(57)【要約】【課題】  地面の状態にかかわらず、着用者の足の甲を衝撃から保護することができる履物を提供する。【解決手段】  着用者の爪先の上面側を保護するための爪先保護芯材４０と、着用者の甲の上面側を保護するための甲保護芯材５０とを備えた履物において、靴底１０の左右両側から上向きに突出する状態で靴底１０に固定された左右一対の取付基体６０をさらに設け、甲保護芯材５０を、その左右を左右一対の取付基体６０に対してそれぞれスライド可能な状態で取り付けられた弾性片とし、甲保護芯材５０の上面側に衝撃が加わった際には、甲保護芯材５０が弾性変形をしながら取付基体６０に対してスライドして所定深さまで沈み込むようにした。【選択図】  図６
2018201759.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
着用者の爪先の上面側を保護するための爪先保護芯材と、
着用者の甲の上面側を保護するための甲保護芯材と、
を備えた履物であって、
靴底の左右両側から上向きに突出する状態で靴底に固定された左右一対の取付基体をさらに備え、
甲保護芯材が、その左右を左右一対の取付基体に対してそれぞれスライド可能な状態で取り付けられ、
甲保護芯材の上面側に衝撃が加わった際には、甲保護芯材が取付基体に対してスライドして着用者の足の甲を圧迫しない所定深さまで沈み込むことにより、その衝撃を吸収するとともに、その衝撃が取付基体を介して靴底で受け止められるようにした
ことを特徴とする履物。
【請求項２】
甲保護芯材及び左右一対の取付基体のそれぞれに、規制用当接部が設けられ、
甲保護芯材が取付基体に対してスライドして前記所定深さまで沈み込んだ際に、甲保護芯材側の規制用当接部と取付基体側の規制用当接部とが当接することにより、甲保護芯材がそれ以上沈み込まないようにした
請求項１記載の履物。
【請求項３】
甲保護芯材が、甲被の上面側に設けられ、
甲保護芯材側の規制用当接部と取付基体側の規制用当接部とが当接する前記所定深さまで甲保護芯材が沈み込んだときであっても、甲保護芯材の下面と甲被の上面との間に隙間が形成されるようにした
請求項２記載の履物。
【請求項４】
甲保護芯材の下面側に、左右一対のガイド溝が設けられ、
左側の取付基体の上端側が左側のガイド溝に挿入されて、右側の取付基体の上端側が右側のガイド溝に挿入されることにより、甲保護芯材が左右一対の取付基体に対してスライド可能な状態に設けられ、
ガイド溝の奥側内壁面が、甲保護芯材側の規制用当接部となり、
取付基体の先端面が、取付基体側の規制用当接部となるようにした
請求項２又は３記載の履物。
【請求項５】
取付基体が、
左右一対の前側取付基体と、
前側取付基体の後側に配された左右一対の後側取付基体と
で構成され、
甲保護芯材が、
前側取付基体に対して取り付けられた前側甲保護芯材と、
後側取付基体に対して取り付けられた後側甲保護芯材と
で構成され、
後側甲保護芯材の前縁部が、前側甲保護芯材の後縁部の上面側に重なるようにした
請求項１〜４いずれか記載の履物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、着用者の足における爪先の上面側を保護するための爪先保護芯材と、着用者の足における甲の上面側を保護するための甲保護芯材とを備えた履物に関する。
【背景技術】
【０００２】
重量物が足の上に落下しても足を怪我しないように、爪先部分に爪先保護芯材を取り付けた靴（いわゆる「安全靴」）が知られている。この種の安全靴では、爪先だけでなく、甲も保護できるように、甲保護芯材を取り付けたものも既に提案されている。甲保護芯材は、既成品の靴に対して後から取り付けるようにしたもの（以下においては、「取付式の甲保護芯材」と呼ぶことがある。）が多い。
【０００３】
例えば、特許文献１には、靴の甲部分の形状に沿うように湾曲した芯部材（同文献の図２における符号「１」を参照）が記載されている。特許文献１の芯部材は、それに設けられた装着部の貫通孔（同文献の図３における符号「３１ａ」を参照）に紐を通し、その紐を靴紐に結び付けることによって既成品の靴に取り付けるものとなっている（同文献の段落０００９を参照）。特許文献１の芯部材は、それが衝撃を受けた際に、それに設けられた脚部（同文献の図５における符号「１２」を参照）の下端縁が接地して、その湾曲部が靴の甲部分から離間した状態で保たれるようにすることによって、着用者の足の甲を保護するものとなっている（同文献の段落００１７を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−０４７５０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところが、特許文献１の芯部材のように、取付式の甲保護芯材は、その取付に手間を要するという欠点があった。また、取付式の甲保護芯材は、それが靴における適切な場所に適切な方法で取り付けられるか否かは、靴の使用者によることに加えて、仮に適切な場所に適切な方法で取り付けられたとしても、その位置が安定しにくい。このため、取付式の甲保護芯材では、着用者の足の甲における所望の位置を十分に保護できない虞もある。さらに、特許文献１の芯部材のように、衝撃を受けたときに接地させることで足の甲を保護する甲保護芯材においては、地面が柔らかい状態である場合には、接地した甲保護芯材が地中にめり込んでさらに沈み込んでしまい、甲保護芯材の上面側に加わった衝撃が、着用者の足の甲に加わるようになる虞もある。
【０００６】
本発明は、上記課題を解決するために為されたものであり、
［１］甲保護芯材の取付に手間を要さない。
［２］甲保護芯材が適切な位置からずれにくく、着用者の足の甲における所望の位置を衝撃から適切に保護することができる。
［３］地面の状態にかかわらず、着用者の足の甲を衝撃から保護することができる。
という特徴を有する履物を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題は、
着用者の爪先の上面側を保護するための爪先保護芯材と、
着用者の甲の上面側を保護するための甲保護芯材と、
を備えた履物であって、
靴底の左右両側から上向きに突出する状態で靴底に固定された左右一対の取付基体をさらに備え、
甲保護芯材が、その左右を左右一対の取付基体に対してそれぞれスライド可能な状態で取り付けられ、
甲保護芯材の上面側に衝撃が加わった際（以下においては、「衝撃印加時」と呼ぶことがある。）には、甲保護芯材が取付基体に対してスライドして着用者の足の甲を圧迫しない所定深さまで沈み込むことにより、その衝撃を吸収するとともに、その衝撃が取付基体を介して靴底で受け止められるようにした
ことを特徴とする履物
を提供することによって解決される。
【０００８】
本発明の履物は、靴底に固定された取付基体に対して甲保護芯材が予め取り付けられたものとなっている。このため、甲保護芯材の取付に手間を要さないだけでなく、甲保護芯材が適切な位置で保たれ、着用者の足の甲における所望の位置を衝撃から適切に保護することが可能となっている。また、本発明の履物では、甲保護芯材の上面側に加えられた衝撃は、取付基体を介して靴底で受け止められる構造となっている。このため、本発明の履物では、衝撃印加時に靴底が地面に対して沈み込むことはあっても、甲保護芯材を着用者の足の甲を圧迫しない高さで維持することができるようになっている。したがって、地面の状態にかかわらず、着用者の足の甲を衝撃から保護することが可能となっている。さらに、本発明の履物では、甲保護芯材が下方にスライドすることによって、甲保護芯材の上面側に加えられた衝撃を吸収することができるものとなっている。この甲保護芯材のスライドによる衝撃吸収作用は、甲保護芯材又は取付基体の少なくとも一方を弾性変形可能な素材（板バネ等の弾性片）で形成すれば、より高めることができる。また、甲保護芯材や取付基体を弾性変形可能な素材で形成すれば、衝撃を受けて下側にスライドした甲保護芯材を上側の初期位置に弾性復帰させることも可能になる。
【０００９】
本発明の履物において、衝撃印加時における甲保護芯材の沈み込みを前記所定深さで規制する構造は、特に限定されないが、
甲保護芯材及び左右一対の取付基体のそれぞれに、規制用当接部を設け、
甲保護芯材が取付基体に対してスライドして前記所定深さまで沈み込んだ際に、甲保護芯材側の規制用当接部と取付基体側の規制用当接部とが当接することにより、甲保護芯材がそれ以上沈み込まないようにする
ことが好ましい。
これにより、衝撃印加時における甲保護芯材の沈み込みを簡素な構造で規制することが可能になる。
【００１０】
この場合には、
甲保護芯材の下面側に、左右一対のガイド溝を設け、
左側の取付基体の上端側を左側のガイド溝に挿入して、右側の取付基体の上端側を右側のガイド溝に挿入することにより、甲保護芯材を左右一対の取付基体に対してスライド可能な状態に設け、
ガイド溝の奥側内壁面が、甲保護芯材側の規制用当接部となり、
取付基体の先端面が、取付基体側の規制用当接部となるようにする
ことがより好ましい。
これにより、衝撃印加時における甲保護芯材の沈み込みを前記所定深さでより確実に規制することが可能になる。
【００１１】
本発明の履物においては、
甲保護芯材を、甲被の上面側に設け、
甲保護芯材側の規制用当接部と取付基体側の規制用当接部とが当接する前記所定深さまで甲保護芯材が沈み込んだときであっても、甲保護芯材の下面と甲被の上面との間に隙間が形成されるようにする
ことが好ましい。
これにより、甲保護芯材の上面側に加えられた衝撃が、着用者の足の甲にさらに伝わりにくくして、着用者の足の甲をより確実に保護することが可能になる。
【００１２】
本発明の履物において、甲保護芯材は、１つのみ設けてもよい。しかし、１つの甲保護芯材で着用者の足の甲の広い範囲を保護しようとすると、甲保護芯材の面積を広く確保する必要が生じる。甲保護芯材の面積を広くすると、歩行時等における足先の屈曲動作が甲保護芯材に邪魔されるようになり、履物の着用者が足先を屈曲させにくくなる虞がある。このため、甲保護芯材は、複数個に分割して設けることが好ましい。これにより、個々の甲保護芯材の面積を抑えながらも、着用者の足の甲の広い範囲を保護できるようになることに加えて、一の甲保護芯材を他の甲保護芯材に対して変位させることも可能になる。このため、甲保護芯材が足先の屈曲動作を邪魔しないようにし、履物の着用者が足先を屈曲させやすくすることも可能になる。
【００１３】
より具体的には、
取付基体を、
左右一対の前側取付基体と、
前側取付基体の後側に配された左右一対の後側取付基体と
で構成し、
甲保護芯材を、
前側取付基体に対して取り付けられた前側甲保護芯材と、
後側取付基体に対して取り付けられた後側甲保護芯材と
で構成し、
後側甲保護芯材の前縁部が、前側甲保護芯材の後縁部の上面側に重なるようにする
ことが好ましい。
【００１４】
これにより、甲保護芯材を複数個に分割して設け、上記の効果が奏されるようにしながらも、一の甲保護芯材（前側甲保護芯材）と他の甲保護芯材（後側甲保護芯材）との境界部分も、保護することが可能になる。また、複数個に分割して設けられた甲保護芯材（前側甲保護芯材及び後側甲保護芯材）のそれぞれを適切な位置で保ち、着用者の足の甲における所望の位置を衝撃から適切に保護することも可能になる。
【発明の効果】
【００１５】
以上のように、本発明によって、
［１］甲保護芯材の取付に手間を要さない。
［２］甲保護芯材が適切な位置からずれにくく、着用者の足の甲における所望の位置を衝撃から適切に保護することができる。
［３］地面の状態にかかわらず、着用者の足の甲を衝撃から保護することができる。
という特徴を有する履物を提供することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明に係る履物を側方から見た図であって、甲保護芯材の上面側に衝撃が加えられていないときの状態を示した図である。
【図２】図１の履物を、同図におけるＡ−Ａ面で切断した状態を示した断面図である。
【図３】図１の履物における甲保護芯材及び取付基体を、図２におけるＢーＢ面で切断した状態を示した断面図である。
【図４】本発明に係る履物を側方から見た図であって、足先を屈曲させているときの状態を示した図である。
【図５】本発明に係る履物を側方から見た図であって、甲保護芯材の上面側に衝撃が加えられたときの状態を示した図である。
【図６】図５の履物を、同図におけるＣ−Ｃ面で切断した状態を示した断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明に係る履物の好適な実施態様について、図面を用いてより具体的に説明する。履物には、左足用のものと右足用のものとがあるところ、以下においては、説明の便宜上、左足用のものについてのみ説明を行い、右足用のものについての説明は割愛する。右足用の履物は、左足用の履物と左右が逆である以外は、左足用の履物と略同じ構造を有している。このため、左足用の履物について述べた構成は、右足用の履物についても採用することができる。
【００１８】
図１は、本発明に係る履物を側方から見た図である。図２は、図１の履物を、同図におけるＡ−Ａ面で切断した状態を示した断面図である。図３は、図１の履物における甲保護芯材５０及び取付基体６０を、図２におけるＢーＢ面で切断した状態を示した断面図である。図１〜３はいずれも、甲保護芯材５０の上面側に衝撃が加えられていないとき（衝撃非印加時）の状態を表わしたものとなっている。
【００１９】
本発明の履物は、図１及び図２に示すように、靴底１０と、爪先保護芯材４０と、甲保護芯材５０と、左右一対の取付基体６０（図２における左側取付基体６０Ｌ及び右側取付基体６０Ｒ）とを備えたものとなっており、本実施態様の履物においては、さらに甲被２０と中敷３０も設けられている。本実施態様の履物を構成する各部材のうち、靴底１０と甲被２０と中敷３０は、一般的な履物に備えられるものと同様である。このため、以下においては、主に、爪先保護芯材４０と甲保護芯材５０と取付基体６０とについて説明する。
【００２０】
［爪先保護芯材］
爪先保護芯材４０は、着用者の爪先の上面側を保護するためのものとなっており、通常、金属や硬質樹脂等の硬質な部材で形成される。爪先保護芯材４０を樹脂で形成する場合には、カーボン繊維やガラス繊維や金属繊維等の強化繊維を含んだ繊維強化樹脂とすることもできる。爪先保護芯材４０の形態は、爪先の上面側を衝撃から保護できるのであれば、特に限定されないが、本実施態様の履物においては、爪先保護芯材４０を、爪先の上面、前面、左側面及び右側面を連続面状に覆って保護することができる湾曲カップ状に形成している。本実施態様の履物のように、甲被２０（本明細書では、足の甲だけでなく、爪先等を覆う部分も「甲被」と呼んでいる。）を設ける場合には、爪先保護芯材４０は、甲被２０の外側（上面側）と内側（下面側）のいずれに設けてもよい。本実施態様の履物においては、爪先保護芯材４０を甲被２０の内側に取り付けており、爪先保護芯材４０が履物の外側から見えないようにしている。
【００２１】
［甲保護芯材］
甲保護芯材５０は、着用者の足の甲の上面側を保護するためのものとなっている。この甲保護芯材５０は、金属や硬質樹脂等、硬質な部材（弾性を有する部材を含む。）で形成される。甲保護芯材５０を樹脂で形成する場合には、カーボン繊維やガラス繊維や金属繊維等の強化繊維を含んだ繊維強化樹脂とすることもできる。この甲保護芯材５０は、弾性を有する部材（板バネ等の弾性片）で形成すると、取付基体６０に対して弾性的に支持されるようになり、そのスライド時における衝撃吸収作用をより高めることが可能になる。また、甲保護芯材５０の上面側に衝撃が加わらなくなった後には、甲保護芯材５０を上側の初期位置へ弾性復帰させることも可能になる。このため、本実施態様の履物においても、甲保護芯材５０は、弾性を有する部材で形成している。
【００２２】
甲保護芯材５０の形態は、足の甲の上面側を衝撃から保護できるのであれば、特に限定されないが、本実施態様の履物においては、甲保護芯材５０を、図２に示す形態としている。すなわち、甲保護芯材５０は、図２に示すように、その前後方向に垂直な断面の形状が、足の甲（甲被２０）の上面の湾曲形状に沿うように、上側に凸となるように湾曲させた板状に形成されている。このように、甲保護芯材５０を上側に凸となるように湾曲させることで、甲保護芯材５０を上側からの衝撃に耐えやすい形態とすることが可能になる。また、本発明の履物では、後述するように、甲保護芯材５０の上面側に衝撃が加わった際（衝撃印加時）に甲保護芯材５０が弾性変形するところ、甲保護芯材５０を上側に凸となるように湾曲させることで、衝撃印加時の甲保護芯材５０を、その衝撃を吸収しやすい形態（上下に潰れて左右に広がる形態）に安定して弾性変形しやすくすることが可能になる。甲保護芯材５０の前縁部と爪先保護芯材４０の後縁部との間には、隙間を設けてもよいが、本実施態様の履物においては、甲保護芯材５０の前縁部（前側甲保護芯材５０Ｆの前縁部）が爪先保護芯材４０の後縁部の上側に重なるようにしている。これにより、着用者の足の爪先から甲に至る部分を連続して保護することが可能となっている。
【００２３】
この甲保護芯材５０は、その左右を、後述する左右一対の取付基体６０に対して、それぞれスライド可能な状態で取り付けられている。甲保護芯材５０を、どのような構造によって取付基体６０に対してスライド可能な状態で取り付けるかは、特に限定されない。本実施態様の履物では、図２に示すように、甲保護芯材本体５１（甲保護芯材５０における上側に凸となるように湾曲された部分）における左端部及び右端部の下面側に、甲保護芯材本体５１の長手方向（左右方向）に沿って設けた左右一対のガイド部材５２に対して、左右一対の取付基体６０をそれぞれの上端側を取り付けるようにしている。
【００２４】
このガイド部材５２は、図３に示すように、ガイド溝５２ａが設けられている。このガイド溝５２ａには、取付基体６０のガイド片部６２が挿入される。これにより、ガイド部材５２（甲保護芯材５０）の左部及び右部は、取付基体６０に対してスライド可能な状態で取り付けられる。ガイド溝５２ａの下側開口の両縁部には、内向きに突出する爪部５２ａ１を設けており、ガイド片部６２がガイド溝５２ａから甲保護芯材５０の下面側に脱落しないようにしている。ガイド溝５２ａは、下側開口を完全に塞いでトンネル状に設けることもできる。
【００２５】
ここで、ガイド部材５２のガイド溝５２ａに、ガイド片部６２を挿入しただけでは、取付基体６０に対して甲保護芯材５０を上側に持ち上げると、ガイド片部６２がガイド溝５２ａから完全に抜け出てしまう虞がある。特に、後述するように、取付基体６０を弾性を有する素材で形成した場合には、ガイド片部６２がガイド溝５２ａから抜け出やすくなる虞がある。このため、ガイド部材５２やガイド片部６２には、ガイド片部６２がガイド溝５２ａから抜け出ることを防止するための抜止手段を設けることもできる。
【００２６】
ところで、ガイド溝５２ａの奥側は、解放（開口）した状態（ガイド部材５２の奥側からガイド片部６２が突き出る状態）としてもよい。しかし、本実施態様の履物においては、図２に示すように、ガイド溝５２ａの奥側（上端側）を奥側内壁面５２ａ２によって閉塞した状態としており、後掲する図６に示すように、取付基体６０に対して甲保護芯材５０が所定深さまで沈み込んだ際に、取付基体６０におけるガイド片部６２の先端面６２ａが、ガイド溝５２ａの奥側内壁面５２ａ２に当接するようにしている。
【００２７】
すなわち、ガイド溝５２ａの奥側内壁面５２ａ２と、ガイド片部６２の先端面６２ａは、互いに当接することによって、甲保護芯材５０がそれ以上沈み込まないようにするための規制用当接部α，βとして機能する部分となっている。規制用当接部α，βのうち、規制用当接部α（ガイド溝５２ａの奥側内壁面５２ａ２）は、甲保護芯材５０側に設けられた「甲保護芯材側の規制用当接部」となっており、規制用当接部β（ガイド片部６２の先端面６２ａ）は、取付基体６０側に設けられた「取付基体側の規制用当接部」となっている。
【００２８】
甲保護芯材５０は、片側の履物に対して１つのみ設けてもよい。しかし、１つの甲保護芯材５０で着用者の足の甲の広い範囲を保護しようとすると、甲保護芯材本体５１（甲保護芯材５０）の面積を広く確保する必要が生じ、履物の着用者が足先を屈曲させにくくなる虞がある。このため、本実施態様の履物においては、図１に示すように、甲保護芯材５０は、複数個に分割して設けている。
【００２９】
具体的には、甲保護芯材５０を、前側に配される前側甲保護芯材５０Ｆと、前側甲保護芯材５０Ｆの後側に配される後側甲保護芯材５０Ｂとで構成している。このため、後述する取付基体６０も、前側に配される前側取付基体６０Ｆと、前側取付基体６０Ｆの後側に配された後側取付基体６０Ｂとで構成している。前側甲保護芯材５０Ｆは、前側取付基体６０Ｆに取り付けられ、後側甲保護芯材５０Ｂは、後側取付基体６０Ｂに取り付けられる。後側甲保護芯材５０Ｂの前縁部は、前側甲保護芯材５０Ｆの後縁部の上面側に重なるようにしている。
【００３０】
このように構成することによって、個々の甲保護芯材５０Ｆ，５０Ｂの甲保護芯材本体５１の面積を抑えながらも、着用者の足の甲の広い範囲を保護できるようになることに加えて、図４に示すように、一の甲保護芯材５０Ｆを他の甲保護芯材５０Ｂに対して変位させることも可能になる。このため、甲保護芯材５０が足先の屈曲動作を邪魔しないようにし、履物の着用者が足先を屈曲させやすくすることも可能となっている。図４は、本発明に係る履物を側方から見た図であって、足先を屈曲させているときの状態を示した図である。
【００３１】
なお、本実施態様の履物においては、上記のように、甲保護芯材５０を２つ設けたが、甲保護芯材５０の数は、さらに増やすこともできる。この場合には、それぞれの甲保護芯材５０を、異なる組の取付基体６０に対して独立して設けることが好ましい。ただし、甲保護芯材５０の数を増やしすぎると、履物の構造が複雑になり、履物の重量が増大するだけでなく、製造コストが高くなる虞もある。このため、片側の履物に対して設ける甲保護芯材５０の数は、５つ以下に抑えることが好ましい。甲保護芯材５０の数は、４つ以下に抑えるとより好ましく、３つ以下に抑えることがさらに好ましい。
【００３２】
［取付基体］
取付基体６０は、既に述べたように、甲保護芯材５０の左右をスライド可能な状態で取り付けるためのものとなっている。この取付基体６０によって、甲保護芯材５０は、適切な位置で支持されるようになっており、甲保護芯材５０が本来あるべき箇所からズレないようになっている。このため、甲保護芯材５０で着用者の足の所定の箇所を確実に保護することができるようになっている。また、取付基体６０には、甲保護芯材５０が予め取り付けられた状態となっているため、履物の使用者は、自ら甲保護芯材５０を履物に取り付ける手間を要さないようになっている。
【００３３】
取付基体６０は、図２に示すように、靴底１０の左側から上向きに突出する状態で靴底１０に固定された左側取付基体６０Ｌと、靴底１０の右側から上向きに突出する状態で靴底１０に固定された右側取付基体６０Ｒとで構成されている。本実施態様の履物は、上記のように、甲保護芯材５０を前側甲保護芯材５０Ｆと後側甲保護芯材５０Ｂとで構成したため、取付基体６０（左側取付基体６０Ｌ及び右側取付基体６０Ｒで構成される組）も、前側甲保護芯材５０Ｆを取り付ける前側取付基体６０Ｆと、後側甲保護芯材５０Ｂを取り付ける後側取付基体６０Ｂとで構成している。
【００３４】
それぞれの取付基体６０の形態は、それに取り付けられる甲保護芯材５０をスライド可能な状態で支持でき、且つ、靴底１０における所望の位置に固定できるのであれば、特に限定されない。本実施態様の履物において、取付基体６０は、図２に示すように、靴底１０に対して固定される固定基部６１と、固定基部６１の外端部から上向きに突出して設けられた帯板状のガイド片部６２とからなる断面略「Ｌ」字状の形態としている。ガイド片部６２は、甲保護芯材５０（甲保護芯材本体５１）の湾曲に沿うように湾曲させており、ガイド部材５２のガイド溝５２ａ内を滑らかにスライドできるようにしている。
【００３５】
甲保護芯材５０のスライド方向は、このガイド片部６２の向きによって変わる。この点、履物を側方から見たときのガイド片部６２の前傾角度θ（図１）を小さくしすぎる（０°に近づけすぎる）と、甲保護芯材５０が足先の屈曲動作を邪魔しやすくなる。このため、ガイド片部６２の前傾角度θは、５°以上とすることが好ましい。ガイド片部６２の前傾角度θは、１０°以上とすることがより好ましく、２０°以上とすることがさらに好ましい。しかし、ガイド片部６２の前傾角度θを大きくしすぎる（９０°に近づけすぎる）と、甲保護芯材５０の上面側に衝撃が加わった際に、ガイド片部６２がその衝撃に負けて前方に倒れ、甲保護芯材５０の前縁部が着用者の足の甲や爪先を圧迫するようになる虞がある。このため、ガイド片部６２の前傾角度θは、６０°以下とすることが好ましい。ガイド片部６２の前傾角度θは、５０°以下とすることがより好ましく、４５°以下とすることがさらに好ましい。
【００３６】
ガイド片部６２の長さ（ガイド片部６２の下端から上端までの、甲保護芯材５０のスライド方向に沿った長さ。以下同じ。）は、特に限定されないが、短くしすぎると、甲保護芯材５０のスライドしろを確保しにくくなるだけでなく、取付基体６０から甲保護芯材５０が抜け落ちやすくなる虞もある。このため、ガイド片部６２の長さは、通常、１０ｍｍ以上は確保される。ガイド片部６２の長さは、２０ｍｍ以上とすることが好ましく、３０ｍｍ以上とすることがより好ましい。一方、ガイド片部６２を長くしすぎると、必然的に、甲保護芯材５０も長くする必要が生じ、甲保護芯材５０を上側に大きく凸となるように形成しなければならなくなる。このため、履物の重量やコストが増大するばかりか、履物の見た目が悪くなったり、履物の履き心地が低下したりする虞もある。したがって、ガイド片部６２の長さは、通常、１００ｍｍ以下とされる。ガイド片部６２の長さは、９０ｍｍ以下であると好ましく、８０ｍｍ以下であることがより好ましい。
【００３７】
取付基体６０の固定基部６１は、通常、靴底１０に対して予め固定された状態とされる。本実施態様の履物においては、図２に示すように、固定基部６１は、靴底１０の内部に埋め込んだ状態に設けている。このような固定は、靴底１０を成形する金型内に固定基部６１を配置して靴底１０の成形を行い、靴底１０を形成する材料（ゴムや弾性樹脂等）に対して固定基部６１を一体化させることや、靴底１０を多層構造とし、一の層と他の層とを溶着等によって互いに一体化させる際に、当該一の層と当該他の層との間に固定基部６１を挟み込むこと等によって実現することができる。この場合、固定基部６１に図示省略の凸部や凹部を設けておくと、固定基部６１が靴底１０から抜け落ちにくくすることができる。この他、固定基部６１は、靴底１０の裏面側（滑り止め用の突起が設けられていない箇所等）にボルト止め等することによって固定するようにしてもよい。
【００３８】
取付基体６０の素材は、特に限定されないが、通常、金属や硬質樹脂等、硬質な部材（弾性を有する部材を含む。）で形成される。取付基体６０を樹脂で形成する場合には、カーボン繊維やガラス繊維や金属繊維等の強化繊維を含んだ繊維強化樹脂とすることもできる。この取付基体６０（特にガイド片部６２）は、弾性を有する部材（板バネ等の弾性片）で形成すると、取付基体６０で甲保護芯材５０を弾性的に支持できるようになり、甲保護芯材５０のスライド時における衝撃吸収作用をより高めることが可能になる。また、甲保護芯材５０の上面側に衝撃が加わらなくなった後には、甲保護芯材５０を上側の初期位置へ弾性復帰しやすくすることも可能になる。このため、本実施態様の履物においても、取付基体６０は、弾性を有する部材で形成している。
【００３９】
［履物の機能］
本実施態様の履物は、上記のように、爪先保護芯材４０と、甲保護芯材５０とを備えたものとなっているため、爪先の上面側や甲の上面側に重量物が落下等しても、着用者の足を保護することができるものとなっている。特に、弾性片からなる甲保護芯材５０を、取付基体６０（本実施態様の履物においては、取付基体６０も弾性片となっている。）に対してスライド可能な状態で取り付けたため、甲保護芯材５０の上面側に衝撃が加わった際に、その衝撃を好適に吸収し、着用者の足をより確実に保護することができるようになっている。
【００４０】
すなわち、本実施態様の履物は、その甲保護芯材５０に衝撃が加えられていない衝撃非印加時においては、図１及び図２に示すように、甲保護芯材５０が取付基体６０における高い位置で支持されており、甲保護芯材５０の下面と甲被２０の上面との隙間γ（図２）の幅Ｗが広い状態となっている。これに対し、甲保護芯材５０の上面側に衝撃が加えられた衝撃印加持においては、図５及び図６に示すように、甲保護芯材５０が、上下に潰れて左右に広がるように弾性変形をするとともに、ガイド片部６２が内側に倒れるように取付基体６０が弾性変形をしながら、甲保護芯材５０が取付基体６０に対してスライドして沈み込み、甲保護芯材５０に加えられた衝撃を、甲保護芯材５０や取付基体６０の弾性力によって、吸収又は緩和することができるようになっている。図５は、本発明に係る履物を側方から見た図であって、甲保護芯材５０の上面側に衝撃が加えられたとき（衝撃印加時）の状態を示した図である。図６は、図５の履物を、同図におけるＣ−Ｃ面で切断した状態を示した断面図である。
【００４１】
また、本実施態様の履物においては、既に述べたように、甲保護芯材５０のガイド部材５２におけるガイド溝５２ａに、取付基体６０におけるガイド片部６２の上端側（先端側）が挿入された状態となっているところ、取付基体６０に対して甲保護芯材５０が沈み込む際には、ガイド片部６２の先端がガイド溝５２ａの奥側（スライド方向の奥側）に移動していき、甲保護芯材５０が所定深さまで沈み込むと、図６に示すように、ガイド片部６２の先端面６２ａ（取付基体６０側の規制用当接部β）が、ガイド溝５２ａの奥側内壁面５２ａ２に当接し、甲保護芯材５０がそれ以上沈み込むことができない状態となるようになっている。
【００４２】
ガイド片部６２の先端面６２ａ（取付基体６０側の規制用当接部β）が、ガイド溝５２ａの奥側内壁面５２ａ２に当接したときには、甲保護芯材５０の下面と甲被２０の上面との隙間γの幅Ｗ（図６）は、衝撃非印加時の隙間γの幅Ｗ（図２）と比較して狭くなるものの、それでも０（ゼロ）にはならないようになっている。このため、甲保護芯材５０の上面側に加えられた衝撃が甲被２０には伝わらず、甲被２０の下側の着用者の足を衝撃から保護することができるようになっている。また、甲保護芯材５０の上面側に加えられた衝撃は、地面１００（図５）ではなく、取付基体６０を介して靴底１０に伝わるようになっている。このため、本実施態様の履物は、地面１００がぬかるんでいる等、柔らかい場合であっても、甲保護芯材５０の沈み込みを図６に示す箇所で確実に規制し、着用者の足を保護することが可能となっている。このため、本実施態様の履物においては、図１に示す衝撃非印加時だけでなく、図５に示す衝撃印加時であっても、甲保護芯材５０の下端が地面１００に接触しないようになっている。
【００４３】
甲保護芯材５０が、図６に示す下死点位置（規制用当接部αと規制用当接部βとが当接する位置）まで沈み込んだときにおける、甲保護芯材５０の下面と甲被２０の上面（設計上の上面）との隙間γの幅Ｗは、０ｍｍよりも大きければ、特に限定されない。しかし、隙間γの幅Ｗを小さくしすぎると、着用者の足が甲高であったような場合に、着用者の足に衝撃が加わる虞がある。このため、甲保護芯材５０が下死点位置となったときにおける隙間γの幅Ｗ（甲被２０が最も高くなった部分における幅。以下同じ。）は、通常、１ｍｍ以上とされる。甲保護芯材５０が下死点位置となったときにおける隙間γの幅Ｗは、３ｍｍ以上とすることが好ましく、５ｍｍ以上とすることがより好ましい。
【００４４】
一方、甲保護芯材５０が下死点位置となったときの隙間γの幅Ｗの上限は、特に限定されない。しかし、この幅Ｗを広くしすぎると、衝撃非印加時（図１）においても甲保護芯材５０を高い位置で支持する必要が生じ、履物の見た目が悪くなるだけでなく、履物の履き心地が低下する虞もある。また、甲保護芯材５０の上面側に加えられた衝撃が甲被２０に伝わらないようにする観点からも、殆ど意味を為さない。このため、甲保護芯材５０が下死点位置となったときの隙間γの幅Ｗは、３０ｍｍ以下とすることが好ましく、２０ｍｍ以下とすることがより好ましく、１５ｍｍ以下とすることがさらに好ましい。
【符号の説明】
【００４５】
１０      靴底
２０      甲被
３０      中敷
４０      爪先保護芯材
５０      甲保護芯材
５０Ｆ    前側甲保護芯材
５０Ｂ    後側甲保護芯材
５１      甲保護芯材本体
５２      ガイド部材
５２ａ    ガイド溝
５２ａ１  爪部
５２ａ２  奥側内壁面
６０      取付基体
６０Ｆ    前側取付基体
６０Ｂ    後側取付基体
６１      固定基部
６２      ガイド片部
６２ａ    先端面
６０Ｌ    左側取付基体
６０Ｒ    右側取付基体
１００      地面
α      甲保護芯材側の規制用当接部
β      取付基体側の規制用当接部
γ      甲保護芯材の下面と甲被の上面との隙間
【図１】
2018201759.tif 000003
【図２】
2018201759.tif 000004
【図３】
2018201759.tif 000005
【図４】
2018201759.tif 000006
【図５】
2018201759.tif 000007
【図６】
2018201759.tif 000008
【手続補正書】
【提出日】平成29年11月20日(2017.11.20)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
着用者の爪先の上面側を保護するための爪先保護芯材と、
着用者の甲の上面側を保護するための部分であって、上側に凸となるように湾曲した板状の弾性片からなり、その下面側に左右一対のガイド溝が設けられた甲保護芯材と、
靴底の左右両側から上向きに突出する状態で靴底に固定され、甲保護芯材の湾曲に沿うように湾曲された長さ３０ｍｍ以上の帯板状の弾性片からなるガイド片部を有する左右一対の取付基体と、
を備え、
左側の取付基体の上端側が左側のガイド溝に挿入されて、右側の取付基体の上端側が右側のガイド溝に挿入されることにより、甲保護芯材が、その左右を左右一対の取付基体に対してそれぞれガイド片部の長手方向に沿ってスライド可能な状態で取り付けられ、
甲保護芯材の上面側に衝撃が加わった際には、甲保護芯材が取付基体に対してスライドして着用者の足の甲を圧迫しない所定深さまで沈み込むことにより、その衝撃を吸収するとともに、その衝撃が取付基体を介して靴底で受け止められるようにした
ことを特徴とする履物。
【請求項２】
甲保護芯材及び左右一対の取付基体のそれぞれに、規制用当接部が設けられ、
甲保護芯材が取付基体に対してスライドして前記所定深さまで沈み込んだ際に、甲保護芯材側の規制用当接部と取付基体側の規制用当接部とが当接することにより、甲保護芯材がそれ以上沈み込まないようにした
請求項１記載の履物。
【請求項３】
甲保護芯材が、甲被の上面側に設けられ、
甲保護芯材側の規制用当接部と取付基体側の規制用当接部とが当接する前記所定深さまで甲保護芯材が沈み込んだときであっても、甲保護芯材の下面と甲被の上面との間に隙間が形成されるようにした
請求項２記載の履物。
【請求項４】
取付基体の先端面が、取付基体側の規制用当接部となるようにした
請求項２又は３記載の履物。
【請求項５】
取付基体が、
左右一対の前側取付基体と、
前側取付基体の後側に配された左右一対の後側取付基体と
で構成され、
甲保護芯材が、
前側取付基体に対して取り付けられた前側甲保護芯材と、
後側取付基体に対して取り付けられた後側甲保護芯材と
で構成され、
後側甲保護芯材の前縁部が、前側甲保護芯材の後縁部の上面側に重なるようにした
請求項１〜４いずれか記載の履物。