(57)【要約】【課題】ガイドワイヤの先端部の柔軟性および病変部に対する通過性を向上することができるガイドワイヤを提供する。【解決手段】ガイドワイヤ１０は、長尺状のコア部２０と、線材５０を螺旋状に巻回して形成された複数の巻回部４０を有し、コア部の少なくとも先端部を覆うように配置されたコイル部３０と、を有している。自然状態において、コイル部の複数の巻回部は、コア部の軸方向の異なる位置にそれぞれ配置されている。コア部が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態において、コイル部は、複数の巻回部のうち、一の巻回部４１〜４３と他の巻回部４２、４３とが、コア部の軸方向に互いに重なって形成された少なくとも一つの重なり部６１〜６３を有している。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
長尺状のコア部と、
線材を螺旋状に巻回して形成された複数の巻回部を有し、前記コア部の少なくとも先端部を覆うように配置されたコイル部と、を有し、
自然状態において、前記コイル部の複数の前記巻回部は、前記コア部の軸方向の異なる位置にそれぞれ配置され、
前記コア部が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態において、前記コイル部は、複数の前記巻回部のうち、一の前記巻回部と他の前記巻回部とが、前記コア部の軸方向に互いに重なって形成された少なくとも一つの重なり部を有する、ガイドワイヤ。
【請求項２】
自然状態において、前記コア部の軸方向に隣り合う少なくとも一組の前記巻回部のうち、先端側に位置する前記巻回部を形成する線材の軸方向に沿う中心軸は、基端側に位置する前記巻回部を形成する線材の軸方向に沿う中心軸と異なる位置に配置されてなる、請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項３】
自然状態において、前記先端側に位置する前記巻回部を形成する線材の軸方向に沿う中心軸は、前記基端側に位置する前記巻回部を形成する線材の軸方向に沿う中心軸よりも前記コイル部の内周面側に配置されてなる、請求項２に記載のガイドワイヤ。
【請求項４】
前記コア部は、前記コア部が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態において、前記コア部の軸方向に収縮可能な収縮部を有する、請求項１〜３のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項５】
前記収縮部は、前記コア部が軸方向に収縮した状態において、前記コア部の径方向に拡張した拡張部を有する、請求項４に記載のガイドワイヤ。
【請求項６】
前記拡張部のうち、前記コア部の径方向に最も拡張する最大拡張部は、前記重なり部を形成する前記巻回部のうち、前記コイル部の外周面側に配置される前記巻回部付近に配置されてなる、請求項５に記載のガイドワイヤ。
【請求項７】
前記収縮部は、前記コア部の軸方向に伸縮可能な入れ子構造によって構成されてなる、請求項４に記載のガイドワイヤ。
【請求項８】
前記収縮部は、弾性を有する材料によって構成されてなる、前記請求項４〜７のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、生体管腔内の治療等を行うためにカテーテルデバイスが用いられており、当該カテーテルデバイスを生体管腔の目的部位へ導くために、ガイドワイヤが使用される。ガイドワイヤは、生体管腔の管壁に損傷を与えることを防止するために、ガイドワイヤの先端の突き当て荷重（以下、「先端荷重」と称する。）を低下させて、ガイドワイヤの先端部の柔軟性を向上することが求められる。ガイドワイヤの先端部の柔軟性を確保するために、例えば、コアワイヤの先端部を覆うように、線材を螺旋状に巻回して形成されたコイル部を有するガイドワイヤが知られている（下記特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国特許出願公開第２００７／２９３７９号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
一方で、ガイドワイヤは、狭窄部や閉塞部等の病変部に対する通過性が求められる。しかしながら、一般的に、ガイドワイヤの先端部の柔軟性を向上すると曲げ剛性が低下して、ガイドワイヤの先端部は座屈し易くなる。ガイドワイヤの先端部が座屈すると、軸方向に対する押し込み力が軸に交差する方向に逃げてしまう。これにより、ガイドワイヤの押し込み力が低下して、病変部に対する通過性が低下してしまう場合があった。
【０００５】
本発明は、上述した課題を解決するためになされたものであり、ガイドワイヤの先端部の柔軟性および病変部に対する通過性を向上することができるガイドワイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成する本発明に係るガイドワイヤは、長尺状のコア部と、線材を螺旋状に巻回して形成された複数の巻回部を有し、前記コア部の少なくとも先端部を覆うように配置されたコイル部と、を有する。自然状態において、前記コイル部の複数の前記巻回部は、前記コア部の軸方向の異なる位置にそれぞれ配置される。前記コア部が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態において、前記コイル部は、複数の前記巻回部のうち、一の前記巻回部と他の前記巻回部とが、前記コア部の軸方向に互いに重なって形成された少なくとも一つの重なり部を有する。
【発明の効果】
【０００７】
上記ガイドワイヤは、ガイドワイヤが生体管腔の管壁や病変部に突き当たった際に、コア部が軸方向に収縮する方向に外力が作用して、コイル部に重なり部が形成される。ガイドワイヤは、コア部の収縮と重なり部の形成によって、コア部の軸方向に作用した外力が吸収され、ガイドワイヤの先端荷重が低下する。これにより、ガイドワイヤは、先端部の柔軟性が向上し、生体管腔の管壁に損傷を与えることを防止できる。また、ガイドワイヤは、重なり部を形成した状態からさらに押し込まれると、コイル部の復元力が軸方向に作用するとともに、重なり部によって押し込み力が軸に交差する方向に逃げるのを防止して、押し込み力をガイドワイヤの先端部へ確実に伝達する。これにより、ガイドワイヤは、病変部に対する通過性が向上する。また、コイル部が重なり部を形成することによって、ガイドワイヤの先端部が座屈し難くなるため、ガイドワイヤは、病変部に対する通過性がさらに向上する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】第１実施形態に係るガイドワイヤの側面図である。
【図２】図２（Ａ）は、第１実施形態に係るガイドワイヤの軸方向断面図であり、図２（Ｂ）は、図２（Ａ）に示す２Ｂ−２Ｂ線に沿うコア部の軸直交断面図である。
【図３】第１実施形態に係るガイドワイヤの要部を拡大して示す軸方向断面図であり、図３（Ａ）は、自然状態のガイドワイヤを示し、図３（Ｂ）は、コア部が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態のガイドワイヤを示す。
【図４】図４（Ａ）〜（Ｃ）は、コイル部の線材の径方向の重なり率を説明するための図である。
【図５】図５（Ａ）は、ガイドワイヤを病変部の近傍まで挿入した状態を模式的に示す図であり、図５（Ｂ）は、ガイドワイヤが軸方向に収縮した状態を模式的に示す図である。
【図６】図６（Ａ）は、ガイドワイヤが図５（Ｂ）に示す状態から軸方向にさらに収縮した状態を模式的に示す図であり、図６（Ｂ）は、ガイドワイヤが病変部を通過した後に元の形状に復元した状態を模式的に示す図である。
【図７】第２実施形態に係るガイドワイヤの要部を拡大して示す軸方向断面図であり、図７（Ａ）は、自然状態のガイドワイヤを示し、図７（Ｂ）は、コア部が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態のガイドワイヤを示す。
【図８】第３実施形態に係るガイドワイヤの要部を拡大して示す軸方向断面図であり、図８（Ａ）は、自然状態のガイドワイヤを示し、図８（Ｂ）は、コア部が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態のガイドワイヤを示す。
【図９】第３実施形態に係るガイドワイヤの要部を拡大して示す軸方向断面図であり、図９（Ａ）は、ガイドワイヤが図８（Ｂ）に示す状態から軸方向にさらに収縮した状態を示し、図９（Ｂ）は、ガイドワイヤが図９（Ａ）に示す状態から軸方向にさらに収縮した状態を示す。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、添付した図面を参照しながら、本発明の実施形態を説明する。なお、以下の記載は特許請求の範囲に記載される技術的範囲や用語の意義を限定するものではない。また、図面の寸法比率は説明の都合上誇張されており、実際の比率とは異なる場合がある。
【００１０】
＜第１実施形態＞
ガイドワイヤ１０は、例えば、生体管腔内に挿入されて、治療用または診断用のカテーテルの内腔（ガイドワイヤルーメン）に挿通された状態で、当該カテーテルを生体管腔の目的部位へ導くために用いられる。
【００１１】
図１に示すように、ガイドワイヤ１０は、軸方向に延在する長尺状のコア部（コアワイヤ）２０と、コア部２０の少なくとも先端部を覆うように配置されたコイル部３０と、を有している。コイル部３０は、線材５０を螺旋状に巻回して形成された複数の巻回部４０によって構成されている。
【００１２】
なお、本明細書の説明では、コア部２０の長手方向（図１中の左右方向）を「軸方向」と定義し、各図において矢印Ｘで示す。また、軸方向に直交する方向を「径方向」と定義し、各図において矢印Ｒで示す。また、ガイドワイヤ１０において生体内（血管内）に挿入される側を先端側（遠位側、図１中の左側）と定義し、各図において矢印Ｘ１で示し、先端側と反対側に位置する手元での操作がなされる側を基端側（近位側、図１中の右側）と定義し、各図において矢印Ｘ２で示す。また、本明細書において先端部とは、先端（最先端）から軸方向における一定の範囲を含む部分を意味し、基端部とは、基端（最基端）から軸方向における一定の範囲を含む部分を意味するものとする。
【００１３】
図２（Ａ）、図３（Ａ）に示すように、自然状態において、コイル部３０の複数の巻回部４０は、コア部２０の軸方向の異なる位置にそれぞれ配置されている。ここで、「自然状態」とは、ガイドワイヤ１０に対して外力が作用しない状態を意味する。
【００１４】
ガイドワイヤ１０に対してコア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態において、コイル部３０は、図３（Ｂ）に示すように、複数の巻回部４０のうち、一の巻回部４１〜４３と他の巻回部４２〜４４とが、コア部２０の軸方向に互いに重なって形成された少なくとも一つの重なり部６１〜６３を形成する。
【００１５】
ここで、「一の巻回部と他の巻回部とが軸方向に互いに重なる」とは、コイル部３０において、コア部２０が配置される側を内周面側、その反対側を外周面側としたとき、コイル部３０の外周面側から内周面側を見た際に、一の巻回部と他の巻回部とが重なった部分を有することを意味する。
【００１６】
ガイドワイヤ１０は、上記のような構成を有することにより、生体管腔に挿入される際に、仮に、生体管腔の管壁にガイドワイヤ１０の先端が突き当たった場合に、コア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用して、コイル部３０の一の巻回部４１〜４３と他の巻回部４２〜４４とが重なり部６１〜６３を形成する。これにより、ガイドワイヤ１０の先端部が収縮することによって、ガイドワイヤ１０の先端荷重を低下させることができる。このため、ガイドワイヤ１０の先端部の柔軟性を向上させることができる。
【００１７】
また、ガイドワイヤ１０が生体管腔の狭窄部や閉塞部等の病変部に突き当たった際に、コア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用して、コイル部３０の一の巻回部４１〜４３と他の巻回部４２〜４４とが重なり部６１〜６３を形成する。これにより、ガイドワイヤ１０の軸方向に作用する押し込み力が、軸に交差する方向に逃げるのを防止することができる。その結果、手元の操作によって基端側から伝えられた押し込み力をガイドワイヤ１０の先端部に確実に伝達することができるため、ガイドワイヤ１０の病変部に対する通過性を向上することができる。また、コイル部３０の一の巻回部４１〜４３と他の巻回部４２〜４４とが重なり部６１〜６３を形成することによって、ガイドワイヤ１０の先端部が座屈し難くなるため、ガイドワイヤ１０の病変部に対する通過性をさらに向上することができる。
【００１８】
ガイドワイヤ１０の軸方向に沿う長さは、特に限定されないが、例えば、２００〜５０００ｍｍとすることができる。
【００１９】
以下、ガイドワイヤ１０の各部の構成について詳細に説明する。
【００２０】
（コア部）
図２（Ａ）に示すように、コア部２０は、可撓性を有する一本の連続した長尺部材で構成されている。コア部２０は、先端から基端側へ向かって外径が漸増するテーパー部２０Ａと、テーパー部２０Ａから基端側へ略一定の外径で延びる外径一定部２０Ｂと、を有している。
【００２１】
なお、コア部２０の形状は、図示する形状に限定されることはなく、例えば、先端側から基端側にかけて一定の外形形状（外径）で形成されていてもよい。また、例えば、コア部２０は、一本の連続した長尺部材から構成せずに、複数の長尺部材から構成することも可能である。
【００２２】
図３（Ｂ）に示すように、コア部２０は、コア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態において、コア部２０の軸方向に収縮可能な収縮部２１を有している。コア部２０の収縮部２１が収縮することによって、コイル部３０に重なり部６１〜６３を好適に形成することができる。
【００２３】
本実施形態では、収縮部２１は、図２（Ａ）に示すように、コア部２０を形成する一本の長尺部材の一部に軸方向に沿って設けられたスリット２１Ａによって、一本の長尺部材が分割された複数の分割部２１Ｂ（図２（Ｂ）を参照）により構成されている。スリット２１Ａの軸方向に沿う長さＬ１は、特に限定されないが、例えば、８０〜１０００μｍ程度（２〜３０個の巻回部４０を軸方向に配置した長さ程度）とすることができる。
【００２４】
図２（Ｂ）に示すように、分割部２１Ｂでは、コア部２０の分割されていない部分に比べて分割部２１Ｂの断面形状の幅が細くなるため、曲げ剛性が低下する。したがって、収縮部２１は、コア部２０の収縮部２１以外の部分に比べて変形し易くなる。
【００２５】
なお、本実施形態に係る収縮部２１では、図２（Ｂ）に示すように、４つの分割部２１Ｂによって構成しているが、分割部の数は特に限定されない。また、拡張部２２を径方向に均一に拡張させる観点から、分割部２１Ｂは、コア部２０の中心軸に対して対称に配置されていることが好ましい。
【００２６】
図３（Ｂ）に示すように、収縮部２１は、コア部２０の軸方向に収縮した状態において、コア部２０の径方向に拡張する拡張部２２を有している。拡張部２２は、複数の分割部２１Ｂが径方向に広がるように変形することによって形成される。拡張部２２は、径方向に拡張することによって、後述するコイル部３０の第２のコイル部３２を径方向に拡張することができる。
【００２７】
また、拡張部２２のうち、コア部２０の径方向に最も拡張する最大拡張部２３は、後述するコイル部３０の重なり部６３を形成する巻回部４３、４４のうち、コイル部３０の外周面側に配置される巻回部４４付近に配置されている。本実施形態では、最大拡張部２３は、巻回部４４よりも基端側に位置する巻回部４６と軸方向の同じ位置に配置されている。
【００２８】
拡張部２２は、巻回部４４付近に位置する巻回部４６を径方向に拡張させることによって、巻回部４６に追従させて巻回部４４を径方向に拡張させることができる。これにより、ガイドワイヤ１０に対してコア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した際に、巻回部４４を巻回部４３の外周面側に円滑に配置することができるため、重なり部６３をより確実に形成することができる。
【００２９】
なお、「巻回部４４付近に位置する巻回部４６」とは、巻回部４６の拡張変形に追従させて巻回部４４を拡張することができる程度の距離だけ巻回部４４から軸方向に離れた位置に配置される巻回部４６を意味し、巻回部４４と巻回部４６は隣り合う巻回部４０であってもよいし、巻回部４４と巻回部４６との間に１〜８個の巻回部４０が配置されていてもよい。
【００３０】
図３（Ａ）を参照して、自然状態において、コア部２０の拡張部２２と、拡張部２２と軸方向の同じ位置に配置されたコイル部３０（後述する第２のコイル部３２に相当）の内周面との距離Ｄ１は、例えば、１０〜１００μｍ程度とすることができる。このような値に設定することによって、拡張部２２は、拡張部２２と軸方向の同じ位置に配置されたコイル部３０を好適に径方向に拡張することができる。
【００３１】
収縮部２１は、弾性を有する材料によって構成されている。これにより、収縮部２１は、コア部２０の軸方向に収縮した状態において、軸方向に復元力（弾性力）を有する。当該復元力によって、ガイドワイヤ１０の押し込み力をさらに向上させることができる。また、収縮部２１は、コア部２０の軸方向に収縮した後に、復元力によって再び伸長して、元の形状に復元することができる（図６（Ａ）、（Ｂ）を参照）。コア部２０の伸長に伴って、コイル部３０の重なり部６１〜６３も重なる前の元の形状に戻るため、ガイドワイヤ１０の先端部の柔軟性を再び確保することができる。
【００３２】
コア部２０の構成材料は、弾性を有する材料であれば特に限定されないが、例えば、Ｎｉ−Ｔｉ系合金、ステンレス鋼、超弾性合金、形状記憶合金などを用いることができる。
【００３３】
（コイル部）
図１に示すように、コイル部３０は、線材５０が螺旋状に巻回された状態で、軸方向に弾性力（復元力）を有するコイルばねである。
【００３４】
本実施形態では、線材５０は、一本の連続した部材により構成されている。線材５０は、略一定の線径を有し、断面形状は、略円形に形成されている。
【００３５】
本実施形態では、コイル部３０は、図３（Ｂ）に示すように、コア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態において、軸方向に収縮（陥没）変形するように構成された第１のコイル部３１および第２のコイル部３２を有している。
【００３６】
コイル部３０は、第１のコイル部３１および第２のコイル部３２によって、２段階に分けて収縮変形する。
【００３７】
まず、図５（Ｂ）に示すように、ガイドワイヤ１０が病変部に突き当たった際に、コア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用すると、第１のコイル部３１が重なり部６１、６２を形成して、コイル部３０は軸方向に収縮変形する（第１段階）。
【００３８】
次に、図６（Ａ）に示すように、さらにガイドワイヤ１０を押し込むと、第２のコイル部３２の巻回部４４が、第１のコイル部３１の巻回部４３の外周面側に配置されることによって重なり部６３を形成して、コイル部３０は軸方向にさらに収縮変形する（第２段階）。
【００３９】
コイル部３０を形成する線材５０の構成材料は、線材５０が螺旋状に巻回された状態で、軸方向に弾性力（復元力）を有する材料であれば特に限定されないが、例えば、ステンレス鋼、超弾性合金、形状記憶合金、コバルト系合金、金、白金、タングステン等の金属、またはこれらを含む合金等を用いることが可能である。
【００４０】
なお、コイル部３０は、例えば、その先端部と基端部とを異なる材料で構成することも可能である。例えば、コイル部３０の先端部はＸ線不透過性を有する材料で構成することができ、コイル部３０の基端部は先端部と比較してＸ線を透過し易い材料等で構成することが可能である。ここで、「Ｘ線不透過性を有する」とは、通常の医療現場において、放射線透視画像上で物体の存在が視認できる程度であることを意味する。
【００４１】
図２（Ａ）に示すように、コイル部３０の先端部は、固定材料８１を介してコア部２０の先端部付近に固定されており、コイル部３０の基端部は、固定材料８２を介してコア部２０の外径一定部２０Ｂに固定されている。固定材料８１、８２は、例えば、各種接着剤や半田、ろう材等によって構成することができる。
【００４２】
以下、第１のコイル部３１および第２のコイル部３２の構成について詳細に説明する。
【００４３】
（第１のコイル部）
図３（Ａ）に示すように、自然状態において、第１のコイル部３１は、コイル部３０の先端から基端側へ向かって外径が漸増するように、線材５０が隙間なく密巻きされた複数の巻回部４１〜４３により構成している。なお、第１のコイル部３１の外径は、先端から基端側へ向かって線形状（直線状）に漸増する形状に限定されず、非線形状（例えば、曲線状）に漸増する形状であってもよい。
【００４４】
図３（Ｂ）に示すように、コア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態において、第１のコイル部３１は、複数の巻回部４１〜４３のうち、一の巻回部４１と他の巻回部４２とが軸方向に互いに重なって形成された重なり部６１と、一の巻回部４２と他の巻回部４３とが軸方向に互いに重なって形成された重なり部６２と、を有している。
【００４５】
また、図３（Ａ）に示すように、自然状態において、コア部２０の軸方向に隣り合う巻回部４１、４２のうち、先端側に位置する巻回部４１を形成する線材５１の軸方向に沿う中心軸Ｏ１は、基端側に位置する巻回部４２を形成する線材５２の軸方向に沿う中心軸Ｏ２と異なる位置に配置されている。同様に、コア部２０の軸方向に隣り合う巻回部４２、４３のうち、先端側に位置する巻回部４２を形成する線材５２の軸方向に沿う中心軸Ｏ２は、基端側に位置する巻回部４３を形成する線材５３の軸方向に沿う中心軸Ｏ３と異なる位置に配置されている。
【００４６】
これにより、ガイドワイヤ１０に対してコア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した際に、線材５１は、線材５２に対して径方向に相対的にずれて、軸方向に相対的に移動し易くなる。同様に、線材５２は、線材５３に対して径方向に相対的にずれて、軸方向に相対的に移動し易くなる。これにより、巻回部４１と巻回部４２は重なり部６１を、巻回部４２と巻回部４３は重なり部６２を、より確実に形成することができる。
【００４７】
また、自然状態において、線材５１の軸方向に沿う中心軸Ｏ１は、線材５２の軸方向に沿う中心軸Ｏ２よりもコイル部３０の内周面側に配置されている。同様に、自然状態において、線材５２の軸方向に沿う中心軸Ｏ２は、線材５３の軸方向に沿う中心軸Ｏ３よりもコイル部３０の内周面側に配置されている。これにより、ガイドワイヤ１０に対してコア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した際に、先端側に位置する巻回部４１、４２が基端側に位置する巻回部４２、４３の内周面側に入り込み易くなる。また、先端側に位置する巻回部４１、４２は、基端側に位置する巻回部４２、４３よりも外径が細いため、コイル部３０の先端部を細径化することができる。これにより、ガイドワイヤ１０の病変部に対する通過性を向上させることができる。
【００４８】
本実施形態では、図３（Ａ）に示すように、コア部２０の軸方向に隣り合う巻回部４１、４２のうち、先端側に位置する巻回部４１を形成する線材５１と、基端側に位置する巻回部４２を形成する線材５２は、径方向に互いに重なって形成された径方向重なり部７１を有している。同様に、コア部２０の軸方向に隣り合う巻回部４２、４３のうち、巻回部４２を形成する線材５２と、巻回部４３を形成する線材５３は、径方向に互いに重なって形成された径方向重なり部７２を有している。
【００４９】
ここで、「線材５０が径方向に互いに重なる」とは、コイル部３０を軸方向から見た際に、隣り合う巻回部４０の線材５０が重なった部分を有することを意味する。
【００５０】
なお、線材５１と線材５２との位置関係は、線材５２と線材５３との位置関係と実質的に同様のため、以下の説明では、線材５１と線材５２との位置関係について詳細に説明し、線材５２と線材５３との位置関係については説明を省略する。
【００５１】
図４（Ａ）を参照して、径方向重なり部７１の径方向に沿う長さＬ２は、先端側に位置する巻回部４１を形成する線材５１の線径（径方向に沿う最長部分の長さ）Ｒ１に対する比率（Ｌ２／Ｒ１、以下、「重なり率」と称する。）が、０〜５０％であることが好ましく、２０％程度であることがより好ましい。
【００５２】
本実施形態では、重なり率Ｌ２／Ｒ１を２０％程度に設定している。このため、ガイドワイヤ１０に対してコア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した際に、巻回部４１と巻回部４２は、コア部２０の軸方向に互いに重なって形成された重なり部６１をより確実に形成することができる。
【００５３】
なお、コイル部３０は、図４（Ｂ）に示すように、線材５１Ａと線材５２Ａとが径方向に重なった部分を有さない形態であってもよい。換言すると、線材５１Ａと線材５２Ａとは、径方向に異なる位置に配置されていてもよい。この場合、線材５１Ａと線材５２Ａとが径方向に重なった部分の長さＬ２は、０（ゼロ）になる。したがって、重なり率Ｌ２／Ｒ１は０％である。
【００５４】
また、図４（Ｃ）に示すように、線材５１Ｂの線径Ｒ２１と線材５２Ｂの線径Ｒ２２とが異なる場合においても、重なり率Ｌ２／Ｒ２１は、０〜５０％に設定することが好ましい。
【００５５】
（第２のコイル部）
図３（Ａ）に示すように、第２のコイル部３２は、第１のコイル部３１よりも基端側に配置され、線材５０が軸方向に離間するように疎巻きされた複数の巻回部４４〜４６により構成している。第２のコイル部３２は、複数の巻回部４４〜４６を疎巻きに形成することによって、密巻きにする場合に比べて、径方向に拡張し易くなる。
【００５６】
図３（Ｂ）に示すように、第２のコイル部３２は、コイル部３０に対してコア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態で、コア部２０の拡張部２２により径方向に拡張される。
【００５７】
前述したように拡張部２２の最大拡張部２３は、第２のコイル部３２の巻回部４６と軸方向の同じ位置に配置されている。このため、拡張部２２は、まず、巻回部４６を径方向に拡張する。その後、巻回部４６の径方向への拡張に追従して、巻回部４４、４５が径方向に拡張する。第２のコイル部３２の巻回部４４は、拡張に伴って、軸方向に収縮して、第１のコイル部３１の巻回部４３の外周面側に配置される。これにより、第１のコイル部３１の巻回部４３と、第２のコイル部３２の巻回部４４は、軸方向に互いに重なって形成された重なり部６３を形成する。
【００５８】
（親水性被覆層）
コア部２０およびコイル部３０は、図示しない親水性被覆層に覆われていることが好ましい。親水性被覆層によって覆われていることにより摺動性が向上するため、ガイドワイヤ１０が生体管腔の内壁やカテーテルに引っ掛かることをより一層防止することができる。
【００５９】
親水性被覆層の構成材料は特に限定されないが、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質（例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体のような無水マレイン酸共重合体）、アクリルアミド系高分子物質（例えば、ポリアクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミド（ＰＧＭＡ−ＤＭＡＡ）のブロック共重合体）、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等からなる公知の親水性物質が挙げられる。
【００６０】
親水性被覆層の厚さは、特に限定されないが、例えば、０．１〜１００μｍ程度であるのが好ましい。
【００６１】
（樹脂被覆層）
図２（Ａ）に示すように、コア部２０の基端部の外表面には、樹脂被覆層９０を設けている。樹脂被覆層９０は、例えば、ＰＴＦＥやＥＴＦＥ等のフッ素系樹脂で形成することができる。
【００６２】
樹脂被覆層９０の厚さは、特に限定されないが、例えば、０．１〜１００μｍ程度であるのが好ましい。
【００６３】
次に、図５、図６を参照して、本実施形態に係るガイドワイヤ１０の使用例を説明する。ここでは、血管（冠状動脈）が狭窄した病変部Ｎに形成された小さな穴（マイクロチャネル）Ｍにガイドワイヤ１０の先端部を貫通させる手技を説明する。
【００６４】
術者は、図５（Ａ）に示すように、イントロデューサ（図示せず）を介して、ガイドワイヤ１０を生体管腔の病変部Ｎの近傍まで挿入する。この際に、仮に、生体管腔の管壁にガイドワイヤ１０の先端が突き当たった場合に、ガイドワイヤ１０は、コア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用して、コイル部３０の一の巻回部４１〜４３と他の巻回部４２〜４４とが重なり部６１〜６３を形成する（図３（Ｂ）を参照）。これにより、ガイドワイヤ１０の先端部が収縮することによって、ガイドワイヤ１０の先端荷重を低下させることができる。このため、ガイドワイヤ１０の先端部の柔軟性を向上させることができる。
【００６５】
次に、術者は、図５（Ｂ）に示すように、ガイドワイヤ１０の先端を病変部Ｎに突き当てる。これにより、コイル部３０に対してコア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用して、第１のコイル部３１の巻回部４１〜４３は、重なり部６１および重なり部６２を順に形成する。これにより、コイル部３０が収縮変形する。
【００６６】
また、コイル部３０の収縮変形に伴って、コア部２０が軸方向に収縮する方向に力が作用する。これにより、コア部２０の収縮部２１が収縮して、径方向に拡張した拡張部２２を形成する。
【００６７】
その後、術者は、ガイドワイヤ１０をさらに先端側へ押し込む。これにより、図６（Ａ）に示すように、拡張部２２はさらに径方向に拡張して、第２のコイル部３２を径方向に押し広げて拡張させる。第２のコイル部３２は、複数の巻回部４４〜４６が疎巻きに形成されているため、密巻きにする場合に比べて、径方向に拡張し易い。
【００６８】
第２のコイル部３２は、径方向に拡張することによって軸方向に収縮して、第１のコイル部３１の外周面側に配置される。これにより、第１のコイル部３１の巻回部４３と、第２のコイル部３２の巻回部４４は、軸方向に互いに重なって形成された重なり部６３を形成する。
【００６９】
コイル部３０が重なり部６１〜６３を形成することによって、ガイドワイヤ１０の先端部が座屈し難くなるため、コイル部３０の軸方向の押し込み力が軸に交差する方向に逃げるのを防止することができる。したがって、手元の操作によって基端側から伝えられたガイドワイヤ１０の先端部の押し込み力をコア部２０の軸方向に確実に伝達することができる。
【００７０】
また、コイル部３０およびコア部２０は、軸方向に収縮した状態で、コア部２０の軸方向に作用する復元力を有する。当該復元力によって、ガイドワイヤ１０の先端部の押し込み力をより一層向上させることができる。
【００７１】
ガイドワイヤ１０は、病変部ＮのマイクロチャネルＭを貫通した後、図６（Ｂ）に示すように、コイル部３０およびコア部２０の復元力によって、元の形状に復元する。これにより、重なり部６１〜６３が形成される前の状態に戻るため、ガイドワイヤ１０の先端部の柔軟性を再び向上させることができる。これにより、ガイドワイヤ１０をさらに推し進める際に、生体管腔の管壁に損傷を与えることを防止することができる。
【００７２】
以上のように本実施形態に係るガイドワイヤ１０は、長尺状のコア部２０と、線材５０を螺旋状に巻回して形成された複数の巻回部４０を有し、コア部２０の少なくとも先端部を覆うように配置されたコイル部３０と、を有している。自然状態において、コイル部３０の複数の巻回部４０は、コア部２０の軸方向の異なる位置にそれぞれ配置されている。コア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態において、コイル部３０は、複数の巻回部４０のうち、一の巻回部４１〜４３と、他の巻回部４２〜４４とが、コア部２０の軸方向に互いに重なって形成された少なくとも一つの重なり部６１〜６３を有している。
【００７３】
上記ガイドワイヤ１０は、ガイドワイヤ１０が生体管腔の管壁や病変部に突き当たった際に、コア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用して、コイル部３０に重なり部６１〜６３が形成される。ガイドワイヤ１０は、コア部２０の収縮と重なり部６１〜６３の形成によって、コア部２０の軸方向に作用した外力が吸収され、ガイドワイヤ１０の先端荷重が低下する。これにより、ガイドワイヤ１０は、先端部の柔軟性が向上し、生体管腔の管壁に損傷を与えることを防止できる。また、ガイドワイヤ１０は、重なり部６１〜６３を形成した状態からさらに押し込まれると、コイル部３０の復元力が軸方向に作用するとともに、重なり部６１〜６３によって押し込み力が軸に交差する方向に逃げるのを防止して、押し込み力をガイドワイヤ１０の先端部へ確実に伝達する。これにより、ガイドワイヤ１０は、病変部に対する通過性が向上する。また、コイル部３０が重なり部６１〜６３を形成することによって、ガイドワイヤ１０の先端部が座屈し難くなるため、ガイドワイヤ１０は、病変部に対する通過性がさらに向上する。
【００７４】
また、自然状態において、コア部２０の軸方向に隣り合う少なくとも一組の巻回部４１〜４３のうち、先端側に位置する巻回部４１、４２を形成する線材５１、５２の軸方向に沿う中心軸Ｏ１、Ｏ２は、基端側に位置する巻回部４２、４３を形成する線材５２、５３の軸方向に沿う中心軸Ｏ２、Ｏ３と異なる位置に配置されてなる。これにより、ガイドワイヤ１０に対してコア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した際に、線材５１、５２は、線材５２、５３に対して径方向に相対的にずれて、軸方向に移動し易くなる。これにより巻回部４１と巻回部４２は重なり部６１を、巻回部４２と巻回部４３は重なり部６２を、より確実に形成することができる。
【００７５】
また、先端側に位置する巻回部４１、４２を形成する線材５１、５２の軸方向に沿う中心軸Ｏ１、Ｏ２は、基端側に位置する巻回部４２、４３を形成する線材５２、５３の軸方向に沿う中心軸Ｏ２、Ｏ３よりもコイル部３０の内周面側に配置されてなる。これにより、ガイドワイヤ１０に対してコア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した際に、先端側に位置する巻回部４１、４２が基端側に位置する巻回部４２、４３の内周面側に入り込み易くなる。また、先端側に位置する巻回部４１、４２は、基端側に位置する巻回部４２、４３よりも外径が細いため、コイル部３０の先端部を細径化することができる。これにより、ガイドワイヤ１０の病変部に対する通過性を向上させることができる。
【００７６】
また、コア部２０は、コア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態において、コア部２０の軸方向に収縮可能な収縮部２１を有する。これにより、コア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した際に、コア部２０の収縮部２１が収縮することによって、コイル部３０に重なり部６１〜６３を好適に形成することができる。
【００７７】
また、収縮部２１は、コア部２０の軸方向に収縮した状態において、コア部２０の径方向に拡張した拡張部２２を有する。これにより、ガイドワイヤ１０に対してコア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した際に、拡張部２２は、コア部２０の一部（第２のコイル部３２）を径方向に拡張することができるため、重なり部６３を好適に形成することができる。
【００７８】
また、拡張部２２のうち、コア部２０の径方向に最も拡張する最大拡張部２３は、コイル部３０の重なり部６３を形成する巻回部４３、４４のうち、コイル部３０の外周面側に配置される巻回部４４付近に配置されてなる。拡張部２２は、巻回部４４付近に位置する巻回部４６を径方向に拡張させることによって、巻回部４４を巻回部４６に追従させて径方向に拡張させることができる。これにより、ガイドワイヤ１０に対してコア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した際に、巻回部４４を巻回部４３の外周面側に円滑に配置することができるため、重なり部６３をより確実に形成することができる。
【００７９】
また、収縮部２１は、弾性を有する材料によって構成されてなる。これにより、収縮部２１は、コア部２０の軸方向に収縮した状態において、軸方向に復元力（弾性力）を有する。当該復元力によって、ガイドワイヤ１０の押し込み力をさらに向上させることができる。また、収縮部２１は、ガイドワイヤ１０の先端部が病変部を通過した後に、軸方向に収縮した状態から元の形状に復元することができる。これにより、収縮部２１の復元（伸長）に伴ってコイル部３０の重なり部６１〜６３も重なる前の元の形状に戻るため、生体管腔を通過させる際のガイドワイヤ１０の先端部の柔軟性を再び確保することができる。
【００８０】
＜第２実施形態＞
次に、図７を参照して、第２実施形態について説明する。なお、第２実施形態において特に言及しない点については、上述した第１実施形態と同様に構成することができるものとする。
【００８１】
図７は、第２実施形態に係るガイドワイヤ１００の要部を拡大して示す軸方向断面図、図７（Ａ）は、自然状態のガイドワイヤ１００を示し、図７（Ｂ）は、コア部１２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態のガイドワイヤ１００を示す。
【００８２】
第２実施形態に係るコア部１２０の収縮部１２１は、軸方向に伸縮可能な入れ子構造によって構成されている点で前述した第１実施形態と相違する。
【００８３】
収縮部１２１は、先端側に配置される第１のコア部１２４と、第１のコア部１２４の基端側に配置され、第１のコア部１２４の一部を収容可能な収容部１２５Ａを有する第２のコア部１２５と、を有する入れ子構造によって構成されている。
【００８４】
自然状態において、第１のコア部１２４は、図７（Ａ）に示すように、第２のコア部１２５の収容部１２５Ａから一部が引き出された状態になっている。コア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態において、第１のコア部１２４は、図７（Ｂ）に示すように、第２のコア部１２５の収容部１２５Ａに入れ子状に収容されて軸方向に収縮した状態になる。このようにして、コア部１２０の収縮部１２１は、軸方向に伸縮可能に構成されている。
【００８５】
なお、第１のコア部１２４と第２のコア部１２５との入れ子関係は、本実施形態と逆に、第１のコア部１２４に対して第２のコア部１２５を収容する構造であってもよい。
【００８６】
前述した第１実施形態と同様に、本実施形態に係るコイル部１３０は、コイル部１３０の先端部に配置され、コア部１２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態において、軸方向に収縮するように構成された第１のコイル部１３１および第２のコイル部１３２を有している。
【００８７】
図７（Ａ）に示すように、本実施形態では、自然状態において、第１のコイル部１３１は、外径が略一定に形成されている。第２のコイル部１３２は、第１のコイル部１３１よりも外径が大きく、略一定に形成されている。
【００８８】
また、コア部１２０の軸方向に隣り合う第１のコイル部１３１の巻回部１４３および第２のコイル部１３２の巻回部１４４のうち、先端側に位置する巻回部１４３を形成する線材１５３の軸方向に沿う中心軸Ｏ２１は、基端側に位置する巻回部１４４を形成する線材１５４の軸方向に沿う中心軸Ｏ２２よりもコイル部１３０の内周面側に配置されている。これにより、ガイドワイヤ１００に対してコア部１２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した際に、先端側に位置する巻回部１４３が基端側に位置する巻回部１４４の内周面側に入り込み易くなる。巻回部１４３が巻回部１４４の内周面側に入り込む動きを起点として、図７（Ｂ）に示すように、第１のコイル部１３１は、第２のコイル部１３２の内周面側に入り込むように移動する。これにより、第１のコイル部１３１の巻回部１４３と、第２のコイル部１３２の巻回部１４４とが、重なり部１６１を形成することができる。
【００８９】
第２実施形態に係るガイドワイヤ１００においても、前述した第１実施形態と同様の効果が発揮される。
【００９０】
また、収縮部１２１は、コア部１２０の軸方向に伸縮可能な入れ子構造によって構成されてなる。これにより、コア部１２０は、比較的簡単な構造により、収縮部１２１を軸方向に伸縮することができる。
【００９１】
＜第３実施形態＞
次に、図８、図９を参照して、第３実施形態について説明する。なお、前述した第１実施形態と同様の構成については、同一の符号を付し、その説明を省略する。また、第３実施形態において特に言及しない点については、前述した第１実施形態と同様に構成することができるものとする。
【００９２】
図８、図９は、第３実施形態に係るガイドワイヤ２００の要部を拡大して示す軸方向断面図である。図８（Ａ）は、自然状態のガイドワイヤ２００を示し、図８（Ｂ）、図９（Ａ）、（Ｂ）は、コア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態のガイドワイヤ２００を示す。
【００９３】
図８（Ａ）に示すように、第３実施形態に係るコイル部２３０は、コイル部２３０の先端部に配置され、コア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態において、軸方向に収縮するように構成された第１のコイル部２３１、第２のコイル部２３２および第３のコイル部２３３を有している。
【００９４】
前述した第１実施形態では、コイル部３０が２段階に分けて収縮変形するように構成されていたが、本実施形態では、コイル部２３０が３段階に分けて収縮変形するように構成されている点で相違する。
【００９５】
まず、図８（Ｂ）に示すように、第１のコイル部２３１が重なり部２６１、２６２を形成して、ガイドワイヤ２００は軸方向に収縮変形する（第１段階）。
【００９６】
次に、図９（Ａ）に示すように、第２のコイル部２３２の巻回部２４４が、第１のコイル部２３１の巻回部２４３の外周面側に配置されることによって重なり部２６３を形成して軸方向にさらに収縮変形する（第２段階）。
【００９７】
第１段階および第２段階のガイドワイヤ２００の軸方向の収縮変形に伴って、コア部２０の拡張部２２が径方向に拡張して、第３のコイル部２３３を径方向に拡張する。これにより、コイル部２３０が軸方向にさらに収縮して、図９（Ｂ）に示すように、第３のコイル部２３３の巻回部２４７、２４８は、第２のコイル部２３２の巻回部２４５、２４６の外周面側に配置されて、重なり部２６４をそれぞれ形成する（第３段階）。
【００９８】
第１のコイル部２３１は、前述した第１実施形態の第１のコイル部３１と同様に、先端から基端側へ向かって外径が漸増するように、線材２５０が隙間なく密巻きされた複数の巻回部２４１〜２４３により構成している。本実施形態に係る第１のコイル部２３１は、線材２５１〜２５３の線径が先端へ向かって細くなっている点で前述した第１実施形態と異なる。これにより、第１のコイル部２３１は、先端に向かって曲げ剛性が低下するため、ガイドワイヤ２００の先端部の柔軟性をさらに向上することができる。
【００９９】
自然状態において、コア部２０の軸方向に隣り合う第１のコイル部２３１の巻回部２４１、２４２のうち、先端側に位置する巻回部２４１を形成する線材２５１の軸方向に沿う中心軸Ｏ３１は、基端側に位置する巻回部２４２を形成する線材２５２の軸方向に沿う中心軸Ｏ３２よりもコイル部２３０の内周面側に配置されている。また、コア部２０の軸方向に隣り合う第１のコイル部２３１の巻回部２４２、２４３のうち、先端側に位置する巻回部２４２を形成する線材２５２の軸方向に沿う中心軸Ｏ３２は、基端側に位置する巻回部２４３を形成する線材２５３の軸方向に沿う中心軸Ｏ３３よりもコイル部２３０の内周面側に配置されている。
【０１００】
同様に、自然状態において、コア部２０の軸方向に隣り合う第１のコイル部２３１の巻回部２４３および第２のコイル部２３２の巻回部２４４のうち、先端側に位置する第１のコイル部２３１の巻回部２４３を形成する線材２５３の軸方向に沿う中心軸Ｏ３３は、基端側に位置する第２のコイル部２３２の巻回部２４４を形成する線材２５４の軸方向に沿う中心軸Ｏ３４よりもコイル部２３０の内周面側に配置されている。
【０１０１】
上記構成により、ガイドワイヤ２００に対してコア部２０が軸方向に収縮する方向に外力が作用した際に、先端側に位置する巻回部２４１〜２４３が基端側に位置する巻回部２４２〜２４４の内周面側にそれぞれ入り込み易くなる。これにより、図８（Ｂ）、図９（Ａ）に示すように、巻回部２４１〜２４４は、それぞれ重なり部２６１〜２６３をより確実に形成することができる。
【０１０２】
また、第１のコイル部２３１は、線材２５１〜２５３の線径が先端へ向かって細くなっているため、先端へ向かって線材２５１〜２５３の曲げ剛性が低下する。先端側と基端側で線材２５１〜２５３の曲げ剛性が変化する部分が変曲点となり、第１のコイル部２３１は、重なり部２６１〜２６３を形成する方向に変形し易くなる。
【０１０３】
第３のコイル部２３３は、線材２５０が軸方向に離間するように疎巻きに形成された複数の巻回部２４７〜２４９により構成している。複数の巻回部２４７〜２４９を疎巻きに形成することによって、密巻きにする場合に比べて、径方向に拡張し易くなる。
【０１０４】
第３実施形態に係るガイドワイヤ２００においても、前述した第１実施形態と同様の効果が発揮される。
【０１０５】
以上、実施形態を通じてガイドワイヤを説明したが、本発明は実施形態において説明した構成に限定されることはなく、特許請求の範囲の記載に基づいて適宜変更することが可能である。
【０１０６】
例えば、ガイドワイヤは、コア部が軸方向に収縮する方向に外力が作用した状態において、コイル部が少なくとも一つの重なり部を有している限りにおいて、重なり部の数や位置は特に限定されない。
【０１０７】
また、自然状態において、コア部の軸方向に隣り合う少なくとも一組の巻回部を形成する線材の軸方向に沿う中心軸が異なる位置に配置されている限りにおいて、このような位置に配置された巻回部の数や位置は特に限定されない。
【０１０８】
また、自然状態において、コア部の軸方向に隣り合う少なくとも一組の巻回部のうち、先端側に位置する巻回部を形成する線材の軸方向に沿う中心軸は、基端側に位置する巻回部を形成する線材の軸方向に沿う中心軸よりもコア部の径方向外方に配置されていてもよい。この場合、線材が重なり部を形成した状態において、先端側に位置する巻回部は、基端側に位置する巻回部よりも外周面側に配置される。
【０１０９】
また、コア部の収縮部の構成は、コア部の軸方向に収縮可能な限りにおいて、前述した実施形態において説明した構成に特に限定されない。例えば、第２実施形態において説明した入れ子構造の第１のコア部の基端と、第２のコア部の収容部の内面との間にばね等の弾性部材を設けてもよい。これにより、自然状態において、弾性部材は、第１のコア部と第２のコア部とが互いに離間する方向に付勢力を付与することができる。その結果、ガイドワイヤの押し込み力をさらに向上させることができるとともに、自然状態において、コア部の収縮部が不用意に収縮することを防止することができる。
【０１１０】
また、ガイドワイヤは、２段階または３段階に分けて収縮変形する構成に限定されず、１段階で収縮変形してもよいし、４段階以上に分けて収縮変形してもよい。
【０１１１】
また、ガイドワイヤの要部以外の形状や構成は、前述した実施形態および本明細書に添付した図面に示した構成に限定されず、公知のガイドワイヤの形状や構成を使用することができる。例えば、ガイドワイヤの先端部にＸ線不透過性を有するマーカを適宜設けてもよい。
【符号の説明】
【０１１２】
１０、１００、２００  ガイドワイヤ、
２０、１２０  コア部、
２１、１２１  収縮部、
２２    拡張部、
２３    最大拡張部、
３０、１３０、２３０  コイル部、
４０、４１〜４６、１４１〜１４６、２４１〜２４９  巻回部、
５０、５１〜５６、１５３、１５４、２５１〜２５９  線材、
６１〜６３、１６１、２６１〜２６４  重なり部、
Ｘ    軸方向、
Ｒ    径方向、
Ｘ１    先端側、
Ｘ２    基端側。
【図１】
2018201582.tif 000003
【図２】
2018201582.tif 000004
【図３】
2018201582.tif 000005
【図４】
2018201582.tif 000006
【図５】
2018201582.tif 000007
【図６】
2018201582.tif 000008
【図７】
2018201582.tif 000009
【図８】
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【図９】
2018201582.tif 000011