(57)【要約】      （修正有）【課題】不快臭の原因となるトリメチルアミンに関して、鮮魚などトリメチルアミンを生じる食品の保存条件は、４℃以下が多く、このトリメチルアミンが水などに溶け込んだ状態は、アルカリ性である。従来の方法では、低温状態の冷蔵庫内やアルカリ性条件下において利用することが難しく、新たな方法の提供。【解決手段】プレバンディモナスベシクラリス菌株並びに菌株由来の分解酵素を用いて、冷蔵庫などの低温状態で液体や食品における、アルカリ性を呈する条件下でトリメチルアミンを分解する方法。ブレバンディモナスベシクラリス菌株（独立行政法人製品評価技術基盤機構寄託番号ＮＩＴＥＡＰ−０２２９３菌）が低温下・アルカリ性で生育可能であり、更にトリメチルアミン分解能力が備わっていることを利用する方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ブレバンディモナス  ベシクラリス菌株のトリメチルアミン分解能を利用して、トリメチルアミンを分解する使用法。
【請求項２】
ブレバンディモナス  ベシクラリス菌株由来トリメチルアミン分解酵素を魚類などトリメチルアミンが発生する対象に対して加えて、対象物のトリメチルアミンの濃度を減少させることを特徴とする使用法。
【請求項３】
ブレバンディモナス  ベシクラリス菌株のトリメチルアミン分解能を利用して、トリメチルアミンを含む処理系に加えて、処理系内のトリメチルアミンを分解して減少させることを特徴とする方法。
【請求項４】
ブレバンディモナス  ベシクラリス菌株由来トリメチルアミン分解酵素をクリームなどの化粧品などに混ぜて、トリメチルアミンを分解する使用方法。
【請求項５】
ブレバンディモナス  ベシクラリス菌株が、以下の菌学的性質を示す請求項１または２記載のブレバンディモナス属細菌。
（１）グラム染色陰性
（２）菌の形態：桿状
（３）菌体色素：オレンジ色
（４）生理的性質：カタラーゼ陽性、オキシダーゼ陽性、ゼラチン分解性陽性、エスクリン加水分解陽性
（５）グルコース、マルトース及びリンゴ酸資化性
【請求項６】
請求項１〜５のいずれかに記載のブレバンディモナス  ベシクラリス菌株（独立行政法人製品評価技術基盤機構寄託番号  ＮＩＴＥ  ＡＰ−０２２９３菌）からなる、またはその変異体を培地中で培養し、菌体内あるいは、培養代謝産物からトリメチルアミン分解酵素を採取する方法。
【請求項７】
請求項１〜５のいずれかに記載のブレバンディモナス  ベシクラリス菌株又はその変異体を培地中で培養し、菌体内あるいは、培養代謝産物からトリメチルアミン分解酵素を採取することを特徴とするトリメチルアミン分解酵素の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  この発明は、食品、生活排水、飼育動物の糞尿、廃棄物などから発生する不快臭の原因物質であり、悪臭防止法で規制物質に指定されているトリメチルアミンの分解能を有するブレバンディモナス  ベシクラリス（Ｂｒｅｖｕｎｄｉｍｏｎａｓ  ｖｅｓｉｃｕｌａｒｉｓ：独立行政法人製品評価技術基盤機構寄託番号  ＮＩＴＥ  ＡＰ−０２２９３菌）及び本微生物を由来として得られるトリメチルアミン分解酵素に関するものである。
【背景技術】
【０００２】  トリメチルアミンは、海鮮魚などの食品から生じる不快臭として知られており、一般的に認識されている。発生原因としては、海鮮魚の血合肉由来または体表面に付着した微生物由来のトリメチルアミン−Ｎ−オキシド還元酵素よって、海鮮魚の肉体内に含まれているトリメチルアミン−Ｎ−オキシドから分解生成されることで発生することが知られている物質である（非特許文献１）。【０００３】  他方、トリメチルアミンは、日本の法律では悪臭防止法施行規則第二条で特定悪臭物質に指定されている。敷地境界線における特定悪臭物質の濃度に係る規制基準の範囲が示されており、大気中における含有率が百万分の０．００５以上百万分の０．０７以下となっている。このため、速やかに分解除去することが望まれている。【０００４】  トリメチルアミンは、摂氏０℃以下の保存状態でも、原因物質から発生することがある。このため、常温下のみならず、低温下の一般的な廃棄物や生活排水中でも確認されることがある。廃棄物と同様に牧場では、飼育動物の糞尿などでの発生が観察される。【０００５】  トリメチルアミンの沸点は、約３℃（沸点２．８７℃、７６０ｍｍＨｇの１気圧条件下）である（非特許文献２）。このため、日本国内の気温下では、全般的に気化しやすく不快臭として認識される。水への可溶化に関しては、温度条件３０℃では８．９０×１０５ｍｇ／Ｌと溶けやすい物質である。なお、水溶液に溶け込んだ場合、トリメチルアミンは、アルカリ性の物質であるため、水溶液をアルカリ性に変化させる特徴を有している．【０００６】  トリメチルアミンの不快臭を除去する手段としては、アルカリ性のトリメチルアミンに対して、スプレー状にした酸性物質を混和しながら中和する方法が利用されている。同様に、微生物を用いて開発された中和技術としては、米ぬかを多種の微生物で醗酵させ、トリメチルアミンを含むアミン類に対しては、醗酵産物の乳酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、コハク酸などの酸性物質を反応させて中和消臭する方法が報告されている（２０１５年公開特許文献１）。【０００７】  これらの方法においてトリメチルアミンは、常に中和状態を維持している。しかしながら、物質そのものは、付着した部分に蓄積された状態が続いており減少しない。条件によっては、特定の場所に中和したトリメチルアミンが蓄積してしまう問題がある。更にｐＨが変動するなど、何らかの外的要因でトリメチルアミンが再び遊離してしまうと不快臭を生じてしまう問題がある。【０００８】  このためトリメチルアミンを消臭するためには、直接分解する必要があり、汎用的で繰り返し使うことが可能で安心・安全な分解微生物や分解酵素の開発が望まれている。【０００９】  トリメチルアミン分解微生物としては、ラクトバチルス  パラカゼイ菌（Ｌａｃｔｏｂａｃｉｌｌｕｓ  ｐａｒａｃａｓｅｉ（２０１１年公開特許文献２）、培養条件ｐＨ５．０−６．５、培養温度２５−４０℃もしくは３０−３７℃が報告されている。同様にラクトバチルス  パラカゼイ菌（Ｌａｃｔｏｂａｃｉｌｌｕｓ  ｐａｒａｃａｓｅｉ）並びにイサチェンキア  オリエンタリス菌（Ｉｓｓａｔｃｈｅｎｋｉａ  ｏｒｉｅｎｔａｌｉｓ）を用い、それぞれ培養条件として、ｐＨ３．０−６．０、培養温度２５−４０℃を用いた方法（２０１０年公開特許文献３）が示されている。他にも、エルミニア種菌（Ｅｒｍｉｎｉａ  ｓｐ、Ｎｏ３９３７−ＧＴＳ株  １９９３年公開特許文献４）が、培養条件ｐＨ６．０−７．５、培養温度２７−３７℃で分解微生物として報告されている（表１）。トリメチルアミンはアルカリ性であるが、何れの文献も、ｐＨが中性付近から酸性条件下で利用されている。このため、微生物の生存に最適な条件に改変して用いていることが伺える。
【表１】
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【００１０】  トリメチルアミンは、アルカリ性の物質であり、トリメチルアミンオ−Ｎ−オキシドを含有した肉や魚などの有機体を酵素や微生物で分解すると気体中に放出されて不快臭として認識されることで知られている。【００１１】  微生物を用いてアルカリ性のトリメチルアミン分解を行う場合、まずトリメチルアミンを中和して消臭目的の対象物から揮発しない状態にする必要がある。先に示した通り、トリメチルアミンの沸点が約３℃であるため、アルカリ性条件下では、対象物に保持できず揮発しやすい状態となり、容易に空気中に揮発するためである。【００１２】  食品から発生するトリメチルアミンに対して微生物を利用して分解処理を行う場合、アルカリ性条件下では、微生物が増殖しにくく、ｐＨ調整剤を添加するなどの付加条件が必要であった。このため、何らかの人為的な方法を加えないと利用が困難であった。【００１３】  アルカリ性条件下で増殖する微生物を用いて、トリメチルアミン分解を試みる場合、微生物の増殖中に培地をアルカリ性に保つ必要がある。一方で、アルカリ性条件においてトリメチルアミンが培地などから揮発してしまうことから、利用が困難であった。【００１４】  このため、微生物が自らリンゴ酸などの酸性物質を生産し、アルカリ性のトリメチルアミンを中和反応で代謝系に捕捉する機能を有していることが望ましい。捕捉できない場合、揮発してトリメチルアミンによる不快臭を生じることがある。【００１５】  他の考え方として複数の微生物を一度に活用してトリメチルアミンを分解する方法が報告されている。この方法では、家畜の尿を原料とし、乳酸菌、酵母菌、糸状菌、放線菌、光合成菌を中心とした８０種類以上の微生物によって構成された原料で悪臭を抑制することが示されている（主にアンモニア臭分解）（２００１年公開特許文献５）。【００１６】  複数の微生物を利用する方法では、他にもカンジダ  クルセイ菌（Ｃａｎｄｉｄａ  Ｋｒｕｓｅｉ）、カンジダクルセイｖａｒ．トランシトリア菌（Ｃａｎｄｉｄａ  Ｋｒｕｓｅｉ  ｖａｒ  ｔｒａｎｓｉｔｏｒｉａ）、イサチェンキア  テリコラ菌（Ｉｓｓａｔｃｈｅｎｋｉａ  ｔｅｒｒｉｃｏｌａ）、イサチェンキア  オシデンタリス菌（Ｉｓｓａｔｃｈｅｎｋｉａ  ｏｃｃｉｄｅｎｔａｉｌｓ）、イサチェンキア  スクチュラータ菌（Ｉｓｓａｔｃｈｅｎｋｉａ  ｓｃｕｔｕｌａｔａ）についての方法が報告されている（１９９９年公開特許文献６）。【００１７】  他にもラクトバチルス  ファーメンタム菌（Ｌａｃｔｏｂａｃｉｌｌｕｓ  ｆｏｒｍｅｎｔｕｍ）、ピキア  クルイベリ菌（Ｐｉｃｈｉａ  ｋｌｕｙｖｅｒｉ）を用いる方法では、豆類や穀類およびイモ類などの食品を培養材料の出発点とし、増殖しながら、悪臭を抑制する方法（１９９９年公開特許文献７）が報告されている。【００１８】  同様に、複数の微生物であるバチルス  サブティリス菌（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｓｕｂｔｉｌｉｓ）、バチルス  ナットウ菌（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｎａｔｔｏ）、バチルス  コアグランス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｃｏａｇｕｌａｎｓ）、バチルス  マセランス菌（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｍａｃｅｒａｎｓ）、エンテロバクター  サカザキ菌（Ｅｎｔｅｒｏｂａｃｔｅｒ  ｓａｋａｚａｋｉｉ）、エンテロ���クター  アグロメランス菌（Ｅｎｔｅｒｏｂａｃｔｅｒ  ａｇｇｌｏｎｅｒａｎｓ）、ストレプトコッカス  フェカーリス菌（Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ｆｅｃａｌｉｓ）、ストレプトコッカス  クレモリス（Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ｃｒｅｍｏｒｉｓ）、ストレプトコッカス  ラクチス菌（Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ｌａｃｔｉｓ）、リゾプス  ホルモザネンシス菌（Ｒｈｉｚｏｐｕｓ  ｆｏｒｍｏｓａｅｎｓｉｓ）、アスペルギルス  オリゼ（Ａｓｐｅｒｇｉｌｌｕｓ  ｏｒｙｚａｅ）、ニトロソマナス  アギリス菌（Ｎｉｔｏｒｏｓｏｍｏｎａｓ  ａｇｉｌｉｓ）、シュードモナス  カリオフィリー菌（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ  ｃａｒｙｏｐｈｉｌｌｉ）、シュードモナス  スタッツェリ菌（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ  ｓｔａｔｚｅｒｉ）を混成しながら利用して、悪臭を抑制する方法が報告されている（１９９６年公開特許文献８、１９９５年公開特許文献９、１０）。【００１９】  一方で、食品など衛生環境を良い状態に常に保つ必要がある対象に複数の微生物を利用して、トリメチルアミンを消臭する場合、播種した微生物によって対象物が腐敗してしまうため、そのまま利用するのが困難であり、新たな方法の導入が必要であった。【００２０】  これまでの報告事例から、トリメチルアミンを分解する温度条件として、２０℃以上の条件が用いられている。しかしながら、日常生活の中で食品などから発生するトリメチルアミンは、４℃以下の冷蔵庫やトラック輸送の内部温度など、低温下で保存されている状態で発生している。同じように、販売店で扱われる食品などは、１０℃以下の温度管理がなされていることが多い。何れも、冷蔵庫などを用いて低温下の温度条件で保存されている。このため、低温下でトリメチルアミンの分解効果を発揮する、微生物や酵素の開発が望まれていた。【００２１】  他にもトレハロース及びマルチトールのマスキング効果を利用して、トリメチルアミンの生成を抑制することを特徴とする方法が提案されている（１９９９年公開特許文献１１）。【００２２】  マスキング作用は、悪臭物質を囲い込むことで消臭することを特徴とする方法であるが、化学的側面から、消臭対象のトリメチルアミンの量がマスキング剤の消臭能力を超えている場合、マスキング効果は飽和し、直ちに不快臭を生じる問題があった。実際には、マスキング効果が飽和するか否かを即時には判断できず、使用量が不明確になる問題があった。更に、消臭の限界がマスキング剤の容量に応じて変化してしまう問題もあった。【００２３】  マスキング剤を食品などの対象物に噴霧して用いる場合、トリメチルアミンの局在濃度に依存して消臭効果にばらつきを生じてしまう問題があった。まんべんなくトリメチルアミンをマスキングするためには、少量のマスキング剤での消臭は困難であるため多量に用いると、食品の風味や味、鮮度などに問題を生じるため、利用が困難であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００２４】
【特許文献１】特開２０１５−１１９７５２号  公報
【特許文献２】特開２０１１−３０７３７号  公報
【特許文献３】特開２０１０−１１７８２号  公報
【特許文献４】特開平５−１３７５６７号  公報
【特許文献５】特開２００１−１８７１２６号  公報
【特許文献６】特開平１１−１０４２２２号  公報
【特許文献７】特開平１１−３４６７６１号  公報
【特許文献８】特開平８−０５９４１８号  公報
【特許文献９】特開平７−２２２７９０号  公報
【特許文献１０】特開平７−２２２７９１号  公報
【特許文献１１】特開平１１−３０８９８３号  公報
【特許文献１２】特開平２００６−３４０６７６号  公報
【非特許文献】
【００２５】
【非特許文献１】  ０℃以下の温度におけるトリメチルアミン−Ｎ−オキシドの酵素的および非酵素的分解  木村メイコ、関伸夫、木村郁夫、日本水産学会誌６８（１）８５−９１、２００２年
【非特許文献２】（ＩＩ）化学物質の環境リスク初期評価（１４物質）の結果  項目７、トリメチルアミン、１．物質に関する基本的事項、化学物質の環境リスク評価  第１２巻、環境省発刊、  ２０１１年
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２６】  本発明は、トリメチルアミンが有機物から発生したアルカリ性条件下でも分解することが可能で、更に１０℃以下の低温でも分解することが可能な方法を提供することを目的としている。【００２７】  トリメチルアミンは、ハエやゴキブリなどの虫を誘引する物質として広く知られており、牧場や食品製造工場などで発生すると、これらの虫を誘引し、衛生状態が悪くなることでも知られている。特に食品製造工場でトリメチルアミンによってゴキブリなどの虫が誘引されると、製品への異物混入などを引き起こすリスクが高まる。このため、本発明により、これらの問題を解決する方法の一助として利用されることを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００２８】  本発明者は、低温下で水などにトリメチルアミンが溶け込んだアルカリ性条件下において、単独で優れた生分解作用を有する菌株を、安心・安全な食材に求め、種々の検討を繰り返した。この結果、古くから人間が食している食品の可食部内から、低温下かつアルカリ性で生育可能であり、トリメチルアミン分解能力が備わっているブレバンディモナス  ベシクラリス菌株（Ｂｒｅｖｕｎｄｉｍｏｎａｓ  ｖｅｓｉｃｕｌａｒｉｓ：独立行政法人製品評価技術基盤機構寄託番号  ＮＩＴＥ  ＡＰ−０２２９３）を見出し完遂した。【００２９】  トリメチルアミンを分解するブレバンディモナス  ベシクラリス菌株について、単離した方法を以下に示す。【００３０】  単離に用いた培地は、トリメチルアミンが発生しやすい鮮魚の肉質表面を模擬し、最小栄養培地（Ｍｉｎｉｍｕｍ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌ  ｍｅｄｉｕｍ：ＭＥＭ）を応用して構成した。培地成分は、表２に示す条件で用いた。培地は、他の微生物が混入しないように、ポアサイズ０．２μｍ（マイクロメートル）の滅菌ろ過膜によって、滅菌して用いた。【００３１】  表２培地の構成において、菌体内代謝系で利用される窒素源は、アミノ酸の代わりにトリメチルアミンのみを用いており、トリメチルアミンを分解し、細胞内代謝系で利用できる微生物以外は増殖することができない条件で調製した。【００３２】  発明の範囲は、これに限定されるものではないことはいうまでもない。表２に示した条件以外でも必要栄養成分が含有されていれば、非選択培地や様々な種類の培地を用いることができる。【００３３】
【表２】
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【００３４】  菌株を発見するに至った方法としては、複数の清潔な鮮魚可食部から滅菌済み綿棒で食品微生物をふき収り、表２に示した条件の平板培地に塗布してトリメチルアミン中和分解能の確認を行った。微生物を播種したサンプルは、同じ条件のサンプルから６サンプルずつ選別して、平板培地に生じたコロニー数の計測に用いた。トリメチルアミン濃度は、０．０、０．１、０．３、１．０、３．０ｍＭ（ミリモル）の５つの条件で、培養時間は、１０℃、１０日間で行った（表３）。【００３５】
【表３】
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【００３６】  トリメチルアミン濃度が１．０ｍＭの条件下で最も多い平均５．８個のコロニーが確認され、１．０ｍＭより高い濃度の３．０ｍＭでも平均１．２個のコロニーが確認された。このため、トリメチルアミン濃度１．０もしくは３．０ｍＭで生じたコロニーをすべてピックアップした。【００３７】  培地の状態であるが、トリメチルアミンを添加する前は（表２）、ｐＨ７．７であった。トリメチルアミン１．０ｍＭ添加では、ｐＨ８．２のアルカリ性に変化し、トリメチルアミン３．０ｍＭ添加では、ｐＨ９．９となり更なるアルカリ性の状態を呈した。得られたコロニーを形成する微生物は、これらの条件下でトリメチルアミン分解能を有する。【００３８】  表２に示した組成にトリメチルアミンを添加し、１．０ｍＭトリメチルアミン液体培地を調製した。滅菌済み１．５ｍＬサンプルチューブに１ｍＬずつこの液体培地を添加し、先の項目でピックアップしたコロニーを１個／１．５ｍＬサンプルチューブに単離し、１０℃、１０日間培養した。【００３９】  １０日間培養した後、それぞれ１．５ｍＬサンプルチューブを１０００ｒｐｍで１５分間遠心した。上澄み分部を除去後、遠心力によってサンプルチューブの底に回収された微生物菌株を０℃の生理的食塩水を１ｍＬ添加してよく混和し、再度１０００ｒｐｍで１５分間遠心し洗浄した。【００４０】  洗浄を３回繰り返した後、表２に示した組成にトリメチルアミンを添加して、３．０ｍＭトリメチルアミン平板培地を作製した。この培地に生理的食塩水で１０倍希釈した洗浄後の菌株を０．１ｍＬずつ播種し、１０℃、１０日間培養後、再び生じるコロニーを確認した。この結果、コロニーが確認された。【００４１】  表２に示した組成にトリメチルアミンを添加して、１．０ｍＭトリメチルアミン液体培地を作製し、滅菌済み２．０ｍＬサンプルチューブに１．５ｍＬずつこの液体培地を小分けし、ピックアップしたコロニーを１個／２．０ｍＬサンプルチューブに単離し、保存菌株とした。【００４２】  （Ａ）微生物の特徴
非選択性平板培地上で１０℃の温度で７日間培養したとき、次の形態的特徴が観察される。１）細胞の形：桿菌、２）大きさ０．８μｍ×２．０〜３．０μｍ、３）多形成：なし、４）運動性：あり、５）胞子：形成能なし【００４３】  （Ｂ）培養的性質
１）非選択性平板培地上での色：乳白色、２）コロニーの透明度：半透明、３）コロニーの光沢：あり、４）表面の形態：なめらか、５）生育状態：良好、６）非選択培地状態：表面に生育【００４４】  （Ｃ）グラム陰・陽性の判定
前記菌学的性質の検査において、グラム染色では、武藤化学株式会社製品バーミーＭ染色キットを用いて判定した。判定結果から、本菌株は、グラム陰性菌であった。【００４５】  （Ｄ）オキシダーゼ活性の陰・陽性の判定
オキシダーゼ活性に関しては、日本ＢＤ社製品であるリージェントステインドロッパー（Ｒｅａｇｅｎｔ  Ｓｔａｉｎ  Ｄｒｏｐｐｅｒ）、０．５ｍＬオキシダーゼ（Ｏｘｉｄａｓｅ）を用いて判定した。判定結果から、本菌株は、オキシダーゼ活性が陽性であった。【００４６】  （Ｅ）インドール活性の陰・陽性の判定
インドール活性に関しては、日本ＢＤ社製品であるリージェントステインドロッパー（Ｒｅａｇｅｎｔ  Ｓｔａｉｎ  Ｄｒｏｐｐｅｒ）、０．５ｍＬ  ＤＭＡＣＡ  インドール（Ｉｎｄｏｌｅ）を用いて判定した。判定結果から、本菌株は、インドール活性が陰性であった。【００４７】  （Ｆ）生理学的性質
微生物の菌種同定は、生理学的側面から確認できるベクトンデキンソンＢＤ  ＢＢＬクリスタルＥ／ＮＦ（産業用）を用いた。この結果、トリメチルアミン分解菌は、以下の特徴が示された。１）グラム染色性：陰性、２）オキシダーゼ活性：陽性、３）インドール活性：陰性、４）アラビノース：陰性、５）マンノース：陰性、６）白糖：陰性、７）メリビオース：陰性、８）ラムノース：陰性、９）ソルビトール：陰性、１０）マンニトール：陰性、１１）アドニトール：陰性、１２）ガラクトース：陰性、１３）イノシトール：陰性、１４）ｐ−ｎ−ｐリン酸：陰性、１５）ｐ−ｎ−ｐ−α−β−グルコシド：陰性、１６）ｐ−ｎ−ｐ−β−ガラクトシド：陰性、１７）プロリンニトロアニリド：陰性、１８）ｐ−ｎ−ｐ−ビスリン酸：陰性、１９）ｐ−ｎ−ｐ−キシロシド：陰性、２０）ｐ−ｎ−ｐ−α−アラビノシド：陰性、２１）ｐ−ｎ−ｐ−ホスホリルコリン：陰性、２２）ｐ−ｎ−ｐ−β−グルクロニド：陰性、２３）ｐ−ｎ−ｐ−Ｎ−アセチルグルコサミニド：陰性、２４）Ｌ−γ−グルタミン−ｐ−ニトロアニリド：陰性、２５）エスクリン：陽性、２６）フェニルアラニン：陰性、２７）尿素：陰性、２８）グリシン：陰性、２９）クエン酸：陰性、３０）マロン酸：陰性、３１）テトラゾリウム：陰性、３２）アルギニン：陰性、３３）リジン：陰性、３４）アガロース培地上での状態：加水分解が行われない。【００４８】  トリメチルアミン分解菌である保存菌株は、生理学的側面から、ブレバンディモナス属細菌の菌種であることが示された。なお、エスクリン陽性を示していることから、ブレバンディモナス  ベシクラリス菌株であることが示された。【００４９】  これらの結果から、本発明の微生物は、ブレバンディモナス  ベシクラリス菌株であり、本発明者の試験によって、本菌株にトリメチルアミンを分解する能力が確認された。従って、本菌株もしくは、本菌株由来のトリメチルアミン分解酵素をトリメチルアミン含有の処理系に加えることで、トリメチルアミンを効率良く分解することができる。【００５０】  ここで、得られた保存菌株をブレバンディモナス  ベシクラリス菌株として独立行政法人製品評価技術基盤機構に寄託番号  ＮＩＴＥ  ＡＰ−０２２９３として寄託した。【００５１】  〔ガスクロマトグラフィ分析条件〕
分析カラムは、Ｔｈｅｒｍｏｎ−３０００＋ＫＯＨ（２＋２）％Ｓｕｎｐａｋ−Ｎ６０／１００ｍｅｓｈ（カラム長：２．１メートル、カラム径：φ３．２ミリメートル  信和化工株式会社製品）を使用し、キャリアガスに窒素５０ｍＬ／分を用いた。温度条件としては、カラム温度１２０℃、注入口温度２３０℃、検出温度２３０℃の条件で使用した。検出器は、水素炎イオン化検出器（ＦＩＤ）を使用し、トリメチルアミンの量に応じて得られる測定量の値および保持時間を測定できる（図１）。【００５２】  〔トリメチルアミン分解量の定量方法〕
トリメチルアミン濃度をガスクロマトグラフィで定量するために、表２の液体培地にトリメチルアミン濃度を０．０、０．５、１．０、２．０ｍＭの複数条件で作り、標準液とした。これらの標準液をガスクロマトグラフィで計測して検量線を作り（図２）、ブレバンディモナス  ベシクラリス菌株によってトリメチルアミン分解を行った測定サンプルと比較することにより、トリメチルアミン分解量の定量を行うことができる。測定するサンプルは、誤差を抑制するため、測定直前まで密栓状態で−２０℃の凍結保存状態とし、使用時に０℃に解凍して用いた。【００５３】  〔ブレバンディモナス  ベシクラリス菌株のトリメチルアミン分解量〕
トリメチルアミン分解量を測定するためのサンプルは、表２に示した液体培地にトリメチルアミン濃度１ｍＭの条件で調製し、ブレバンディモナス  ベシクラリス菌株を加えて、１０℃、７日間培養した後、誤差を抑制するため、測定直前まで密栓状態で−２０℃の凍結保存状態とし、使用時に０℃に解凍して用いた。培地中のトリメチルアミンは、７日間の培養時に菌株の栄養成分である窒素源として分解消費される（図３）。得られたトリメチルアミンの測定量について、保持時間３．３秒から４．８秒までの区間を積分して比較した結果、約４５％のトリメチルアミンの分解が確認された（図４）。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】〔ガスクロマトグラフィ分析条件〕によるトリメチルアミン０．０、０．５、１．０、２．０ｍＭを表２の培地に添加した状態でガスクロマトグラフィによる分析を行った測定データ
【図２】〔トリメチルアミン分解量の定量方法〕によるトリメチルアミン測定データの積分値に基づいた検量線
【図３】〔ブレバンディモナス  ベシクラリス菌株のトリメチルアミン分解量〕によるガスクロマトグラフィを用いたトリメチルアミン分解量の計測結果
【図４】〔ブレバンディモナス  ベシクラリス菌株のトリメチルアミン分解量〕により得られたトリメチルアミン分解量の計測結果を積分した結果
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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