(57)【要約】【課題】改善された、電子機器、報知システム、電子機器の報知方法及び電子機器のプログラムを提供する。【解決手段】電子機器は、報知部と、無線通信する通信部と、制御部とを備える。制御部は、所定の建物に設置された通信装置の識別子を通信部によって取得し、かつ所定条件が満たされると判定したとき、報知部に報知情報を報知させる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
報知部と、無線通信する通信部と、制御部とを備える電子機器であって、
前記制御部は、所定の建物に設置された通信装置の識別子を前記通信部によって取得し、かつ所定条件が満たされると判定したとき、前記報知部に報知情報を報知させる、電子機器。
【請求項２】
請求項１に記載の電子機器であって、
前記制御部は、前記識別子を前記通信部によって取得していない場合、前記所定条件が満たされても、前記報知部に前記報知情報を報知させない、電子機器。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の電子機器であって、
前記制御部は、所定言語の音声によって第１報知情報を、前記報知部に報知させる、電子機器。
【請求項４】
請求項３に記載の電子機器であって、
前記制御部は、前記第１報知情報とともに、所定画像の表示によって第２報知情報を、前記報知部に報知させる、電子機器。
【請求項５】
請求項１から４の何れか一項に記載の電子機器であって、
前記制御部は、複数の前記所定条件のうち、満たされると判定された所定条件に応じて異なる報知情報を、前記報知部に報知させる、電子機器。
【請求項６】
請求項１から５の何れか一項に記載の電子機器であって、
照度センサをさらに備え、
前記制御部は、前記照度センサの検出結果に基づいて、前記電子機器の周囲に物体が一定時間以上存在し続けているとの前記所定条件が満たされると判定したとき、前記報知部に前記報知情報を報知させる、電子機器。
【請求項７】
請求項１から６の何れか一項に記載の電子機器であって、
加速度センサをさらに備え、
前記制御部は、前記加速度センサの検出結果に基づいて、前記電子機器が一定時間以上動いていないとの前記所定条件が満たされると判定したとき、前記報知部に前記報知情報を報知させる、電子機器。
【請求項８】
請求項２から７の何れか一項に記載の電子機器であって、
加速度センサをさらに備え、
前記制御部は、現在日時が所定日時であるとの前記所定条件が満たされると判定したとき、所定言語の音声によって第３報知情報を、前記報知部に報知させ、
前記制御部は、前記報知部に前記第３報知情報を報知させた後、前記加速度センサの検出結果に基づいて、前記電子機器が一定時間以上動いていないとの前記所定条件が満たされると判定したとき、所定言語の音声によって第４報知情報を、前記報知部に報知させる、電子機器。
【請求項９】
所定の建物に設置された通信装置と、
電子機器と、を備え、
前記電子機器は、前記通信装置の識別子を取得し、かつ所定条件が満たされると判定したとき、報知情報を報知する、報知システム。
【請求項１０】
報知部と、無線通信する通信部と、制御部とを備える電子機器の報知方法であって、
前記制御部が、所定の建物に設置された通信装置の識別子を前記通信部によって取得するステップと、
前記制御部が、前記識別子を取得し、かつ所定条件が満たされると判定したとき、前記報知部に報知情報を報知させるステップと、を含む、電子機器の報知方法。
【請求項１１】
報知部と、無線通信する通信部と、制御部とを備える電子機器に、
前記制御部が、所定の建物に設置された通信装置の識別子を前記通信部によって取得するステップと、
前記制御部が、前記識別子を取得し、かつ所定条件が満たされると判定したとき、前記報知部に報知情報を報知させるステップと
を実行させる、電子機器のプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、電子機器、報知システム、電子機器の報知方法及び電子機器のプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、基地局から自機の現在地を示す位置情報を取得する電子機器が知られている。例えば、特許文献１には、電子機器が、基地局から取得した、基地局の緯度経度情報を、自機の位置情報として用いる構成が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−２５９０７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の電子機器には、改善の余地がある。
【０００５】
本開示の目的は、改善された、電子機器、報知システム、電子機器の報知方法及び電子機器のプログラムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示の一実施形態に係る電子機器は、報知部と、無線通信する通信部と、制御部とを備える。前記制御部は、所定の建物に設置された通信装置の識別子を前記通信部によって取得し、かつ所定条件が満たされると判定したとき、前記報知部に報知情報を報知させる。
【０００７】
本開示の一実施形態に係る報知システムは、所定の建物に設置された通信装置と、電子機器とを備える。前記電子機器は、前記通信装置の識別子を取得し、かつ所定条件が満たされると判定したとき、報知情報を報知する。
【０００８】
本開示の一実施形態に係る電子機器の報知方法は、報知部と、無線通信する通信部と、制御部とを備える電子機器の報知方法である。前記電子機器の報知方法は、前記制御部が、所定の建物に設置された通信装置の識別子を前記通信部によって取得するステップを含む。さらに、前記電子機器の報知方法は、前記制御部が、前記識別子を取得し、かつ所定条件が満たされると判定したとき、前記報知部に報知情報を報知させるステップを含む。
【０００９】
本開示の一実施形態に係る電子機器のプログラムは、報知部と、無線通信する通信部と、制御部とを備える電子機器のプログラムである。前記電子機器のプログラムは、前記電子機器に、前記制御部が、所定の建物に設置された通信装置の識別子を前記通信部によって取得するステップを実行させる。さらに、前記電子機器のプログラムは、前記電子機器に、前記制御部が、前記識別子を取得し、かつ所定条件が満たされると判定したとき、前記報知部に報知情報を報知させるステップを実行させる。
【発明の効果】
【００１０】
本開示によれば、改善された、電子機器、報知システム、電子機器の報知方法及び電子機器のプログラムが提供され得る。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本開示の第１実施形態に係る報知システムの概略構成を示す図である。
【図２】本開示の第１実施形態に係る電子機器の正面図である。
【図３】本開示の第１実施形態に係る電子機器の背面図である。
【図４】本開示の第１実施形態に係る電子機器の機能ブロック図である。
【図５】例１に係る報知態様を示す図である。
【図６】例２に係る報知態様を示す図である。
【図７】例３に係る報知態様を示す図である。
【図８】例４に係る報知態様を示す図である。
【図９】例５に係る報知態様を示す図である。
【図１０】本開示の第１実施形態に係る電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【図１１】本開示の第２実施形態に係る電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【図１２】変形例に係る電子機器の正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本開示の一実施形態について、図面を参照して説明する。本開示の一実施形態では、電子機器のユーザは、子供であるものとして説明する。しかしながら、ユーザは、子供に限定されない。ユーザは、あらゆる年齢層の人間であってよい。
【００１３】
（第１実施形態）
図１に示すように、報知システム１は、通信装置２００と、電子機器３００とを備える。通信装置２００は、例えば、建物１００に設置される。
【００１４】
建物１００は、例えば、電子機器３００のユーザが生活している住宅である。建物１００は、住宅に限定されない。建物１００は、例えば、ユーザが生活している住宅以外の施設であってもよい。
【００１５】
通信装置２００は、例えば、無線ＬＡＮ（Local Area Network）アクセスポイントである。通信装置２００は、例えばＷｉＦｉ（登録商標）（The Standard for Wireless Fidelity）の通信規格に対応するアクセスポイントであってもよい。通信装置２００は、例えば建物１００に内在する、無線ＬＡＮ機能を有する機器を、インターネットに接続させ得る。通信装置２００には、ＷｉＦｉアクセスポイントとしての識別子であるＳＳＩＤ（Service Set Identifier）が付与されている。
【００１６】
電子機器３００は、例えば、携帯電話機である。電子機器３００は、携帯電話機に限定されず、例えば、ファブレット、タブレットＰＣ、フィーチャーフォン又はスマートフォン等であってもよい。
【００１７】
電子機器３００は、アクセスポイントの識別子を取得することができる。ユーザは、電子機器３００を所持して、建物１００から外出し得る。ユーザが建物１００外にいるときは、電子機器３００はユーザとともに建物１００外に存在し得る。一方、ユーザが建物１００内にいるときは、電子機器３００は、図１に示すように建物１００内に存在し得る。電子機器３００は、建物１００内に存在しているときは、通信装置２００の識別子を取得し得る。
【００１８】
ユーザは、建物１００内にいるとき、電子機器３００に注意を向けないことが多い。ユーザの注意が電子機器３００に向かないと、電子機器３００は、カバンに入れたままの状態にされてしまったり、建物１００のどこかに放置されたままの状態にされてしまったりすることがある。
【００１９】
そこで、本実施形態に係る電子機器３００は、電子機器３００が建物１００内に存在しているときに、報知が必要な状態になると、ユーザに対して報知情報を報知し得る。例えば、電子機器３００は、建物１００内に存在しているときに、カバンに一定時間入れられたままの状態にされると、報知情報として、例えば「だしてよ〜」との音声を出力する。さらに、電子機器３００は、報知情報として、図１に示すような顔の画像を表示する。このような報知によって、本実施形態では、ユーザが建物１００内にいるときでも、電子機器３００は、ユーザの注意引くことができる。
【００２０】
本実施形態に係る電子機器３００の外観について説明する。図２は、本開示の第１実施形態に係る電子機器３００の正面図である。図３は、本開示の第１実施形態に係る電子機器３００の背面図である。
【００２１】
電子機器３００は、図２に示すように、正面に、ディスプレイ２と、操作キー３Ａ，３Ｂ，３Ｃと、近接センサ４と、レシーバ５Ａと、照度センサ６とを備える。電子機器３００は、図２及び図３に示すように、側面に、マイク５Ｂを備える。電子機器３００は、図３に示すように、背面に、スピーカ７を備える。
【００２２】
ディスプレイ２は、表示パネル２Ａを含む。ディスプレイ２は、文字、画像、記号又は図形等を表示する。表示パネル２Ａは、例えば、ＬＣＤ（Liquid Crystal Display）、有機ＥＬ（Electro Luminescence）又は無機ＥＬ等で構成される。
【００２３】
ディスプレイ２は、タッチセンサ２Ｂをさらに含んでもよい。タッチセンサ２Ｂは、例えば、透明なシート状に形成される。タッチセンサ２Ｂは、例えば、表示パネル２Ａ上に配置される。ユーザは、タッチセンサ２Ｂを透かして表示パネル２Ａを視認する。タッチセンサ２Ｂは、例えば、ユーザの指及びスタライスペン等がディスプレイ２に接触した位置を、ユーザのディスプレイ２に対する入力として検出する。
【００２４】
操作キー３Ａは、例えば、バックキーである。ユーザは、ディスプレイ２に表示されている現在の画面を１つ前の画面に戻したいとき、操作キー３Ａを押す。操作キー３Ｂは、例えば、ホームキーである。ユーザは、ディスプレイ２にホーム画面を表示させたいとき、操作キー３Ｂを押す。操作キー３Ｃは、例えば、リーセントキーである。ユーザは、ディスプレイ２にリーセント画面を表示させたいとき、操作キー３Ｃを押す。
【００２５】
近接センサ４は、近隣の物体の存在を非接触で検出する。例えば、ユーザは、通話中、ディスプレイ２を顔に近付ける。このとき、近接センサ４は、ユーザの顔を、近隣の物体として検出する。電子機器３００は、通話中、近接センサ４がユーザの顔を近隣の物体として検出すると、ディスプレイ２をオフ状態にする。
【００２６】
レシーバ５Ａは、通話中、他の通話機器から電子機器３００に送信される音声信号を、音声に変換して出力する。レシーバ５Ａからは、通話中、通話している相手の声が出力される。マイク５Ｂは、通話中、ユーザの声及び付近の音を、音声信号に変換する。電子機器３００は、マイク５Ｂが変換した音声信号を、他の通話機器に送信する。
【００２７】
照度センサ６は、電子機器３００の周囲の照度を検出する。電子機器３００は、照度センサ６が検出した照度に基づいて、ディスプレイ２の輝度を調整する。
【００２８】
スピーカ７は、例えば、着信があるときに、着信音を出力する。また、スピーカ７は、例えば、メールを受信したときに、着信音を出力する。
【００２９】
本実施形態に係る電子機器３００の機能について説明する。図４は、本開示の第１実施形態に係る電子機器３００の機能ブロック図である。
【００３０】
電子機器３００は、報知部１０と、入力部１１と、センサ部１２と、蓄電部１３と、通信部１４と、記憶部１５と、制御部１６とを備える。
【００３１】
報知部１０は、例えば、図１に示すディスプレイ２、及び、図３に示すスピーカ７を含む。報知部１０は、制御部１６の制御に基づいて、報知情報を報知する。本実施形態において、報知情報は、第１報知情報及び第２報知情報を含む。
【００３２】
第１報知情報は、所定言語の音声によって又は所定言語を含む画像の表示によって、報知可能な情報である。所定言語は、例えば日本語であってもよいし、他の言語であってもよい。第１報知情報は、例えば、音声データを含んでもよい。かかる場合、スピーカ７は、所定言語の音声を出力することによって、第１報知情報を報知してもよい。或いは、第１報知情報は、例えばテキストデータ又は画像データを含んでもよい。かかる場合、スピーカ７の代わりに、ディスプレイ２が、所定言語を含む画像を表示することによって、第１報知情報を報知してもよい。
【００３３】
第２報知情報は、所定画像の表示によって報知可能な情報である。ディスプレイ２は、所定画像を表示することによって、第２報知情報を報知してもよい。
【００３４】
報知部１０は、第１報知情報とともに、第２報知情報を報知してもよい。この場合、例えば、スピーカ７が音声出力によって第１報知情報を報知するとともに、ディスプレイ２が画像表示によって第２報知情報を報知する。
【００３５】
入力部１１は、ユーザの操作入力を受け付ける。入力部１１は、受け付けた操作入力を、制御部１６に出力する。入力部１１は、例えば、図１に示すタッチセンサ２Ｂ及び操作キー３Ａ〜３Ｃを含む。
【００３６】
センサ部１２は、例えば、図１に示す近接センサ４及び照度センサ６を含む。さらに、センサ部１２は、加速度センサを含んでもよい。加速度センサは、電子機器３００に働く加速度を検出する。加速度センサは、検出した加速度を、制御部１６に出力する。
【００３７】
蓄電部１３は、例えば、バッテリを含む。蓄電部１３に含まれるバッテリは、例えば、リチウムイオンバッテリ又はニッケル水素バッテリ等である。蓄電部１３は、外部から供給される電力によって充電される。蓄電部１３は、充電された電力を、電子機器３００の構成要素に供給する。
【００３８】
通信部１４は、例えば基地局、アクセスポイント及び他の電子機器等と、無線通信する。通信部１４は、任意の無線通信規格に対応する無線通信モジュールを含んでもよい。無線通信規格として、例えば、無線ＬＡＮ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、ＩｒＤＡ（Infrared Data Association）、ＮＦＣ（Near Field radio Communication）、２Ｇ（2nd Generation）、３Ｇ（3rd Generation）、４Ｇ（4th Generation）、ＬＴＥ（Long Term Evolution）、ＷｉＭＡＸ（Worldwide Interoperability for Microwave Access）及びＰＨＳ（Personal Handy-phone System）等がある。通信部１４は、上述した通信規格の１つ又は複数に対応していてもよい。
【００３９】
通信部１４は、制御部１６の制御に基づいて、他の通話機器に音声信号を送信したり、他の通話機器から送信された音声信号を受信したりする通話機能を実行してもよい。
【００４０】
記憶部１５は、プログラム及びデータを記憶する。また、記憶部１５は、制御部１６の処理結果を一時的に記憶する。記憶部１５は、半導体記憶デバイス及び磁気記憶デバイス等の任意の記憶デバイスで構成されてもよい。また、記憶部１５は、複数の種類の記憶デバイスで構成されてもよい。また、記憶部１５は、メモリカード等の可搬の記憶媒体と、記憶媒体の読み取り装置との組み合わせで構成されてもよい。
【００４１】
記憶部１５に記憶されるプログラムには、フォアグランド又はバックグランドで実行されるアプリケーションと、アプリケーションの動作を支援する制御プログラムとが含まれる。アプリケーションは、例えば、ディスプレイ２に所定画像を表示させ、タッチセンサ２Ｂを介して検出されるユーザ操作に対応する処理を、制御部１６に実行させる。制御プログラムは、ＯＳ（Operating System）である。アプリケーション及び制御プログラムは、通信部１４等による無線通信又は記憶媒体を介して、記憶部１５にインストールされていてもよい。
【００４２】
本実施形態に係る記憶部１５に記憶されるデータには、例えば、報知情報、図１に示す通信装置２００の識別子、後述の所定日時、及び、後述の所定の電子機器の情報が含まれる。
【００４３】
制御部１６は、電子機器３００全体を制御する。制御部１６は、１つ以上のプロセッサを含んでもよい。例えば、制御部１６は、汎用のＣＰＵ（Central Processing Unit）を含んでもよい。また、制御部１６は、例えば、各機能の処理に特化した専用のプロセッサを含んでもよい。制御部１６が実行するプログラムは、記憶部１５に格納される。
【００４４】
制御部１６は、アクセスポイントの識別子を取得する。このとき、制御部１６は、当該アクセスポイントに電子機器３００を、通信部１４によって自動接続させてもよいし、させなくてもよい。また、制御部１６は、当該アクセスポイントに電子機器３００を接続させるか否かをユーザに選択させるための画面を、図１に示すディスプレイ２に表示させてもよいし、させなくてもよい。
【００４５】
制御部１６は、図１に示す通信装置２００の識別子を通信部１４によって取得し、かつ所定条件が満たされると判定したとき、報知部１０に報知情報を報知させる。制御部１６は、複数の所定条件のうち、満たされると判定された所定条件に応じて異なる報知情報を、報知部１０に報知させてもよい。以下、＜例１＞〜＜例４＞にて、所定条件及び報知情報の例を説明する。
【００４６】
＜例１：電子機器３００の周囲に物体が一定時間存在し続けること＞
所定条件は、例えば、電子機器３００の周囲に物体が一定時間存在し続けるとの条件を含んでもよい。一定時間は、例えば、２４時間である。一定時間は、２４時間に限定されず、任意の時間であってもよい。
【００４７】
制御部１６は、照度センサ６の検出結果に基づいて、電子機器３００の周囲に物体が一定時間存在し続けると判定したとき、報知部１０に報知情報を報知させる。ここで、制御部１６は、照度センサ６によって検出された照度が第１所定値を下回る時間が、一定時間であると判定したとき、電子機器３００の周囲に物体が一定時間存在し続けると判定してもよい。
【００４８】
電子機器３００の周囲に物体が一定時間存在し続ける状態は、例えば、電子機器３００がカバンに一定時間入れられたままの状態に相当する。このような状態になると、例１では、報知部１０がユーザに対して報知情報を報知する。報知情報の報知によって、電子機器３００は、ユーザの注意を引くことができる。従って、ユーザに対して、電子機器３００をカバンから出させる動機付けを与えることが可能になる。
【００４９】
図５は、例１に係る報知態様を示す図である。例１では、報知情報は、自機の存在をユーザに認識させるための任意の情報であってもよい。第１報知情報は、例えば、「だしてよ〜」との音声のデータを含んでもよい。また、第２報知情報は、電子機器３００が自機の存在を訴えている表情であるとユーザが認識し得る画像２０のデータを含んでもよい。制御部１６は、スピーカ７に、「だしてよ〜」との音声を出力させる。制御部１６は、画像２０を、ディスプレイ２に表示させる。
【００５０】
＜例２：電子機器３００が一定時間動いていない＞
所定条件は、例えば、電子機器３００が一定時間動いていないとの条件を含んでもよい。一定時間は、例えば、２４時間である。一定時間は、２４時間に限定されず、任意の時間であってもよい。
【００５１】
制御部１６は、加速度センサの検出結果に基づいて、電子機器３００が一定時間動いていないと判定したとき、報知部１０に報知情報を報知させる。ここで、制御部１６は、加速度センサによって検出された加速度が第２所定値を下回る時間が、一定時間であると判定したとき、電子機器３００が一定時間動いていないと判定してもよい。
【００５２】
電子機器３００が一定時間動いていない状態は、電子機器３００が一定時間放置されている状態に相当する。このような状態になると、例２では、報知部１０がユーザに対して報知情報を報知する。報知情報の報知によって、本実施形態では、電子機器３００は、ユーザの注意を引くことができる。従って、ユーザが建物１００から外へ出るとき、ユーザに対して、電子機器３００を忘れずに所持させる動機付けを与えることが可能になる。
【００５３】
図６は、例２に係る報知態様を示す図である。例２では、報知情報は、自機の存在をユーザに認識させるための任意の情報であってもよい。第１報知情報は、例えば、「そとにつれていって〜」との音声のデータを含んでもよい。また、第２報知情報は、電子機器３００が自機の存在を訴えている表情であるとユーザが認識し得る画像２１のデータを含んでもよい。制御部１６は、スピーカ７に、「そとにつれていって〜」との音声を出力させる。制御部１６は、画像２１を、ディスプレイ２に表示させる。
【００５４】
＜例３：蓄電部１３の充電残量が所定量を下回る＞
所定条件は、例えば、蓄電部１３の充電残量が所定量を下回るとの条件を含んでもよい。所定量は、例えば、蓄電部１３の満充電量の２０％である。所定量は、満充電量の２０％に限定されず、任意の値であってもよい。
【００５５】
制御部１６は、蓄電部１３の充電残量が所定量を下回ると判定したとき、報知部１０に報知情報を報知させる。報知情報の報知によって、電子機器３００は、ユーザの注意を引くことができる。従って、電子機器３００の充電残量が少なくなったときに、ユーザに対して、蓄電部１３を充電するために電子機器３００のコネクタを充電器に差し込む動機付けを与えることが可能になる。
【００５６】
図７は、例３に係る報知態様を示す図である。例３では、報知情報は、充電残量が少ないことをユーザに認識させるための任意の情報であってよい。第１報知情報は、例えば「おなか、すいた〜」との音声のデータを含んでもよい。また、第２報知情報は、電子機器３００が充電残量の低下を訴えている表情とユーザが認識し得る画像２２のデータを含んでもよい。制御部１６は、スピーカ７に、「おなか、すいた〜」との音声を出力させる。制御部１６は、画像２２を、ディスプレイ２に表示させる。
【００５７】
＜例４：現在日時が所定日時である＞
所定条件は、例えば、現在日時が所定日時であるとの条件を含んでもよい。所定日時は、例えば、ユーザの起床時刻及びユーザが習い事に出掛ける日時を含む。
【００５８】
制御部１６は、現在時刻が所定日時であると判定したとき、報知部１０に報知情報を報知させる。報知情報の報知によって、電子機器３００は、ユーザの注意を引くことができる。従って、例えば所定日時が起床時刻である場合、ユーザが起床時刻を寝過ごす蓋然性が低減される。また、例えば、所定日時が習い事に出かける日時である場合、ユーザが当該日時に遅れて出掛ける蓋然性が低減される。
【００５９】
図８は、例４に係る報知態様を示す図である。例４では、報知情報は、時刻の到来をユーザに認識させるための情報であってよい。第１報知情報は、例えば所定日時が起床時刻である場合、「おはよう！」との音声のデータを含んでもよい。また、第１報知情報は、例えば所定日時が習い事に出かける時刻である場合、「そろそろじかんだよ」との音声のデータを含んでもよい。第２報知情報は、快活な表情とユーザが認識し得る画像２３のデータを含んでもよい。
【００６０】
制御部１６は、例えば所定日時が起床時刻である場合、スピーカ７に「おはよう！」との音声を出力させ、画像２３をディスプレイ２に表示させる。制御部１６は、例えば所定日時が習い事に出かける時刻である場合、スピーカ７に「そろそろじかんだよ」との音声を出力させ、画像２３をディスプレイ２に表示させる。
【００６１】
＜例５：所定の電子機器からの不在着信又は新着メールの検出＞
所定条件は、例えば、所定の電子機器からの不在着信又は新着メールの検出との条件を含んでもよい。所定の電子機器は、例えば、ユーザが子供である場合、ユーザの母親が日常的に使用する電子機器である。所定の電子機器は、ユーザの母親が日常的に使用する電子機器に限定されない。所定の電子機器は、例えば、ユーザの父親が日常的に使用する電子機器であってもよい。
【００６２】
制御部１６は、所定の電子機器からの不在着信（は新着メールを検出したとき、報知部１０に報知情報を報知させる。報知情報の報知によって、電子機器３００は、ユーザの注意を引くことができる。従って、ユーザが不在着信又は新着メールの存在に気付く可能性を高めることができる。
【００６３】
図９は、例５に係る報知態様を示す図である。例５では、報知情報は、不在着信又は新着メールの存在をユーザに認識させるための情報であってよい。第１報知情報は、例えば、「ママからでんわがあったよ！」との音声のデータを含んでもよい。第２報知情報は、快活な表情とユーザが認識し得る画像２３のデータを含んでもよい。制御部１６は、スピーカ７に、「ママからでんわがあったよ！」との音声を出力させる。制御部１６は、画像２３を、ディスプレイ２に表示させる。
【００６４】
制御部１６は、第１報知情報の報知において、所定言語の音声をスピーカ７に出力させる代わりに、当該所定言語を含む画像を、ディスプレイ２に表示させてもよい。
【００６５】
制御部１６は、図１に示す通信装置２００の識別子を通信部１４によって取得していない場合、所定条件が満たされても、報知部１０に報知情報を報知させなくてもよい。
【００６６】
図１０は、本開示の第１実施形態に係る電子機器３００の動作の一例を示すフローチャートである。制御部１６は、アクセスポイントの識別子を取得すると、処理を開始する。
【００６７】
制御部１６は、取得した識別子が、図１に示す通信装置２００の識別子と一致するか否か判定する（ステップＳ１０）。制御部１６は、取得した識別子が通信装置２００の識別子と一致すると判定したとき（ステップＳ１０：Ｙｅｓ）、ステップＳ１１の処理に進む。一方、制御部１６は、取得した識別子と通信装置２００の識別子とが一致しないと判定したとき（ステップＳ１０：Ｎｏ）、処理を終了する。
【００６８】
ステップＳ１１の処理では、制御部１６は、所定条件が満たされるか否か判定する。制御部１６は、所定条件が満たされると判定したとき（ステップＳ１１：Ｙｅｓ）、ステップＳ１２の処理に進む。一方、制御部１６は、所定条件が満たされないと判定したとき（ステップＳ１１:Ｎｏ）、処理を終了する。
【００６９】
ステップＳ１２の処理では、制御部１６は、報知情報を、報知部１０に報知させる。
【００７０】
以上のように、第１実施形態に係る電子機器３００は、図１に示すような、建物１００に設置された通信装置２００の識別子を取得することによって、電子機器３００が建物１００内に存在していることを検出する。ここで、ＷｉＦｉアクセスポイントの電波到達距離は、比較的短い。従って、電子機器３００は、通信装置２００の識別子を利用することによって、例えばＧＰＳを利用する場合よりも、より精度よく、電子機器３００が建物１００内に存在していることを検出することができる。さらに、電子機器３００は、所定条件が満たされると判定すると、報知部１０に報知情報を報知させる。このような報知によって、電子機器３００は、ユーザが建物１００内にいるときに、報知が必要な状態になると、ユーザの注意を引くことができる。従って、本実施形態によれば、改善された、電子機器３００が提供され得る。
【００７１】
さらに、第１実施形態に係る電子機器３００は、図１に示す通信装置２００の識別子を取得していない場合に、所定条件が満たされても、報知部１０に報知情報を報知させない。つまり、電子機器３００は、建物１００内に存在していない場合に、所定条件が満たされても、報知部１０に報知情報を報知させない。このような制御によって、電子機器３００は、不要な報知を低減させることができる。
【００７２】
また、第１実施形態に係る報知部１０は、所定言語の音声によって、第１報知情報を報知することができる。このような報知態様によって、ユーザは、電子機器３００に呼びかけられたと感じることができ、電子機器３００に対して愛着を持つようになり得る。これにより、電子機器３００は、より一層、ユーザの注意を引くことができる。
【００７３】
また、第１実施形態に係る報知部１０は、第１報知情報を報知するとともに、図５に示す画像２０等の画面表示によって、第２報知情報を報知することができる。このような報知態様によって、ユーザは、電子機器３００に呼びかけられたと益々感じることができ、より一層、電子機器３００に対して愛着を持つようになり得る。これにより、電子機器３００は、より一層、ユーザの注意を引くことができる。
【００７４】
また、第１実施形態に係る電子機器３００は、照度センサ６の検出結果に基づいて、電子機器３００の周囲に物体が一定時間存在し続けていると判定したとき、報知部１０に報知情報を報知させることができる。このような報知によって、電子機器３００は、ユーザの注意を引くことができる。従って、ユーザに対して、電子機器３００をカバンから出させる動機付けを与えることが可能になる。
【００７５】
また、第１実施形態に係る電子機器は、加速度センサの検出結果に基づいて、電子機器３００が一定時間動いていないと判定したとき、報知部１０に報知情報を報知させることができる。このような報知によって、本実施形態では、電子機器３００は、ユーザの注意を引くことができる。従って、ユーザが建物１００から外へ出るとき、ユーザに対して、電子機器３００を忘れずに所持させる動機付けを与えることが可能になる。さらに、ユーザが子供である場合、ユーザの親は、ユーザが外出するときに、ユーザに対して、電子機器３００を所持するよう注意しなくてもよくなる。従って、本実施形態に係る電子機器３００は、ユーザの利便性に優れたものとなり得る。
【００７６】
（第２実施形態）
次に、本開示の第２実施形態に係る報知システムについて説明する。第２実施形態に係る報知システムは、第１実施形態に係る報知システム１と同様の構成を採用することができる。従って、以下では、図１から図４を参照しつつ、第１実施形態との相違点を中心に説明する。
【００７７】
図４に示す制御部１６は、現在日時が所定日時であると判定したとき、所定言語の音声によって第３報知情報を、報知部１０に報知させる。第３報知情報は、時刻の到来をユーザに認識させるための情報であってよい。第３報知情報は、例えば所定日時が起床時刻である場合、「おはよう！」との音声のデータを含んでもよい。第３報知情報は、例えば所定日時が習い事の日時である場合、「そろそろじかんだよ」との音声のデータを含んでいてもよい。制御部１６は、スピーカ７に、第３報知情報の音声を出力させる。加えて、制御部１６は、図８に示す画像２３を、ディスプレイ２に表示させてもよい。
【００７８】
制御部１６は、報知部１０に第３報知情報を報知させた後、加速度センサの検出結果に基づいて、電子機器３００が一定時間動いていないと判定したとき、所定言語の音声によって第４報知情報を報知させる。一定時間は、例えば、数十分であるが、これに限定されない。第４報知情報は、時刻の到来をユーザに再度認識させるための情報である。第４報知情報は、例えば所定日時が起床時刻である場合、「おきてよ！」との音声のデータを含んでもよい。第４報知情報は、例えば所定日時が習い事の日時である場合、「おくれちゃうよ！」との音声のデータを含んでいてもよい。制御部１６は、スピーカ７に、第４報知情報の音声を出力させる。加えて、制御部１６は、図８に示す画像２３を、ディスプレイ２に表示させてもよい。
【００７９】
図１１は、本開示の第２実施形態に係る電子機器３００の動作の一例を示すフローチャートである。制御部１６は、アクセスポイントの識別子を取得すると、処理を開始する。
【００８０】
制御部１６は、取得した識別子が、図１に示す通信装置２００の識別子と一致するか否か判定する（ステップＳ２０）。制御部１６は、取得した識別子が通信装置２００の識別子と一致すると判定したとき（ステップＳ２０：Ｙｅｓ）、ステップＳ２１の処理に進む。一方、制御部１６は、取得した識別子が通信装置２００の識別子と一致しないと判定したとき（ステップＳ２０：Ｎｏ）、処理を終了する。
【００８１】
ステップＳ２１の処理では、制御部１６は、現在日時が所定日時であるか否か判定する。制御部１６は、現在日時が所定日時であると判定したとき（ステップＳ２１：Ｙｅｓ）、報知部１０に第３報知情報を報知させる（ステップＳ２２）。一方、制御部１６は、現在日時が所定日時ではないと判定したとき（ステップＳ２１：Ｎｏ）、再びステップＳ２１の処理を行う。
【００８２】
ステップＳ２３の処理では、制御部１６は、加速度センサの検出結果に基づいて、電子機器３００が一定時間経過前に動いたか否か判定する。制御部１６は、電子機器３００が一定時間経過前に動いたと判定したとき（ステップＳ２３：Ｙｅｓ）、処理を終了する。一方、制御部１６は、電子機器３００が一定時間動いていないと判定したとき（ステップＳ２３：Ｎｏ）、報知部１０に第４報知情報を報知させる（ステップＳ２４）。
【００８３】
以上のように、第２実施形態に係る電子機器３００では、制御部１６は、第３報知情報を報知部１０に報知させた後、電子機器３００が一定時間動いていないと判定したとき、第４報知情報を報知部１０に報知させる。このような制御によって、ユーザが第３報知情報による報知に気付かない場合でも、電子機器３００は、ユーザに、第４報知情報によって再度報知することが可能になる。従って、電子機器３００は、ユーザの利便性に優れたものとなり得る。
【００８４】
第２実施形態に係る電子機器３００において、その他の効果及び構成は、第１実施形態に係る電子機器３００と同様である。
【００８５】
本開示の一実施形態を諸図面及び実施例に基づき説明してきたが、当業者であれば本開示に基づき種々の変形及び修正を行うことが容易であることに注意されたい。従って、これらの変形及び修正は本開示の範囲に含まれることに留意されたい。各構成部、各ステップ等に含まれる機能等は論理的に矛盾しないように再配置可能であり、複数の構成部及びステップ等を１つに組み合わせたり、或いは分割したりすることが可能である。また、本開示の一実施形態について装置を中心に説明してきた。しかしながら、本開示内容は、装置が備えるプロセッサにより実行される方法、プログラム、又はプログラムを記録した記憶媒体としても実現し得るものである。従って、これらも、本開示の範囲にはこれらも包含されるものと理解されたい。
【００８６】
例えば、本開示の一実施形態に係る電子機器３００は、図２及び図３に示すものに限定されず、例えば、図１２に示すようものであってもよい。図１２に示す電子機器３００Ａには、ストラップ３Ｄが取り付けられている。例えば、ユーザは、不審者に遭遇したとき、ストラップ３Ｄを引っ張る。電子機器１Ａは、ストラップ３Ｄが所定値以上の力で引っ張られたことを検出すると、ブザー音を出力する。
【００８７】
例えば、上記実施形態では、ユーザは、子供であるものとして説明した。しかしながら、ユーザは、子供に限定されない。ユーザは、あらゆる年齢層の人間であってよく、例えば、高齢者であってよい。ユーザが高齢者である場合、所定の電子機器は、例えば、当該高齢者の家族が所有する電子機器であってよい。
【００８８】
例えば、上記実施形態では、制御部１６は、照度センサ６の検出結果に基づいて、電子機器３００の周囲に物体が一定時間存在し続けていると判定したが、これに限定されない。例えば、制御部１６は、近接センサ４の検出結果に基づいて、電子機器３００の周囲に物体が一定時間存在し続けていると判定してもよい。
【００８９】
上述した実施形態に係る電子機器３００として、コンピュータ等の情報処理装置が採用可能である。このような情報処理装置は、実施形態に係る電子機器３００の各機能を実現する処理内容を記述したプログラムを、情報処理装置のメモリに格納し、情報処理装置のプロセッサによって当該プログラムを読み出して実行させることで実現可能である。
【符号の説明】
【００９０】
１  報知システム
２  ディスプレイ
２Ａ  表示パネル
２Ｂ  タッチセンサ
３Ａ，３Ｂ，３Ｃ  操作キー
４  近接センサ
５Ａ  レシーバ
５Ｂ  マイク
６  照度センサ
７  スピーカ
１０  報知部
１１  入力部
１２  センサ部
１３  蓄電部
１４  通信部
１５  記憶部
１６  制御部
２０，２１，２２，２３  画像
１００  建物
２００  通信機器
３００  電子機器
【図１】
2018201168.tif 000003
【図２】
2018201168.tif 000004
【図３】
2018201168.tif 000005
【図４】
2018201168.tif 000006
【図５】
2018201168.tif 000007
【図６】
2018201168.tif 000008
【図７】
2018201168.tif 000009
【図８】
2018201168.tif 000010
【図９】
2018201168.tif 000011
【図１０】
2018201168.tif 000012
【図１１】
2018201168.tif 000013
【図１２】
2018201168.tif 000014
【手続補正書】
【提出日】平成30年7月23日(2018.7.23)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
報知部と、無線通信する通信部と、
所定条件が満たされると判定したとき、前記報知部に報知情報を報知させる制御部と、
センサ部と、を備える電子機器であって、
前記制御部は、現在日時が所定日時であるとの前記所定条件が満たされると判定したとき、第３報知情報を前記報知部に報知させ、
前記制御部は、前記センサ部の検出結果に基づいて、前記第３報知情報が報知されてから一定時間以上前記電子機器が動いていないとの前記所定条件が満たされると判定したとき、第４報知情報を前記報知部に報知させる、電子機器。
【請求項２】
請求項１に記載の電子機器であって、
前記第４報知情報は、前記第３報知情報の内容をユーザに再度認識させるための情報であり、且つ前記第３報知情報とは異なる態様で報知される、電子機器。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の電子機器であって、
前記制御部は、所定の建物に設置された無線ＬＡＮアクセスポイントの識別子を前記通信部によって取得し、現在日時が所定日時であるとの前記所定条件が満たされると判定したとき、前記第３報知情報を前記報知部に報知させる、電子機器。
【請求項４】
請求項１から３の何れか一項に記載の電子機器であって、
前記報知部は、スピーカ及びディスプレイを含み、
前記制御部は、所定言語の音声によって前記第３報知情報を前記スピーカに報知させ、顔を示す画像表示によって第２報知情報を前記ディスプレイに報知させる、電子機器。
【請求項５】
請求項１から３の何れか一項に記載の電子機器であって、
前記報知部は、ディスプレイを含み、
前記制御部は、テキストデータを含む前記第３報知情報とともに、顔を示す画像表示によって第２報知情報を、前記ディスプレイに報知させる、電子機器。
【請求項６】
請求項１から５の何れか一項に記載の電子機器であって、
前記制御部は、複数の前記所定条件のうち、満たされると判定された所定条件に応じて異なる報知情報を、前記報知部に報知させる、電子機器。
【請求項７】
請求項１から６の何れか一項に記載の電子機器であって、
前記センサ部は、照度センサを含み、
前記制御部は、前記照度センサの検出結果に基づいて、前記電子機器の周囲に物体が一定時間以上存在し続けているとの前記所定条件が満たされると判定したとき、前記報知部に前記報知情報を報知させる、電子機器。
【請求項８】
請求項１から７の何れか一項に記載の電子機器であって、
前記センサ部は、加速度センサを含み、
前記制御部は、前記加速度センサの検出結果に基づいて、前記電子機器が一定時間以上動いていないとの前記所定条件が満たされると判定したとき、前記報知部に前記報知情報を報知させる、電子機器。
【請求項９】
報知部と、無線通信する通信部と、センサ部と、制御部とを備える電子機器の報知方法であって、
前記制御部が、現在日時が所定日時であるとの所定条件が満たされると判定したとき、第３報知情報を前記報知部に報知させるステップと、
前記制御部が、前記センサ部の検出結果に基づいて、前記第３報知情報が報知されてから一定時間以上前記電子機器が動いていないとの前記所定条件が満たされると判定したとき、第４報知情報を前記報知部に報知させるステップと、を含む、電子機器の報知方法。
【請求項１０】
報知部と、無線通信する通信部と、センサ部と、制御部とを備える電子機器に、
前記制御部が、現在日時が所定日時であるとの所定条件が満たされると判定したとき、第３報知情報を前記報知部に報知させるステップと、
前記制御部が、前記センサ部の検出結果に基づいて、前記第３報知情報が報知されてから一定時間以上前記電子機器が動いていないとの前記所定条件が満たされると判定したとき、第４報知情報を前記報知部に報知させるステップと
を実行させる、電子機器のプログラム。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００６】
本開示の一実施形態に係る電子機器は、報知部と、無線通信する通信部と、センサ部と、所定条件が満たされると判定したとき、前記報知部に報知情報を報知させる制御部とを備える。前記制御部は、現在日時が所定日時であるとの前記所定条件が満たされると判定したとき、第３報知情報を前記報知部に報知させる。前記制御部は、前記センサ部の検出結果に基づいて、前記第３報知情報が報知されてから一定時間以上前記電子機器が動いていないとの前記所定条件が満たされると判定したとき、第４報知情報を前記報知部に報知させる。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００７
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
本開示の一実施形態に係る電子機器の報知方法は、報知部と、無線通信する通信部と、センサ部と、制御部とを備える電子機器の報知方法である。前記電子機器の報知方法は、前記制御部が、現在日時が所定日時であるとの所定条件が満たされると判定したとき、第３報知情報を前記報知部に報知させるステップを含む。さらに、前記電子機器の報知方法は、前記制御部が、前記センサ部の検出結果に基づいて、前記第３報知情報が報知されてから一定時間以上前記電子機器が動いていないとの前記所定条件が満たされると判定したとき、第４報知情報を前記報知部に報知させるステップを含む。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００９】
本開示の一実施形態に係る電子機器のプログラムは、報知部と、無線通信する通信部と、センサ部と、制御部とを備える電子機器のプログラムである。前記電子機器のプログラムは、前記電子機器に、前記制御部が、現在日時が所定日時であるとの所定条件が満たされると判定したとき、第３報知情報を前記報知部に報知させるステップを実行させる。さらに、前記電子機器のプログラムは、前記電子機器に、前記制御部が、前記センサ部の検出結果に基づいて、前記第３報知情報が報知されてから一定時間以上前記電子機器が動いていないとの前記所定条件が満たされると判定したとき、第４報知情報を前記報知部に報知させるステップを実行させる。