルスルホン酸，ＣＪＶ０６０７０２）．Ｒｆ＝０．３４（アセトン：１−ブタノール：Ｈ2Ｏ＝７：２．７：０．３）；1Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＣＤ3ＯＤ）：１．９（ｓ，３Ｈ，ＮＡｃ），３．４９−３．５０（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ6,5＝１．５，Ｊ6,7＝９．１，Ｈ−６），３．６０−３．６３（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ8,7＝６．２，Ｊ8,8'＝１１．４，Ｈ−８），３．８２−３．８５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ8',7＝２．９，Ｊ8',8＝１１．４，Ｈ−８’），３．９０−３．９３（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｊ7,6＝９．１，Ｊ7,8＝６．２，Ｊ7,8'＝２．９，Ｈ−７），４．３４−４．３６（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ5,4＝９．５，Ｊ5,6＝１．６，Ｈ−５），４．６７−４．６９（ｄｄｄｄ，１Ｈ，Ｊ4,1＝２．３，Ｊ4,2＝２．３，Ｊ4,3＝２．３，Ｊ4,5＝９．５，Ｈ−４），４．９５−４．９７（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｊ1,2＝２．６，Ｊ1,3＝２．６，Ｊ1,3＝２．６，Ｈ−１），５．９２−５．９４（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ3,1＝２．１，Ｊ3,2＝１０．３，Ｊ3,4＝２．１，Ｈ−３），６．１２−６．１４（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ2,1＝２．８，Ｊ2,3＝１０．３，Ｊ2,4＝２．８，Ｈ−２）．
【００７２】
（測定装置及び試薬）
ＮＭＲデータは、Ａｇｉｌｅｎｔ社製核磁気共鳴装置４００ＭＲ（1Ｈ：４００ＭＨｚ）とＮＭＲＳｙｓｔｅｍ６００（１Ｈ：６００ＭＨｚ、13Ｃ：１５０ＭＨｚ）で測定した。化学シフト値（δ）はｐｐｍで示し、クロロホルム（７．２６ｐｐｍ）及びメタノール（３．３１ｐｐｍ）の残存ピークを1Ｈ−ＮＭＲの基準値、クロロホルム（７７．０ｐｐｍ）及びメタノール（４９．０ｐｐｍ）の残存ピークを13Ｃ−ＮＭＲの基準値とした。ＮＭＲスピン結合定数（Ｊ）はヘルツ（Ｈｚ）で示した。
【００７３】
高分解能質量分析（ＨＲＭＳ）は、Ａｇｉｌｅｎｔ社製６５２０Ａｃｃｕｒａｔｅ−ＭａｓｓＱ−ＴＯＦで測定した。比旋光度は、日本分光社製Ｐ−２２００で測定し、補正していない。高速液体クロマトグラフィーには、日立製作所製Ｌ−７１００ポンプ及びＬ−７４００紫外吸収検出器を用いた。
【００７４】
試薬としては、１，２−ジクロロエタン、メタノール、酢酸、エタノールは、和光純薬社製を用いた。トリフルオロメタンスルホン酸トリメチルシリル、チオ酢酸は、東京化成工業社製を用いた。オキソン（登録商標）は、アルドリッチ社製を用いた。セライトはナカライ社製を用いた。重クロロホルム及び重メタノールはケンブリッジアイソトープラボラトリー社を用いた。Ｒf値を算出した分析用薄層シリカゲルクロマトグラフィーにはメルク社製シリカゲル６０Ｆ２５４、０．２５ｍｍ厚、蛍光剤入りを用いた。シリカゲルクロマトグラフィーにはメルク社製シリカゲル６０（７０−２３０メッシュ）を用いた。炭酸水素ナトリウム、酢酸アンモニウム、塩化ナトリウム、硫酸マグネシウムは、和光純薬社製を用いた。アンバーライトＩＲ１２０ＨはＣｈｅｍＣｒｕｚ社製を用いた。
【００７５】
（電気誘因性効果）
下記の表１に、本発明に係る化合物（５ｂ）及び（７ｂ）とホスホン酸とカルボン酸誘導体の13Ｃ−ＮＭＲ化学シフトの比較を示した。表１に示すように、本発明に係るアノマー位にスルホ基が結合したシアル酸誘導体のＮＭＲ解析から、アノマー位スルホ基は、カルボキシ基及びホスホノ基よりも遥かに強力な電気誘引性（誘起）効果を示すことがわかる。すなわち、本発明に係るアノマー位にスルホ基が結合したシアル酸誘導体は、シアリダーゼを非共有結合的（静電気的、疎水性相互作用的）相互作用と同時に或いは共有結合的（可逆的及び非可逆的）相互作用を通じて阻害する。
【００７６】
なお、表１中、下記に示す多アセチル化アキシアル型ホスホン酸エチルエステル（ａｘＰＯ3Ｅｔ2）の値は文献値（ＪＡＣＳ（２０１１）１３３：１７９５９−１７９６５）を参照した。また、下記に示す脱保護化アキシアル型ホスホン酸（ａｘＰＯ3Ｈ）の値は文献値（Ｈｅｌｖｅｔｉｃａ  Ｃｈｉｍｉｃａ  Ａｃｔａ（１９９０）７３：１３５９−１３７２）を参照した。また下記に示す多アセチル化アキシアル型カルボン酸メチルエステル（ａｘＣＯ2Ｍｅ）及び脱保護化アキシアル型カルボン酸（ａｘＣＯ2Ｈ）の値は文献値（Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ（１９８８）２９：３６４３−３６４６）を参照した。
【００７７】
【表１】
2018030801.tif 000018
【００７８】
【化１７】
2018030801.tif 000019
【００７９】
（シアリダーゼ阻害評価）
本発明に係るシアル酸誘導体のシアリダーゼ（ＮＡ）活性の阻害について、ＩＣ50及びＫｉ値をもって評価を行った。ＩＣ50は５０％阻害濃度を示し、濃度の単位はμＭである。ＩＣ50は、既に報告されている方法（例えば、Ｎａｔｕｒｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ（２０１３）４：１４９１）に基づいて蛍光を検出する方法で測定した。
【００８０】
まず、シアリダーゼ阻害剤とシアリダーゼを、室温で約２０分間、前培養した。次に、その培養液に、基質である４−メチルウンベリフェリル=α−Ｄ−シアロシドを加え、インフルエンザウイルスＡ／ＲＩ／５＋／１９５７（Ｈ２Ｎ２）株のシアリダーゼ及びＳｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ６６４６Ｋ株のシアリダーゼ（Ａｍｓｂｉｏ社）に対しては終濃度１２０μＭ、Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ  ｐｅｒｆｒｉｎｇｅｎｓ  ＮａｎＪ（Ｓｉｇｍａ社）のシアリダーゼに対しては終濃度６０μＭになるように添加した。そして、上記それぞれの添加溶液を用いて、遊離する４−メチルウンベリフェリロンの蛍光（Ｅｘ．３５５ｎｍ，Ｅｍ．４６０ｎｍ）を室温でＴｈｅｒｍｏＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社Ｖａｒｉｏｓｋａｎ（登録商標）フラッシュミクロプレートリーダーで測定し、ＩＣ50を求めた。
【００８１】
また、Ｋｉ値はチェン＝プルソフ式（Ｋｉ＝ＩＣ50／（１＋［Ｓ］／Ｋｍ））を用いて評価した。Ｋｉは阻害物質の結合親和性を示し、［Ｓ］は基質の濃度、Ｋｍは酵素活性が最大値の半分となるときの基質の濃度である。インフルエンザウイルスＡ／ＲＩ／５＋／１９５７（Ｈ２Ｎ２）株のシアリダーゼのＫｍは文献値（Ｎａｔｕｒｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ（２０１３）４：１４９１）から４６．５μＭとした。
【００８２】
下記の表２に、インフルエンザウイルスＡ／ＲＩ／５＋／１９５７（Ｈ２Ｎ２）株のシアリダーゼ（Ｎ２）、Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ  ｐｅｒｆｒｉｎｇｅｎｓのシアリダーゼ（ＣｐＮＡ）及びＳｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ６６４６Ｋ株のシアリダーゼ（Ｓ６ＮＡ）の阻害について、アノマー位にスルホ基が結合したシアル酸誘導体（７ａ）、（７ｂ）及び（８ｂ）のＩＣ50値及びＫｉ値を、本評価例と同様の方法により得た（Ｓ６ＮＡを除く）比較例（ｅｑＰＯ3Ｈ）とともに示した。表中、括弧内は統計的な信頼区間示す。
【００８３】
表２に示すように、本発明に係るスルホ基を有するシアル酸誘導体は、ホスホノ基を有するものに比べてＩＣ50が小さく、シアリダーゼ阻害活性が強いことを示した。
【００８４】
【表２】
2018030801.tif 000020
【００８５】
図２に、アノマー位にスルホ基が結合したシアル酸誘導体のシアリダーゼ阻害活性を示す。これらは、インフルエンザウイルスＡ／ＲＩ／５＋／１９５７（Ｈ２Ｎ２）株の４−メチルウンベリフェリル=α−Ｄ−シアロシド酸加水分解反応に対する、アノマー位にスルホ基が結合したシアル酸誘導体（７ａ）、（７ｂ）、（８ｂ）及びｅｑＰＯ3Ｈの阻害活性である。
【００８６】
図３に、アノマー位にスルホ基が結合したシアル酸誘導体のシアリダーゼ阻害活性を示す。これらは、Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ  ｐｅｒｆｒｉｎｇｅｎｓのシアリダーゼの４−メチルウンベリフェリル=α−Ｄ−シアロシド酸加水分解反応に対する、アノマー位にスルホ基が結合したシアル酸誘導体（７ａ）及びｅｑＰＯ3Ｈの阻害活性である。
【００８７】
図４に、アノマー位にスルホ基が結合したシアル酸誘導体のシアリダーゼ阻害活性を示す。これらは、Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ６６４６Ｋ株のシアリダーゼの４−メチルウンベリフェリル=α−Ｄ−シアロシド酸加水分解反応に対する、アノマー位にスルホ基が結合したシアル酸誘導体（７ａ）の阻害活性である。
【産業上の利用可能性】
【００８８】
本発明に係るシアル酸誘導体は、インフルエンザウイルスのシアリダーゼ酵素に対する阻害効果を示すため、インフルエンザの予防及び治療するための医薬品として利用できるものである。また、本発明に係るシアル酸誘導体は、細菌のシアリダーゼ酵素に対する阻害効果を示すため、抗菌剤としても利用できる。
【図１】
2018030801.tif 000028
【図２】
2018030801.tif 000029
【図３】
2018030801.tif 000030
【図４】
2018030801.tif 000031