(57)【要約】【課題】  硬化性、インクジェット吐出性、硬化したインク組成物の耐侯性、硬化したインク組成物の密着性及びインク生保存安定性に優れた建材印刷用インクジェットインク組成物、建材印刷用インクジェットインクセット、及び、インクジェット記録方法を提供することを目的とする。また、耐候性に優れた加飾建材を提供することを目的とする。【解決手段】  本発明の建材印刷用インクジェットインク組成物は、成分Ａとして、特定のラジカル重合性化合物、成分Ｂとして、ラジカル重合開始剤、成分Ｃとして、着色顔料、及び、成分Ｄとして、顔料分散剤、を含有することを特徴とする。【特許請求の範囲】
【請求項１】
成分Ａとして、ラジカル重合性化合物、
成分Ｂとして、ラジカル重合開始剤、
成分Ｃとして、着色顔料、及び、
成分Ｄとして、顔料分散剤、を含有し、
成分Ａが成分Ａ−１として、ベンジル（メタ）アクリレート及び／又は２−フェノキシエチル（メタ）アクリレート、成分Ａ−２として、炭素数６以上の脂肪族炭化水素基を有する単官能又は２官能の（メタ）アクリレート化合物、並びに、成分Ａ−３として、下記式II及びIIIのいずれかで表される化合物よりなる群から選択される少なくとも１種を含有し、
成分Ａ−１の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、１０〜５０質量％であり、
成分Ａ−２の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、５〜４０質量％であり、
成分Ａ−３の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、１０〜５０質量％であり、
成分Ｃとして、ピグメントブルー２８、ピグメントレッド１０１、ピグメントイエロー４２及びピグメントイエロー１８４よりなる群から選択される少なくとも１種の無機顔料を含有することを特徴とする、
建材印刷用インクジェットインク組成物。
【化１】
2018035369.tif 000036
式II〜III中、Ｒ1及びＲ2はそれぞれ独立に、水素原子又はメチル基を表し、Ａ1及びＡ2はそれぞれ独立に、単結合又は二価の連結基を表す。
【請求項２】
成分Ａ−２における脂肪族炭化水素基が炭素数９〜１６の脂肪族炭化水素基である、請求項１に記載の建材印刷用インクジェットインク組成物。
【請求項３】
成分Ａ−２における脂肪族炭化水素基が脂環構造を有する、請求項１又は２に記載の建材印刷用インクジェットインク組成物。
【請求項４】
単官能（メタ）アクリレート化合物の総含有量が、成分Ａの全質量に対し、８０〜１００質量％である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の建材印刷用インクジェットインク組成物。
【請求項５】
成分Ｅとして、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂及びポリウレタン樹脂よりなる群から選択される少なくとも１種のポリマー又はオリゴマーを更に含有し、
成分Ｅは、成分Ｄ以外のポリマー又はオリゴマーであり、
成分Ｅの総含有量が、インク組成物の全質量に対し、０．１〜５質量％である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の建材印刷用インクジェットインク組成物。
【請求項６】
成分Ｅのガラス転移温度Ｔｇが０℃以上である、請求項５に記載の建材印刷用インクジェットインク組成物。
【請求項７】
成分Ｅとして、アクリル樹脂及びポリエステル樹脂よりなる群から選択される少なくとも１種のポリマー又はオリゴマーを含有する、請求項５又は６に記載の建材印刷用インクジェットインク組成物。
【請求項８】
複合金属サイディング又は窯業系サイディングの印刷用である、請求項１〜７のいずれか１項に記載の建材印刷用インクジェットインク組成物。
【請求項９】
シアンインク、マゼンタインク、及び、イエローインクの３色のインク組成物を含み、
下記i〜iiiのうち、少なくとも２つを満たすことを特徴とする
建材印刷用インクジェットインクセット。
i：前記シアンインクが、成分Ｃとしてピグメントブルー２８を含有する、請求項１〜８のいずれか１項に記載の建材印刷用インクジェットインク組成物である
ii：前記マゼンタインクが、成分Ｃとしてピグメントレッド１０１を含有する、請求項１〜８のいずれか１項に記載の建材印刷用インクジェットインク組成物である
iii：前記イエローインクが、成分Ｃとしてピグメントイエロー４２及び／又はピグメントイエロー１８４を含有する、請求項１〜８のいずれか１項に記載の建材印刷用インクジェットインク組成物である
【請求項１０】
前記i〜iiiの全てを満たす、請求項９に記載の建材印刷用インクジェットインクセット。
【請求項１１】
成分Ａとして、ラジカル重合性化合物、成分Ｂとして、ラジカル重合開始剤、成分Ｃとして、着色顔料、及び、成分Ｄとして、顔料分散剤を含有し、成分Ａが、Ａ−１として、ベンジル（メタ）アクリレート及び／又は２−フェノキシエチル（メタ）アクリレート、Ａ−２として、炭素数６以上の脂肪族炭化水素基を有する単官能又は２官能の（メタ）アクリレート化合物、並びに、Ａ−３として、前記式I〜IIIのいずれかで表される化合物の少なくとも１種を含み、成分Ａ−１の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、１０〜５０質量％であり、成分Ａ−２の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、５〜４０質量％であり、成分Ａ−３の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、１０〜５０質量％であり、かつ、単官能ラジカル重合性化合物の総含有量が、成分Ａの全質量に対し、８０〜１００質量％であり、成分Ｃとしてピグメントブラック７を含有するブラックインク組成物を更に含む、請求項９又は１０に記載の建材印刷用インクジェットインクセット。
【請求項１２】
請求項１〜８のいずれか１項に記載の建材印刷用インクジェットインク組成物、又は、請求項９〜１１のいずれか１項に記載の建材印刷用インクジェットインクセットに含まれる少なくとも前記シアンインク、前記マゼンタインク、及び、前記イエローインクの前記３色のインク組成物を硬化した印刷層を、建材上に有することを特徴とする
加飾建材。
【請求項１３】
プライマー層と、前記印刷層と、トップコート層とをこの順で建材上に有する、請求項１２に記載の加飾建材。
【請求項１４】
工程ａとして、請求項１〜７のいずれか１項に記載の建材印刷用インクジェットインク組成物をインクジェット方式により吐出して建材上に画像を形成する画像形成工程、及び、
工程ｂとして、得られた画像に活性放射線を照射して、前記インク組成物を硬化する硬化工程、を含むことを特徴とする
インクジェット記録方法。
【請求項１５】
工程ａ’として、請求項９〜１１のいずれか１項に記載の建材印刷用インクジェットインクセットに含まれるインク組成物をインクジェット方式によりそれぞれ吐出して建材上に画像を形成する画像形成工程、及び、
工程ｂ’として、得られた画像に活性放射線を照射して、前記インク組成物を硬化する硬化工程、を含むことを特徴とする
インクジェット記録方法。
【請求項１６】
前記建材が複合金属サイディング又は窯業系サイディングである、請求項１４又は１５に記載のインクジェット記録方法。
【請求項１７】
前記画像形成工程の前に、建材の印刷面上にプライマー層を形成する前処理工程を含む、請求項１４〜１６のいずれか１項に記載のインクジェット記録方法。
【請求項１８】
前記硬化工程の後に、硬化したインク組成物上にトップコート層を形成する後処理工程を含む、請求項１４〜１７のいずれか１項に記載のインクジェット記録方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建材印刷用インクジェットインク組成物、建材印刷用インクジェットインクセット、インクジェット記録方法、及び、加飾建材に関する。
【背景技術】
【０００２】
画像データ信号に基づき、紙などの被記録媒体に画像を形成する画像記録方法として、電子写真方式、昇華型又は溶融型熱転写方式、インクジェット方式などがある。電子写真方式は、感光体ドラム上に帯電及び露光により静電潜像を形成するプロセスを必要とし、システムが複雑となり、結果的に製造コストが高価になるなどの問題がある。また、熱転写方式は、装置は安価であるが、インクリボンを用いるため、ランニングコストが高く、かつ、廃材が出るなどの問題がある。
一方、インクジェット方式は、安価な装置で、かつ、必要とされる画像部のみにインクを吐出し被記録媒体上に直接画像形成を行うため、インクを効率良く使用でき、ランニングコストが安い。更に、騒音が少なく、画像記録方式として優れている。
【０００３】
近年、紫外線などの放射線の照射により硬化可能なインク組成物（放射線硬化型インク組成物）を、インクジェットにより描画した後、紫外線などの放射線を照射して、インクを硬化する、無溶剤型のインクジェット記録方式が注目されている。
放射線硬化型インクによるインクジェット記録方式によれば、ガラス、金属、プラスチック被記録媒体といった非吸収性被記録媒体への描画が可能であり、被記録媒体の適応範囲が広く、描画画像の耐擦過性や耐溶剤性に優れ、感度が高く、生産性に優れ、揮発性の溶剤を含まないため環境への負荷が小さいといったメリットを有する。
放射線硬化型インクの硬化機構としては、ラジカル重合型とカチオン重合型に大別されるが、ラジカル重合型は、カチオン重合型と比較して、保存安定性に優れる、安価といったメリットを有しているため、市場で広く使用されている。
従来の放射線硬化型インクとしては、特許文献１〜４に記載のインク組成物が挙げられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−２６２１７７号公報
【特許文献２】特開２０１１−１２６９４７号公報
【特許文献３】特開２００９−５２０３０号公報
【特許文献４】国際公開第２００８／３８５０８号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
放射線硬化型インクを用いてインクジェット記録方式により形成された画像は、主に屋外広告や屋外装飾に使用されることが多いが、風雨や太陽光により、退色、変色を起こし、作製直後の色再現性が保持できない問題があり、耐候性の改良が求められていた。これを改良する目的で、例えば特許文献２〜４には、従来使用されていた有機顔料に代えて、無機顔料を使用する方法が提案されている。
【０００６】
本発明者は、上記特許文献について検討したところ、無機顔料を使用しただけでは、耐候性の向上効果は限定的であり、被記録媒体に対する密着性が不十分であるため、画像の剥がれや割れが発生してしまうという問題点を見いだした。
【０００７】
本発明の目的は、硬化性、インクジェット吐出性（以下、単に「吐出性」ともいう。）、硬化したインク組成物の耐侯性（以下、単に「耐候性」ともいう。）、硬化したインク組成物の密着性（以下、単に「密着性」ともいう。）及びインク生保存安定性（以下、単に「保存安定性」ともいう。）に優れた建材印刷用インクジェットインク組成物、建材印刷用インクジェットインクセット、及び、インクジェット記録方法を提供することである。また、本発明が解決しようとする他の１つの課題は、耐候性に優れた加飾建材を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的は、下記＜１＞、＜９＞、＜１２＞、＜１４＞、＜１５＞及び＜１９＞に記載の手段により達成された。好ましい実施態様である＜２＞〜＜８＞、＜１０＞、＜１１＞、＜１３＞及び＜１６＞〜＜１８＞と共に以下に示す。
【０００９】
＜１＞  成分Ａとして、ラジカル重合性化合物、成分Ｂとして、ラジカル重合開始剤、成分Ｃとして、着色顔料、及び、成分Ｄとして、顔料分散剤、を含有し、成分Ａが、成分Ａ−１として、ベンジル（メタ）アクリレート及び／又は２−フェノキシエチル（メタ）アクリレート、成分Ａ−２として、炭素数６以上の脂肪族炭化水素基を有する単官能又は２官能の（メタ）アクリレート化合物、並びに、成分Ａ−３として、下記式I〜IIIのいずれかで表される化合物よりなる群から選択される少なくとも１種を含有し、成分Ａ−１の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、１０〜５０質量％（好ましくは１５〜４５質量％、より好ましくは２０〜４０質量％）であり、成分Ａ−２の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、５〜４０質量％（好ましくは１０〜３５質量％、より好ましくは１５〜３０質量％、更に好ましくは２０〜３０質量％）であり、成分Ａ−３の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、１０〜５０質量％（好ましくは１５〜４５質量％、より好ましくは２０〜４０質量％）であり、成分Ｃとして、ピグメントブルー２８、ピグメントレッド１０１、ピグメントイエロー４２及びピグメントイエロー１８４よりなる群から選択される少なくとも１種の無機顔料を含有することを特徴とする、建材印刷用インクジェットインク組成物、
【００１０】
【化１】
2018035369.tif 000002
【００１１】
式I〜III中、ｎは２〜６の整数を表し、Ｒ1及びＲ2はそれぞれ独立に、水素原子又はメチル基を表し、Ａ1及びＡ2はそれぞれ独立に、単結合又は二価の連結基を表す、
＜２＞  成分Ａ−２における脂肪族炭化水素基が炭素数９〜１６（好ましくは炭素数９〜１３）の脂肪族炭化水素基である、＜１＞に記載の建材印刷用インクジェットインク組成物、
＜３＞  成分Ａ−２における脂肪族炭化水素基が脂環構造を有する、＜１＞又は＜２＞に記載の建材印刷用インクジェットインク組成物、
＜４＞  単官能（メタ）アクリレート化合物の総含有量が、成分Ａの全質量に対し、８０〜１００質量％（好ましくは９０〜１００質量％）である、＜１＞〜＜３＞のいずれか１つに記載の建材印刷用インクジェットインク組成物、
＜５＞  成分Ｅとして、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂及びポリウレタン樹脂よりなる群から選択される少なくとも１種のポリマー又はオリゴマーを更に含有し、成分Ｅの総含有量が、インク組成物の全質量に対し、０．１〜５質量％（好ましくは０．５〜３質量％、更に好ましくは１．５〜３質量である。）である、＜１＞〜＜４＞のいずれか１つに記載の建材印刷用インクジェットインク組成物、
＜６＞  成分Ｅのガラス転移温度Ｔｇが０℃以上（好ましくは２０℃以上、より好ましくは４０℃以上、更に好ましくは６０℃以上）である、＜５＞に記載の建材印刷用インクジェットインク組成物、
＜７＞  成分Ｅとして、アクリル樹脂及びポリエステル樹脂よりなる群から選択される少なくとも１種のポリマー又はオリゴマーを含有する、＜５＞又は＜６＞に記載の建材印刷用インクジェットインク組成物、
＜８＞  複合金属サイディング又は窯業系サイディングの印刷用である、＜１＞〜＜７＞のいずれか１つに記載の建材印刷用インクジェットインク組成物、
＜９＞  シアンインク、マゼンタインク、及び、イエローインクの３色のインク組成物を含み、下記i〜iiiのうち、少なくとも２つを満たすことを特徴とする建材印刷用インクジェットインクセット、
i：上記シアンインクが、成分Ｃとしてピグメントブルー２８を含有する、＜１＞〜＜８＞のいずれか１つに記載の建材印刷用インクジェットインク組成物である
ii：上記マゼンタインクが、成分Ｃとしてピグメントレッド１０１を含有する、＜１＞〜＜８＞のいずれか１つに記載の建材印刷用インクジェットインク組成物である
iii：上記イエローインクが、成分Ｃとしてピグメントイエロー４２及び／又はピグメントイエロー１８４を含有する、＜１＞〜＜８＞のいずれか１つに記載の建材印刷用インクジェットインク組成物である
＜１０＞  上記i〜iiiの全てを満たす、＜９＞に記載の建材印刷用インクジェットインクセット、
＜１１＞  成分Ａとして、ラジカル重合性化合物、成分Ｂとして、ラジカル重合開始剤、成分Ｃとして、着色顔料、及び、成分Ｄとして、顔料分散剤を含有し、成分Ａが、Ａ−１として、ベンジル（メタ）アクリレート及び／又は２−フェノキシエチル（メタ）アクリレート、Ａ−２として、炭素数６以上の脂肪族炭化水素基を有する単官能又は２官能の（メタ）アクリレート化合物、並びに、Ａ−３として、上記式I〜IIIのいずれかで表される化合物の少なくとも１種を含み、成分Ａ−１の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、１０〜５０質量％（好ましくは１５〜４５質量％、より好ましくは２０〜４０質量％）であり、成分Ａ−２の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、５〜４０質量％（好ましくは１０〜３５質量％、より好ましくは１０〜３０質量％、更に好ましくは１５〜２５質量％）であり、成分Ａ−３の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、１０〜５０質量％（好ましくは１５〜４５質量％、より好ましくは２０〜４０質量％）であり、かつ、単官能ラジカル重合性化合物の総含有量が、成分Ａの全質量に対し、８０〜１００質量％（好ましくは９０〜１００質量％）であり、成分Ｃとしてピグメントブラック７を含有するブラックインク組成物を更に含む、＜９＞又は＜１０＞に記載の建材印刷用インクジェットインクセット、
＜１２＞  ＜１＞〜＜８＞のいずれか１つに記載の建材印刷用インクジェットインク組成物、又は、＜９＞〜＜１１＞のいずれか１つに記載の建材印刷用インクジェットインクセットに含まれる上記３色のインク組成物を硬化した印刷層を、建材上に有することを特徴とする加飾建材、
＜１３＞  プライマー層と、上記印刷層と、トップコート層とをこの順で建材上に有する、＜１２＞に記載の加飾建材、
＜１４＞  工程ａとして、＜１＞〜＜７＞のいずれか１つに記載の建材印刷用インクジェットインク組成物をインクジェット方式により吐出して建材上に画像を形成する画像形成工程、及び、  工程ｂとして、得られた画像に活性放射線を照射して、上記インク組成物を硬化する硬化工程、を含むことを特徴とするインクジェット記録方法、
＜１５＞  工程ａ’として、＜９＞〜＜１１＞のいずれか１つに記載の建材印刷用インクジェットインクセットに含まれるインク組成物をインクジェット方式によりそれぞれ吐出して建材上に画像を形成する画像形成工程、及び、工程ｂ’として、得られた画像に活性放射線を照射して、上記インク組成物を硬化する硬化工程、を含むことを特徴とするインクジェット記録方法、
＜１６＞  上記建材が複合金属サイディング又は窯業系サイディングである、＜１４＞又は＜１５＞に記載のインクジェット記録方法、
＜１７＞  上記画像形成工程の前に、建材の印刷面上にプライマー層を形成する前処理工程を含む、＜１４＞〜＜１６＞のいずれか１つに記載のインクジェット記録方法、
＜１８＞  上記硬化工程の後に、硬化したインク組成物上にトップコート層を形成する後処理工程を含む、＜１４＞〜＜１７＞のいずれか１つに記載のインクジェット記録方法、
＜１９＞  ＜１４＞〜＜１８＞のいずれか１つに記載のインクジェット記録方法により得られたことを特徴とする加飾建材。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、硬化性、吐出性、耐侯性、密着性及び保存安定性に優れた建材印刷用インクジェットインク組成物、建材印刷用インクジェットインクセット、及び、インクジェット記録方法を提供することができた。また、耐候性に優れた加飾建材を提供することができた。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明について詳細に説明する。
なお、本明細書中、「下限〜上限」の記載は「下限以上、上限以下」を表し、「上限〜下限」の記載は「上限以下、下限以上」を表す。すなわち、上限及び下限を含む数値範囲を表す。また、本発明において、「ラジカル重合性化合物」等を、単に「成分Ａ」等ともいう。また、「（メタ）アクリレート」等は、「アクリレート及び／又はメタクリレート」等と同義であり、以下同様とする。
また、本発明において、「質量％」と「重量％」とは同義であり、「質量部」と「重量部」とは同義である。
また、本発明においては、２以上の好ましい態様の組み合わせは、更に好ましい態様である。
【００１４】
（建材印刷用インクジェットインク組成物）
本発明の建材印刷用インクジェットインク組成物（以下、単に「インク組成物」又は「インク」ともいう。）は、成分Ａとして、ラジカル重合性化合物、成分Ｂとして、ラジカル重合開始剤、成分Ｃとして、着色顔料、及び、成分Ｄとして、顔料分散剤、を含有し、成分Ａが、成分Ａ−１として、ベンジル（メタ）アクリレート及び／又は２−フェノキシエチル（メタ）アクリレート、成分Ａ−２として、炭素数６以上の脂肪族炭化水素基を有する単官能又は２官能の（メタ）アクリレート化合物、並びに、成分Ａ−３として、下記式I〜IIIのいずれかで表される化合物よりなる群から選択される少なくとも１種を含有し、
成分Ａ−１の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、１０〜５０質量％であり、
成分Ａ−２の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、５〜４０質量％であり、
成分Ａ−３の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、１０〜５０質量％であり、
成分Ｃとして、ピグメントブルー２８、ピグメントレッド１０１、ピグメントイエロー４２及びピグメントイエロー１８４よりなる群から選択される少なくとも１種の無機顔料を含有することを特徴とする。
【００１５】
【化２】
2018035369.tif 000003
式I〜III中、ｎは２〜６の整数を表し、Ｒ1及びＲ2はそれぞれ独立に、水素原子又はメチル基を表し、Ａ1及びＡ2はそれぞれ独立に、単結合又は二価の連結基を表す。
【００１６】
本発明のインク組成物は、非水性のインク組成物であることが好ましい。
本発明のインク組成物は、活性光線（活性放射線ともいう。）により硬化可能な油性のインク組成物であることが好ましい。また、本発明のインク組成物は、揮発性の有機溶剤を含有しない非溶剤型のインクであることが好ましい。「活性光線」とは、その照射によりインク組成物中に開始種を発生させるエネルギーを付与できる放射線であり、α線、γ線、Ｘ線、紫外線、可視光線、電子線などを包含する。中でも、硬化感度及び装置の入手容易性の観点から、紫外線及び電子線が好ましく、紫外線がより好ましい。
以下、本発明のインク組成物に含まれる成分Ａ〜成分Ｄについて詳細に説明する。
【００１７】
成分Ａ：ラジカル重合性化合物
本発明のインク組成物は成分Ａとして、ラジカル重合性化合物を含有し、成分Ａが、成分Ａ−１として、ベンジル（メタ）アクリレート及び／又は２−フェノキシエチル（メタ）アクリレート、成分Ａ−２として、炭素数６以上の脂肪族炭化水素基を有する単官能又は２官能の（メタ）アクリレート化合物、並びに、成分Ａ−３として、下記式I〜IIIのいずれかで表される化合物よりなる群から選択される少なくとも１種を含有する。
【００１８】
【化３】
2018035369.tif 000004
式I〜III中、ｎは２〜６の整数を表し、Ｒ1及びＲ2はそれぞれ独立に、水素原子又はメチル基を表し、Ａ1及びＡ2はそれぞれ独立に、単結合又は二価の連結基を表す。
【００１９】
成分Ａの分子量（重量平均分子量、Ｍｗ）は１，０００以下である。
【００２０】
成分Ａ−１：ベンジル（メタ）アクリレート及び／又は２−フェノキシエチル（メタ）アクリレート
本発明のインク組成物は、成分Ａ−１として、ベンジル（メタ）アクリレート及び／又は２−フェノキシエチル（メタ）アクリレートを含有する。
成分Ａ−１としては、ベンジルアクリレート及び／又は２−フェノキシエチルアクリレートを含有することが好ましく、２−フェノキシエチルアクリレートを含有することがより好ましい。
また、成分Ａ−１の総含有量は、インク組成物の全質量に対し、１０〜５０質量％であり、１５〜４５質量％であることが好ましく、２０〜４０質量％であることがより好ましい。
インク組成物中の成分Ａ−１の総含有量が上記範囲内であると、硬化性、吐出性、及び、密着性に優れたインクジェットインク組成物が得られる。
【００２１】
成分Ａ−２：炭素数６以上の脂肪族炭化水素基を有する単官能又は２官能の（メタ）アクリレート化合物
本発明のインク組成物は、成分Ａ−２として、炭素数６以上の脂肪族炭化水素基を有する単官能又は２官能の（メタ）アクリレート化合物を含有する。
以下、成分Ａ−２を成分Ａ−２−１：炭素数６以上の脂肪族炭化水素基を有する単官能（メタ）アクリレート化合物、及び、成分Ａ−２−２：炭素数６以上の脂肪族炭化水素基を有する２官能（メタ）アクリレート化合物と２つに分け、それぞれについて説明する。
【００２２】
成分Ａ−２−１：炭素数６以上の脂肪族炭化水素基を有する単官能（メタ）アクリレート化合物
本発明のインク組成物は、成分Ａ−２として、成分Ａ−２−１：炭素数６以上の脂肪族炭化水素基を有する単官能（メタ）アクリレート化合物を含有することが好ましい。
ここで、成分Ａ−２−１は、（メタ）アクリロイルオキシ基を分子内に１つのみ有し、他にラジカル重合性基を有していない化合物を意味する。なお、例えば、後述するジシクロペンテニル基は、炭化水素環に不飽和結合を有しているが、このような不飽和結合はラジカル重合性が極めて低く、本発明においてラジカル重合性基には該当しない。
【００２３】
成分Ａ−２−１は、下記式ａ−２−１で表される化合物であることが好ましい。
【００２４】
【化４】
2018035369.tif 000005
式ａ−２−１中、ＲA10は、水素原子又はメチル基を表し、ＲA11は炭素数６以上の脂肪族炭化水素基を表す。
【００２５】
式ａ−２−１中、ＲA10は、水素原子又はメチル基を表し、水素原子であることが好ましい。
式ａ−２−１中、ＲA11は、炭素数６以上の脂肪族炭化水素基を表し、炭素数６〜２０の脂肪族炭化水素基が好ましく、炭素数９〜１６の脂肪族炭化水素基であることがより好ましく、炭素数９〜１３の脂肪族炭化水素基であることが更に好ましい。また、上記脂肪族炭化水素基は、直鎖でも分岐を有していても環状構造を有していてもよいが、環状構造を有していることが好ましい。環状脂肪族炭化水素基は、単環でも多環でもよいが、多環構造を有していることが好ましい。また、飽和炭化水素環でもよく、不飽和結合を有する不飽和炭化水素環でもよく、特に限定されない。
なお、脂肪族炭化水素基の炭素数とは、隣接する（メタ）アクリル酸エステルの酸素原子から、炭素−炭素結合で連結された炭素の総数を表し、下記に示す置換基に含まれる酸素原子、窒素原子、硫黄原子等の炭素以外の原子で完全に中断された場合は、それら原子より先の末端までに含まれる炭素原子の数は含めない。
ＲA11の具体例としては、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、ノナン、デカン、ウンデカン、ドデカン、トリデカン、テトラデカン、ペンタデカン、ヘキサデカン、ヘプタデカン、オクタデカン、ノナデカン、エイコサン、ドコサン等の直鎖または分枝のアルカン類、シクロヘキサン、シクロへプタン、シクロオクタン、ビシクロ［３．２．１］オクタン、スピロ［４．５］デカン、アダマンタン、ボルナン、ノルボルナン、ｃｉｓ−又はｔｒａｎｓ−ヒドリンダン、ｃｉｓ−又はｔｒａｎｓ−デカヒドロナフタレン、ｅｘｏ−又はｅｎｄｏ−トリシクロ［５．２．１．０２，６］デカン等の環状アルカン類、１−ヘキセン、２−ヘキセン、３−ヘキセン、４−ノネン、７−テトラデセン、１−ヘプタデセン、ブタジエン、１，９−デカジエン等の直鎖または分枝のアルケン類、シクロヘキセン、シクロオクテン、１，４−シクロヘキサジエン、１，５−シクロオクタジエン、１，５，９−シクロドデカトリエン、２−ボルネン、２−ノルボルネン、ｅｘｏ−又はｅｎｄｏ−トリシクロ［５．２．１．０２，６］デカン−３−エン、オクタヒドロナフタレン、トリシクロ［６．２．１．０２，７］ウンデカ−４−エン、テトラシクロ［６．２．１．１３，６．０２，７］ドデカ−４−エン、ビシクロ［２．２．１］ヘプタ−２，５−ジエン、３ａ，４，７，７ａ−テトラヒドロインデン等の環状アルケン類、ア１−ヘキシン、２−ヘキシン、３−ヘキシン等の直鎖または分枝のアルキン類、シクロヘキシン等の環状アルキン類を構成する水素原子を１個除し、１価の脂肪族炭化水素基としたものを好ましく例示できる。
また、ＲA11は、置換基を１個以上有していてもよく、置換基としては水素を除く、１価の非金属原子団を挙げることができ、ハロゲン原子（−Ｆ、−Ｂｒ、−Ｃｌ、−Ｉ）、ヒドロキシル基、アルコキシ基、アリーロキシ基、メルカプト基、アルキルチオ基、アリールチオ基、アルキルジチオ基、アリールジチオ基、アミノ基、Ｎ−アルキルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジアルキルアミノ基、Ｎ−アリールアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジアリールアミノ基、Ｎ−アルキル−Ｎ−アリールアミノ基、アシルオキシ基、カルバモイルオキシ基、Ｎ−アルキルカルバモイルオキシ基、Ｎ−アリールカルバモイルオキシ基、Ｎ，Ｎ−ジアルキルカルバモイルオキシ基、Ｎ，Ｎ−ジアリールカルバモイルオキシ基、Ｎ−アルキル−Ｎ−アリールカルバモイルオキシ基、アルキルスルホキシ基、アリールスルホキシ基、アシルチオ基、アシルアミノ基、Ｎ−アルキルアシルアミノ基、Ｎ−アリールアシルアミノ基、ウレイド基、Ｎ’−アルキルウレイド基、Ｎ’，Ｎ’−ジアルキルウレイド基、Ｎ’−アリールウレイド基、Ｎ’，Ｎ’−ジアリールウレイド基、Ｎ’−アルキル−Ｎ’−アリールウレイド基、Ｎ−アルキルウレイド基、Ｎ−アリールウレイド基、Ｎ’−アルキル−Ｎ−アルキルウレイド基、Ｎ’−アルキル−Ｎ−アリールウレイド基、Ｎ’，Ｎ’−ジアルキル−Ｎ−アルキルウレイド基、Ｎ’，Ｎ’−ジアルキル−Ｎ−アリールウレイド基、Ｎ’−アリール−Ｎ−アルキルウレイド基、Ｎ’−アリール−Ｎ−アリールウレイド基、Ｎ’，Ｎ’−ジアリール−Ｎ−アルキルウレイド基、Ｎ’，Ｎ’−ジアリール−Ｎ−アリールウレイド基、Ｎ’−アルキル−Ｎ’−アリール−Ｎ−アルキルウレイド基、Ｎ’−アルキル−Ｎ’−アリール−Ｎ−アリールウレイド基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリーロキシカルボニルアミノ基、Ｎ−アルキル−Ｎ−アルコキシカルボニルアミノ基、Ｎ−アルキル−Ｎ−アリーロキシカルボニルアミノ基、Ｎ−アリール−Ｎ−アルコキシカルボニルアミノ基、Ｎ−アリール−Ｎ−アリーロキシカルボニルアミノ基、ホルミル基、アシル基、カルボキシル基及びその共役塩基基、アルコキシカルボニル基、アリーロキシカルボニル基、カルバモイル基、Ｎ−アルキルカルバモイル基、Ｎ，Ｎ−ジアルキルカルバモイル基、Ｎ−アリールカルバモイル基、Ｎ，Ｎ−ジアリールカルバモイル基、Ｎ−アルキル−Ｎ−アリールカルバモイル基、アルキルスルフィニル基、アリールスルフィニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、スルホ基（−ＳＯ３Ｈ）及びその共役塩基基、アルコキシスルホニル基、アリーロキシスルホニル基、スルフィナモイル基、Ｎ−アルキルスルフィナモイル基、Ｎ，Ｎ−ジアルキルスルフィナモイル基、Ｎ−アリールスルフィナモイル基、Ｎ，Ｎ−ジアリールスルフィナモイル基、Ｎ−アルキル−Ｎ−アリールスルフィナモイル基、スルファモイル基、Ｎ−アルキルスルファモイル基、Ｎ，Ｎ−ジアルキルスルファモイル基、Ｎ−アリールスルファモイル基、Ｎ，Ｎ−ジアリールスルファモイル基、Ｎ−アルキル−Ｎ−アリールスルファモイル基、アルコキシシリル基（−Ｓｉ（Ｏアルキル）３）、アリーロキシシリル基（−Ｓｉ（Ｏアリール）３）、アリール基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基が挙げられる。これら置換基は可能であるならば置換基同士、又は、置換している炭化水素基と結合して環を形成してもよく、置換基は更に置換されていてもよい。
好ましい置換基としては、ハロゲン原子、アルコキシ基、アリーロキシ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基が挙げられ、置換基は有していない方が更に好ましい。
【００２６】
成分Ａ−２−１としては、イソオクチルアクリレート、イソデシルアクリレート、ラウリルアクリレート、トリデシルアクリレート、セチルアクリレート、ベヘニルアクリレート等の直鎖又は分岐した脂肪族炭化水素基を有するアクリレート化合物や、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、３，３，５−トリメチルシクロヘキシル（メタ）アクリレート、４−ｔ−ブチルシクロヘキシル（メタ）アクリレート、ジシクロペンタニル（メタ）アクリレート、ジシクロペンテニル（メタ）アクリレート等の環状構造を有する脂肪族炭化水素基を有するアクリレート化合物が例示される。
硬化性の観点から、イソデシルアクリレート、ラウリルアクリレート、トリデシルアクリレート、４−ｔ−ブチルシクロヘキシルアクリレート、ジシクロペンタニルアクリレート、ジシクロペンテニルアクリレート、イソボルニルアクリレートが好ましく、４−ｔ−ブチルシクロヘキシルアクリレート、ジシクロペンタニルアクリレート、ジシクロペンテニルアクリレート、イソボルニルアクリレートがより好ましい。
【００２７】
成分Ａ−２−１のインク組成物全体に対する含有量は、０〜４０質量％であり、１０〜３５質量％であることが好ましく、１２〜３３質量％であることがより好ましく、１５〜３０質量％であることが更に好ましい。成分Ａ−２−１の含有量が上記範囲内であると、硬化性、吐出性、及び、密着性に優れたインクジェットインク組成物が得られる。
【００２８】
成分Ａ−２−２：炭素数６以上の脂肪族炭化水素基を有する２官能（メタ）アクリレート化合物
本発明のインク組成物は、成分Ａ−２として成分Ａ−２−２：炭素数６以上の脂肪族炭化水素基を有する２官能（メタ）アクリレート化合物を含有することが好ましい。
【００２９】
成分Ａ−２−２は、以下の式ａ−２−２で表される化合物であることが好ましい。
【００３０】
【化５】
2018035369.tif 000006
式ａ−２−２中、ＲA1は、炭素数が６以上の２価の脂肪族炭化水素基を表し、ＲA2は、それぞれ独立に水素原子又はメチル基を表す。
【００３１】
式ａ−２−２中、ＲA1は、炭素数が６以上の２価の脂肪族炭化水素基を表し、炭素数が６〜１０の脂肪族炭化水素基であることが好ましく、炭素数が９〜１０の脂肪族炭化水素基であることがより好ましい。炭素数が上記範囲であると、密着性、吐出性、及び、保存安定性に優れたインク組成物を得ることができる。
また、上記脂肪族炭化水素基は、直鎖でも分岐を有していても環状構造を有していてもよいが、保存安定性の観点から環状構造を有していることが好ましく、環状脂肪族炭化水素基を有していることがより好ましい。環状脂肪族炭化水素基は、単環でも多環でもよいが、多環構造を有していることが好ましい。また、飽和炭化水素環でもよく、不飽和結合を有する不飽和炭化水素環でもよく、特に限定されない。
なお、脂肪族炭化水素基の炭素数とは、隣接する２個の（メタ）アクリル酸エステルの酸素原子を繋ぐ、炭素−炭素結で連結された炭素の総数を表し、下記に示す置換基に含まれる酸素原子、窒素原子、硫黄原子等の炭素以外の原子で完全に中断された場合は、それら原子より先の末端までに含まれる炭素原子の数は含めない。
ＲA1の具体例としては、先に例示したＲA11を構成する水素原子を更に１個除し、２価の脂肪族炭化水素基としたものを好ましく例示できる。
また、また、ＲA1は、ＲA11と同様に、置換基を１個以上有していてもよく、置換基の例は、ＲA11で例示したものを挙げることができる。
【００３２】
式ａ−２−２中、ＲA2は、それぞれ独立に水素原子又はメチル基を表し、水素原子であることが好ましい。また、式ａ−２−２中、２つあるＲA2は同一でも異なっていてもよいが、合成上の観点から同一であることが好ましい。
【００３３】
成分Ａ−２−２としては、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、１，９−ノナンジオールジアクリレート、トリシクロデカンジメタノールジアクリレート、等が挙げられ、吐出性、密着性、及び、保存安定性の観点から、１，９−ノナンジオールジアクリレート、トリシクロデカンジメタノールジアクリレートが好ましく、トリシクロデカンジメタノールジアクリレートがより好ましい。
【００３４】
成分Ａ−２−２の含有量は、インク組成物全体の０〜４０質量％であり、５〜３５質量％であることが好ましく、１０〜３０質量％であることがより好ましく、１５〜２５質量％であることが更に好ましい。
【００３５】
成分Ａ−２は１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
成分Ａ−２を２種以上用いる場合は、成分Ａ−２−１に該当する化合物と成分Ａ−２−２に該当する化合物を併用することが好ましく、脂肪族炭化水素基が環状炭化水素構造を有する成分Ａ−２−１に該当する化合物と、成分Ａ−２−２に該当する化合物を併用することがより好ましく、脂肪族炭化水素基が環状構造を有する成分Ａ−２−１に該当する化合物と、脂肪族炭化水素基が環状構造を有しない成分Ａ−２−２に該当する化合物を併用することが更に好ましい。
また、成分Ａ−２の総含有量は、インク組成物の全質量に対し、５〜４０質量％であり、１０〜３５質量％であることが好ましく、１５〜３０質量％であることがより好ましく、２０〜３０質量％であることが更に好ましい。
インク組成物中の成分Ａ−２の総含有量が上記範囲内であると、硬化性、吐出性、及び、密着性に優れたインクジェットインク組成物が得られる。
【００３６】
成分Ａ−３：下記式I〜IIIで表される化合物
本発明のインク組成物は、成分Ａ−３：下記式I〜IIIのいずれかで表される化合物よりなる群から選択される少なくとも１種を含有する。
以下、式I〜式IIIで表される化合物について、詳述する。
【００３７】
【化６】
2018035369.tif 000007
式I〜III中、ｎは２〜６の整数を表し、Ｒ1及びＲ2はそれぞれ独立に、水素原子又はメチル基を表し、Ａ1及びＡ2はそれぞれ独立に、単結合又は二価の連結基を表す。
【００３８】
＜式Iで表される化合物＞
本発明のインク組成物は、式Iで表される化合物を含有することが好ましい。
式Iで表される化合物を含有することにより、硬化性、及び、密着性により優れたインク組成物が得られる。
式I中、ｎは２〜６の整数を表し、インク組成物が硬化した後の延伸性、被記録媒体との密着性、及び、原材料の入手性の観点から、ｎは３〜５の整数であることが好ましく、ｎが３又は５であることがより好ましく、ｎが５である、すなわち、Ｎ−ビニル−ε−カプロラクタムであることが特に好ましい。Ｎ−ビニル−ε−カプロラクタムは安全性に優れ、汎用的で比較的安価に入手でき、特に良好な硬化性及び密着性が得られる。
また、式Iで表される化合物はアルキル基、アリール基等の置換基を有していてもよく、飽和又は、不飽和の環構造を縮合していてもよい。
【００３９】
＜式IIで表される化合物＞
本発明のインク組成物は、式IIで表される化合物を含有することが好ましい。
式IIで表される化合物を含有することにより、密着性、耐候性により優れたインク組成物が得られる。
式IIで表される化合物は、アクリレート化合物であっても、メタクリレート化合物であってもよいが、硬化速度の点で、アクリレート化合物、すなわち、Ｒ1が水素原子であることが好ましい。
式IIにおけるＡ１は、単結合又は二価の連結基を表し、インク組成物の硬化速度、及び、密着性の観点から、単結合であることが特に好ましい。
Ａ１における二価の連結基としては、本発明の効果を大きく損なうものでない限り特に制限はないが、インク組成物の硬化速度、及び、密着性の観点から、アルキレン基、アルキレン基を１つ以上と、エーテル結合、エステル結合及びウレタン結合よりなる群から選ばれた結合を１つ以上とを少なくとも連結した基であることが好ましく、アルキレン基、アルキレンオキシ基、又は、ポリアルキレンオキシ基であることがより好ましく、アルキレンオキシ基、又は、ポリアルキレンオキシ基であることが更に好ましい。また、上記アルキレン基、アルキレンオキシ基及びポリアルキレンオキシ基におけるアルキレン基は、直鎖アルキレン基であっても、分岐アルキレン基であってもよく、また、炭素数２〜８のアルキレン基であることが好ましく、炭素数２〜４のアルキレン基であることがより好ましく、炭素数２又は３のアルキレン基であることが更に好ましい。
また、Ａ１における二価の連結基の炭素数は、２〜６０であることが好ましく、２〜３０であることがより好ましく、２〜８であることが更に好ましく、２〜４であることが特に好ましい。
【００４０】
以下に式IIで表される化合物の具体例を示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００４１】
【化７】
2018035369.tif 000008
【００４２】
【化８】
2018035369.tif 000009
【００４３】
【化９】
2018035369.tif 000010
【００４４】
これらの中でも、テトラヒドロフルフリルアクリレート及びテトラヒドロフルフリルメタクリレートが好ましく、テトラヒドロフルフリルアクリレートがより好ましい。
【００４５】
＜式IIIで表される化合物＞
本発明のインク組成物は、式IIIで表される化合物を含有することが好ましい。
式IIIで表される化合物を含有することにより、硬化性、及び、密着性により優れたインク組成物が得られる。
式IIIで表される化合物は、アクリレート化合物であっても、メタクリレート化合物であってもよいが、硬化速度の点で、アクリレート化合物、すなわち、Ｒ2が水素原子であることが好ましい。
上記Ａ２における二価の連結基としては、本発明の効果を大きく損なうものでない限り特に制限はないが、アルキレン基、又は、アルキレン基及びエーテル結合を組み合わせた二価の基であることが好ましい。
上記Ａ２としては、アルキレン基、ポリ（アルキレンオキシ）基、ポリ（アルキレンオキシ）アルキル基、又は、（アルキレンオキシ）アルキル基であることが好ましく、アルキレン基、又は、（アルキレンオキシ）メチル基であることがより好ましく、アルキレン基であることが更に好ましく、メチレン基であることが特に好ましい。また、上記Ａ２の炭素数は、０〜６１であることが好ましく、１〜２１であることがより好ましく、１〜９であることが更に好ましい。
【００４６】
式IIIで表される化合物の具体例としては、以下に示す化合物Ｃ−１〜Ｃ−４を好ましく例示できるが、これらに限定されるものではない。
【００４７】
【化１０】
2018035369.tif 000011
【００４８】
これらの中でも、サイクリックトリメチロールプロパンフォーマル（メタ）アクリレートＣ−１及びサイクリックトリメチロールプロパンフォーマルメタクリレートＣ−２が好ましく、サイクリックトリメチロールプロパンフォーマルアクリレートＣ−１がより好ましい。
【００４９】
成分Ａ−３は１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。成分Ａ−３の含有量は、インク組成物全体の１０〜５０質量％であり、１５〜４５質量％であることがより好ましく、２０〜４０質量％であることが更に好ましい。成分Ａ−３の含有量が上記範囲内であると、硬化性、吐出性、及び、保存安定性に優れたインクジェットインク組成物が得られる。
【００５０】
上記式I〜IIIのいずれかで表される化合物のうち、どの化合物を本発明の成分Ａ−３として使用することが好ましいのかは、インク組成物が含有する成分Ｃ：着色顔料により異なる。
成分Ｃとしてピグメントブルー２８を含有するシアンインクの場合、式Iで表される化合物を含有することが好ましく、式Iで表される化合物をインク組成物の全質量に対して５〜３０質量％含有することが好ましく、１０〜２０質量％含有することがより好ましい。また、式Iで表される化合物１００質量部に対し、式II又は式IIIで表される化合物６０〜１５０質量部を含有することがより好ましく、８０〜１２０質量部を含有することが更に好ましい。
インク組成物中の成分Ａ−３の組成が上記の割合に従う場合、硬化性、吐出性、密着性、及び保存安定性に優れたインクジェットインク組成物が得られる。
また、成分Ｃとしてピグメントレッド１０１を含有するマゼンタインクの場合、及び、成分Ｃとしてピグメントイエロー４２又は１８４を含有するイエローインクの場合、保存安定性の観点から、式Iで表される化合物の含有量がインク組成物の全質量に対して１０質量％以下であることが好ましく、５質量％以下であることがより好ましく、式Iで表される化合物を含有しないことが更に好ましい。
【００５１】
本発明のインク組成物における成分Ａ−１、成分Ａ−２及び成分Ａ−３の総含有量は、インク組成物の全質量に対して、３０〜９０質量％であることが好ましく、３５〜８０質量％であることがより好ましく、４０〜７０質量％であることが更に好ましい。上記範囲であると、硬化性及び密着性に優れる。
【００５２】
成分Ａ−４：他のラジカル重合性化合物
本発明のインク組成物は、成分Ａ−１、成分Ａ−２及び成分Ａ−３以外の、他のラジカル重合性化合物を含有していてもよい。
他のラジカル重合性化合物としては、エチレン性不飽和化合物が好ましい。
他のラジカル重合性化合物としては、公知のラジカル重合性化合物を用いることができ、成分Ａ−１、成分Ａ−２及び成分Ａ−３以外の（メタ）アクリレート化合物、（メタ）アクリルアミド化合物、ビニルエーテル化合物、アリル化合物、Ｎ−ビニル化合物、不飽和カルボン酸類等が例示できる。例えば、特開２００９−２２１４１４号公報に記載のラジカル重合性モノマー、特開２００９−２０９２８９号公報に記載のラジカル重合性化合物、特開２００９−１９１１８３号公報に記載のエチレン性不飽和化合物が挙げられる。
他のラジカル重合性化合物としては、（メタ）アクリレート化合物であることが好ましく、アクリレート化合物であることがより好ましい。
【００５３】
他のラジカル重合性化合物の具体例としては、ジプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートトリ（メタ）アクリレート、プロピレンオキサイド（ＰＯ）変性ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、及び、エチレンオキサイド（ＥＯ）変性トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート等が挙げられ、ジプロピレングリコールジアクリレート、トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートトリアクリレートが好ましく、トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートトリアクリレートがより好ましい。
【００５４】
また、本発明のインク組成物は、その他のラジカル重合性化合物として、多官能ラジカル重合性化合物を含有することが好ましく、多官能（メタ）アクリレート化合物を含有することがより好ましい。
【００５５】
また、他のラジカル重合性化合物の例としては、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸等の不飽和カルボン酸及びそれらの塩、エチレン性不飽和基を有する無水物、アクリロニトリル、スチレン、更に種々の不飽和ポリエステル、不飽和ポリエーテル、不飽和ポリアミド、不飽和ウレタン等のラジカル重合性化合物も挙げられる。
【００５６】
更に具体的には、山下晋三編「架橋剤ハンドブック」（１９８１年、大成社）；加藤清視編「ＵＶ・ＥＢ硬化ハンドブック（原料編）」（１９８５年、高分子刊行会）；ラドテック研究会編「ＵＶ・ＥＢ硬化技術の応用と市場」７９頁（１９８９年、（株）シーエムシー出版）；滝山栄一郎著「ポリエステル樹脂ハンドブック」（１９８８年、日刊工業新聞社）等に記載の市販品又は業界で公知のラジカル重合性のモノマー、オリゴマー及びポリマーを用いることができる。
他のラジカル重合性化合物の分子量は、８０〜１，０００であることが好ましく、８０〜８００であることがより好ましく、８０〜５００であることが更に好ましい。
【００５７】
本発明のインク組成物が他のラジカル重合性化合物を含有する場合、本発明のインク組成物における他のラジカル重合性化合物の含有量は、インク組成物の全質量に対し、１〜３５質量％であることが好ましく、５〜３０質量％であることがより好ましく、１０〜２５質量％であることが特に好ましい。
【００５８】
本発明のインク組成物中の成分Ａの総含有量は、インク組成物の全質量に対し、３０〜９０質量％であることが好ましく、５０〜９０質量％であることがより好ましく、５５〜８５質量％であることが更に好ましい。
また、本発明のインク組成物中の単官能（メタ）アクリレート化合物の総含有量は、成分Ａの全質量に対し、８０〜１００質量％であることが好ましく、９０〜１００質量％であることがより好ましく、単官能アクリレート化合物の総含有量は、成分Ａの全質量に対し、８０〜１００質量％であることが更に好ましく、９０〜１００質量％であることが特に好ましい。
単官能アクリレート化合物の割合が上記範囲であると、インク組成物の硬化時の硬化収縮が抑えられ、硬化後の硬度に優れたインク膜を得ることができる。
【００５９】
成分Ｂ：ラジカル重合開始剤
本発明のインク組成物は、成分Ｂとして、ラジカル重合開始剤を含む。支持体上に吐出されたインク組成物は、活性光線を照射することによって硬化する。これは、本発明のインク組成物に含まれるラジカル重合開始剤が活性光線の照射により分解して、ラジカルなどの重合開始種を発生し、その開始種の機能にラジカル重合性化合物の重合反応が、生起、促進されるためである。
なお、本発明におけるラジカル重合開始剤は、活性光線等の外部エネルギーを吸収して重合開始種を生成する化合物だけでなく、特定の活性放射線を吸収してラジカル重合開始剤の分解を促進させる化合物（いわゆる、増感剤）も含まれる。
本発明のインク組成物において、ラジカル重合開始剤と共に増感剤が存在すると、系中の増感剤が活性放射線を吸収して励起状態となり、ラジカル重合開始剤と接触することによってラジカル重合開始剤の分解を促進させ、より高感度の硬化反応を達成させることができる。増感剤としては例えば、特開２００８−２０８１９０号公報に記載のものが挙げられる。
上記ラジカル重合開始剤は、ラジカル重合反応に用いられる重合開始剤であり、本発明のインク組成物に含まれるラジカル重合開始剤としては、成分Ｂ−１：アシルホスフィンオキサイド化合物、成分Ｂ−２：チオキサントン化合物、成分Ｂ−３：α−ヒドロキシケトン化合物、成分Ｂ−４：ベンゾフェノン化合物、及び、成分Ｂ−５：α−アミノケトン化合物が好ましく挙げられる。
以下に、成分Ｂ−１〜Ｂ−５について説明する。
【００６０】
成分Ｂ−１：アシルホスフィンオキサイド化合物
本発明において、成分Ｂ：ラジカル重合開始剤として、成分Ｂ−１：アシルホスフィンオキサイド化合物が好ましく挙げられる。成分Ｂ−１としては、成分Ｂ−１−１：ビスアシルホスフィンオキサイド化合物、及び、成分Ｂ−１−２：モノアシルホスフィンオキサイド化合物が例示される。成分Ｂ−１としては、特開２００９−０９６９８５号公報の段落００８０〜００９８に記載のビスアシルホスフィンオキサイド化合物及びモノアシルホスフィン化合物が好ましく挙げられる。
【００６１】
成分Ｂ−１−１：ビスアシルホスフィンオキサイド化合物
成分Ｂ−１−１としては、化合物の構造中に式ｂ−１−１で表される部分構造を有するものが好ましい。
【００６２】
【化１１】
2018035369.tif 000012
式ｂ−１−１中、＊は結合位置を表す。
【００６３】
成分Ｂ−１−１としては、式ｂ−１−２で示される化合物が特に好ましい。
【００６４】
【化１２】
2018035369.tif 000013
式ｂ−１−２中、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11はメチル基又はエチル基を置換基として有していてもよい芳香族炭化水素基を表す。
【００６５】
式ｂ−１−２で表されるビスアシルホスフィンオキサイド化合物としては、Ｒ9〜Ｒ11が、置換基としてメチル基を有していてもよいフェニル基であることが好ましく、Ｒ11がフェニル基であり、Ｒ9及びＲ10が１〜３個のメチル基を有するフェニル基であることがより好ましい。
中でも、式ｂ−１−２で表されるビスアシルホスフィンオキサイド化合物としては、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキサイド（ＩＲＧＡＣＵＲＥ８１９、ＢＡＳＦ社製）が好ましい。
【００６６】
成分Ｂ−１−２：モノアシルホスフィンオキサイド化合物
本発明において、成分Ｂ：ラジカル重合開始剤として、成分Ｂ−１−２：モノアシルホスフィン化合物が好ましく挙げられる。
成分Ｂ−１−２としては、化合物の構造中に式ｂ−２−１で表される部分構造を有するものが好ましい。
【００６７】
【化１３】
2018035369.tif 000014
式ｂ−２−１中、＊は結合位置を表す。
【００６８】
成分Ｂ−１−２としては、式ｂ−２−２で示される化合物が特に好ましい。
【００６９】
【化１４】
2018035369.tif 000015
式ｂ−２−２中、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8はメチル基又はエチル基を置換基として有していてもよい芳香族炭化水素基を表す。
【００７０】
式ｂ−２−２で表されるモノアシルホスフィンオキサイド化合物としては、Ｒ6〜Ｒ8が、置換基としてメチル基を有していてもよいフェニル基であることが好ましく、Ｒ7及びＲ8がフェニル基であり、Ｒ6が１〜３個のメチル基を有するフェニル基であることがより好ましい。
中でも、式ｂ−２−２で表されるモノアシルホスフィンオキサイド化合物としては、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド（Ｌｕｃｉｒｉｎ  ＴＰＯ：ＢＡＳＦ社製）が好ましい。
【００７１】
本発明のインク組成物は、成分Ｂ−１アシルホスフィンオキサイド化合物を含有することが好ましい。これらの中でも、ビスアシルホスフィンオキサイド化合物及びモノアシルホスフィンオキサイド化合物を併用することが好ましい。
特に、ビスアシルホスフィンオキサイド化合物は、少ない添加量でも高い感度が得られる。なお、ビスアシルホスフィンオキサイドはモノアシルホスフィンオキサイドと比較して、低添加量でインクの感度を向上させることが可能であるが、一方、印刷物が黄色に着色されるという観点でクリアインクには不適である。このため、画像が黄色に変化することが目立ちにくいカラーインクにおいてはビスアシルホスフィンオキサイドとモノアシルホスフィンオキサイドとを併用することが好ましい。
【００７２】
インク組成物において、成分Ｂ−１の総含有量は、インク組成物の全質量に対し、３〜２０質量％であることが好ましく、３〜１５質量％であることがより好ましく、３〜１０質量％であることが更に好ましい。
【００７３】
成分Ｂ−２：チオキサントン化合物
本発明のインク組成物は、成分Ｂ−２：チオキサントン化合物を好ましく含有することができる。
チオキサントン化合物としては、特に制限はなく、公知のものを用いることができるが、式ｂ−２で表される化合物であることが好ましい。
【００７４】
【化１５】
2018035369.tif 000016
【００７５】
上記式ｂ−２において、Ｒ1F、Ｒ2F、Ｒ3F、Ｒ4F、Ｒ5F、Ｒ6F、Ｒ7F及びＲ8Fはそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、アルキルチオ基、アルキルアミノ基（一置換及び二置換の場合を含む。なお、以下においても同様である。）、アルコキシ基、アルコキシカルボニル基、アシルオキシ基、アシル基、カルボキシ基又はスルホ基を表す。上記アルキル基、アルキルチオ基、アルキルアミノ基、アルコキシ基、アルコキシカルボニル基、アシルオキシ基、及び、アシル基におけるアルキル部分の炭素数は、１〜２０であることが好ましく、１〜８であることがより好ましく、１〜４であることが更に好ましい。
Ｒ1F、Ｒ2F、Ｒ3F、Ｒ4F、Ｒ5F、Ｒ6F、Ｒ7F及びＲ8Fは、それぞれ隣接する２つが互いに連結して環を形成していてもよい。これらが環を形成する場合の環構造としては、５又は６員環の脂肪族環、芳香族環などが挙げられ、炭素原子以外の元素を含む複素環であってもよく、また、形成された環同士が更に組み合わさって２核環、例えば、縮合環を形成していてもよい。これらの環構造は置換基を更に有していてもよい。置換基としては、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、アルキルチオ基、アルキルアミノ基、アルコキシ基、アルコキシカルボニル基、アシルオキシ基、アシル基、カルボキシ基及びスルホ基が挙げられる。形成された環構造が複素環である場合のヘテロ原子の例としては、Ｎ、Ｏ、及びＳを挙げることができる。
【００７６】
チオキサントン化合物としては、チオキサントン、２−イソプロピルチオキサントン、４−イソプロピルチオキサントン、２−クロロチオキサントン、２−ドデシルチオキサントン、２，４−ジクロロチオキサントン、２，３−ジエチルチオキサントン、１−クロロ−４−プロポキシチオキサントン、２−シクロヘキシルチオキサントン、４−シクロヘキシルチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン、２，４−ジメチルチオキサントン、１−メトキシカルボニルチオキサントン、２−エトキシカルボニルチオキサントン、３−（２−メトキシエトキシカルボニル）チオキサントン、４−ブトキシカルボニルチオキサントン、３−ブトキシカルボニル−７−メチルチオキサントン、１−シアノ−３−クロロチオキサントン、１−エトキシカルボニル−３−クロロチオキサントン、１−エトキシカルボニル−３−エトキシチオキサントン、１−エトキシカルボニル−３−アミノチオキサントン、１−エトキシカルボニル−３−フェニルスルフリルチオキサントン、３，４−ジ［２−（２−メトキシエトキシ）エトキシカルボニル］チオキサントン、１−エトキシカルボニル−３−（１−メチル−１−モルホリノエチル）チオキサントン、２−メチル−６−ジメトキシメチルチオキサントン、２−メチル−６−（１，１−ジメトキシベンジル）チオキサントン、２−モルホリノメチルチオキサントン、２−メチル−６−モルホリノメチルチオキサントン、ｎ−アリルチオキサントン−３，４−ジカルボキシミド、ｎ−オクチルチオキサントン−３，４−ジカルボキシイミド、Ｎ−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）チオキサントン−３，４−ジカルボキシイミド、１−フェノキシチオキサントン、６−エトキシカルボニル−２−メトキシチオキサントン、６−エトキシカルボニル−２−メチルチオキサントン、チオキサントン−２−ポリエチレングリコールエステル、２−ヒドロキシ−３−（３，４−ジメチル−９−オキソ−９Ｈ−チオキサントン−２−イルオキシ）−Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリメチル−１−プロパンアミニウムクロリドが例示できる。これらの中でも、入手容易性や硬化性の観点から、チオキサントン、２，３−ジエチルチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン、２，４−ジクロロチオキサントン、１−クロロ−４−プロポキシチオキサントン、２−シクロヘキシルチオキサントン、４−シクロヘキシルチオキサントン、２−イソプロピルチオキサントン、及び、４−イソプロピルチオキサントンが好ましく、２，４−ジエチルチオキサントン、２−イソプロピルチオキサントン、及び、４−イソプロピルチオキサントンがより好ましい。
【００７７】
成分Ｂ−２の含有量は、インク組成物全体の０．１〜５．０質量％であることが好ましく、０．５〜４．０質量％であることがより好ましい。
【００７８】
成分Ｂ−３：α−ヒドロキシケトン化合物
本発明のインク組成物は、成分Ｂ−３：α−ヒドロキシケトン化合物を好ましく含有することができる。
【００７９】
α−ヒドロキシケトン化合物としては、α−ヒドロキシアルキルフェニルケトン化合物が好ましく、例えば、１−［４−（２−ヒドロキシエトキシ）−フェニル］−２−ヒドロキシ−２−メチル−１−プロパン−１−オン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニル−プロパン−１−オン、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン等が挙げられ、中でも、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン化合物が好ましい。なお、本発明において、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン化合物には、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンが任意の置換基で置換された化合物も含まれる。置換基としては、ラジカル重合開始剤としての能力を発揮し得る範囲で任意に選択することができ、具体的には炭素数１〜４のアルキル基が例示できる。中でも、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン（ＩＲＧＡＣＵＲＥ１８４、ＢＡＳＦ（株）製）がより好ましい。
【００８０】
成分Ｂ−３の含有量は、インク組成物全体の１．０〜５．０質量％であることが好ましく、２．０〜４．０質量％であることがより好ましい。
【００８１】
成分Ｂ−４：ベンゾフェノン化合物
本発明のインク組成物は、成分Ｂ−４：ベンゾフェノン化合物を好ましく含有することができる。
【００８２】
ベンゾフェノン化合物としては、公知のものを用いることができ、例えば、ベンゾフェノン、４−フェニルベンゾフェノン、イソフタロフェノン、４−ベンゾイル−４’−メチルフェニルスルフィド等が挙げられ、中でも、ベンゾフェノン化合物及び４−フェニルベンゾフェノン化合物が好ましい。なお、本発明において、ベンゾフェノン化合物及び４−フェニルベンゾフェノン化合物には、ベンゾフェノン又は４−フェニルベンゾフェノンが任意の置換基で置換された化合物も含まれる。置換基としては、ラジカル重合開始剤としての能力を発揮し得る範囲で任意に選択することができ、具体的には炭素数１〜４のアルキル基が例示できる。中でも、ベンゾフェノン（ＳＰＥＥＤＣＵＲＥ ＢＰ、Ｌａｍｂｓｏｎ  Ｌｔｄ．製）及び４−フェニルベンゾフェノン（ＳＰＥＥＤＣＵＲＥ ＰＢＰ、Ｌａｍｂｓｏｎ  Ｌｔｄ．製）がより好ましい。
【００８３】
成分Ｂ−４の含有量は、インク組成物全体の１．０〜５．０質量％であることが好ましく、１．０〜３．０質量％であることがより好ましい。
【００８４】
成分Ｂ−５：α−アミノケトン化合物
本発明のインク組成物は、成分Ｂ−５：α−アミノケトン化合物を好ましく含有することができる。
【００８５】
α−アミノケトン化合物としては、α−アミノアルキルフェニルケトン化合物が好ましく、例えば、２−メチル−１−フェニル−２−モルフォリノプロパン−１−オン、２−メチル−１−（４−ヘキシルフェニル）−２−モルフォリノプロパン−１−オン、２−エチル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）−ブタン−１−オン、２−メチル−１−（４−メチルチオフェニル）−２−モルフォリノプロパン−１−オン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）ブタン−１−オン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−ジメチルアミノフェニル）ブタン−１−オン、及び、２−ジメチルアミノ−２−［（４−メチルフェニル）メチル］−１−［４−（４−モルフォルニル）フェニル］ブタン−１−オン等が挙げられ、中でも２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）ブタン−１−オン（ＩＲＧＡＣＵＲＥ３６９、ＢＡＳＦ社製）、２−ジメチルアミノ−２−［（４−メチルフェニル）メチル］−１−［４−（４−モルフォルニル）フェニル］ブタン−１−オン（ＩＲＧＡＣＵＲＥ３７９、ＢＡＳＦ社製）、及び、２−メチル−１−（４−メチルチオフェニル）−２−モルフォリノプロパン−１−オン（ＩＲＧＡＣＵＲＥ９０７、ＢＡＳＦ社製）が好ましく、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）ブタン−１−オン（ＩＲＧＡＣＵＲＥ３６９、ＢＡＳＦ社製）がより好ましい。
【００８６】
成分Ｂ−５の含有量は、インク組成物全体の０．５〜５．０質量％であることが好ましく、１．０〜３．０質量％であることがより好ましい。
【００８７】
本発明のインク組成物は、成分Ｂ−１〜Ｂ−５のラジカル重合開始剤以外のその他のラジカル重合開始剤を含んでもよい。その他のラジカル重合開始剤としては、芳香族ケトン類、芳香族オニウム塩化合物、有機過酸化物、チオ化合物、ヘキサアリールビイミダゾール化合物、ケトオキシムエステル化合物、ボレート化合物、アジニウム化合物、メタロセン化合物、活性エステル化合物、及び、炭素ハロゲン結合を有する化合物等が挙げられる。
上記重合開始剤の詳細については、当業者に公知であり、例えば、特開２００９−１８５１８６号公報の段落００９０〜０１１６に記載されている。
【００８８】
本発明における成分Ｂの総含有量は、インク組成物全体の１．０〜２０．０質量％であることが好ましく、３．０〜１８．０質量％であることがより好ましく、５．０〜１５．０質量％であることが更に好ましい。
上記範囲であると、硬化性に優れるインク組成物が得られる。
【００８９】
本発明のインク組成物としては、ラジカル重合開始剤として、成分Ｂ−１−１と成分Ｂ−１−２とを併用することが好ましく、成分Ｂ−１−１と成分Ｂ−１−２と成分Ｂ−２とを併用するか、成分Ｂ−１−１と成分Ｂ−１−２と成分Ｂ−３とを併用することがより好ましく、成分Ｂ−１−１と成分Ｂ−１−２と成分Ｂ−２と成分Ｂ−３とを併用することが更に好ましい。
成分Ｂ−１−１を成分Ｂ−１−２と併用せずに使用する場合、成分Ｂ−１−１と成分Ｂ−２と成分Ｂ−３とを併用することが好ましい。
成分Ｂ−１−２を成分Ｂ−１−１と併用せずに使用する場合、成分Ｂ−１−２と成分Ｂ−４及び成分Ｂ−５と併用することが好ましい。
上記態様であると、硬化感度に優れるインク組成物が得られる。
【００９０】
成分Ｃ：着色顔料
本発明のインク組成物は、成分Ｃ：着色顔料を含有する。上記着色顔料は、ピグメントブルー２８、ピグメントレッド１０１、ピグメントイエロー４２及びピグメントイエロー１８４よりなる群から選択される少なくとも１種の無機顔料である。
上記無機顔料を含有することにより、耐候性に優れるインク組成物が得られる。
また、これらの無機顔料は顔料分散物としてインク組成物に含有させることができる。
【００９１】
これらの無機顔料は、平均粒径が小さいほど発色性に優れるため、顔料分散物に適用する場合であれば、顔料分散物に含有される顔料の体積平均粒径は、０．０１μｍ〜０．４μｍ程度であることが好ましく、より好ましくは０．０２μｍ〜０．３μｍの範囲である。
また、顔料の最大粒径は、３μｍ以下であることが好ましく、１μｍ以下であることがより好ましい。顔料の粒径は、顔料、分散剤、分散媒体の選定、分散条件、ろ過条件の設定などにより調整することができる。
【００９２】
本発明のインク組成物中の無機顔料の含有量は、用いる無機顔料の諸物性、後述する顔料分散条件、及び、インクが搭載されるインクジェットプリンターのシステム条件に大きく依存するが、インク組成物の全質量に対し、０．０１〜３０質量％であることが好ましく、１〜２５質量％であることが更に好ましく、５〜１５質量％であることが特に好ましい。
上記数値範囲内であると、保存安定性及び発色の良好なインク組成物を得ることができる。
以下、本発明のインク組成物が含有するピグメントブルー２８、ピグメントレッド１０１、ピグメントイエロー４２及びピグメントイエロー１８４について説明する。
【００９３】
＜ピグメントブルー２８＞
本発明のインク組成物は、ピグメントブルー２８（Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ  ２８；以下、ＰＢ２８ともいう。）を含有することが好ましい。
ＰＢ２８は、アルミン酸コバルトからなるシアン無機顔料である。本発明に用いることができるＰＢ２８は、特に制限はないが、下記の市販の顔料を好ましく用いることができる。
ＬｕｃｏｎｙｌＥＨ０８４３、ＳｉｃｏｐａｌＬ６２１０、ＳｉｃｏｐａｌＫ６３１０、Ｘｆａｓｔ６３１０（以上、ＢＡＳＦ社製）等が挙げられる。
【００９４】
＜ピグメントレッド１０１＞
本発明のインク組成物は、ピグメントレッド１０１（Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １０１；以下、ＰＲ１０１ともいう。）を含有することが好ましい。
ＰＲ１０１は、酸化鉄（III）からなるマゼンタ無機顔料である。本発明に用いることができるＰＲ１０１は、特に制限はないが、下記の市販の顔料を好ましく用いることができる。
ＳｉｃｏｔｒａｎｓＬ２７１５、ＳｉｃｏｔｒａｎｓＬ２８１６、ＳｉｃｏｔｒａｎｓＬ２８１７、ＳｉｃｏｔｒａｎｓＬ２８１８、ＳｉｃｏｔｒａｎｓＬ２９１５（以上、ＢＡＳＦ社製）、Ｃａｐｐｏｘｙｔ  Ｒｅｄ  ４４３４Ｂ、Ｃａｐｐｏｘｙｔ  Ｒｅｄ  ４４３５Ｂ、Ｃａｐｐｏｘｙｔ  Ｒｅｄ  ４４３７Ｂ、Ｃａｐｐｏｘｙｔ  Ｒｅｄ  ４４３８Ｂ（以上、Ｃａｐｐｅｌｌｅ社製）が挙げられる。
【００９５】
＜ピグメントイエロー４２＞
本発明のインク組成物は、ピグメントイエロー４２（Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  ４２；以下、ＰＹ４２ともいう。）を含有することが好ましい。
ＰＹ４２は、酸化鉄からなるイエロー無機顔料である。本発明に用いることができるＰＹ４２は、特に制限はないが、下記の市販の顔料を好ましく用いることができる。
例えば、ＳｉｃｏｔｒａｎｓＬ１９１５、ＳｉｃｏｔｒａｎｓＬ１９１６（以上、ＢＡＳＦ社製）、Ｃａｐｐｏｘｙｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  ４２１２Ｘ、Ｃａｐｐｏｘｙｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  ４２１４Ｘ（以上、Ｃａｐｐｅｌｌｅ社製）が挙げられる。
【００９６】
＜ピグメントイエロー１８４＞
本発明のインク組成物は、ピグメントイエロー１８４（Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  １８４；以下、ＰＹ１８４ともいう。）を含有することが好ましい。
ＰＹ１８４は、バナジン酸ビスマスからなるイエロー無機顔料である。本発明に用いることができるＰＹ１８４は、特に制限はないが、下記の市販の顔料を好ましく用いることができる。
ＳｉｃｏｐａｌＬ１１００、ＳｉｃｏｐａｌＬ１１１０、ＳｉｃｏｐａｌＬ１１２０、ＳｉｃｏｐａｌＬ１６００（以上、ＢＡＳＦ社製）、Ｌｙｓｏｐａｃ  Ｙｅｌｌｏｗ  ６６０１Ｂ、Ｌｙｓｏｐａｃ  Ｙｅｌｌｏｗ  ６６１１Ｂ、Ｌｙｓｏｐａｃ  Ｙｅｌｌｏｗ  ６６１５Ｂ、Ｌｙｓｏｐａｃ  Ｙｅｌｌｏｗ  ６６１６Ｂ（以上、Ｃａｐｐｅｌｌｅ社製）が挙げられる。
【００９７】
本発明に用いられる上記無機顔料は、１種単独で使用してもよく、上記無機顔料の中から選択した２種以上を併用してもよく、上記無機顔料以外の着色顔料と併用してもよいが、１種単独で使用するか、上記無機顔料の中から選択した２種以上を併用することが好ましく、１種単独で使用することがより好ましい。
上記無機顔料以外の着色顔料と併用する場合の含有比は任意の値をとれるが、上記無機顔料：成分Ｃ以外の着色顔料の質量比は、５１：４９〜９９：１であることが好ましく、６０：４０〜９９：１であることがより好ましく、７０：３０〜９９：１であることが更に好ましい。
上記無機顔料以外の着色顔料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、公知の有機顔料及び無機顔料などが挙げられ、また、染料で染色した樹脂粒子、市販の顔料分散体や表面処理された顔料（例えば、顔料を分散媒として水、液状有機化合物や不溶性の樹脂等に分散させたもの、並びに樹脂や顔料誘導体等で顔料表面を処理したもの等）も挙げられる。例えば、伊藤征司郎編「顔料の辞典」（２０００年、朝倉書店発行）、橋本勲著「有機顔料ハンドブック」（２００６年、カラーオフィス発行）、Ｗ．Ｈｅｒｂｓｔ，Ｋ．Ｈｕｎｇｅｒ編「Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｐｉｇｍｅｎｔｓ」（１９９２年、Ｗｉｌｅｙ−ＶＨＣ発行）、特開２００２−１２６０７号公報、特開２００２−１８８０２５号公報、特開２００３−２６９７８号公報、特開２００３−３４２５０３号公報に記載のものが挙げられる。
【００９８】
成分Ｄ：顔料分散剤
本発明のインク組成物は、成分Ｄ：顔料分散剤を含む。
本発明における顔料分散剤は、成分Ｃの分散剤として作用乃至機能する高分子化合物であり、また、成分Ｃに対し吸着性及び／又は結合性を有することが好ましい。
また、顔料分散剤は、芳香族基を有しないことが好ましい。
顔料分散剤の重量平均分子量Ｍｗは、２，０００〜３００，０００の範囲であることが好ましく、３，０００〜２００，０００がより好ましく、１０，０００〜１００，０００が更に好ましく、２０，０００〜１００，０００が特に好ましい。顔料分散剤の重量平均分子量が上記範囲であると、顔料の分散性が向上し、インク組成物の保存安定性、吐出性が良好となる。
重量平均分子量の測定方法としては、例えば、ゲルパーミエーションクロマトグラフィ（ＧＰＣ）により測定する方法が挙げられる。具体的には、例えば、下記の条件でＧＰＣ分析を実施し、測定することができる。
１）機器装置：東ソー（株）製ＨＬＣ−８２２０ＧＰＣ
２）コラム（製造会社、コラム性質）：TSK gel SuperAWM-H  ３本連結
（６．０ｍｍＩ．Ｄ．×１５ｃｍ×３本）東ソー（株）製、親水性ビニルポリマーを基材とした微粒子ゲル
３）溶媒：Ｎ−メチルピロリドン（１０ｍＭ  ＬｉＢｒ）
４）流速：０．５ｍＬ／ｍｉｎ
５）試料濃度：０．１質量％
６）注入量：６０μＬ
７）温度：４０℃
８）検出器：示差屈折計（ＲＩ）
顔料分散剤の主鎖骨格は、特に制限はないが、ポリウレタン骨格、ポリアクリル骨格、ポリエステル骨格、ポリアミド骨格、ポリイミド骨格、ポリウレア骨格等が挙げられ、インク組成物の保存安定性の点で、ポリウレタン骨格、ポリエステル骨格が好ましい。また、顔料分散剤の構造に関しても特に制限はないが、ランダム構造、ブロック構造、くし型構造、星型構造等が挙げられる。
【００９９】
顔料分散剤としては、ビックケミー社より市販されている湿潤分散剤ＤＩＳＰＥＲ  ＢＹＫシリーズの１０１、１０２、１０３、１０６、１０８、１０９、１１０、１１１、１１２、１１６、１３０、１４０、１４２、１４５、１６１、１６２、１６３、１６４、１６６、１６７、１６８、１７０、１７１、１７４、１８０、１８２、１８３、１８４、１８５、２０００、２００１、２０２０、２０５０、２０７０、２０９６、及び、２１５０、ＢＡＳＦ社より市販されているＥＦＫＡシリーズの４００８、４００９、４０１０、４０１５、４０２０、４０４６、４０４７、４０５０、４０５５、４０６０、４０８０、４３００、４３３０、４３４０、４４００、４４０１、４４０２、４４０３、４４０６、４８００、５０１０、５０４４、５０５４、５０５５、５０６３、５０６４、５０６５、５０６６、５０７０、５２４４、７７０１、７７３１、及び、７４６９、ルーブリゾール社より市販されているＳＯＬＳＰＥＲＳＥシリーズの３０００、１１２００、１３２４０、１３６５０、１３９４０、１６０００、１７０００、１８０００、２００００、２１０００、２４０００ＳＣ、２４０００ＧＲ、２６０００、２８０００、３１８４５、３２０００、３２５００、３２５５０、３２６００、３３０００、３４７５０、３５１００、３５２００、３６０００、３６６００、３７５００、３８５００、３９０００、４１０００、５３０９５、５４０００、５５０００、５６０００、及び、７１０００、楠本化成（株）より市販されているＤＩＳＰＡＲＬＯＮシリーズの１２１０、１２２０、１８３１、１８５０、１８６０、２１００、２１５０、２２００、７００４、ＫＳ−２６０、ＫＳ−２７３Ｎ、ＫＳ−８６０、ＫＳ−８７３Ｎ、ＰＷ−３６、ＤＮ−９００、ＤＡ−２３４、ＤＡ−３２５、ＤＡ−３７５、ＤＡ−５５０、ＤＡ−１２００、ＤＡ−１４０１、及び、ＤＡ−７３０１、味の素ファインテクノ（株）より市販されているアジスパーシリーズのＰＢ−７１１、ＰＢ−８２１、ＰＢ−８２２、ＰＮ−４１１、及び、ＰＡ−１１１、エアープロダクツ社より市販されているサーフィノールシリーズの１０４Ａ、１０４Ｃ、１０４Ｅ、１０４Ｈ、１０４Ｓ、１０４ＢＣ、１０４ＤＰＭ、１０４ＰＡ、１０４ＰＧ−５０、４２０、４４０、ＤＦ１１０Ｄ、ＤＦ１１０Ｌ、ＤＦ３７、ＤＦ５８、ＤＦ７５、ＤＦ２１０、ＣＴ１１１、ＣＴ１２１、ＣＴ１３１、ＣＴ１３６、ＧＡ、ＴＧ、及び、ＴＧＥ、日信化学工業（株）より市販されているオルフィンシリーズのＳＴＧ、及び、Ｅ１００４、サンノプコ（株）製ＳＮスパースシリーズの７０、２１２０、及び、２１９０、（株）ＡＤＥＫＡより市販されているアデカコール及びアデカトールシリーズ、三洋化成工業（株）より市販されているサンノニックシリーズ、ナロアクティーＣＬシリーズ、エマルミンシリーズ、ニューポールＰＥシリーズ、イオネットＭシリーズ、イオネットＤシリーズ、イオネットＳシリーズ、イオネットＴシリーズ、及び、サンセパラー１００が挙げられる。
【０１００】
顔料分散剤の、顔料分散物への添加濃度は特に限定されるものではなく、使用する分散剤の化学構造や顔料濃度を考慮して決定することが好ましい。
本発明のインク組成物中における顔料分散剤の含有量としては、成分Ａの分散性の観点から、インク組成物中の成分Ｃの総質量に対して、１〜７５質量％であることが好ましく、２〜５０質量％であることがより好ましく、５〜４０質量％であることが特に好ましい。
以下、成分Ａ〜成分Ｄ以外に、本発明のインク組成物が含有し得る各種成分について説明する。
【０１０１】
成分Ｅ：アクリル樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂及びポリウレタン樹脂よりなる群から選択される少なくとも１種のポリマー又はオリゴマー
本発明のインク組成物は、成分Ｅとして、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂及びポリウレタン樹脂よりなる群から選択される少なくとも１種のポリマー又はオリゴマーを含有することが好ましく、耐候性の観点から、アクリル樹脂及びポリエステル樹脂よりなる群から選択される少なくとも１種のポリマー又はオリゴマーを含むことが好ましく、アクリル樹脂を含有することが更に好ましい。
本発明におけるオリゴマーは更に重量平均分子量が１，０００〜１０，０００のものであり、本発明におけるポリマーは重量平均分子量が１０，０００を超えるものとする。
【０１０２】
上記ポリマー又はオリゴマーは、ラジカル重合性を有していてもよいが、ラジカル重合性を有しない不活性な樹脂であることが好ましい。上記ポリマー又はオリゴマーがラジカル重合性を有する場合、ラジカル重合性基としてエチレン性不飽和基を有することが好ましく、（メタ）アクリロキシ基を有することがより好ましい。
本発明において、重量平均分子量が１，０００を超える化合物は、ラジカル重合性基を有していても成分Ａには該当せず、成分Ｅであるとする。
【０１０３】
上記成分Ｅのガラス転移温度（Ｔｇ）は、０℃以上であることが好ましく、２０℃以上であることがより好ましく、４０℃以上であることが更に好ましく、６０℃以上であることが特に好ましい。また、上限は特に限定されないが、ポリマー又はオリゴマーの入手容易性の観点から、１２０℃以下であることが好ましい。
成分Ｅのガラス転移温度が上記範囲内である場合、密着性に優れたインク組成物を得ることができる。
【０１０４】
また、本発明における高分子化合物のガラス転移温度（Ｔｇ）は、実測によって得られる測定Ｔｇを適用するものとする。具体的には、測定Ｔｇは、エスアイアイ・ナノテクノロジー（株）製の示差走査熱量計（ＤＳＣ）ＥＸＳＴＡＲ６２２０を用いて通常の測定条件で測定された値を用いることができる。
ただし、ポリマーの分解等により測定が困難な場合は、下記計算式で算出される計算Ｔｇを適用する。計算Ｔｇは、下記の式Ｔで計算する。
１／Ｔｇ＝Σ（Ｘｉ／Ｔｇｉ）  ・・・（Ｔ）
ここで、計算対象となるポリマーはｉ＝１からｎまでのｎ種のモノマー成分が共重合しているとする。Ｘｉはｉ番目のモノマーの重量分率（ΣＸｉ＝１）、Ｔｇｉはｉ番目のモノマーの単独重合体のガラス転移温度（絶対温度）である。ただしΣはｉ＝１からｎまでの和をとる。なお、各モノマーの単独重合体ガラス転移温度の値（Ｔｇｉ）はPolymer Handbook (3rd Edition) (J.Brandrup, E.H.Immergut著(Wiley-Interscience、1989))の値を採用する。
【０１０５】
＜アクリル樹脂＞
本発明のインク組成物は、成分Ｅとしてアクリル樹脂を含有することが好ましい。
アクリル樹脂は、（メタ）アクリレート化合物の単独重合体であっても、共重合体であってもよいが、Ｔｇのコントロールが容易であり、インクへの相溶性が良好であり、また、安価であるという観点から、単官能（メタ）アクリレート化合物の単独重合体又は共重合体であることが好ましく、２種以上の単官能（メタ）アクリレート化合物の共重合体であることがより好ましく、メチルメタクリレートと単官能（メタ）アクリレート化合物との共重合体であることが更に好ましい。
アクリル樹脂としては、重合性基を有しない不活性なアクリル樹脂が好ましい。本発明における、「不活性なアクリル樹脂」とは、アクリル樹脂が、更に連鎖重合反応可能な重合性の官能基をもたない、並びに、更に逐次架橋反応可能な架橋性及び／又は被架橋性の官能基をもたない重合体であることを意味する。すなわち、重合反応及び架橋反応を実質的に生じない状態のアクリル樹脂を指す。
また、アクリル樹脂の重量平均分子量は５，０００〜３００，０００が好ましく、１０，０００〜２５０，０００がより好ましく、１５，０００〜２００，０００が更に好ましく、２０，０００〜１５０，０００が特に好ましい。
アクリル樹脂の分子量が上記範囲であると、硬化性、吐出性、及び密着性に優れ、また耐候性のよいインク組成物が得られる。
【０１０６】
アクリル樹脂を合成する（メタ）アクリレート化合物としては、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、ｎ−プロピル（メタ）アクリレート、イソプロピル（メタ）アクリレート、ｎ−ブチル（メタ）アクリレート、イソブチル（メタ）アクリレート、ｔ−ブチル（メタ）アクリレート、ｎ−ペンチル（メタ）アクリレート、イソペンチル（メタ）アクリレート、ｔ−ペンチル（メタ）アクリレート、ネオペンチル（メタ）アクリレート、１−ナフチル（メタ）アクリレート、２−ナフチル（メタ）アクリレート、２−α−ナフトキシエチル（メタ）アクリレート、２−β−ナフトキシエチル（メタ）アクリレート、２−アントリル（メタ）アクリレート、９−アントリル（メタ）アクリレート、１−フェナントリル（メタ）アクリレート、２−フェナントリル（メタ）アクリレート、エチレンオキサイド変性クレゾール（メタ）アクリレート、ｐ−ノニルフェノキシエチル（メタ）アクリレート、ｐ−ノニルフェノキシポリエチレングリコール（メタ）アクリレート、ｐ−クミルフェノキシエチレングリコール（メタ）アクリレート、２−フリル（メタ）アクリレート、２−フルフリル（メタ）アクリレート、２−チエニル（メタ）アクリレート、２−テニル（メタ）アクリレート、１−ピロリル（メタ）アクリレート、２−ピリジル（メタ）アクリレート、２−キノリル（メタ）アクリレート、ノルボルニル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、シクロペンチル（メタ）アクリレート、シクロヘプチル（メタ）アクリレート、シクロオクチル（メタ）アクリレート、シクロデシル（メタ）アクリレート、ジシクロデシル（メタ）アクリレート、３，３，５−トリメチルシクロヘキシル（メタ）アクリレート、４−ｔ−ブチルシクロヘキシル（メタ）アクリレート、アクリロイルモルフォリン、Ｎ−フタルイミドエチル（メタ）アクリレート、ペンタメチルピペリジル（メタ）アクリレート、テトラメチルピペリジル（メタ）アクリレート、５−（メタ）アクリロイルオキシメチル−５−エチル−１，３−ジオキサシクロヘキサン、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、ブトキシエチル（メタ）アクリレート、カルビトール（メタ）アクリレート、ｎ−ブチル（メタ）アクリレート、アリル（メタ）アクリレート、グリシジル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノメチル（メタ）アクリレート、オリゴエステル（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【０１０７】
アクリル樹脂は、メタクリレート化合物の単独重合体又は共重合体であることが好ましい。
また、アクリル樹脂は、Ｔｇのコントロールが容易であること、インクへの相溶性が良好であること、また、安価であるという観点から、メチルメタクリレート、ｎ−ブチルメタクリレート、フェノキシエチルメタクリレート、テトラヒドロフルフリルメタクリレート、２−エチルヘキシルメタクリレート、イソデシルメタクリレート、メトキシポリエチレングリコールメタクリレート、ｎ−ラウリルメタクリレート、シクロヘキシルメタクリレート、２−エチルヘキシルメタクリレート、及び、ｔ−ブチルメタクリレートよりなる群から選ばれた２種以上のメタクリル化合物の共重合体であることが好ましく、メチルメタクリレートと、ｎ−ブチルメタクリレート、フェノキシエチルメタクリレート、テトラヒドロフルフリルメタクリレート、２−エチルヘキシルメタクリレート、イソデシルメタクリレート、メトキシポリエチレングリコールメタクリレート、及び、ｎ−ラウリルメタクリレートよりなる群から選ばれたメタクリレート化合物との共重合体であることがより好ましく、メチルメタクリレートとｎ−ブチルメタクリレートとの共重合体であることが更に好ましい。
【０１０８】
本発明に用いることができるアクリル樹脂としては、特に制限はないが、例えば、Ｄｉａｎａｌ  ＭＢ−２５８８、Ｄｉａｎａｌ  ＢＲ−１０１、Ｄｉａｎａｌ  ＢＲ−１１３（以上、三菱レイヨン（株）製）、等が挙げられる。
【０１０９】
＜ポリエステル樹脂＞
本発明のインク組成物は、成分Ｅとしてポリエステル樹脂を含有することが好ましい。
ポリエステル樹脂の重量平均分子量は１，０００〜１０，０００が好ましく、１，０００〜５，０００がより好ましい。
ポリエステル樹脂としては、重合性基として（メタ）アクリロキシ基を有するポリエステル（メタ）アクリレートが好ましい。
ポリエステル（メタ）アクリレートとしては、脂肪族ポリエステル（メタ）アクリレート、芳香族ポリエステル（メタ）アクリレートが好ましく挙げられるが、脂肪族ポリエステル（メタ）アクリレートがより好ましく挙げられる。
また、ポリエステル（メタ）アクリレートは、４官能以下のポリエステル（メタ）アクリレートであることが好ましく、２官能以下のポリエステル（メタ）アクリレートであることがより好ましい。
本発明に用いることができるポリエステル（メタ）アクリレートとしては、特に制限はないが、例えば、ダイセル・サイテック（株）製のＥＢＥＣＲＹＬシリーズ（例えば、ＥＢＥＣＲＹＬ７７０、ＩＲＲ４６７、８１、８４、８３、８０、６７５、８００、８１０、８１２、１６５７、１８１０、ＩＲＲ３０２、４５０、６７０、８３０、８７０、１８３０、１８７０、２８７０、ＩＲＲ２６７、８１３、ＩＲＲ４８３、８１１等）、東亞合成（株）製のアロニックスＭ−６１００、Ｍ−６２００、Ｍ−６２５０、Ｍ−６５００、Ｍ−７１００、Ｍ−８０３０、Ｍ−８０６０、Ｍ−８１００、Ｍ−８５３０、Ｍ−８５６０、Ｍ−９０５０等、Ｓａｒｔｏｍｅｒ社製のＣＮ２９２、ＣＮ２９３、ＣＮ２９４Ｅ、ＣＮ２５５、ＣＮ２２５６、ＣＮ２２５７、ＣＮ２２５９、ＣＮ２２８１、ＣＮ２５０５、ＣＮ２８８１、ＣＮ２２７１Ｅ、ＣＮ２９２、ＣＮ２０３、ＣＮ  ＵＶＰ２１０、ＣＮ２２８２、ＣＮ２２５５、ＣＮ２５４０、ＣＮ２５６０、ＣＮ２６１９等が挙げられる。
【０１１０】
＜エポキシ樹脂＞
本発明のインク組成物は、成分Ｅとしてエポキシ樹脂を含有することが好ましい。
エポキシ樹脂の重量平均分子量は１，０００〜１０，０００が好ましく、２，０００〜１０，０００がより好ましい。
エポキシ樹脂としては、ビスフェノールＡ型やノボラック型のエポキシ樹脂に（メタ）アクリレートを反応させたエポキシ（メタ）アクリレートが好ましい。
本発明に用いることができるエポキシ（メタ）アクリレートとしては、特に制限はないが、例えば、例えば、ダイセル・サイテック（株）製のＥＢＥＣＲＹＬシリーズ（例えば、ＥＢＥＣＲＹＬ６００、８６０、２９５８、３４１１、３６００、３６０５、３７００、３７０１、３７０３、３７０２、３７０８、ＲＤＸ６３１８２、６０４０等）等、Ｓａｒｔｏｍｅｒ社製のＣＮ１７３、ＣＮ１３００、ＣＮ１１１、ＣＮ１１２、ＣＮ１１８、ＣＮ１０４、ＣＮ１８６、ＣＮ１３２、ＣＮ１５６、ＣＮ１１６、ＣＮ１３３等が挙げられる。
【０１１１】
＜ポリウレタン樹脂＞
本発明のインク組成物は、成分Ｅとしてポリウレタン樹脂を含有することが好ましい。
ポリウレタンの重量平均分子量は１，０００〜１０，０００が好ましく、２，０００〜１０，０００がより好ましい。
ポリウレタンとしては、重合性基として（メタ）アクリロキシ基を有するウレタン（メタ）アクリレートが好ましい。
ウレタン（メタ）アクリレートとしては、脂肪族ウレタン（メタ）アクリレート、芳香族ウレタン（メタ）アクリレートが好ましく挙げられるが、脂肪族ウレタン（メタ）アクリレートがより好ましく挙げられる。
また、ウレタン（メタ）アクリレートは、４官能以下のウレタン（メタ）アクリレートであることが好ましく、２官能以下のウレタン（メタ）アクリレートであることがより好ましい。
ウレタン（メタ）アクリレートとしては、例えば、第一工業製薬（株）製のＲ１２０４、Ｒ１２１１、Ｒ１２１３、Ｒ１２１７、Ｒ１２１８、Ｒ１３０１、Ｒ１３０２、Ｒ１３０３、Ｒ１３０４、Ｒ１３０６、Ｒ１３０８、Ｒ１９０１、Ｒ１１５０等や、ダイセル・サイテック（株）製のＥＢＥＣＲＹＬシリーズ（例えば、ＥＢＥＣＲＹＬ２３０、２７０、４８５８、８４０２、８８０４、８８０７、８８０３、９２６０、１２９０、１２９０Ｋ、５１２９、４８４２、８２１０、２１０、４８２７、６７００、４４５０、２２０）、新中村化学工業（株）製のＮＫオリゴＵ−４ＨＡ、Ｕ−６ＨＡ、Ｕ−１５ＨＡ、Ｕ−１０８Ａ、Ｕ２００ＡＸ等、東亞合成（株）製のアロニックスＭ−１１００、Ｍ−１２００、Ｍ−１２１０、Ｍ−１３１０、Ｍ−１６００、Ｍ−１９６０、Ｓａｒｔｏｍｅｒ社製のＣＮ９６４、ＣＮ９９６、ＣＮ９８４、ＣＮ９６９、ＣＮ９００１等が挙げられる。
【０１１２】
成分Ｅは、１種単独で使用しても、２種以上を併用してもよい。
本発明のインク組成物における成分Ｅの含有量としては、インク組成物の全質量に対して、０〜１０質量％であることが好ましく、０．１〜５質量％であることがより好ましく、０．５〜３質量％であることが更に好ましく、１．５〜３質量％であることが特に好ましい。
成分Ｅの含有量が上記範囲であると、硬化性、吐出性及び密着性に優れたインク組成物が得られる。
【０１１３】
＜重合促進剤＞
本発明に用いることができるインク組成物は、硬化性の観点から、重合促進剤を含有することが好ましい。
重合促進剤としては、特に限定されないが、アミン化合物が好ましく挙げられ、アミノベンゾエート誘導体がより好ましく挙げられる。これらは酸素による重合阻害を軽減する化合物である。
アミノベンゾエート誘導体の例としては、特に限定されないが、エチル−４−ジメチルアミノベンゾエート、２−エチルヘキシル−４−ジメチルアミノベンゾエート等が挙げられる。
また、重合促進剤としては、市販品として、ＳＰＥＥＤＣＵＲＥ  ＥＨＡ、ＳＰＥＥＤＣＵＲＥ  ＥＤＢ（ＬＡＭＢＳＯＮ社製）等が挙げられる。
重合促進剤の含有量は、インク組成物の全質量に対して、０〜５質量％であることが好ましく、０．１〜３質量％であることがより好ましい。
【０１１４】
＜重合禁止剤＞
本発明のインク組成物は、保存性、及び、ヘッド詰まりの抑制という観点から、重合禁止剤を含有することが好ましい。
重合禁止剤は、本発明のインク組成物全量に対し、２００〜２０，０００ｐｐｍ添加することが好ましい。
重合禁止剤としては、ニトロソ系重合禁止剤や、ヒンダードアミン系重合禁止剤、ハイドロキノン、ベンゾキノン、ｐ−メトキシフェノール、ＴＥＭＰＯ（２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−１−オキシル）、ＴＥＭＰＯＬ（４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−１−オキシル）、クペロンＡｌ等が挙げられる。
重合禁止剤の含有量は、インク組成物の全質量に対して、０〜２質量％であることが好ましく、０．０１〜１質量％であることがより好ましい。
【０１１５】
＜界面活性剤＞
本発明のインク組成物は、長時間安定した吐出性を付与するため、界面活性剤を含有することが好ましい。
界面活性剤としては、特開昭６２−１７３４６３号、同６２−１８３４５７号の各公報に記載されたものが挙げられる。例えば、ジアルキルスルホコハク酸塩類、アルキルナフタレンスルホン酸塩類、脂肪酸塩類等のアニオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル類、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル類、アセチレングリコール類、ポリオキシエチレン・ポリオキシプロピレンブロックコポリマー類等のノニオン性界面活性剤、アルキルアミン塩類、第四級アンモニウム塩類等のカチオン性界面活性剤が挙げられる。また、上記界面活性剤としてフッ素系界面活性剤（例えば、有機フルオロ化合物等）やシリコーン系界面活性剤（例えば、ポリシロキサン化合物等）を用いてもよい。上記有機フルオロ化合物は、疎水性であることが好ましい。上記有機フルオロ化合物としては、例えば、フッ素系界面活性剤、オイル状フッ素系化合物（例、フッ素油）及び固体状フッ素化合物樹脂（例、四フッ化エチレン樹脂）が含まれ、特公昭５７−９０５３号（第８〜１７欄）、特開昭６２−１３５８２６号の各公報に記載されたものが挙げられる。
【０１１６】
上記ポリシロキサン化合物としては、ジメチルポリシロキサンのメチル基の一部に有機基を導入した変性ポリシロキサン化合物であることが好ましい。変性の例として、ポリエーテル変性、メチルスチレン変性、アルコール変性、アルキル変性、アラルキル変性、脂肪酸エステル変性、エポキシ変性、アミン変性、アミノ変性、メルカプト変性などが挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。これらの変性の方法は組み合わせて用いることができる。また、中でもポリエーテル変性ポリシロキサン化合物がインクジェットにおける吐出安定性改良の観点で好ましい。
ポリエーテル変性ポリシロキサン化合物の例としては、例えば、ＳＩＬＷＥＴ  Ｌ−７６０４、ＳＩＬＷＥＴ  Ｌ−７６０７Ｎ、ＳＩＬＷＥＴ  ＦＺ−２１０４、ＳＩＬＷＥＴ  ＦＺ−２１６１（日本ユニカー（株）製）、ＢＹＫ３０６、ＢＹＫ３０７、ＢＹＫ３３１、ＢＹＫ３３３、ＢＹＫ３４７、ＢＹＫ３４８等（ＢＹＫ  Ｃｈｅｍｉｅ社製）、ＫＦ−３５１Ａ、ＫＦ−３５２Ａ、ＫＦ−３５３、ＫＦ−３５４Ｌ、ＫＦ−３５５Ａ、ＫＦ−６１５Ａ、ＫＦ−９４５、ＫＦ−６４０、ＫＦ−６４２、ＫＦ−６４３、ＫＦ−６０２０、Ｘ−２２−６１９１、Ｘ−２２−４５１５、ＫＦ−６０１１、ＫＦ−６０１２、ＫＦ−６０１５、ＫＦ−６０１７（信越化学工業（株）製）、Ｔｅｇｏｒａｄ−２１００，２２００、２２５０、２５００、２７００（テゴケミー社製）が挙げられる。
これらの中でも、界面活性剤としてはシリコーン系界面活性剤が好ましく挙げられる。
本発明のインク組成物中における界面活性剤の含有量は使用目的により適宜選択されるが、インク組成物全体の質量に対し、０〜２質量％であることが好ましく、０．０００１〜１質量％であることが好ましい。
【０１１７】
＜溶剤＞
本発明のインク組成物には、建材との密着性を改良するため、顔料などの諸成分の分散媒として成分Ｄ：顔料分散剤の他に溶剤を添加してもよいが、無溶媒であることが好ましい。これは、硬化されたインク画像中に、溶剤が残留すると、耐溶剤性が劣化したり、残留する溶剤のＶＯＣ（Ｖｏｌａｔｉｌｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄ）の問題が生じるためである。
使用する溶剤としては、例えば、アセトン、メチルエチルケトン、ジエチルケトン等のケトン系溶剤、メタノール、エタノール、２−プロパノール、１−プロパノール、１−ブタノール、ｔｅｒｔ−ブタノール等のアルコール系溶剤、クロロホルム、塩化メチレン等の塩素系溶剤、ベンゼン、トルエン等の芳香族系溶剤、酢酸エチル、酢酸ブチル、酢酸イソプロピルなどのエステル系溶剤、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル系溶剤、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、トリプロリレングリコールモノメチルエーテル等のグリコールエーテル系溶剤、γ―ブチロラクトンのような環状エステル系溶剤、２−メチルピロリドン、２−ピロリドンのようなアミド系溶剤などが挙げられる。
溶剤を添加する場合、耐溶剤性やＶＯＣの問題が起こらない範囲での添加が有効であり、溶剤の量はインク組成物の全質量に対し、０．１〜５質量％であることが好ましく、０．１〜３質量％であることがより好ましい。
【０１１８】
＜各成分の組成比＞
インク組成物の全質量に対して、成分Ａの含有量は３０〜９０質量％であることが好ましく、成分Ａ−１の含有量は１０〜５０質量％であり、成分Ａ−２の含有量は５〜４０質量％であり、成分Ａ−３の含有量は１０〜５０質量％であり、成分Ｂの含有量は１〜２０質量％であることが好ましく、成分Ｃの含有量は０．０１〜３０％であることが好ましく、成分Ｄの含有量は０．１〜２０質量％であることが好ましく、成分Ｅの含有量は０〜１０であることが好ましく、重合促進剤の含有量は０〜５質量％であることが好ましく、重合禁止剤の含有量は０〜１質量％であることが好ましく、界面活性剤の含有量は０〜１質量％であることが好ましく、溶剤の含有量は０〜５質量％であることが好ましい。
【０１１９】
＜その他の成分＞
本発明のインク組成物は、必要に応じて、上記各成分以外に、紫外線吸収剤、酸化防止剤、退色防止剤、導電性塩類、高分子化合物、塩基性化合物等を含む。これらその他の成分としては、公知のものを用いることができ、例えば、特開２００９−２２１４１６号公報に記載されているものが挙げられる。
【０１２０】
＜インク物性＞
本発明においては、吐出性を考慮し、２５℃における粘度が４０ｍＰａ・ｓ以下であるインク組成物を使用することが好ましい。より好ましくは５〜４０ｍＰａ・ｓ、更に好ましくは７〜３０ｍＰａ・ｓである。また、吐出温度（好ましくは２５〜８０℃、より好ましくは２５〜５０℃）における粘度が、３〜１５ｍＰａ・ｓであることが好ましく、３〜１３ｍＰａ・ｓであることがより好ましい。本発明のインク組成物は、粘度が上記範囲になるように適宜組成比を調整することが好ましい。室温（２５℃）での粘度を高く設定することにより、多孔質な建材を用いた場合でも、建材中へのインク組成物の浸透を回避し、未硬化モノマーの低減が可能となる。更にインク組成物の液滴着弾時のインク滲みを抑えることができ、その結果として画質が改善されるので好ましい。
【０１２１】
＜建材＞
本発明における建材（建築材料）の具体例としては、床材（例えば、無垢板、合板などの板材；天然石、ガラス、陶器、ステンレス、メタルなどのタイル；コルク床；リノリウム、ビニルなどのシート床；石材、ブロック、レンガなどの舗装材）、壁材（例えば、複合金属サイディング、窯業系サイディング、木製サイディングなどのサイディング；外装木材、シート建材、外装膜材、外壁仕上げ材、外装仕上げ材などの外装材；内装仕上げ材、意匠材、化粧板、木製内装材などの内装材；目隠しルーバー、スクリーン、装飾ルーバーなどの外装ルーバー；フェンス材、ブロックなどの外構壁面；壁紙、障子、襖）、屋根材（粘土瓦、金属瓦、アルミニウム、アスファルトシングル、銅板など）、天井材などが挙げられる。中でも、耐侯性を要求される建材が好ましく、壁材がより好ましく、ＪＩＳ  Ａ  ６７１１又はＪＩＳ  Ａ  ５４２２に準拠した複合金属サイディング又は窯業系サイディングが好ましい。
また、本発明で用いる複合金属サイディング及び窯業系サイディングは、エンボス加工、絞り成形加工などによりタイル調、レンガ調、木目調などの凹凸が施されていてもよく、プレコート加工等によりあらかじめ下地塗装がなされていてもよい。
【０１２２】
（建材印刷用インクジェットインクセット）
本発明の建材印刷用インクジェットインクセット（以下、単に「インクセット」ともいう。）は、シアンインク、マゼンタインク、イエローインクの３色のインク組成物を含み、下記i〜iiiのうち、少なくとも２つを満たすことを特徴とする建材印刷用インクジェットインクセットとして使用することが好ましい。
i：上記シアンインクが、成分Ｃとしてピグメントブルー２８を含有する、本発明の建材印刷用インクジェットインク組成物である
ii：上記マゼンタインクが、成分Ｃとしてピグメントレッド１０１を含有する、本発明の建材印刷用インクジェットインク組成物である
iii：上記イエローインクが、成分Ｃとしてピグメントイエロー４２及び／又はピグメントイエロー１８４を含有する、本発明のインク組成物である
本発明のインクセットは、耐候性の観点から、上記i〜iiiの全てを満たすことが好ましい。また、本発明のインクセットは、上記３色のインク組成物からなるインクセットであることが好ましい。
また、上記シアンインクは、硬化性、吐出性、密着性、及び、保存安定性の観点から、上記式Iで表される化合物を含有することが好ましく、上記式Iで表される化合物をインク組成物の全質量に対して５〜３０質量％含有することが好ましく、１０〜２０質量％含有することがより好ましい。また、上記式Iで表される化合物１００質量部に対し、上記式II又は上記式IIIで表される化合物６０〜１５０質量部を含有することがより好ましく、８０〜１２０質量部を含有することが更に好ましい。
上記イエローインクは、保存安定性の観点から、上記式Iで表される化合物の含有量がインク組成物の全質量に対して１０質量％以下であることが好ましく、５質量％以下であることがより好ましく、上記式Iで表される化合物を含有しないことが更に好ましい。
また、本発明のインクセットは、上記３色のインク組成物からなるインクセットであることが好ましく、上記３色のインク組成物からなり、かつ、上記イエローインクが、成分Ｃとしてピグメントイエロー４２を含有することがより好ましい。
更に、上記マゼンタインクは、保存安定性の観点から、上記式Iで表される化合物の含有量がインク組成物の全質量に対して１５質量％以下であることが好ましく、１０質量％以下であることがより好ましく、５質量％以下であることが更に好ましい。
【０１２３】
＜ブラックインク＞
本発明のインクセットは、成分Ａとして、ラジカル重合性化合物、成分Ｂとして、ラジカル重合開始剤、成分Ｃとして、着色顔料、及び、成分Ｄとして、顔料分散剤を含有し、成分Ａが、Ａ−１として、ベンジル（メタ）アクリレート及び／又は２−フェノキシエチル（メタ）アクリレート、Ａ−２として、炭素数６以上の脂肪族炭化水素基を有する単官能又は２官能の（メタ）アクリレート化合物、並びに、Ａ−３として、上記式I〜IIIのいずれかで表される化合物の少なくとも１種を含み、成分Ａ−１の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、１０〜５０質量％であり、成分Ａ−２の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、５〜４０質量％であり、成分Ａ−３の総含有量が、インク組成物の全質量に対し、１０〜５０質量％であり、かつ、単官能ラジカル重合性化合物の総含有量が、成分Ａの全質量に対し、８０〜１００質量％であり、成分Ｃとしてピグメントブラック７を含有するブラックインクを更に含むことが好ましい。
また、本発明のインクセットは、上記シアンインクと、上記マゼンタインクと、上記イエローインクと、上記ブラックインクからなるインクセットであることが好ましい。
【０１２４】
ピグメントブラック７は、カーボンブラックからなるブラック無機顔料である。本発明に用いることができるピグメントブラック７は、特に制限はないが、下記の市販の顔料を好ましく用いることができる。
ＬｕｃｏｎｙｌＮＧ  ００６０、００６１、００６６、Ｍｉｃｒｏｌｉｔｈ  Ｂｌａｃｋ  ００６６（以上、ＢＡＳＦ社製）等が挙げられる。
上記ブラックインクにおいて、着色顔料として、ピグメントブラック７以外の顔料を含んでもよいが、ピグメントブラック７以外の顔料を含まないことが好ましい。
上記ピグメントブラック７以外の着色顔料を含む場合の含有比は任意の値をとれるが、ピグメントブラック７：ピグメントブラック７以外の着色顔料の質量比は、５１：４９〜９９：１が好ましく、６０：４０〜９９：１がより好ましく、７０：４０〜９９：１が更に好ましい。
上記ピグメントブラック７以外の着色顔料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、公知の有機顔料及び無機顔料などが挙げられ、また、染料で染色した樹脂粒子、市販の顔料分散体や表面処理された顔料（例えば、顔料を分散媒として水、液状有機化合物や不溶性の樹脂等に分散させたもの、並びに樹脂や顔料誘導体等で顔料表面を処理したもの等）も挙げられる。例えば、伊藤征司郎編「顔料の辞典」（２０００年、朝倉書店発行）、橋本勲著「有機顔料ハンドブック」（２００６年、カラーオフィス発行）、Ｗ．Ｈｅｒｂｓｔ，Ｋ．Ｈｕｎｇｅｒ編「Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｐｉｇｍｅｎｔｓ」（１９９２年、Ｗｉｌｅｙ−ＶＨＣ発行）、特開２００２−１２６０７号公報、特開２００２−１８８０２５号公報、特開２００３−２６９７８号公報、特開２００３−３４２５０３号公報に記載のものが挙げられる。
【０１２５】
また、上記ブラックインクに含まれる、着色顔料以外の各成分の好ましい態様は、本発明のインク組成物に含まれる各成分の好ましい態様と同様である。
【０１２６】
本発明のインクセットは、減色法の三原色であるシアン、マゼンタ、イエローのインク組成物に、ブラック及びホワイトを加えた５色のインクセットとしてもよく、色調再現性の向上のため、更に中間色であるライトシアン、ライトマゼンタ、ライトブラック等を含むインクセットとしてもよい。
また、本発明のインクセットは、無色のクリアインクや、色調再現性の向上のため、特色インクであるオレンジインク、グリーンインク、バイオレットインク等のインクを含んでもよい。
【０１２７】
（インクジェット記録方法及び加飾建材）
本発明のインクジェット記録方法は、本発明のインク組成物をインクジェット法により建材上に吐出し、吐出されたインク組成物に活性放射線を照射し、インクを硬化して画像を形成する方法である。
より具体的には、本発明のインクジェット記録方法は、工程ａとして、本発明の建材印刷用インクジェットインク組成物をインクジェット方式により吐出して建材上に画像を形成する画像形成工程、及び、工程ｂとして、得られた画像に活性放射線を照射して、上記インク組成物を硬化する硬化工程、を含む。
本発明のインクジェット記録方法は、また、工程ａ’として、本発明のインクセットに含まれるインク組成物をインクジェット方式によりそれぞれ吐出して建材上に画像を形成する画像形成工程、及び、工程ｂ’として、得られた画像に活性放射線を照射して、上記インク組成物を硬化する硬化工程、を含むことが好ましい。
以下、工程ａ及び工程ａ’をまとめて単に「画像形成工程」とも、工程ｂ及び工程ｂ’工程をまとめて単に「硬化工程」とも、それぞれ記載する。
本発明のインクジェット記録方法は、上記画像形成工程及び上記硬化工程を含むことにより、硬化したインク組成物により建材上に画像が形成される。
また、本発明の別の好ましい観点は、本発明のインクジェット記録方法により得られた加飾建材であり、より好ましい観点は、本発明のインクセットに含まれる、上記３色のインクを印刷層として含む観点であり、更に好ましい観点は、上記インクセットが上記i〜iiiの全てを満たす観点である。別の好ましい観点は、建材上に、後述するプライマー層と、印刷層と、後述するトップコート層とをこの順で有する加飾建材である。
【０１２８】
＜画像形成工程＞
本発明のインクジェット記録方法における画像形成工程には、以下に詳述するインクジェット記録装置を用いることができる。
【０１２９】
〔インクジェット記録装置〕
本発明に使用できるインクジェット記録装置としては、特に制限はなく、目的とする解像度を達成し得る公知のインクジェット記録装置を任意に選択して使用することができる。すなわち、市販品を含む公知のインクジェット記録装置であれば、いずれも、本発明のインクジェット記録方法の画像形成工程における建材へのインクの吐出工程及び硬化工程を実施することができる。
【０１３０】
本発明で用いることができるインクジェット記録装置としては、例えば、インク供給系、温度センサー、活性放射線源を含む装置が挙げられる。
インク供給系は、例えば、本発明のインク組成物を含む元タンク、供給配管、インクジェットヘッド直前のインク供給タンク、フィルター、ピエゾ型のインクジェットヘッドからなる。ピエゾ型のインクジェットヘッドは、好ましくは１〜１００ｐｌ、より好ましくは８〜３０ｐｌのマルチサイズドットを、好ましくは３２０×３２０〜４，０００×４，０００ｄｐｉ、より好ましくは４００×４００〜１，６００×１，６００ｄｐｉ、更に好ましくは７２０×７２０ｄｐｉの解像度で吐出できるよう駆動することができる。なお、本発明でいうｄｐｉとは、２．５４ｃｍ当たりのドット数を表す。
【０１３１】
上述したように、本発明のインク組成物は、吐出されるインク組成物を一定温度にすることが好ましいことから、インクジェット記録装置には、インク組成物温度の安定化手段を備えることが好ましい。一定温度にする部位はインクタンク（中間タンクがある場合は中間タンク）からノズル射出面までの配管系、部材の全てが対象となる。すなわち、インク供給タンクからインクジェットヘッド部分までは、断熱及び加温を行うことができる。
温度コントロールの方法としては、特に制約はないが、例えば、温度センサーを各配管部位に複数設け、インク流量、環境温度に応じた加熱制御をすることが好ましい。温度センサーは、インク供給タンク及びインクジェットヘッドのノズル付近に設けることができる。また、加熱するヘッドユニットは、装置本体を外気からの温度の影響を受けないよう、熱的に遮断若しくは断熱されていることが好ましい。加熱に要するプリンター立上げ時間を短縮するため、あるいは、熱エネルギーのロスを低減するために、他部位との断熱を行うと共に、加熱ユニット全体の熱容量を小さくすることが好ましい。
【０１３２】
上記のインクジェット記録装置を用いる場合、本発明のインク組成物の吐出は、インク組成物を、好ましくは２５〜８０℃、より好ましくは２５〜５０℃に加熱して、インク組成物の粘度を、好ましくは３〜１５ｍＰａ・ｓ、より好ましくは３〜１３ｍＰａ・ｓに下げた後に行うことが好ましい。特に、本発明のインク組成物として、２５℃におけるインク粘度が５０ｍＰａ・ｓ以下であるものを用いると、良好に吐出が行えるので好ましい。この方法を用いることにより、高い吐出安定性を実現することができる。
本発明のインク組成物のような放射線硬化型インク組成物は、概して通常インクジェット記録用インクで使用される水性インクより粘度が高いため、吐出時の温度変動による粘度変動が大きい。インクの粘度変動は、液滴サイズの変化及び液滴吐出速度の変化に対して大きな影響を与え、ひいては画質劣化を引き起こす。したがって、吐出時のインクの温度はできるだけ一定に保つことが必要である。よって、本発明において、インクの温度の制御幅は、好ましくは設定温度の±５℃、より好ましくは設定温度の±２℃、更に好ましくは設定温度±１℃とすることが適当である。
【０１３３】
＜硬化工程＞
次に、硬化工程について説明する。
建材上に吐出された本発明のインク組成物は、活性放射線を照射することによって硬化する。これは、本発明のインク組成物に含まれるラジカル重合開始剤が活性放射線の照射により分解して、ラジカルなどの重合開始種を発生し、その開始種の機能に重合性化合物の重合反応が、生起、促進されるためである。このとき、インク組成物において重合開始剤と共に増感剤が存在すると、系中の増感剤が活性放射線を吸収して励起状態となり、重合開始剤と相互作用することによって重合開始剤の分解を促進させ、より高感度の硬化反応を達成させることができる。
【０１３４】
ここで、使用される活性放射線は、α線、γ線、電子線、Ｘ線、紫外線、可視光又は赤外光などが使用されうる。活性放射線のピーク波長は、増感剤の吸収特性にもよるが、２００〜６００ｎｍであることが好ましく、３００〜４５０ｎｍであることがより好ましく、３２０〜４２０ｎｍであることが更に好ましく、活性放射線が、ピーク波長が３４０〜４００ｎｍの範囲の紫外線であることが特に好ましい。
また、本発明のインク組成物の、重合開始系は、低出力の活性放射線であっても十分な感度を有するものである。したがって、露光面照度が、好ましくは１０〜４，０００ｍＷ／ｃｍ2、より好ましくは２０〜２，５００ｍＷ／ｃｍ2で硬化させることが適当である。
【０１３５】
紫外線光硬化型インクジェット記録用インク組成物の硬化に使用される光源としては、水銀ランプ、メタルハライドランプが広く知られている。しかしながら、現在環境保護の観点から水銀フリー化が強く望まれており、ＧａＮ系半導体紫外発光デバイスへの置き換えは産業的、環境的にも非常に有用である。更に、ＬＥＤ（ＵＶ−ＬＥＤ）、ＬＤ（ＵＶ−ＬＤ）は小型、高寿命、高効率、低コストであり、光硬化型インクジェット用光源として期待されている。
また、発光ダイオード（ＬＥＤ）及びレーザーダイオード（ＬＤ）を活性放射線源として用いることが可能である。特に、紫外線源を要する場合、紫外ＬＥＤ及び紫外ＬＤを使用することができる。例えば、日亜化学（株）は、主放出スペクトルが３６５ｎｍと４２０ｎｍとの間の波長を有する紫色ＬＥＤを上市している。更に一層短い波長が必要とされる場合、米国特許第６，０８４，２５０号明細書は、３００ｎｍと３７０ｎｍとの間に中心付けされた活性放射線を放出し得るＬＥＤを開示している。また、他の紫外ＬＥＤも、入手可能であり、異なる紫外線帯域の放射を照射することができる。本発明で特に好ましい活性放射線源はＵＶ−ＬＥＤであり、特に好ましくは３４０〜４００ｎｍにピーク波長を有するＵＶ−ＬＥＤである。
なお、ＬＥＤの建材上での最高照度は、１０〜２，０００ｍＷ／ｃｍ2であることが好ましく、２０〜１，０００ｍＷ／ｃｍ2であることがより好ましく、５０〜８００ｍＷ／ｃｍ2であることが特に好ましい。
【０１３６】
本発明のインク組成物は、このような活性放射線に、好ましくは０．０１〜１２０秒、より好ましくは０．１〜９０秒照射される。
活性放射線の照射条件並びに基本的な照射方法は、特開昭６０−１３２７６７号公報に開示されている。具体的には、インク組成物の吐出装置を含むヘッドユニットの両側に光源を設け、いわゆるシャトル方式でヘッドユニットと光源を走査することによって行われる。活性放射線の照射は、インク組成物の着弾後、一定時間（好ましくは０．０１〜０．５秒、より好ましくは０．０１〜０．３秒、更に好ましくは０．０１〜０．１５秒）をおいて行われることになる。このようにインク組成物の着弾から照射までの時間を極短時間に制御することにより、建材に着弾したインク組成物が硬化前に滲むことを防止することが可能となる。また、多孔質な建材に対しても光源の届かない深部までインク組成物が浸透する前に露光することができるため、未反応モノマーの残留を抑えることができるので好ましい。
更に、駆動を伴わない別光源によって硬化を完了させてもよい。国際公開第９９／５４４１５号パンフレットでは、照射方法として、光ファイバーを用いた方法やコリメートされた光源をヘッドユニット側面に設けた鏡面に当て、記録部へＵＶ光を照射する方法が開示されており、このような硬化方法もまた、本発明のインクジェット記録方法に適用することができる。
また、ライン方式（シングルパス方式）によって硬化を完了させてもよい。シングルパス方式とは、基材の全域をカバーするフルラインヘッドを用いて、上記フルラインヘッドと基材とを相対的に一回だけ移動させる動作で、基材の全面に画像を形成する方法である。
【０１３７】
上述したようなインクジェット記録方法を採用することにより、表面の濡れ性が異なる様々な建材に対しても、着弾したインク組成物のドット径を一定に保つことができ、画質が向上する。なお、カラー画像を得るためには、明度の高い色から順に重ねていくことが好ましい。明度の高いインク組成物から順に重ねることにより、下部のインク組成物まで照射線が到達しやすくなり、良好な硬化感度、残留モノマーの低減、密着性の向上が期待できる。例えば、イエロー、シアン、マゼンタ、ブラックを使用する場合には、イエロー→シアン→マゼンタ→ブラックの順で建材上に付与することが好ましい。また、これにホワイトを加えて使用する場合にはホワイト→イエロー→シアン→マゼンタ→ブラックの順で建材上に付与することが好ましい。イエロー、シアン、マゼンタ、ブラック、ホワイト、ライトシアン、ライトマゼンタを使用する場合には、ホワイト→ライトシアン→ライトマゼンタ→イエロー→シアン→マゼンタ→ブラックの順で建材上に付与することが好ましい。また、照射は、全色を吐出してからまとめて露光することができるが、１色毎に露光するほうが、硬化促進の観点で好ましい。
このようにして、本発明のインク組成物は、活性放射線の照射により高感度で硬化させることにより、建材表面に所望の画像を形成した、加飾建材を得ることができる。
また、本発明において、建材上に形成した本発明のインク組成物の硬化層を「印刷層」ともいう。
【０１３８】
＜前処理工程＞
本発明のインクジェット記録方法は、画像形成工程の前に、あらかじめ建材の印刷面上にプライマー層（下塗り層）を形成する前処理工程を含むことが好ましい。
プライマー層を設けることにより、建材の表面が平坦化され、インクの建材への浸透が抑えられ、インクの密着性が改良される。建材の出荷前に前処理工程を施してもよい。
前処理工程において、プライマー層を形成するプライマー材を塗布する方法としては、種々の方法を用いることができる。例えば、インクジェット法、スクリーン印刷法、バーコーター塗布法、回転塗布法、スプレー塗布法、カーテン塗布法、ディップ塗布法、エアーナイフ塗布法、ブレード塗布法、ロール塗布法等を挙げられる。これらの中でも、プライマー層はインクジェット法により形成されることが好ましい。
また、プライマー層の形成量や厚さは、特に制限はないが、プライマー層は、０．０１〜１００ｇ／ｍ2で形成されることが好ましく、０．１〜２０ｇ／ｍ2で形成されることがより好ましい。また、プライマー層の厚さは、０．０１〜１００μｍであることが好ましく、０．１〜２０μｍであることがより好ましい。
【０１３９】
プライマー材としては、特に制限なく公知のプライマー材を使用することができるが、熱又は活性光線により硬化可能なプライマー材を使用することが好ましい。プライマー材の基体樹脂成分として、アクリル樹脂系、ポリエステル樹脂系、アルキド樹脂系、シリコーン樹脂系、フッ素樹脂系、アクリルシリコン樹脂系、ポリウレタン樹脂系、エポキシ樹脂系等種々の樹脂が使用でき、必要に応じてポリイソシアネート化合物、アミノ樹脂、エポキシ基含有化合物、カルボキシル基含有化合物などの架橋剤も使用できる。これらは熱硬化型であってもよいし、活性光線によって硬化するものでもよい。また、画像形成工程を行う前に、熱又は活性光線により、プライマー材を硬化しておくことが好ましい。
【０１４０】
＜後処理工程＞
本発明のインクジェット記録方法は、硬化工程の後に、硬化したインク組成物上にトップコート層（保護層）を形成する後処理工程を含むことが好ましい。
トップコート層を設けることにより、硬化したインク組成物が傷や汚れから保護され、耐候性が改良される。
後処理工程において、トップコート層を形成するトップコート材を塗布する方法としては、種々の方法を用いることができる。例えば、インクジェット法、スクリーン印刷法、バーコーター塗布法、回転塗布法、スプレー塗布法、カーテン塗布法、ディップ塗布法、エアーナイフ塗布法、ブレード塗布法、ロール塗布法等を挙げられる。これらの中でも、トップコート層はインクジェット法により形成されることが好ましい。
また、トップコート層の形成量や厚さは、特に制限はないが、トップコート層は、０．０１〜１００ｇ／ｍ2で形成されることが好ましく、０．１〜２０ｇ／ｍ2で形成されることがより好ましい。また、トップコート層の厚さは、０．０１〜１００μｍであることが好ましく、０．１〜２０μｍであることがより好ましい。
【０１４１】
トップコート材としては、特に制限なく公知のトップコート材を使用することができるが、各種クリヤー塗料、コーティング剤、ワニス等を使用することが好ましい。また、耐候性のよいトップコート材を使用することが好ましい。
トップコート材の基体樹脂成分として、アクリル樹脂系、ポリエステル樹脂系、アルキド樹脂系、シリコーン樹脂系、フッ素樹脂系、アクリルシリコン樹脂系、ポリウレタン樹脂系、エポキシ樹脂系等種々の樹脂が使用でき、必要に応じてポリイソシアネート化合物、アミノ樹脂、エポキシ基含有化合物、カルボキシル基含有化合物などの架橋剤も使用できる。これらは熱硬化型であってもよいし、活性光線によって硬化するものでもよい。
【０１４２】
また、トップコート層は、耐候性の観点から、紫外線吸収剤及び／又は光安定剤を含有する物であることが望ましい。紫外線吸収剤としては、ベンゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、トリアジン系、ホルムアミジン系、シアノアクリレート系、サリシレート系、蓚酸アニリド系などの化合物を挙げることができ、光安定剤としては、ヒンダードアミン系化合物などを挙げることができるが、これに限定されるものではない。
【０１４３】
また、トップコート層は、耐候性の観点から、酸化防止剤を含有するものであることが望ましい。酸化防止剤としては、フェノール系、ホスファイト系、チオエーテル系、などの化合物を挙げることができるが、これに限定されるものではない。
【実施例】
【０１４４】
以下に実施例及び比較例を示し、本発明をより具体的に説明する。ただし、本発明はこれらの実施例によって限定される物ではない。なお、以下の記載における「部」とは、特に断りのない限り「質量部」を示すものとする。
【０１４５】
実施例及び比較例で使用したインク組成物の素材は、下記に示す通りである。
・Ｓｉｃｏｐａｌ  Ｂｌｕｅ  Ｋ  ６３１０（シアン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー２８、ＢＡＳＦ社製）
・Ｓｉｃｏｔｒａｎｓ  Ｒｅｄ  Ｌ  ２８１８（マゼンタ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１０１、ＢＡＳＦ社製）
・Ｓｉｃｏｔｒａｎｓ  Ｇｅｌｂ  Ｌ  １９１５（イエロー顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー４２、ＢＡＳＦ社製）
・Ｌｙｓｏｐａｃ  Ｙｅｌｌｏｗ  ６６１５Ｂ（イエロー顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１８４、Ｃａｐｐｅｌｌｅ  Ｐｉｇｍｅｎｔｓ  ＮＶ社製）
・Ｈｅｌｉｏｇｅｎ Ｂｌｕｅ Ｄ７１１０Ｆ（シアン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５：４、ＢＡＳＦ社製）
・Ｃｉｎｑｕａｓｉａ  Ｒｅｄ  Ｄ４１００（マゼンタ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９、ＢＡＳＦ社製）
・ＣＲＯＭＯＰＨＴＡＬ  ＹＥＬＬＯＷ  Ｄ１０８５（イエロー顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１５０、ＢＡＳＦ社製）
・Ｍｏｇｕｌ  Ｅ（ブラック顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントブラック７、Ｃａｂｏｔ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ社製）
・ＳＯＬＳＰＥＲＳＥ  ３２０００（芳香族基を含有しない顔料分散剤、日本ルーブリゾール（株）製）
・ＳＯＬＳＰＥＲＳＥ  ４１０００（芳香族基を含有しない顔料分散剤、日本ルーブリゾール（株）製）
・Ｅｆｋａ  ７７３１（芳香族基を含有しない顔料分散剤、エボニック  デグサ  ジャパン（株）製）
・ＳＲ３３９Ａ（２−フェノキシエチルアクリレート、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＦＡ−ＢＺＡ（ベンジルアクリレート、日立化成（株）製）
・ビスコート＃１５５（シクロヘキシルアクリレート、大阪有機化学（株）製）
・ＣＤ４２０（３，３，５−トリメチルシクロヘキシルアクリレート、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＳＲ５０６Ｄ（イソボルニルアクリレート、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＳＲ２１７（４−ｔ−ブチルシクロヘキシルアクリレート、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＦＡ−５１１ＡＳ（ジシクロペンテニルアクリレート、日立化成（株）製）
・ＦＡ−５１３ＡＳ（ジシクロペンタニルアクリレート、日立化成（株）製）
・ＳＲ４４０（イソオクチルアクリレート、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＳＲ３９５（イソデシルアクリレート、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＳＲ３３５（ラウリルアクリレート、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＳＲ４８９（トリデシルアクリレート、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＣＤ５８５（セチルアクリレート、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＣＤ５８７（ベヘニルアクリレート、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＳＲ３４１（３−メチル−１，５−ペンタンジオールジアクリレート、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＳＲ２３８（１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＦＡ−１２９ＡＳ（１，９−ノナンジオールジアクリレート、日立化成（株）製）
・ＳＲ８３３（トリシクロデカンジメタノールジアクリレート、日立化成（株）製）
・ＮＶＣ（Ｎ−ビニルカプロラクタム、ＢＡＳＦジャパン（株）製）
・ＳＲ２８５（テトラヒドロフルフリルアクリレート、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＳＲ５３１（サイクリックトリメチロールプロパンホルマールアクリレート、ＣＴＦＡ、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＳＲ５０８（ジプロピレングリコールジアクリレート、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＳＲ３６８（トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートトリアクリレート、サートマー・ジャパン（株）製）
・Ｌｕｃｉｒｉｎ  ＴＰＯ（光重合開始剤、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイド、ＢＡＳＦ社製）
・ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ８１９（光重合開始剤、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキサイド、ＢＡＳＦ社製）
・ＩＲＧＡＣＵＲＥ  １８４（光重合開始剤、１−ヒドロキシ−シクロヘキシルフェニルケトン、ＢＡＳＦ社製）
・ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ３６９（光重合開始剤、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）―ブタノンー１、ＢＡＳＦ社製）
・ＳＰＥＥＤＣＵＲＥ  ＩＴＸ（光重合開始剤、イソプロピルチオキサントン、Ｌａｍｂｓｏｎ社製）
・ＳＰＥＥＤＣＵＲＥ  ＤＥＴＸ（光重合開始剤、２，４−ジエチルチオキサントン、Ｌａｍｂｓｏｎ社製）
・ＳＰＥＥＤＣＵＲＥ  ＢＰ（光重合開始剤、ベンゾフェノン、Ｌａｍｂｓｏｎ  社製）
・ＳＰＥＥＤＣＵＲＥ  ＰＢＺ（光重合開始剤、４−フェニルベンゾフェノン、Ｌａｍｂｓｏｎ社製）
・ＳＰＥＥＤＣＵＲＥ  ＥＤＢ（アミン共開始剤（重合促進剤）、４−ジメチルアミノ安息香酸エチル、Ｌａｍｂｓｏｎ社製）
・ＦＬＯＲＳＴＡＢ  ＵＶ１２（重合禁止剤、Ｋｒｏｍａｃｈｅｍ社製）
・ＢＹＫ−３０７（シリコーン界面活性剤、ビックケミー・ジャパン（株）製）
・ＴＥＧＯＲＡＤ２１００（シリコーン界面活性剤、ビックケミー・ジャパン（株）製）
・Ｄｉａｎａｌ  ＭＢ−２５８８（アクリル樹脂、Ｔｇ＝４９℃、三菱レイヨン（株）製）
・Ｄｉａｎａｌ  ＢＲ−１０１（アクリル樹脂、Ｔｇ＝６０℃、三菱レイヨン（株）製）
・Ｄｉａｎａｌ  ＢＲ−１１３（アクリル樹脂、Ｔｇ＝７８℃、三菱レイヨン（株）製）
・ＣＮ９６４（ウレタンアクリレートオリゴマー、Ｔｇ＝−２４℃、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＣＮ９９６（ウレタンアクリレートオリゴマー、Ｔｇ＝８℃、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＣＮ９８４（ウレタンアクリレートオリゴマー、Ｔｇ＝２４℃、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＣＮ９６９（ウレタンアクリレートオリゴマー、Ｔｇ＝４０℃、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＣＮ９００１（ウレタンアクリレートオリゴマー、Ｔｇ＝６０℃、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＣＮ２２５６（ポリエステルアクリレートオリゴマー、Ｔｇ＝−２２℃、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＣＮ２９２（ポリエステルアクリレートオリゴマー、Ｔｇ＝１℃、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＣＮ２９３（ポリエステルアクリレートオリゴマー、Ｔｇ＝２１℃、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＣＮ２２５９（ポリエステルアクリレートオリゴマー、Ｔｇ＝４５℃、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＣＮ２２５７（ポリエステルアクリレートオリゴマー、Ｔｇ＝６３℃、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＣＮ１１１（エポキシアクリレートオリゴマー、Ｔｇ＝３０℃、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＣＮ１１８（エポキシアクリレートオリゴマー、Ｔｇ＝４８℃、サートマー・ジャパン（株）製）
・ＣＮ１１２（エポキシアクリレートオリゴマー、Ｔｇ＝６７℃、サートマー・ジャパン（株）製）
【０１４６】
（ミルベースの調製）
シアン、マゼンタ、イエロー、ブラックの各ミルベースを表１の組成にて混合し、ミキサー（シルバーソン社製Ｌ４Ｒ）を用いて２，５００回転／分にて１０分撹拌した。その後、ビーズミル分散機ＤＩＳＰＥＲＭＡＴ  ＬＳ（ＶＭＡ社製）に入れ、直径０．６５ｍｍのＹＴＺボール（（株）ニッカトー製）を用い、２，５００回転／分で６時間分散を行った。
【０１４７】
【表１】
2018035369.tif 000017
【０１４８】
（実施例１）
＜インク組成物の調製＞
下記の成分を、ミキサー（シルバーソン社製Ｌ４Ｒ）を用いて２，５００回転／分にて１５分撹拌した。その後、日本ポール（株）製カートリッジフィルター（製品名：プロファイルII  ＡＢ０１Ａ０１０１４Ｊ）を用いてろ過し、シアンインクＣ１を得た。
東機産業（株）製ＴＶＥ−２２ＬＴを用いて測定した２５℃における粘度は２２．１ｍＰａ・ｓ、協和界面科学（株）社製自動表面張力計ＣＢＶＰ−Ｚを用いて測定した２５℃における表面張力は２２．４ｍＮ／ｍであった。
また、得られたシアンインクＣ１を用い、保存安定性の評価を後述する基準で行った。
【０１４９】
−シアンインクＣ１−
・シアンミルベース１：２５．０質量部
・ＮＶＣ：１４．０質量部
・ＳＲ３３９Ａ：１１．６質量部
・ＳＲ３３５：６．０質量部
・ＳＲ４８９：９．０質量部
・ＳＲ５３１：７．２質量部
・ＳＲ２３８：１６．０質量部
・ＳＰＥＥＤＣＵＲＥ  ＢＰ：１．２質量部
・Ｌｕｃｉｒｉｎ  ＴＰＯ：５．２質量部
・ＳＰＥＥＤＣＵＲＥ  ＩＴＸ：１．４質量部
・ＳＰＥＥＤＣＵＲＥ  ＥＤＢ：１．７質量部
・ＦＬＯＲＳＴＡＢ  ＵＶ１２：０．１質量部
・Ｄｉａｎａｌ  ＢＲ１１３：１．４質量部
・ＢＹＫ−３０７：０．２質量部
【０１５０】
＜印刷＞
作製したシアンインクＣ１を富士フイルム（株）製ＵＶインクジェットプリンターＬｕｘｅｌＪｅｔ  ＵＶ５５０ＧＴＷに装填し、プロダクションモード、ランプ７の条件で、ＪＩＳ  Ａ  ５４２２「窯業系サイディング」の「３．種類」に記載されている「現場塗装用サイディングＳ」に準拠した基材上に０〜１００％まで（５％刻み）の面積を有する網点画像からなるＡ２サイズのテスト画像を形成し、硬化（印刷）した。これを用い、硬化性、吐出性、密着性（初期）、耐候性、密着性（経時）の評価を下記基準で行った。
【０１５１】
＜評価＞
〔硬化性〕
硬化性は、１００％濃度部の触感による印刷物表面のべたつきと、印刷物にコート紙（王子製紙（株）製、ＯＫトップコート＋）を重ねて１日放置した後の画像部の転写の有無を下記基準で評価した。評価水準が３以上であれば、実用上の問題は生じない。
５：印刷物表面にべたつきは無く、転写も無かった。
４：印刷物表面が僅かにべたついているが、転写は無かった。
３：印刷物表面に僅かにべたついており、僅かに転写も生じた。
２：印刷物表面がべたついており、転写を生じた。
１：印刷物表面が非常にべたついており、酷い転写を生じた。
【０１５２】
〔吐出性〕
不吐出ノズルが０となるように調整した後、テスト画像を２０枚連続して印刷した。その後、２４時間印刷を行わずに静置してからノズルチェック画像を印刷し、不吐出となったノズル数を求めた。不吐出ノズル数が少ないほど吐出性は良好である。不吐出ノズル数が３本以上になると、ノズル欠けに起因するスジが目立つようになり、印刷物の価値を損なう。
【０１５３】
〔密着性（初期）〕
ＩＳＯ２４０９：２００７（ＪＩＳ  Ｋ５６００−５−６）に準拠し、クロスカット法にて評価を行った。評価水準の数字が３より大きくなると、印刷物の取り扱い作業に支障をきたし、印刷物としての価値を損なう。
０：カットの縁が完全に滑らかで、どの格子の目にもはがれがない。
１：カットの交差点における塗膜の小さなはがれが見られる。クロスカット部分で影響を受けるのは、５％を上回ることはない。
２：塗膜のカットの縁に沿って、及び／又は、交差点においてはがれる。クロスカット部分で影響を受けるのは、５％を超えるが、１５％を上回ることはない。
３：塗膜がカットの縁に沿って、部分的又は全面的に大はがれを生じており、及び／又は目のいろいろな部分が、部分的または全面的にはがれている。クロスカット部分で影響を受けるのは、１５％を超えるが、３５％を上回ることはない。
４：塗膜がカットの縁に沿って、部分的または全面的に大はがれを生じており、及び／又は数か所の目が部分的または全面的にはがれている。クロスカット部分で影響を受けるのは、３５％を超えるが、６５％を上回ることはない。
５：はがれの程度が評価水準４の場合を超える。
【０１５４】
〔耐候性及び密着性（経時）評価〕
作製した印刷物を、アトラス社製ウェザオメータＣｉ４０００を用い、ＩＳＯ  ４８９２−２に準拠して促進耐候性試験を行った。１００％濃度部分について、初期のサンプルと２，０００時間経過後のサンプルとのＣＩＥＬＡＢ値（Ｌ＊、ａ＊、ｂ＊）を、コニカミノルタオプティクス（株）製分光測色計ＣＭ−２６００ｄを用いて、光源Ｄ６５、視野角２°、ＳＣＥ（正反射光除去）の条件で測定し、色差ΔＥを求めた。概ねΔＥが３．０以下であれば人の目に色の変化は認識されない。また、２，０００時間経過後の密着性（経時）も併せて上記密着性（初期）と同じ方法で評価した。結果を表２に示す。
【０１５５】
〔保存安定性〕
得られたインク組成物をガラス製バイアル瓶に入れ、６０℃、４週間保管後の粘度の上昇率を評価した。上昇率が小さいものほど保存安定性は良好であり、概ね２０％以下であれば実用上の問題を生じない。
上昇率（％）＝（（保管後の粘度−保管前の粘度）／保管前の粘度）×１００
【０１５６】
（実施例２〜１１０、比較例１〜２０）
実施例１と同様にして表２〜１８に記載の組成のインクをそれぞれ作製し、評価した。結果を表２〜１８に示す。
【０１５７】
【表２】
2018035369.tif 000018
【０１５８】
【表３】
2018035369.tif 000019
【０１５９】
【表４】
2018035369.tif 000020
【０１６０】
【表５】
2018035369.tif 000021
【０１６１】
【表６】
2018035369.tif 000022
【０１６２】
【表７】
2018035369.tif 000023
【０１６３】
【表８】
2018035369.tif 000024
【０１６４】
【表９】
2018035369.tif 000025
【０１６５】
【表１０】
2018035369.tif 000026
【０１６６】
【表１１】
2018035369.tif 000027
【０１６７】
【表１２】
2018035369.tif 000028
【０１６８】
【表１３】
2018035369.tif 000029
【０１６９】
【表１４】
2018035369.tif 000030
【０１７０】
【表１５】
2018035369.tif 000031
【０１７１】
【表１６】
2018035369.tif 000032
【０１７２】
【表１７】
2018035369.tif 000033
【０１７３】
【表１８】
2018035369.tif 000034
【０１７４】
（実施例１１１）
＜ブラックインクの作製＞
下記組成のブラックインクＫ１を実施例１と同様にして作製した。
・ブラックミルベース１：６．５質量部
・ＮＶＣ：１５．０質量部
・ＳＲ３３９Ａ：１０．６質量部
・ＳＲ３３５：６．０質量部
・ＳＲ４８９：９．０質量部
・ＳＲ５３１：２５．７質量部
・ＳＲ２３８：１６．０質量部
・ＳＰＥＥＤＣＵＲＥ  ＢＰ：１．２質量部
・Ｌｕｃｉｒｉｎ  ＴＰＯ：５．２質量部
・ＳＰＥＥＤＣＵＲＥ  ＩＴＸ：１．４質量部
・ＳＰＥＥＤＣＵＲＥ  ＥＤＢ：１．７質量部
・ＦＬＯＲＳＴＡＢ  ＵＶ１２：０．１質量部
・Ｄｉａｎａｌ  ＢＲ１１３：１．５質量部
・ＢＹＫ−３０７：０．１質量部
【０１７５】
＜印刷＞
作製したシアンインクＣ１、マゼンタインクＭ１、イエローインクＹ１及びブラックインクＫ１を富士フイルム（株）製ＵＶインクジェットプリンターＬｕｘｅｌＪｅｔ  ＵＶ５５０ＧＴＷに装填し、プロダクションモード、ランプ７の条件で、ＪＩＳ  Ａ  ６７１１「複合金属サイディング」「４．種類」に記載されている「アルミ合金フォームサイディング」に準拠した基材を用い、シアン３０％、マゼンタ３０％、イエロー３０％及びブラック１０％からなる複合色のＡ２サイズテスト画像を印刷した。その上に、水性のアクリルシリコン樹脂塗料（製品名「ビュートップシリコンクリヤー」、菊水化学工業（株）製）をウェット塗布量で２５０ｇ／ｍ2となるようにスプレー塗布し、乾燥させた。
【０１７６】
＜評価＞
これを使用し、アトラス社製ウェザオメータＣｉ４０００を用い、ＩＳＯ  ４８９２−２に準拠して促進耐候性試験を行った。初期のサンプルと４，０００時間経過後のサンプルとのＣＩＥＬＡＢ値（Ｌ＊、ａ＊、ｂ＊）を、コニカミノルタオプティクス（株）製分光測色計ＣＭ−２６００ｄを用いて、光源Ｄ６５、視野角２°、ＳＣＥ（正反射光除去）の条件で測定し、色差ΔＥを求めた。
【０１７７】
（実施例１１２〜１２０、比較例２１）
実施例１１０と同様にして表２に記載のインクの組み合わせを用い、それぞれ評価した。結果を表１９に示す。
【０１７８】
【表１９】
2018035369.tif 000035