(57)【要約】【課題】オレフィンメタセシスのための方法及び組成物を提供する。【解決手段】本発明は、オレフィンメタセシスのための方法及び組成物に関する。より具体的には、本発明は、開環メタセシス重合（ＲＯＭＰ）反応のための方法及び組成物、並びにＲＯＭＰを介するポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品の製造に関する。本発明のメタセシス反応を介して生成されたポリマー生成物は、広範な材料及び複合品用途に利用することができる。本発明は、ポリマー及び材料の化学及び製造の分野において実用性がある。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物であって、
この金属カルベンオレフィンメタセシス触媒が、以下の式（Ｉ）、（Ｖ）又は（ＶＩＩ）のＲｕ触媒：
【化１】
2018145443.tif 000056
（式中、
Ｍは、Ｒｕであり、
Ｌ１、Ｌ２及びＬ３は、中性電子供与体配位子であり、
ｎは、０又は１であり、
ｍは、０、１又は２であり、
ｋは、０又は１であり、
Ｘ１及びＸ２は、アニオン性配位子であり、
Ｒ１及びＲ２は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び官能基から選択され、
Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２の任意の２つ以上は、一緒になって、１つ又は複数の環式基を形成してよく、さらにＸ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２の任意の１つ又は複数は、担体に結合していてもよい。）；
【化２】
2018145443.tif 000057
（式中、
Ｑは、構造−ＣＲ１１Ｒ１２−ＣＲ１３Ｒ１４−又は−ＣＲ１１＝ＣＲ１３−を有する２つの原子による連結であり、ここで、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び官能基から選択され、
Ｒ３及びＲ４は、同一であり、各々、非置換フェニル、又は、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、置換Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ５〜Ｃ２４ヘテロアリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール若しくはハロゲン化物から選択される３つまでの置換基で置換されているフェニルであり、
Ｌ２、Ｌ３、ｎ、ｋ、Ｘ１及びＸ２は、式（Ｉ）について定義されたとおりである。）；
【化３】
2018145443.tif 000058
（式中、
Ｍは、Ｒｕであり、
Ｌ１は、中性電子供与体配位子であり、
Ｘ１及びＸ２は、アニオン性配位子であり、
Ｙは、Ｏ又はＮから選択されるヘテロ原子であり、
Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び官能基から選択され、
ｎは、０、１又は２であり、
Ｚは、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び官能基から選択され、
ここで、Ｙ、Ｚ、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８の任意の組合せは、連結して１つ又は複数の環式基を形成してよく、さらにＸ１、Ｘ２、Ｌ１，Ｙ、Ｚ、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８の任意の組合せは、担体に結合していてもよい。）から選択される、触媒組成物
；並びに
環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む樹脂組成物
を含むＲＯＭＰ組成物。
【請求項２】
エラストマーを含まず、かつ繊維状または粒状の強化材を含まない、請求項１に記載のＲＯＭＰ組成物。
【請求項３】
上記樹脂組成物が、５５．００〜５８．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜３．６０重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び３８．００〜４２．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、請求項１又は２に記載のＲＯＭＰ組成物。
【請求項４】
上記樹脂組成物が、環式オレフィン組成物からなり、環式オレフィン組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエン、並びに任意選択で１種以上の添加物を含む、請求項１又は２に記載のＲＯＭＰ組成物。
【請求項５】
上記任意選択の添加物が、ゲル変性剤、硬度調節剤、衝撃改質剤、酸化防止剤、オゾン分解防止剤、安定剤、架橋剤、充填剤、カップリング剤、チオキトロープ、湿潤剤、殺生剤、顔料、難燃剤及び染料から選択される、請求項４に記載のＲＯＭＰ組成物。
【請求項６】
ＲＯＭＰポリマーを製造するための方法であって、
請求項１又は２に記載の少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；
環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む樹脂組成物を準備すること；
上記触媒組成物と上記樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；並びに
ＲＯＭＰ組成物の重合を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すこと
を含む上記方法。
【請求項７】
ＲＯＭＰポリマー複合体を製造するための方法であって、
請求項１又は２に記載の少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；
環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む樹脂組成物を準備すること；
上記触媒組成物と上記樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；
ＲＯＭＰ組成物と基材材料とを接触させること；並びに
ＲＯＭＰ組成物の重合を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すこと
を含む上記方法。
【請求項８】
請求項６又は請求項７に記載の方法により製造された製造品。
【請求項９】
ポリマー物品を製造するためのＲＯＭＰ組成物の使用であって、ポリマー物品が請求項４に記載のＲＯＭＰ組成物の重合反応により形成される、上記使用。
【請求項１０】
ポリマー複合体物品を製造するためのＲＯＭＰ組成物の使用であって、ポリマー複合体物品が、基材材料と接触した請求項４に記載のＲＯＭＰ組成物の重合反応により形成される、上記使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、２０１３年７月３日出願の米国仮特許出願第６１／８４２，８８５号の利益を主張するものであり、その内容は、その全体が参照によって本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本発明は、オレフィンメタセシスのための方法及び組成物に関する。より具体的には、本発明は、開環メタセシス重合（ＲＯＭＰ）反応のための方法及び組成物、並びにＲＯＭＰを介するポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品の製造に関する。本発明のメタセシス反応を介して生成されたポリマー生成物は、広範な材料及び複合体（ｃｏｍｐｏｓｉｔｅ）用途において利用することができる。本発明は、ポリマー及び材料の化学及び製造の分野において実用性がある。
【背景技術】
【０００３】
熱硬化性ポリマーの成型は、技術的及び商業的に重要な処理技術である。この技術の公知のものの１つでは、液体環式オレフィンモノマー樹脂を、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒と組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、ＲＯＭＰ組成物を成形型に添加する（例えば、注ぎ、鋳造し、注入し、射出する等）。ＲＯＭＰ組成物は、ＲＯＭＰ組成物を重合するのに有効な条件に曝され、それが完了すると、成型物品は、必要とされ得る何らかの任意選択の後硬化処理に曝される。当技術分野で公知の通り、液体環式オレフィンモノマー樹脂は、添加される変性剤（modifier）、充填剤、強化剤（reinforcement）、難燃剤、顔料等を任意選択により含有することができる。このような従来技術のＲＯＭＰ組成物の例は、米国特許第５，３４２，９０９号、同第６，３１０，１２１号、同第６，５１５，０８４号、同第６，５２５，１２５号、同第６，７５９，５３７号、同第７，３２９，７５８号等に開示されている。
【０００４】
商業的に重要な環式オレフィンモノマー樹脂は、一般に、容易に入手可能で安価な環式オレフィン、例えばノルボルネンモノマーなど、特にジシクロペンタジエン（ＤＣＰＤ）を含む。残念ながら、高純度ＤＣＰＤは３２℃〜３４℃で溶融するので、室温（典型的には２０〜２５℃）で固体である。したがって、高純度ＤＣＰＤは、触媒（単数又は複数）及び他の添加剤と配合する間に加熱しなければならず、ＲＩＭ（反応射出成形）、ＲＴＭ（樹脂移送成形）、ＶＡＲＴＭ（真空補助樹脂移送成形）などの多くのポリマー成形技術において使用するための液体状態を維持するために、ヒートジャケット付きのラインを通して移送しなければならない。
【０００５】
ＤＣＰＤの融点は、ジシクロペンタジエンと共重合可能な高次のシクロペンタジエンオリゴマー、例えばシクロペンタジエンの三量体（トリシクロペンタジエン）などの形態の混ぜ物を添加することによって下げることができることが、当技術分野において公知である。実際に、ポリマー物品の成形に使用される市販の液体ＤＣＰＤモノマー樹脂は、典型的には、１０重量％〜３０重量％の間のトリシクロペンタジエン、及びより少ない量のシクロペンタジエンの高次オリゴマー、例えば、シクロペンタジエンの四量体及び五量体（例えば、テトラシクロペンタジエン及びペンタシクロペンタジエン）を含有する。
【０００６】
ポリマー物品を成形するのに使用される、より多い量のシクロペンタジエン三量体を含有する液体ＤＣＰＤモノマー樹脂が、文献において報告されてきた。欧州特許第ＥＰ０２７１００７Ｂ２号及び米国特許第４，７０３，０９８号は、（ａ）５２重量％のＤＣＰＤ、４３．２５重量％のトリシクロペンタジエン、及び４．７５重量％のテトラシクロペンタジエン；並びに（ｂ）４２重量％のＤＣＰＤ、５１．５重量％のトリシクロペンタジエン、６．５重量％のテトラシクロペンタジエンを含有する液体混合物を開示した。しかしながら、本発明者らは、４０℃未満で、特に室温以下で、そのような混合物から固体が析出することを発見した。このことは、固体が注入口及び／又は装置を詰まらせ得る、また複合体基材材料への樹脂の浸入を低減するように作用し得るので、４０℃未満で、特に室温以下で、そのような従来技術の樹脂組成物が、特にＶＡＲＴＭなどの樹脂注入技術を用いて複合体物品を調製する際に使用するのに適していないため、特に問題となる。さらに、これらの固体は、ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品を成形するときに、反応射出成形（ＲＩＭ）技術に利用される材料供給ライン及び／又は射出口などの装置を詰まらせる又は汚染するようにも作用し得る。
【０００７】
液体ＤＣＰＤモノマー樹脂を使用してポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品を首尾良く成形するには、成形品に欠陥（例えば、不要な細孔、空洞、気泡、ボイド、ニットライン及び／又は内部応力破壊）がない又は実質的にないことが重要である。この問題は、欠陥を有する成形ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品は、修理を必要とし得るか、廃棄する必要があり得、このどちらの場合にも製造コストの増加につながるので、特に重要である。
【０００８】
典型的な成形操作では、触媒前の液体ＤＣＰＤモノマー樹脂の温度は、典型的には４０℃未満であり、優先的には室温以下である。触媒前の液体ＤＣＰＤモノマー樹脂を室温超、特に４０℃超に加熱すると、一般に、ＲＯＭＰ組成物（触媒したモノマー樹脂）のポットライフが低減し、特に大型のポリマー物品及び／又は大型のポリマー複合体物品を製造する場合に、成形型を十分に充填する且つ／又は基材材料に浸入させることが困難となる。さらに、液体ＤＣＰＤモノマー樹脂の加熱は、ＲＯＭＰポリマー物品及び／又はＲＯＭＰポリマー複合体物品を成形する全体的費用を増大させる特別な装置（例えば、加熱タンク及び／又はライン）を必要とし得る。触媒した液体環式オレフィンモノマー樹脂（例えば、液体ＤＣＰＤモノマー樹脂）のポットライフを制御するための方法及び添加剤は、公知であるが、一般に、４０℃超の温度では、十分なポットライフをもたらすためには多量の添加剤が必要となり得るが、多量のそのような添加剤の使用は、成形ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品の熱的及び機械的特性に有害な影響を与え得ることによって、またＲＯＭＰポリマー物品及び／又はＲＯＭＰポリマー複合体物品を成形する全体的費用を増加させるさらなる任意の後硬化処理を必要とする。
【０００９】
典型的には、液体ＤＣＰＤモノマー樹脂を触媒して、ＲＯＭＰ組成物を形成した後、モノマー樹脂の重合が進行し、ＲＯＭＰ組成物の粘度が増加し、液体状態から、ゲル状態を通して、最終的な硬質ポリマーに進行する。進行中のある時点で、温度が一般に急上昇し始め、激しい発熱につながる。液体ＤＣＰＤモノマー樹脂を使用してポリマー物品を成形する際の一般的な問題は、重合サイクルの発熱相中に、ジシクロペンタジエン及び／又は液体ＤＣＰＤモノマー樹脂中に存在し得る他の低沸点化合物（例えば、シクロペンタジエンモノマー）の揮発が、成形ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品の内部及び／又は表面上の欠陥の形成にしばしばつながることである。低分子量、低沸点炭化水素化合物（例えば、シクロペンタジエンモノマー）を、真空ストリッピング及び／又は不活性ガススパージングによって、液体ＤＣＰＤモノマー樹脂から除去することができることは、当技術分野において公知である。しかしながら、本発明者らは、シクロペンタジエンモノマーなどの低分子量、低沸点炭化水素化合物を除去するだけでは、成形ＲＯＭＰポリマー物品及び／又はＲＯＭＰポリマー複合体物品の内部及び／又は表面上での欠陥形成を低減且つ／又は排除するのに十分ではないことを発見した。
【００１０】
発熱温度を調節して（例えば、成形型温度の操作及び／又は添加剤の添加を通して）、欠陥形成を制御しようという試みはあったものの、ＲＯＭＰ組成物に最大（高い）発熱温度に到達させて、成形ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品の熱的及び機械的特性を最適化することによって、さらなる任意の後硬化処理の必要性を低減且つ／又は排除することが典型的に有利である。
【００１１】
したがって、成形型中でＲＯＭＰ組成物を急速に加熱することができる（例えば、０．５℃／分を超える速度で）且つ／又は約６０℃〜２００℃の温度に予熱した成形型にＲＯＭＰ組成物を添加することができることが有用であり、商業的に重要となり得、このどちらもが、ＲＯＭＰ組成物が最大（高い）発熱温度に到達することを可能とし得、さらには、全体のサイクル時間における低減を可能とし得る。サイクル時間におけるこの低減は、同じ期間内により多くのポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品を製造することができるという点で、経済上の利点をもたらす。換言すれば、加熱した成形型にＲＯＭＰ組成物を添加することができる且つ／又は成形型が充填されたら且つ／若しくは複合体基材材料にＲＯＭＰ組成物を浸入させたらできる限り早く、ＲＯＭＰ組成物を加熱し始めることができることが好ましいであろう。より具体的には、６０℃〜２００℃に加熱された成形型に、４０℃未満の、好ましくは室温以下の初期温度を有するＲＯＭＰ組成物を添加することができる且つ／又は成形型が充填されたら且つ／若しくは複合体基材材料にＲＯＭＰ組成物を浸入させたらできる限り早く、０．５℃／分を超える速度で、成形型中でＲＯＭＰ組成物を加熱し始めることができることが好ましいであろう。
【００１２】
一般に、しかしながら、１０％〜３０％のシクロペンタジエン三量体を含有する液体ＤＣＰＤモノマー樹脂組成物をＲＯＭＰ組成物に利用して、ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品を成形した場合、得られた成形ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品は、典型的には欠陥を含むこと、特に、４０℃未満の、好ましくは室温以下の初期温度のそのようなＲＯＭＰ組成物を約６０℃〜２００℃の温度に予熱した成形型に添加する場合且つ／又は成形型が０．５℃／分を超える速度で急速に加熱される場合にそうであることが観察された。
【００１３】
したがって、当技術分野において達成された進歩にもかかわらず、液体環式オレフィンモノマー樹脂、特に保存安定な均一な液体である樹脂であって、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物と組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成することができ、ＲＯＭＰ組成物を予熱した成形型に添加することができる且つ／又は成形型を急速に加熱して成形ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品を調製することができ、得られた成形ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品には欠陥がない又は実質的にない、上記樹脂が必要とされている。
【００１４】
より具体的には、３９℃〜１０℃の間で安定で均一な液体である液体ＤＣＰＤ樹脂組成物が必要とされており、これは少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物と組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成することができ、ＲＯＭＰ組成物は４０℃未満、好ましくは室温以下であり、６０℃〜２００℃に予熱した成形型にＲＯＭＰ組成物を添加することができる且つ／又は成形型を急速に加熱して（例えば、０．５℃／分を超える速度で）、成形ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品を調製することができ、得られた成形ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品には欠陥がない又は実質的にない。
【００１５】
本発明は、前述の関心事の１つ又は複数への取組みを対象とする。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１６】
本発明の一目的は、液体環式オレフィンモノマー樹脂、特に保存安定な均一な液体である樹脂、そのような樹脂を使用する方法、並びにＲＯＭＰを介したポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品の製造のためのＲＯＭＰ組成物を調製するためのそのような樹脂の使用を提供することであり、ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品には欠陥がない又は実質的にない。
【００１７】
より具体的には、本発明の一目的は、３９℃〜１０℃の間にて安定で均一な液体である環式オレフィン組成物及び／又は樹脂組成物を提供することであり、これは少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物と組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成することができ、ＲＯＭＰ組成物は４０℃未満、好ましくは、室温以下であり、ＲＯＭＰ組成物を６０℃〜２００℃に予熱した成形型に添加することができる及び／又は成形型を急速に加熱して（例えば、０．５℃／分を超える速度で）、成形ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品を調製することができ、得られた成形ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品には欠陥がない又は実質的にない。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
本発明者らは、環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が３５重量％〜７０重量％のトリシクロペンタジエンを含む上記樹脂組成物を、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物と組み合わせたとき、内部欠陥及び／又は表面欠陥（例えば、不要な細孔、空洞、気泡、ボイド、ニットライン、及び／又は内部応力破壊）の、目に見える欠陥がない又は実質的にないポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品の調製が可能となることを発見した。特に、本発明は、環式オレフィン組成物中に存在する低沸点化合物の揮発により引き起こされると考えられる又は重合（発熱）サイクル中に生成される欠陥に関連する問題を軽減する。環式オレフィン組成物中に存在する低沸点化合物の揮発により引き起こされると考えられる又は重合中に生成される欠陥は、本発明の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（重合触媒）、特に本発明のルテニウム金属カルベンオレフィンメタセシス触媒に伴う特定の課題である。このことはとりわけ、第２世代Ｇｒｕｂｂｓ触媒及び／又はＧｒｕｂｂｓ−Ｈｏｖｅｙｄａ触媒と一般に呼ばれるルテニウム金属カルベンメタセシス触媒に当てはまる。第２世代Ｇｒｕｂｂｓ触媒及び／又はＧｒｕｂｂｓ−Ｈｏｖｅｙｄａ触媒は、一般に、環式オレフィンの重合（例えば、ＲＯＭＰ）を、第１世代Ｇｒｕｂｂｓ触媒と一般に呼ばれるルテニウム金属カルベンオレフィンメタセシス触媒よりも速く進行させる。理論に束縛されるものではないが、ＲＯＭＰ反応中に、低沸点化合物の揮発により引き起こされると考えられる欠陥は、より遅く進行する触媒（例えば、第１世代Ｇｒｕｂｂｓ触媒）と比較して、より速く進行する触媒（例えば、第２世代Ｇｒｕｂｂｓ触媒及び／又はＧｒｕｂｂｓ−Ｈｏｖｅｙｄａ触媒）で悪化する。
【００１９】
より具体的には、本発明者らは、環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％〜２６．００重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物と組み合わせたとき、１０重量％〜３０重量％の間のトリシクロペンタジエンを含有する液体ＤＣＰＤモノマー樹脂を使用して調製した同じ物品よりも、内部欠陥及び／又は表面欠陥（例えば、不要な細孔、空洞、気泡、ボイド、ニットライン、及び／又は内部応力破壊）の、目に見える欠陥がないか、目に見える欠陥が実質的にないか、より少ない目に見える欠陥を含む、ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品の調製が可能となることを発見した。特に、本発明は、環式オレフィン組成物中に存在するジシクロペンタジエン及び／又は他の低沸点化合物の揮発により引き起こされると考えられる又は重合（発熱）サイクル中に生成される欠陥に関連する問題を軽減する。環式オレフィン組成物中に存在するジシクロペンタジエン及び／又は他の低沸点化合物の揮発により引き起こされると考えられる又は重合中に生成される欠陥は、本発明の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒（重合触媒）、特に本発明のルテニウム金属カルベンオレフィンメタセシス触媒に伴う特定の課題である。このことはとりわけ、第２世代Ｇｒｕｂｂｓ触媒及び／又はＧｒｕｂｂｓ−Ｈｏｖｅｙｄａ触媒と一般に呼ばれるルテニウム金属カルベンメタセシス触媒に当てはまる。第２世代Ｇｒｕｂｂｓ触媒及び／又はＧｒｕｂｂｓ−Ｈｏｖｅｙｄａ触媒は、一般に、第１世代Ｇｒｕｂｂｓ触媒と一般に呼ばれるルテニウム金属カルベンオレフィンメタセシス触媒よりも速く環式オレフィンの重合（例えば、ＲＯＭＰ）を進行する。理論に束縛されるものではないが、ＲＯＭＰ反応中に、ジシクロペンタジエン及び／又は他の低沸点化合物の揮発により引き起こされると考えられる欠陥は、より遅く進行する触媒（例えば、第１世代Ｇｒｕｂｂｓ触媒）と比較して、より速く進行する触媒（例えば、第２世代Ｇｒｕｂｂｓ触媒及び／又はＧｒｕｂｂｓ−Ｈｏｖｅｙｄａ触媒）で悪化する。換言すれば、ＲＯＭＰ反応中に、１０重量％〜３０重量％のトリシクロペンタジエンを含有する液体ＤＣＰＤモノマー樹脂は、より遅く進行する触媒（例えば、第１世代Ｇｒｕｂｂｓ触媒）と比較して、より早く進行する触媒（例えば、第２世代Ｇｒｕｂｂｓ触媒及び／又はＧｒｕｂｂｓ−Ｈｏｖｅｙｄａ触媒）で触媒されたときに、揮発関連の欠陥を有する傾向が大きくなる。
【００２０】
一般に、３５重量パーセント以上のトリシクロペンタジエン含有量を有する本発明の液体環式オレフィン組成物は、市販の液体ＤＣＰＤモノマー樹脂と比較して、低減した引火性（例えば、より高い引火点）を有する。さらに、本発明者らは、本発明の液体環式オレフィン組成物は、そのような環式オレフィン組成物が、６０．５℃超の引火点を有し得る液体樹脂組成物（例えば、液体ＤＣＰＤ樹脂組成物）の調製を可能にし得るという点で、さらなる利益を提供し得ることを発見した。６０．５℃超の引火点を有する液体樹脂組成物は、世界調和システム（ＧＨＳ）引火性及び可燃性液体基準によると、可燃性液体と指定される。６０．５℃未満の引火点を有する液体樹脂組成物は、ＧＨＳ引火性液体及び可燃性液体基準によると、引火性液体と指定される。引火性液体ではなく可燃性液体と指定される液体樹脂組成物は、取扱いの容易さ、輸送費用の低減、及びさらなる安全性面、並びにその他の利点／利益を含むいくつかの利点／利益を提供する。
【００２１】
一般に、３５重量パーセント以上のトリシクロペンタジエン含有量を有する本発明の液体環式オレフィン組成物は、市販の液体ＤＣＰＤモノマー樹脂と比較して、低減した毒性を有する。特に、本発明者らは、本発明の液体環式オレフィン組成物は、そのような環式オレフィン組成物が、世界調和システム（ＧＨＳ）基準によってＨ３３０（吸入すると生命に危険）ではなくＨ３３１（吸入すると有毒）と指定され得る液体樹脂組成物（例えば、液体ＤＣＰＤ樹脂組成物）の調製を可能にし得るという点で、さらなる利益を提供し得ることを発見した。例えば、以下の環式オレフィン組成物は、Ｈ３３１（吸入すると有毒）と指定されるはずである：ＤＣＰＤ（４０ｗｔ％）、トリシクロペンタジエン（５７ｗｔ％）、テトラシクロペンタジエン（３ｗｔ％）。例えば、以下の樹脂組成物は、Ｈ３３１（吸入すると有毒）と指定されるはずである：ＤＣＰＤ（４３ｗｔ％）、トリシクロペンタジエン（５３ｗｔ％）、テトラシクロペンタジエン（４ｗｔ％）、Ｅｔｈａｎｏｘ  ４７０２（３ｐｈｒ）、５−ビニル−２−ノルボルネン（１ｗｔ％）、トリフェニルホスフィン（０．６ｐｈｒ）、エラストマー耐衝撃改質剤（４ｐｈｒ）。例えば、以下の樹脂組成物は、Ｈ３３１（吸入すると有毒）と指定されるはずである：ＤＣＰＤ（３７ｗｔ％）、トリシクロペンタジエン（６０ｗｔ％）、テトラシクロペンタジエン（３ｗｔ％）、液体ＭＤＩ（４ｐｈｒ）。例えば、以下の樹脂組成物は、Ｈ３３１（吸入すると有毒）と指定されるはずである：ＤＣＰＤ（４１ｗｔ％）、トリシクロペンタジエン（５７ｗｔ％）、テトラシクロペンタジエン（２ｗｔ％）、Ｅｔｈａｎｏｘ  ４７０２（２ｐｈｒ）、５−ビニル−２−ノルボルネン（１ｐｈｒ）、トリフェニルホスフィン（０．６ｐｈｒ）、及び接着促進剤組成物（Ａ）（４ｐｈｒ）。
【００２２】
本発明の一実施形態は、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％〜２６．００重量％のジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物を提供する。
【００２３】
本発明の別の実施形態は、４０．００重量％〜６５．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜３．５０重量％のテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９重量％〜３１．５０重量％のジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物を提供する。
【００２４】
本発明の別の実施形態は、４０．００重量％〜６０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜３．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９重量％〜３７．００重量％のジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物を提供する。
【００２５】
本発明の別の実施形態は、３５．００〜７０．０重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物を提供し、重量パーセントはガスクロマトグラフィーにより決定される。
【００２６】
本発明の別の実施形態は、４０．００〜６５．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜３．５０重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９〜３１．５０重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物を提供し、重量パーセントはガスクロマトグラフィーにより決定される。
【００２７】
本発明の別の実施形態は、４０．００〜６０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜３．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９〜３７．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物を提供し、重量パーセントはガスクロマトグラフィーにより決定される。
【００２８】
本発明の別の実施形態は、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％〜２６．００重量％のジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物を提供し、環式オレフィン組成物は、３９℃〜１０℃で、３９℃〜１５℃で、３９℃〜２０℃、３９℃〜２５℃で、３９℃〜３０℃で、３９℃〜３５℃で、３０℃〜１５℃で、３５℃〜２０℃で、３５℃〜２５℃で、２５℃〜２０℃で、又は２５℃〜１０℃で、安定で均一な液体である。
【００２９】
本発明の別の実施形態は、４０．００重量％〜６５．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜３．５０重量％のテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９重量％〜３１．５０重量％のジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物を提供し、環式オレフィン組成物は、３９℃〜１０℃で、３９℃〜１５℃で、３９℃〜２０℃、３９℃〜２５℃で、３９℃〜３０℃で、３９℃〜３５℃で、３０℃〜１５℃で、３５℃〜２０℃で、３５℃〜２５℃で、２５℃〜２０℃で、又は２５℃〜１０℃で、安定で均一な液体である。
【００３０】
本発明の別の実施形態は、４０．００重量％〜６０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜３．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９重量％〜３７．００重量％のジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物を提供し、環式オレフィン組成物は、３９℃〜１０℃で、３９℃〜１５℃で、３９℃〜２０℃、３９℃〜２５℃で、３９℃〜３０℃で、３９℃〜３５℃で、３０℃〜１５℃で、３５℃〜２０℃で、３５℃〜２５℃で、２５℃〜２０℃で、又は２５℃〜１０℃で、安定で均一な液体である。
【００３１】
本発明の別の実施形態は、環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％〜２６．００重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を提供する。
【００３２】
本発明の別の実施形態は、環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、４０．００重量％〜６５．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜３．５０重量％のテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９重量％〜３１．５０重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を提供する。
【００３３】
本発明の別の実施形態は、環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、４０．００重量％〜６０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜３．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９重量％〜３７．００重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を提供する。
【００３４】
本発明の別の実施形態は、環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％〜２６．００重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を提供し、樹脂組成物は、３９℃〜１０℃で、３９℃〜１５℃で、３９℃〜２０℃、３９℃〜２５℃で、３９℃〜３０℃で、３９℃〜３５℃で、３０℃〜１５℃で、３５℃〜２０℃で、３５℃〜２５℃で、２５℃〜２０℃で、又は２５℃〜１０℃で、安定で均一な液体である。
【００３５】
本発明の別の実施形態は、環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、４０．００重量％〜６５．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜３．５０重量％のテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９重量％〜３１．５０重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を提供し、樹脂組成物は、３９℃〜１０℃で、３９℃〜１５℃で、３９℃〜２０℃、３９℃〜２５℃で、３９℃〜３０℃で、３９℃〜３５℃で、３０℃〜１５℃で、３５℃〜２０℃で、３５℃〜２５℃で、２５℃〜２０℃で、又は２５℃〜１０℃で、安定で均一な液体である。
【００３６】
本発明の別の実施形態は、環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、４０．００重量％〜６０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜３．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９重量％〜３７．００重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を提供し、樹脂組成物は、３９℃〜１０℃で、３９℃〜１５℃で、３９℃〜２０℃、３９℃〜２５℃で、３９℃〜３０℃で、３９℃〜３５℃で、３０℃〜１５℃で、３５℃〜２０℃で、３５℃〜２５℃で、２５℃〜２０℃で、又は２５℃〜１０℃で、安定で均一な液体である。
【００３７】
本発明の別の実施形態は、実質的にボイドを含まない物品を調製するための方法であって、樹脂組成物と触媒組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成することであって、触媒組成物は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含み、樹脂組成物は、環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物は、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％〜２６．００重量％のジシクロペンタジエンを含むこと、並びにオレフィンメタセシス反応（例えば、開環メタセシス重合反応）を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む上記方法を提供する。
【００３８】
本発明の別の実施形態は、実質的にボイドを含まない物品を調製するための方法であって、樹脂組成物と触媒組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成することであって、触媒組成物は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含み、樹脂組成物は、環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物は、４０．００重量％〜６５．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．１重量％〜３．５０重量％のテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９重量％〜３１．５０重量％のジシクロペンタジエンを含むこと、並びにオレフィンメタセシス反応（例えば、開環メタセシス重合反応）を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む上記方法を提供する。
【００３９】
本発明の別の実施形態は、実質的にボイドを含まない物品を調製するための方法であって、樹脂組成物と触媒組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成することであって、触媒組成物は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含み、樹脂組成物は、環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物は、４０．００重量％〜６０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．１重量％〜３．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９重量％〜３７．００重量％のジシクロペンタジエンを含むこと、並びにオレフィンメタセシス反応（例えば、開環メタセシス重合反応）を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む上記方法を提供する。
【００４０】
本発明の別の実施形態は、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物とを含む製造品であって、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％〜２６．００重量％のジシクロペンタジエンを含む上記製造品を提供する。
【００４１】
本発明の別の実施形態は、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物とを含む製造品であって、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、４０．００重量％〜６５．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜３．５０重量％のテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９重量％〜３１．５０重量％のジシクロペンタジエンを含む上記製造品を提供する。
【００４２】
本発明の別の実施形態は、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物とを含む製造品であって、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、４０．００重量％〜６０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜３．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９重量％〜３７．００重量％のジシクロペンタジエンを含む上記製造品を提供する。
【００４３】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマーを含む製造品であって、ＲＯＭＰポリマーが、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物との反応生成物であり、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％〜２６．００重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記製造品を提供する。
【００４４】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマーを含む製造品であって、ＲＯＭＰポリマーが、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物との反応生成物であり、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、４０．００重量％〜６５．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜３．５０重量％のテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９重量％〜３１．５０重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記製造品を提供する。
【００４５】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマーを含む製造品であって、ＲＯＭＰポリマーが、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物との反応生成物であり、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、４０．００重量％〜６０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜３．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９重量％〜３７．００重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記製造品を提供する。
【００４６】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマー複合体を含む製造品であって、ＲＯＭＰポリマー複合体が、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物との反応生成物であり、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％〜２６．００重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記製造品を提供する。
【００４７】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマー複合体を含む製造品であって、ＲＯＭＰポリマー複合体が、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物との反応生成物であり、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、４０．００重量％〜６５．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜３．５０重量％のテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９重量％〜３１．５０重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記製造品を提供する。
【００４８】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマー複合体を含む製造品であって、ＲＯＭＰポリマー複合体が、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物との反応生成物であり、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、４０．００重量％〜６０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜３．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９重量％〜３７．００重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記製造品を提供する。
【００４９】
本発明の別の実施形態は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物；並びに、環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を含むＲＯＭＰ組成物を提供する。
【００５０】
本発明の別の実施形態は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物；並びに、環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、４０．００〜６５．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜３．５０重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９〜３１．５０重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を含むＲＯＭＰ組成物を提供する。
【００５１】
本発明の別の実施形態は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物；並びに、環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、４０．００〜６０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜３．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９〜３７．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を含むＲＯＭＰ組成物を提供する。
【００５２】
本発明の別の実施形態は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；並びにオレフィンメタセシス反応を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む方法を提供する。
【００５３】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマーを製造するための方法であって、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；並びにＲＯＭＰ組成物の重合を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む上記方法を提供する。
【００５４】
本発明の別の実施形態は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、４０．００〜６５．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜３．５０重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９〜３１．５０重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；並びにオレフィンメタセシス反応を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む方法を提供する。
【００５５】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマーを製造するための方法であって、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、４０．００〜６５．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜３．５０重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９〜３１．５０重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；並びにＲＯＭＰ組成物の重合を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む上記方法を提供する。
【００５６】
本発明の別の実施形態は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、４０．００〜６０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜３．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９〜３７．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；並びにオレフィンメタセシス反応を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む方法を提供する。
【００５７】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマーを製造するための方法であって、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、４０．００〜６０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜３．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９〜３７．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；並びにＲＯＭＰ組成物の重合を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む上記方法を提供する。
【００５８】
本発明の別の実施形態は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；ＲＯＭＰ組成物と基材材料とを接触させること；並びにオレフィンメタセシス反応を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む方法を提供する。
【００５９】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマー複合体を製造するための方法であって、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；ＲＯＭＰ組成物と基材材料とを接触させること；並びにＲＯＭＰ組成物の重合を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む上記方法を提供する。
【００６０】
本発明の別の実施形態は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、４０．００〜６５．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜３．５０重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９〜３１．５０重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；ＲＯＭＰ組成物と基材材料とを接触させること；並びにオレフィンメタセシス反応を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む方法を提供する。
【００６１】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマー複合体を製造するための方法であって、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、４０．００〜６５．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜３．５０重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９〜３１．５０重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；ＲＯＭＰ組成物と基材材料とを接触させること；並びにＲＯＭＰ組成物の重合を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む上記方法を提供する。
【００６２】
本発明の別の実施形態は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、４０．００〜６０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜３．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９〜３７．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；ＲＯＭＰ組成物と基材材料とを接触させること；並びにオレフィンメタセシス反応を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む方法を提供する。
【００６３】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマー複合体を製造するための方法であって、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、４０．００〜６０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜３．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び５９．９９〜３７．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；ＲＯＭＰ組成物と基材材料とを接触させること；並びにＲＯＭＰ組成物の重合を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む上記方法を提供する。
【００６４】
本発明の別の実施形態は、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他の環式オレフィンを含む環式オレフィン組成物を提供する。
【００６５】
本発明の別の実施形態は、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他の環式オレフィンを含む環式オレフィン組成物を提供し、他の環式オレフィンは、３５℃未満の融点を有する。
【００６６】
本発明の別の実施形態は、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量パーセントまでの１種又は複数の他の環式オレフィンを含む環式オレフィン組成物を提供し、重量パーセントはガスクロマトグラフィーにより決定される。
【００６７】
本発明の別の実施形態は、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他の環式オレフィンを含む環式オレフィン組成物を提供し、環式オレフィン組成物は、３９℃〜１０℃で、３９℃〜１５℃で、３９℃〜２０℃、３９℃〜２５℃で、３９℃〜３０℃で、３９℃〜３５℃で、３０℃〜１５℃で、３５℃〜２０℃で、３５℃〜２５℃で、２５℃〜２０℃で、又は２５℃〜１０℃で、安定で均一な液体である。
【００６８】
本発明の別の実施形態は、環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他の環式オレフィンを含む、上記樹脂組成物を提供する。
【００６９】
本発明の別の実施形態は、環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他の環式オレフィンを含む、上記樹脂組成物を提供し、樹脂組成物は、３９℃〜１０℃で、３９℃〜１５℃で、３９℃〜２０℃、３９℃〜２５℃で、３９℃〜３０℃で、３９℃〜３５℃で、３０℃〜１５℃で、３５℃〜２０℃で、３５℃〜２５℃で、２５℃〜２０℃で、又は２５℃〜１０℃で、安定で均一な液体である。
【００７０】
本発明の別の実施形態は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物；並びに、環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他の環式オレフィンを含む、上記樹脂組成物を含むＲＯＭＰ組成物を提供する。
【００７１】
本発明の別の実施形態は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他の環式オレフィンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；並びにオレフィンメタセシス反応を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む方法を提供する。
【００７２】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマーを製造するための方法であって、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他の環式オレフィンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；並びにＲＯＭＰ組成物の重合を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む上記方法を提供する。
【００７３】
本発明の別の実施形態は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他の環式オレフィンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；ＲＯＭＰ組成物と基材材料とを接触させること；並びにオレフィンメタセシス反応を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む方法を提供する。
【００７４】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマーを製造するための方法であって、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他の環式オレフィンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；ＲＯＭＰ組成物と基材材料とを接触させること；並びにＲＯＭＰ組成物の重合を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む上記方法を提供する。
【００７５】
本発明の別の実施形態は、実質的にボイドを含まない物品を調製するための方法であって、樹脂組成物と触媒組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成することであって、触媒組成物が、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含み、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他の環式オレフィンを含むこと、並びにオレフィンメタセシス反応（例えば、開環メタセシス重合反応）を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む上記方法を提供する。
【００７６】
本発明の別の実施形態は、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物とを含む製造品であって、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他の環式オレフィンを含む、上記製造品を提供する。
【００７７】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマーを含む製造品であって、ＲＯＭＰポリマーが、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物との反応生成物であり、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他の環式オレフィンを含む、上記製造品を提供する。
【００７８】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマー複合体を含む製造品であって、ＲＯＭＰポリマー複合体が、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物との反応生成物であり、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他の環式オレフィンを含む、上記製造品を提供する。
【００７９】
本発明の別の実施形態は、環式オレフィン組成物を提供し、環式オレフィン組成物は、３５〜７０重量パーセントのトリシクロペンタジエン及び４重量パーセント未満のテトラシクロペンタジエンを含む。
【００８０】
本発明の別の実施形態は、環式オレフィン組成物を提供し、環式オレフィン組成物は、３５〜７０重量パーセントのトリシクロペンタジエン及び３．５重量パーセント未満のテトラシクロペンタジエンを含む。
【００８１】
本発明の別の実施形態は、環式オレフィン組成物を提供し、環式オレフィン組成物は、３５〜７０重量パーセントのトリシクロペンタジエン及び３重量パーセント未満のテトラシクロペンタジエンを含む。
【００８２】
本発明の別の実施形態は、５５重量％〜５８重量％のトリシクロペンタジエン、０重量％〜３．６重量％のテトラシクロペンタジエン、及び３８重量％〜４２重量％のジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物を提供する。
【００８３】
本発明の別の実施形態は、５５重量％〜５８重量％のトリシクロペンタジエン、０重量％〜３．６重量％のテトラシクロペンタジエン、及び３８重量％〜４２重量％のジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物を提供し、環式オレフィン組成物は、３９℃〜１０℃で、３９℃〜１５℃で、３９℃〜２０℃、３９℃〜２５℃で、３９℃〜３０℃で、３９℃〜３５℃で、３０℃〜１５℃で、３５℃〜２０℃で、３５℃〜２５℃で、２５℃〜２０℃で、又は２５℃〜１０℃で、安定で均一な液体である。
【００８４】
本発明の別の実施形態は、環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、５５重量％〜５８重量％のトリシクロペンタジエン、０重量％〜３．６重量％のテトラシクロペンタジエン、及び３８重量％〜４２重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を提供する。
【００８５】
本発明の別の実施形態は、環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、５５重量％〜５８重量％のトリシクロペンタジエン、０重量％〜３．６重量％のテトラシクロペンタジエン、及び３８重量％〜４２重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を提供し、樹脂組成物は、３９℃〜１０℃で、３９℃〜１５℃で、３９℃〜２０℃、３９℃〜２５℃で、３９℃〜３０℃で、３９℃〜３５℃で、３０℃〜１５℃で、３５℃〜２０℃で、３５℃〜２５℃で、２５℃〜２０℃で、又は２５℃〜１０°で、安定で均一な液体である。
【００８６】
本発明の別の実施形態は、実質的にボイドを含まない物品を調製するための方法であって、樹脂組成物と触媒組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成することであって、触媒組成物が少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含み、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、５５重量％〜５８重量％のトリシクロペンタジエン、０重量％〜３．６重量％のテトラシクロペンタジエン、及び３８重量％〜４２重量％のジシクロペンタジエンを含むこと、並びにオレフィンメタセシス反応（例えば、開環メタセシス重合反応）を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む上記方法を提供する。
【００８７】
本発明の別の実施形態は、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物とを含む製造品であって、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、５５重量％〜５８重量％のトリシクロペンタジエン、０重量％〜３．６重量％のテトラシクロペンタジエン、及び３８重量％〜４２重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記製造品を提供する。
【００８８】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマーを含む製造品であって、ＲＯＭＰポリマーが、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物との反応生成物であり、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、５５重量％〜５８重量％のトリシクロペンタジエン、０重量％〜３．６重量％のテトラシクロペンタジエン、及び３８重量％〜４２重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記製造品を提供する。
【００８９】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマー複合体を含む製造品であって、ＲＯＭＰポリマー複合体が、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物との反応生成物であり、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、５５重量％〜５８重量％のトリシクロペンタジエン、０重量％〜３．６重量％のテトラシクロペンタジエン、及び３８重量％〜４２重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記製造品を提供する。
【００９０】
本発明の別の実施形態は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物；並びに環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、５５重量％〜５８重量％のトリシクロペンタジエン、０重量％〜３．６重量％のテトラシクロペンタジエン、及び３８重量％〜４２重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を含むＲＯＭＰ組成物を提供する。
【００９１】
本発明の別の実施形態は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、５５重量％〜５８重量％のトリシクロペンタジエン、０重量％〜３．６重量％のテトラシクロペンタジエン、及び３８重量％〜４２重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；並びにオレフィンメタセシス反応を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む方法を提供する。
【００９２】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマーを製造するための方法であって、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、５５重量％〜５８重量％のトリシクロペンタジエン、０重量％〜３．６重量％のテトラシクロペンタジエン、及び３８重量％〜４２重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；並びにＲＯＭＰ組成物の重合を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む上記方法を提供する。
【００９３】
本発明の別の実施形態は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、５５重量％〜５８重量％のトリシクロペンタジエン、０重量％〜３．６重量％のテトラシクロペンタジエン、及び３８重量％〜４２重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；ＲＯＭＰ組成物と少なくとも１種の基材材料とを接触させること；並びにオレフィンメタセシス反応を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む方法を提供する。
【００９４】
本発明の別の実施形態は、ＲＯＭＰポリマー複合体を製造するための方法であって、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、５５重量％〜５８重量％のトリシクロペンタジエン、０重量％〜３．６重量％のテトラシクロペンタジエン、及び３８重量％〜４２重量％のジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；触媒組成物と樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；ＲＯＭＰ組成物と少なくとも１種の基材材料とを接触させること；並びにＲＯＭＰ組成物の重合を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すことを含む上記方法を提供する。
【００９５】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物並びに環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他のオレフィンを含む、上記樹脂組成物を含むＲＯＭＰ組成物を提供し、ＲＯＭＰ組成物又は樹脂組成物は、３９．９℃〜２０℃、３９．９℃〜２５℃、３９．９℃〜３０℃、３５℃〜２０℃、又は３５℃〜２５℃であり、ＲＯＭＰ組成物を６０℃〜２００℃、６０℃〜１５０℃、６０℃〜１２０℃、６０℃〜１００℃、６０℃〜９０℃、若しくは６０℃〜８０℃に予熱した成形型に添加して且つ／又は成形型を急速に加熱して（例えば、０．５℃／分を超える速度で）、成形ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品を調製することができ、得られた成形ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品には欠陥がない又は実質的にない。
【００９６】
別の実施形態では、本発明は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物並びに環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を含むＲＯＭＰ組成物を提供し、ＲＯＭＰ組成物又は樹脂組成物は、３９．９℃〜２０℃、３９．９℃〜２５℃、３９．９℃〜３０℃、３５℃〜２０℃、又は３５℃〜２５℃であり、ＲＯＭＰ組成物を６０℃〜２００℃、６０℃〜１５０℃、６０℃〜１２０℃、６０℃〜１００℃、６０℃〜９０℃、若しくは６０℃〜８０℃に予熱した成形型に添加して且つ／又は成形型を急速に加熱して（例えば、０．５℃／分を超える速度で）、成形ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品を調製することができ、得られた成形ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品には欠陥がない又は実質的にない。
【００９７】
別の実施形態では、本発明は、樹脂組成物を調製するための、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他のオレフィンを含む環式オレフィン組成物の使用を提供する。
【００９８】
別の実施形態では、本発明は、樹脂組成物を調製するための、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物の使用を提供する。
【００９９】
別の実施形態では、本発明は、樹脂組成物を調製するための環式オレフィン組成物の使用を提供し、環式オレフィン組成物は、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他のオレフィンを含み、環式オレフィン組成物は、３９℃〜１０℃で、３９℃〜１５℃で、３９℃〜２０℃、３９℃〜２５℃で、３９℃〜３０℃で、３９℃〜３５℃で、３０℃〜１５℃で、３５℃〜２０℃で、３５℃〜２５℃で、２５℃〜２０℃で、又は２５℃〜１０℃で、安定で均一な液体である。
【０１００】
別の実施形態では、本発明は、樹脂組成物を調製するための環式オレフィン組成物の使用を提供し、環式オレフィン組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含み、樹脂組成物は、３９℃〜１０℃で、３９℃〜１５℃で、３９℃〜２０℃、３９℃〜２５℃で、３９℃〜３０℃で、３９℃〜３５℃で、３０℃〜１５℃で、３５℃〜２０℃で、３５℃〜２５℃で、２５℃〜２０℃で、又は２５℃〜１０℃で、安定で均一な液体である。
【０１０１】
別の実施形態では、本発明は、欠陥がない又は実質的にないポリマー物品を調製するための環式オレフィン組成物の使用であって、ポリマー物品がＲＯＭＰ組成物の重合反応により形成され、ＲＯＭＰ組成物が、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物とを含み、樹脂組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他のオレフィンを含む環式オレフィン組成物を含む、上記使用を提供する。
【０１０２】
別の実施形態では、本発明は、ポリマー物品を調製するための環式オレフィン組成物の使用であって、ポリマー物品がＲＯＭＰ組成物の重合反応により形成され、ＲＯＭＰ組成物が、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物とを含み、樹脂組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他のオレフィンを含む環式オレフィン組成物を含む、上記使用を提供する。
【０１０３】
別の実施形態では、本発明は、欠陥がない又は実質的にないポリマー複合体物品を調製するための環式オレフィン組成物の使用であって、ポリマー複合体物品が、基材材料と接触したＲＯＭＰ組成物の重合反応により形成され、ＲＯＭＰ組成物が、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物とを含み、樹脂組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他のオレフィンを含む環式オレフィン組成物を含む、上記使用を提供する。
【０１０４】
別の実施形態では、本発明は、ポリマー複合体物品を調製するための環式オレフィン組成物の使用であって、ポリマー複合体物品が、基材材料と接触したＲＯＭＰ組成物の重合反応により形成され、ＲＯＭＰ組成物が、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物とを含み、樹脂組成物が、３５．００重量％〜７０．００重量％のトリシクロペンタジエン、０．０１重量％〜４．００重量％のテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９重量％までの１種又は複数の他のオレフィンを含む環式オレフィン組成物を含む、上記使用を提供する。
【０１０５】
別の実施形態では、本発明は、欠陥がない又は実質的にないポリマー物品を調製するための環式オレフィン組成物の使用であって、ポリマー物品がＲＯＭＰ組成物の重合反応により形成され、ＲＯＭＰ組成物が、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物とを含み、樹脂組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物を含む、上記使用を提供する。
【０１０６】
別の実施形態では、本発明は、ポリマー物品を調製するための環式オレフィン組成物の使用であって、ポリマー物品がＲＯＭＰ組成物の重合反応により形成され、ＲＯＭＰ組成物が、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物とを含み、樹脂組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物を含む、上記使用を提供する。
【０１０７】
別の実施形態では、本発明は、欠陥がない又は実質的にないポリマー複合体物品を調製するための環式オレフィン組成物の使用であって、ポリマー複合体物品が、基材材料と接触したＲＯＭＰ組成物の重合反応により形成され、ＲＯＭＰ組成物が、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物とを含み、樹脂組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び、６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物を含む、上記使用を提供する。
【０１０８】
別の実施形態では、本発明は、ポリマー複合体物品を調製するための環式オレフィン組成物の使用であって、ポリマー複合体物品が、基材材料と接触したＲＯＭＰ組成物の重合反応により形成され、ＲＯＭＰ組成物が、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物とを含み、樹脂組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物を含む、上記使用を提供する。
【０１０９】
本明細書における実施形態は、限定的な意味で解釈されることを意図していない。本発明の実施形態の形態及び詳細における多様な変更、並びに本発明のその他の態様及び変形形態が、以下の詳細な説明及び実施例に照らして、当業者に明らかとなろう。
【発明を実施するための形態】
【０１１０】
用語法及び定義
特定の反応物、置換基、触媒、環式オレフィン、樹脂組成物、環式オレフィン組成物、触媒組成物、反応条件等は変わり得るので、別段指定されない限り、本発明はこれらに限定されない。また、本明細書で使用される用語法は、単に特定の実施形態を説明する目的のものであり、限定的であると解釈されるべきでないと理解される。
【０１１１】
本明細書及び添付の特許請求の範囲で使用される場合、単数形「ａ」、「ａｎ」及び「ｔｈｅ」は、状況によって別段明示されない限り、複数の参照対象を含む。したがって、例えば、「１つのα−オレフィン」への言及は、単一のα−オレフィン並びに２つ以上のα−オレフィンの組合せ又は混合物を含み、「１つの置換基」への言及は、単一の置換基並びに２つ以上の置換基等を包含する。
【０１１２】
本明細書及び添付の特許請求の範囲で使用される場合、用語「例えば」、「例として」、「などの」又は「含めた」は、より全般的な主題をさらに明確にする例を導入することを意味する。別段特定されない限り、これらの例は、本発明を理解するための助けとしてのみ提示され、いかなる様式でも限定的であることを意味しない。
【０１１３】
本明細書及び以下の特許請求の範囲では、いくつかの用語に言及するが、それらは以下の意味を有すると定義されるものとする。
【０１１４】
用語「アルキル」は、本明細書で使用される場合、典型的に、必ずではないが、１〜約２４個の炭素原子、好ましくは１〜約１２個の炭素原子を含有する直鎖、分岐又は環式飽和炭化水素基、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、オクチル、デシル等、並びにシクロアルキル基、例えばシクロペンチル、シクロヘキシル等を指す。一般に、やはり必ずではないが、アルキル基は、本明細書では、１〜約１２個の炭素原子を含有する。用語「低級アルキル」は、１〜６個の炭素原子のアルキル基を指し、特定の用語「シクロアルキル」は、典型的に４〜８個、好ましくは５〜７個の炭素原子を有する環式アルキル基を指す。用語「置換アルキル」は、１つ又は複数の置換基で置換されているアルキルを指し、用語「ヘテロ原子含有アルキル」及び「ヘテロアルキル」は、少なくとも１つの炭素原子がヘテロ原子で置き換えられているアルキルを指す。別段示されない場合、用語「アルキル」及び「低級アルキル」は、それぞれ、直鎖、分岐、環式、非置換、置換の、及び／又はヘテロ原子を含有するアルキル及び低級アルキルを含む。
【０１１５】
用語「アルキレン」は、本明細書で使用される場合、二官能性の直鎖、分岐又は環式アルキル基を指し、ここで「アルキル」は、先に定義されている通りである。
【０１１６】
用語「アルケニル」は、本明細書で使用される場合、少なくとも１つの二重結合を含有する２〜約２４個の炭素原子の直鎖、分岐又は環式炭化水素基、例えばエテニル、ｎ−プロペニル、イソプロペニル、ｎ−ブテニル、イソブテニル、オクテニル、デセニル、テトラデセニル、ヘキサデセニル、エイコセニル、テトラコセニル等を指す。好ましいアルケニル基は、本明細書では、２〜約１２個の炭素原子を含有する。用語「低級アルケニル」は、２〜６個の炭素原子のアルケニル基を指し、特定の用語「シクロアルケニル」は、好ましくは５〜８個の炭素原子を有する環式アルケニル基を指す。用語「置換アルケニル」は、１つ又は複数の置換基で置換されているアルケニルを指し、用語「ヘテロ原子含有アルケニル」及び「ヘテロアルケニル」は、少なくとも１つの炭素原子がヘテロ原子で置き換えられているアルケニルを指す。別段示されない場合、用語「アルケニル」及び「低級アルケニル」は、それぞれ、直鎖、分岐、環式、非置換、置換の、及び／又はヘテロ原子を含有するアルケニル及び低級アルケニルを含む。
【０１１７】
用語「アルケニレン」は、本明細書で使用される場合、二官能性の直鎖、分岐又は環式アルケニル基を指し、ここで「アルケニル」は、先に定義されている通りである。
【０１１８】
用語「アルキニル」は、本明細書で使用される場合、少なくとも１つの三重結合を含有する２〜約２４個の炭素原子の直鎖又は分岐炭化水素基、例えばエチニル、ｎ−プロピニル等を指す。好ましいアルキニル基は、本明細書では、２〜約１２個の炭素原子を含有する。用語「低級アルキニル」は、２〜６個の炭素原子のアルキニル基を指す。用語「置換アルキニル」は、１つ又は複数の置換基で置換されているアルキニルを指し、用語「ヘテロ原子含有アルキニル」及び「ヘテロアルキニル」は、少なくとも１つの炭素原子がヘテロ原子で置き換えられているアルキニルを指す。別段示されない場合、用語「アルキニル」及び「低級アルキニル」は、それぞれ、直鎖、分岐、非置換、置換の、及び／又はヘテロ原子を含有するアルキニル及び低級アルキニルを含む。
【０１１９】
用語「アルコキシ」は、本明細書で使用される場合、単一の末端エーテル連結を介して結合しているアルキル基を指す。すなわち、「アルコキシ」基は、−Ｏ−アルキルと表すことができ、ここでアルキルは、先に定義されている通りである。「低級アルコキシ」基は、１〜６個の炭素原子を含有するアルコキシ基を指す。同様に、「アルケニルオキシ」及び「低級アルケニルオキシ」は、それぞれ、単一の末端エーテル連結を介して結合しているアルケニル及び低級アルケニル基を指し、「アルキニルオキシ」及び「低級アルキニルオキシ」は、それぞれ、単一の末端エーテル連結を介して結合しているアルキニル及び低級アルキニル基を指す。
【０１２０】
用語「アリール」は、本明細書で使用される場合、別段特定されない限り、単一の芳香環、又は一緒になって縮合しており、直接的に連結しており、若しくは間接的に連結している複数の芳香環（したがって、異なる芳香環が、メチレン又はエチレン部分などの共通の基に結合している）を含有する芳香族置換基を指す。好ましいアリール基は、５〜２４個の炭素原子を含有しており、特に好ましいアリール基は、５〜１４個の炭素原子を含有している。例示的なアリール基は、１つの芳香環、又は２つの縮合若しくは連結した芳香環、例えば、フェニル、ナフチル、ビフェニル、ジフェニルエーテル、ジフェニルアミン、ベンゾフェノン等を含有している。「置換アリール」は、１つ又は複数の置換基で置換されているアリール部分を指し、用語「ヘテロ原子含有アリール」及び「ヘテロアリール」は、以下にさらに詳説する通り、少なくとも１つの炭素原子がヘテロ原子で置き換えられているアリール置換基を指す。
【０１２１】
用語「アリールオキシ」は、本明細書で使用される場合、単一の末端エーテル連結を介して結合しているアリール基を指し、ここで「アリール」は、先に定義されている通りである。「アリールオキシ」基は、−Ｏ−アリールと表すことができ、ここでアリールは、先に定義されている通りである。好ましいアリールオキシ基は、５〜２４個の炭素原子を含有しており、特に好ましいアリールオキシ基は、５〜１４個の炭素原子を含有している。アリールオキシ基の例として、フェノキシ、ｏ−ハロ−フェノキシ、ｍ−ハロ−フェノキシ、ｐ−ハロ−フェノキシ、ｏ−メトキシ−フェノキシ、ｍ−メトキシ−フェノキシ、ｐ−メトキシ−フェノキシ、２，４−ジメトキシ−フェノキシ、３，４，５−トリメトキシ−フェノキシ等が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２２】
用語「アルカリール」は、アルキル置換基を有するアリール基を指し、用語「アラルキル」は、アリール置換基を有するアルキル基を指し、ここで「アリール」及び「アルキル」は、先に定義されている通りである。好ましいアルカリール及びアラルキル基は、６〜２４個の炭素原子を含有しており、特に好ましいアルカリール及びアラルキル基は、６〜１６個の炭素原子を含有している。アルカリール基として、ｐ−メチルフェニル、２，４−ジメチルフェニル、ｐ−シクロヘキシルフェニル、２，７−ジメチルナフチル、７−シクロオクチルナフチル、３−エチル−シクロペンタ−１，４−ジエン等が挙げられるが、これらに限定されない。アラルキル基の例として、ベンジル、２−フェニル−エチル、３−フェニル−プロピル、４−フェニル−ブチル、５−フェニル−ペンチル、４−フェニルシクロヘキシル、４−ベンジルシクロヘキシル、４−フェニルシクロヘキシルメチル、４−ベンジルシクロヘキシルメチル等が挙げられるが、これらに限定されない。用語「アルカリールオキシ」及び「アラルキルオキシ」は、式−ＯＲの置換基を指し、ここでＲは、先に定義されている通り、それぞれアルカリール又はアラルキルである。
【０１２３】
用語「アシル」は、式−（ＣＯ）−アルキル、−（ＣＯ）−アリール、−（ＣＯ）−アラルキル、−（ＣＯ）−アルカリール、−（ＣＯ）−アルケニル又は−（ＣＯ）−アルキニルを有する置換基を指し、用語「アシルオキシ」は、式−Ｏ（ＣＯ）−アルキル、−Ｏ（ＣＯ）−アリール、−Ｏ（ＣＯ）−アラルキル、−Ｏ（ＣＯ）−アルカリール、−Ｏ（ＣＯ）−アルケニル、−Ｏ（ＣＯ）−アルキニルを有する置換基を指し、ここで「アルキル」、「アリール」、「アラルキル」、アルカリール、アルケニル及びアルキニルは、先に定義されている通りである。
【０１２４】
用語「環式」及び「環」は、置換されていても置換されていなくてもよく、及び／又はヘテロ原子を含有していても含有していなくてもよく、単環式、二環式又は多環式であり得る脂環式又は芳香族基を指す。用語「脂環式」は、通常の意味では、芳香族環式部分とは対照的に、脂肪族環式部分を指すために使用され、単環式、二環式又は多環式であってもよい。
【０１２５】
用語「ハロ」及び「ハロゲン」は、通常の意味では、クロロ、ブロモ、フルオロ又はヨード置換基を指すために使用される。
【０１２６】
「ヒドロカルビル」は、直鎖、分岐、環式、飽和及び不飽和の種を含む、１〜約３０個の炭素原子、好ましくは１〜約２４個の炭素原子、最も好ましくは１〜約１２個の炭素原子を含有する、一価のヒドロカルビルラジカル、例えばアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基等を指す。用語「低級ヒドロカルビル」は、１〜６個の炭素原子、好ましくは１〜４個の炭素原子のヒドロカルビル基を企図し、用語「ヒドロカルビレン」は、１〜約３０個の炭素原子、好ましくは１〜約２４個の炭素原子、最も好ましくは１〜約１２個の炭素原子を含有し、直鎖、分岐、環式、飽和及び不飽和の種を含む二価のヒドロカルビル部分を指す。用語「低級ヒドロカルビレン」は、１〜６個の炭素原子のヒドロカルビレン基を指す。「置換ヒドロカルビル」は、１つ又は複数の置換基で置換されているヒドロカルビルを指し、用語「ヘテロ原子含有ヒドロカルビル」及び「ヘテロヒドロカルビル」は、少なくとも１つの炭素原子がヘテロ原子で置き換えられているヒドロカルビルを指す。同様に、「置換ヒドロカルビレン」は、１つ又は複数の置換基で置換されているヒドロカルビレンを指し、用語「ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン」及び「ヘテロヒドロカルビレン」は、少なくとも１つの炭素原子がヘテロ原子で置き換えられているヒドロカルビレンを指す。別段指定されない限り、用語「ヒドロカルビル」及び「ヒドロカルビレン」は、それぞれ、置換されている及び／又はヘテロ原子を含有するヒドロカルビル及びヘテロ原子を含有するヒドロカルビレン部分を含むと解釈されるべきである。
【０１２７】
「ヘテロ原子含有ヒドロカルビル基」などに見られる用語「ヘテロ原子含有」は、１つ又は複数の炭素原子が、炭素以外の原子、例えば窒素、酸素、硫黄、リン又はケイ素、典型的に窒素、酸素又は硫黄で置き換えられている、炭化水素分子又はヒドロカルビル分子の断片を指す。同様に、用語「ヘテロアルキル」は、ヘテロ原子を含有するアルキル置換基を指し、用語「複素環式」は、ヘテロ原子を含有する環式置換基を指し、用語「ヘテロアリール」及び「複素芳香族」は、それぞれ、ヘテロ原子を含有する「アリール」及び「芳香族」置換基を指す。「複素環式」基又は化合物は、芳香族であっても芳香族でなくてもよく、さらに「複素環」は、用語「アリール」に関して先に記載した通り、単環式、二環式又は多環式であり得ることに留意すべきである。ヘテロアルキル基の例として、アルコキシアリール、アルキルスルファニル置換アルキル、Ｎ−アルキル化アミノアルキル等が挙げられるが、これらに限定されない。ヘテロアリール置換基の例として、ピロリル、ピロリジニル、ピリジニル、キノリニル、インドリル、ピリミジニル、イミダゾリル、１，２，４−トリアゾリル、テトラゾリル等が挙げられるが、これらに限定されず、ヘテロ原子含有脂環式基の例として、ピロリジノ、モルホリノ、ピペラジノ、ピペリジノ等が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２８】
「置換ヒドロカルビル」、「置換アルキル」、「置換アリール」等に見られる「置換」は、前述の定義のいくつかにおいて示唆されている通り、ヒドロカルビル、アルキル、アリール又は他の部分において、炭素（又は他の）原子に結合している少なくとも１つの水素原子が、１つ又は複数の非水素置換基で置き換えられていることを意味する。このような置換基の例として、本明細書では「Ｆｎ」と呼ばれる官能基、例えばハロ、ヒドロキシル、スルフヒドリル、Ｃ１〜Ｃ２４アルコキシ、Ｃ２〜Ｃ２４アルケニルオキシ、Ｃ２〜Ｃ２４アルキニルオキシ、Ｃ５〜Ｃ２４アリールオキシ、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキルオキシ、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリールオキシ、アシル（Ｃ２〜Ｃ２４アルキルカルボニル（−ＣＯ−アルキル）及びＣ６〜Ｃ２４アリールカルボニル（−ＣＯ−アリール）を含む）、アシルオキシ（Ｃ２〜Ｃ２４アルキルカルボニルオキシ（−Ｏ−ＣＯ−アルキル）及びＣ６〜Ｃ２４アリールカルボニルオキシ（−Ｏ−ＣＯ−アリール）を含む、−Ｏ−アシル）、Ｃ２〜Ｃ２４アルコキシカルボニル（−（ＣＯ）−Ｏ−アルキル）、Ｃ６〜Ｃ２４アリールオキシカルボニル（−（ＣＯ）−Ｏ−アリール）、ハロカルボニル（−ＣＯ）−Ｘ、ここでＸはハロである）、Ｃ２〜Ｃ２４アルキルカルボナト（−Ｏ−（ＣＯ）−Ｏ−アルキル）、Ｃ６〜Ｃ２４アリールカルボナト（−Ｏ−（ＣＯ）−Ｏ−アリール）、カルボキシ（−ＣＯＯＨ）、カルボキシラト（−ＣＯＯ−）、カルバモイル（−（ＣＯ）−ＮＨ２）、モノ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル））、ジ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−Ｎ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）２）、モノ−（Ｃ１〜Ｃ２４ハロアルキル）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ２４ハロアルキル））、ジ−（Ｃ１〜Ｃ２４ハロアルキル）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−Ｎ（Ｃ１〜Ｃ２４ハロアルキル）２）、モノ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−ＮＨ−アリール）、ジ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−Ｎ（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）２）、ジ−Ｎ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）、Ｎ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−Ｎ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）、チオカルバモイル（−（ＣＳ）−ＮＨ２）、モノ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）置換チオカルバモイル（−（ＣＳ）−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル））、ジ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）置換チオカルバモイル（−（ＣＳ）−Ｎ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）２）、モノ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換チオカルバモイル（−（ＣＳ）−ＮＨ−アリール）、ジ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換チオカルバモイル（−（ＣＳ）−Ｎ（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）２）、ジ−Ｎ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）、Ｎ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換チオカルバモイル（−（ＣＳ）−Ｎ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）、カルバミド（−ＮＨ−（ＣＯ）−ＮＨ２）、シアノ（−Ｃ≡Ｎ）、シアナト（−Ｏ−Ｃ≡Ｎ）、チオシアナト（−Ｓ−Ｃ≡Ｎ）、イソシアナート（−Ｎ＝Ｃ＝Ｏ）、チオイソシアナート（−Ｎ＝Ｃ＝Ｓ）、ホルミル（−（ＣＯ）−Ｈ）、チオホルミル（−（ＣＳ）−Ｈ）、アミノ（−ＮＨ２）、モノ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）置換アミノ（−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）、ジ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）置換アミノ（−Ｎ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）２）、モノ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換アミノ（−ＮＨ（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）、ジ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換アミノ（−Ｎ（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）２）、Ｃ２〜Ｃ２４アルキルアミド（−ＮＨ−（ＣＯ）−アルキル）、Ｃ６〜Ｃ２４アリールアミド（−ＮＨ−（ＣＯ）−アリール）、イミノ（−ＣＲ＝ＮＨ、ここでＲとして、水素、Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル等が挙げられるが、これらに限定されない）、Ｃ２〜Ｃ２０アルキルイミノ（−ＣＲ＝Ｎ（アルキル）、ここでＲとして、水素、Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル等が挙げられるが、これらに限定されない）、アリールイミノ（−ＣＲ＝Ｎ（アリール）、ここでＲとして、水素、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル等が挙げられるが、これらに限定されない）、ニトロ（−ＮＯ２）、ニトロソ（−ＮＯ）、スルホ（−ＳＯ２−ＯＨ）、スルホナト（−ＳＯ２−Ｏ−）、Ｃ１〜Ｃ２４アルキルスルファニル（−Ｓ−アルキル；「アルキルチオ」とも呼ばれる）、Ｃ５〜Ｃ２４アリールスルファニル（−Ｓ−アリール；「アリールチオ」とも呼ばれる）、Ｃ１〜Ｃ２４アルキルスルフィニル（−（ＳＯ）−アルキル）、Ｃ５〜Ｃ２４アリールスルフィニル（−（ＳＯ）−アリール）、Ｃ１〜Ｃ２４アルキルスルホニル（−ＳＯ２−アルキル）、Ｃ１〜Ｃ２４モノアルキルアミノスルホニル（−ＳＯ２−Ｎ（Ｈ）アルキル）、Ｃ１〜Ｃ２４ジアルキルアミノスルホニル（−ＳＯ２−Ｎ（アルキル）２）、Ｃ５〜Ｃ２４アリールスルホニル（−ＳＯ２−アリール）、ボリル（−ＢＨ２）、ボロノ（−Ｂ（ＯＨ）２）、ボロナト（−Ｂ（ＯＲ）２、ここでＲとして、アルキル又は他のヒドロカルビルが挙げられるが、これらに限定されない）、ホスホノ（−Ｐ（Ｏ）（ＯＨ）２）、ホスホナト（−Ｐ（Ｏ）（Ｏ−）２）、ホスフィナト（−Ｐ（Ｏ）（Ｏ−））、ホスホ（−ＰＯ２）及びホスフィノ（−ＰＨ２）；並びにヒドロカルビル部分であるＣ１〜Ｃ２４アルキル（好ましくはＣ１〜Ｃ１２アルキル、より好ましくはＣ１〜Ｃ６アルキル）、Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル（好ましくはＣ２〜Ｃ１２アルケニル、より好ましくはＣ２〜Ｃ６アルケニル）、Ｃ２〜Ｃ２４アルキニル（好ましくはＣ２〜Ｃ１２アルキニル、より好ましくはＣ２〜Ｃ６アルキニル）、Ｃ５〜Ｃ２４アリール（好ましくはＣ５〜Ｃ１４アリール）、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール（好ましくはＣ６〜Ｃ１６アルカリール）、及びＣ６〜Ｃ２４アラルキル（好ましくはＣ６〜Ｃ１６アラルキル）が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２９】
「官能化ヒドロカルビル」、「官能化アルキル」、「官能化オレフィン」、「官能化環式オレフィン」等に見られる「官能化」は、ヒドロカルビル、アルキル、オレフィン、環式オレフィン又は他の部分において、炭素（又は他の）原子に結合している少なくとも１つの水素原子が、本明細書で先に記載したものなどの１つ又は複数の官能基で置き換えられていることを意味する。用語「官能基」は、本明細書に記載の使用に適した任意の官能性の種を含むことを意味する。特に、本明細書で使用される場合、官能基は、基材表面上の対応する官能基と反応又は結合する能力を、必ず有しているはずである。
【０１３０】
さらに、前述の官能基は、特定の基が可能であれば、具体的に先に列挙したものなどの１つ若しくは複数の追加の官能基、又は１つ若しくは複数のヒドロカルビル部分でさらに置換されていてもよい。同様に、前述のヒドロカルビル部分は、前述の通り、１つ若しくは複数の官能基、又は追加のヒドロカルビル部分でさらに置換されていてもよい。
【０１３１】
「任意選択の」又は「任意選択により」は、その後に記載の状況が生じても生じなくてもよいことを意味し、したがってこの説明は、その状況が生じる場合と、生じない場合を含む。例えば、句「任意選択により置換されている」は、非水素置換基が、所与の原子上に存在しても存在しなくてもよいことを意味し、したがってこの説明は、非水素置換基が存在する構造と、非水素置換基が存在しない構造を含む。
【０１３２】
用語「基材材料」は、一般に、本明細書で使用される場合、本発明の樹脂組成物が、樹脂に組み込まれる基材材料と接触し、その基材材料に適用され、又はその基材材料を有することができる、任意の材料を意味することを企図する。このような材料として、強化材料、例えばフィラメント、繊維、粗紡、マット、織物、生地、ニット材料、布地又は他の公知の構造、ガラス繊維及び生地、炭素繊維及び生地、アラミド繊維及び生地、並びにポリオレフィン又は他のポリマー繊維又は生地が挙げられるが、これらに限定されない。他の適切な基材材料として、金属密度調節剤、微粒子密度調節剤、例えば微小球、ガラス微小球、セラミック微小球、マイクロバルーン、セノスフェア、及びマクロ粒子（macroparticulate）密度調節剤、例えばガラス又はセラミックビーズが挙げられる。ＲＯＭＰポリマー複合体は、１種の基材材料又は異なる基材材料の混合物を含むことができる。
【０１３３】
表現「実質的に欠陥がない」及び「実質的に欠陥なしの」は、裸眼で見たときに、ポリマー１平方インチ当たり、目に見える欠陥が１個未満存在することを意味する。欠陥として、例えば、不要な細孔、空洞、気泡、ボイド、ニットライン及び／又は内部応力破壊が挙げられる。特に、本発明は、本明細書において論じるような環式オレフィン組成物中に存在する低沸点化合物の揮発により引き起こされると考えられる又は重合（発熱）サイクル中に生成される欠陥に関連する問題を軽減する。揮発に関連する欠陥は、ＲＯＭＰポリマー物品及び／又はＲＯＭＰポリマー複合体物品の表面に目に見えて存在し得る。揮発に関連する欠陥は、物品を断片に切断したときに、ＲＯＭＰポリマー物品及び／又はＲＯＭＰポリマー複合体物品の内部にも目に見えて存在し得る。存在し得る欠陥の他の例は、閉じ込められた気泡などの不十分な混合及び／又は不完全な成形型表面に関連する表面欠陥に関連し得る。
【０１３４】
当技術分野で公知の通り、重量パーセント（ｗｔ％）は、ガスクロマトグラフィー（ＧＣ）面積パーセント（面積％）により表すことができる。したがって、ＧＣから得られたＧＣ面積％を、ｗｔ％として報告した。重量パーセント（weight percent）（ｗｔ％）及び重量パーセント（percent by weight）は、本明細書では交換可能に使用される。
【０１３５】
接着促進剤
本明細書に開示されている本発明に使用することができる接着促進剤は、一般に、少なくとも２個のイソシアナート基を含有する化合物（例えば、メチレンジフェニルジイソシアナート及びヘキサメチレンジイソシアナートなど）である。接着促進剤は、ジイソシアナート、トリイソシアナート、又はポリイソシアナート（すなわち、４個以上のイソシアナート基を含有する）であり得る。接着促進剤は、少なくとも１種のジイソシアナート、トリイソシアナート、又はポリイソシアナートの混合物であり得る。より具体的な本発明の態様では、接着促進剤は、ジイソシアナート化合物、又はジイソシアナート化合物の混合物を含むか、これに限定される。そのような接着促進剤及びそれらの使用は、ＰＣＴ国際公開第ＷＯ２０１２／１７４５０２号に記載されている。
【０１３６】
一般に、本発明に使用することができる接着促進剤は、少なくとも２個のイソシアナート基を有する任意の化合物であり得る。適切な接着促進剤として、限定されるものではないが、少なくとも２個のイソシアナート基を含むイソシアナート化合物が挙げられ、この化合物は、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び官能化ヒドロカルビル化合物から選択される。上記のように、適切なヒドロカルビル接着促進剤化合物として、一般に、アルキル、シクロアルキル、アルキレン、アルケニル、アルキニル、アリール、シクロアルキル、アルカリール、及びアラルキル化合物が挙げられる。置換ヘテロ原子含有、及び官能化ヒドロカルビル接着促進剤化合物として、前述のヒドロカルビル化合物、並びに上記のこれらの変形形態が挙げられる。
【０１３７】
本発明に使用することができる接着促進剤は、アルキルジイソシアナートであり得る。アルキルジイソシアナートとは、典型的に、必ずではないが、１〜約２４個の炭素原子を含有する、直鎖、分岐、又は環式の飽和又は不飽和の炭化水素基を指し、好ましくは２〜約１２個の炭素原子を含有するジイソシアナート、より好ましくは６〜１２個の炭素原子を含有するジイソシアナート、例えば、ヘキサメチレンジイソシアナート（ＨＤＩ）、オクタメチレンジイソシアナート、デカメチレンジイソシアナートなどである。シクロアルキルジイソシアナートは、環式アルキル基を含有し、典型的には４〜１６個の炭素原子を有する。６〜約１２個の炭素原子を含有する好ましいシクロアルキルジイソシアナートは、シクロヘキシル、シクロオクチル、シクロデシルなどである。より好ましいシクロアルキルジイソシアナートは、５−イソシアナト−１−（イソシアナトメチル）−１，３，３−トリメチル−シクロヘキサンと呼ばれ、一般にイソホロンジイソシアナート（ＩＰＤＩ）として知られるアセトンの縮合物及びイソシアナト−［（イソシアナトシクロヘキシル）メチル］シクロヘキサンの異性体（Ｈ１２ＭＤＩ）として生じる。Ｈ１２ＭＤＩは、アリールジイソシアナートであるメチレンジフェニルジイソシアナート（ＭＤＩ）の水素化形態から得られる。
【０１３８】
本発明に使用することができる接着促進剤は、アリールジイソシアナートであり得る。アリールジイソシアナートとは、単一の芳香環又は、縮合した、直接的に連結した若しくは間接的に連結した（異なる芳香環が、メチレン又はエチレン部分などの共通の基に結合しているように）複数の芳香環を含有する芳香族ジイソシアナートを指す。好ましいアリールジイソシアナートは、５〜２４個の炭素原子を含有し、特に好ましいアリールジイソシアナートは、５〜１４個の炭素原子を含有する。例示的なアリールジイソシアナートは、１個の芳香環又は２個の縮合した又は連結した芳香環、例えば、フェニル、トリル、キシリル、ナフチル、ビフェニル、ジフェニルエーテル、ベンゾフェノンなどを含有する。好ましい芳香族ジイソシアナートとして、トルエンジイソシアナート、テトラメチルキシレンジイソシアナート（ＴＭＸＤＩ）、及びメチレンジフェニルジイソシアナート（ＭＤＩ）が挙げられ、ＭＤＩは、その３種の異性体、２．２’−ＭＤＩ、２，４’−ＭＤＩ、及び４，４’−ＭＤＩの任意の混合物を含有し得る。
【０１３９】
本発明に使用することができる接着促進剤は、ポリマー含有イソシアナート、例えば、ジイソシアナートなどであり得る。ポリマー含有イソシアナートとは、ポリマーを含有する２個以上の末端及び／又はペンダントのアルキル又はアリールイソシアナート基を指す。ポリマー含有イソシアナートは、一般に、改善した機械的特性をもたらすために、樹脂中で最小の溶解度を有さなければならない。好ましいポリマー含有イソシアナートとして、ＰＭ２００（ポリＭＤＩ）、Ｌｕｐｒａｎａｔｅ（登録商標）（ＢＡＳＦからのポリＭＤＩ）、Ｋｒａｓｏｌ（登録商標）イソシアナート末端ポリブタジエンプレポリマー、例えば、Ｋｒａｓｏｌ（登録商標）ＬＢＤ２０００（ＴＤＩベース）、Ｋｒａｓｏｌ（登録商標）ＬＢＤ３０００（ＴＤＩベース）、Ｋｒａｓｏｌ（登録商標）ＮＮ−２２（ＭＤＩベース）、Ｋｒａｓｏｌ（登録商標）ＮＮ−２３（ＭＤＩベース）、Ｋｒａｓｏｌ（登録商標）ＮＮ−２５（ＭＤＩベース）などが挙げられるが、これらに限定されない。Ｋｒａｓｏｌ（登録商標）イソシアナート末端ポリブタジエンプレポリマーは、Ｃｒａｙ  Ｖａｌｌｅｙから入手可能である。
【０１４０】
本発明に使用することができる接着促進剤は、アルキルジイソシアナート及びアリールジイソシアナートの三量体であり得る。その最も簡単な形態において、ポリイソシアナート化合物の任意の組合せを三量体化して、イソシアナート官能基を含有するイソシアヌラート環を形成することができる。アルキルジイソシアナート及びアリールジイソシアナートの三量体は、アルキルジイソシアナート又はアリールジイソシアナートのイソシアヌラートと称され得る。好ましいアルキルジイソシアナート及びアリールジイソシアナート三量体として、ヘキサメチレンジイソシアナート三量体（ＨＤＩｔ）、イソホロンジイソシアナート三量体、トルエンジイソシアナート三量体、テトラメチルキシレンジイソシアナート三量体、メチレンジフェニルジイソシアナート三量体などが挙げられるが、これらに限定されない。より好ましい接着促進剤は、トルエンジイソシアナート、テトラメチルキシレンジイソシアナート（ＴＭＸＤＩ）、並びにその３種の異性体、２．２’−ＭＤＩ、２，４’−ＭＤＩ及び４，４’−ＭＤＩの任意の混合物を含むメチレンジフェニルジイソシアナート（ＭＤＩ）；液体ＭＤＩ；固体ＭＤＩ；ヘキサメチレンジイソシアナート三量体（ＨＤＩｔ）；ヘキサメチレンジイソシアナート（ＨＤＩ）；イソホロンジイソシアナート（ＩＰＤＩ）；４，４’−メチレンビス（シクロヘキシルイソシアナート）（Ｈ１２ＭＤＩ）；ポリメリックＭＤＩ（ＰＭ２００）；ＭＤＩプレポリマー（Ｌｕｐｒａｎａｔｅ（登録商標）５０８０）；液体カルボジイミド変性４，４’−ＭＤＩ（Ｌｕｐｒａｎａｔｅ（登録商標）ＭＭ１０３）；液体ＭＤＩ（Ｌｕｐｒａｎａｔｅ（登録商標）ＭＩ）；液体ＭＤＩ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬ）；及び液体ＭＤＩ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬＱ）である。さらにより好ましい接着促進剤は、その３種の異性体、２，２’−ＭＤＩ、２，４’−ＭＤＩ及び４，４’−ＭＤＩの任意の混合物を含むメチレンジフェニルジイソシアナート（ＭＤＩ）；液体ＭＤＩ；固体ＭＤＩ；ヘキサメチレンジイソシアナート三量体（ＨＤＩｔ）；ヘキサメチレンジイソシアナート（ＨＤＩ）；イソホロンジイソシアナート（ＩＰＤＩ）；４，４’−メチレンビス（シクロヘキシルイソシアナート）（Ｈ１２ＭＤＩ）；ポリメリックＭＤＩ（ＰＭ２００）；ＭＤＩプレポリマー（Ｌｕｐｒａｎａｔｅ（登録商標）５０８０）；液体カルボジイミド変性４，４’−ＭＤＩ（Ｌｕｐｒａｎａｔｅ（登録商標）ＭＭ１０３）；液体ＭＤＩ）（Ｌｕｐｒａｎａｔｅ（登録商標）ＭＩ）；液体ＭＤＩ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬ）；液体ＭＤＩ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬＱ）である。
【０１４１】
オレフィン複合体（例えば、ＲＯＭＰポリマー複合体）の機械的特性を改善する接着促進剤の任意の濃度が、本発明にとって十分である。一般に、接着促進剤の適切な量は、０．００１〜５０ｐｈｒ、具体的には０．０５〜１０ｐｈｒ、より具体的には０．１〜１０ｐｈｒ、又はさらにより具体的には０．５〜４．０ｐｈｒの範囲である。１種又は複数の接着促進剤を本発明に使用することができる。
【０１４２】
本発明に使用するのに適したさらなる接着促進剤は、式Ｆｎ−（Ａ）ｎ−Ｓｉ（Ｙ＊）３の官能化シラン（式中、Ｙ＊は、ハロゲン化物（好ましくはクロリド）又はＯＲから選択され；Ｆｎは、アクリラート、メタクリラート、アリル、ビニル、アルケン、シクロアルケン、又はノルボルネンから選択される官能基であり；Ａは、ヒドロカルビレン、置換ヒドロカルビレン、ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン、又は置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレンから選択される二価の連結基であり；ｎは、０又は１であり；Ｒは、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、又は置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、好ましくは低級アルキル、より好ましくはメチル、エチル、又はイソプロピルから選択される）、並びにジアルキル及びジアリールペルオキシドから選択されるペルオキシドを含む。
【０１４３】
本発明に使用するためのさらなる接着促進剤及びその使用方法として、その内容が参照によって本明細書に組み込まれる、国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ００／０３００２号に開示されているものが挙げられる。
【０１４４】
ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物
ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物は、典型的には、ヒドロキシル、アミン、チオール、リン又はシラン官能基と共に、２〜２０個の炭素を含有する。本明細書に開示されている本発明に使用することができるヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物は、一般に、少なくとも１つのヘテロ原子含有官能基及び少なくとも１つのメタセシス活性オレフィンを含有する化合物であり、以下の一般構造のものである。
（ＯＭ）−（Ｑ＊）ｎ−（Ｘ＊）−Ｈ
式中、ＯＭ、Ｑ＊及びＸ＊は以下の通りである。
ＯＭは、環式オレフィン及び非環式オレフィンから選択されるメタセシス活性オレフィンフラグメントであり、炭素−炭素二重結合は、典型的には、四置換されておらず（例えば、少なくとも１つの置換基は、水素である）；
Ｑ＊は、例えばヒドロカルビレン（例えば、置換ヒドロカルビレン、ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン、並びに置換及び／若しくはヘテロ原子含有アルキレンなどの置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレンを含む）又は−（ＣＯ）−基などの、任意の連結基（例えば、ｎ＝０又は１）であり；
Ｘ＊は、酸素、硫黄、又はＮ（ＲＸ）、Ｐ（ＲＸ）、ＯＰ（ＲＸ）、ＯＰ（ＲＸ）Ｏ、ＯＰ（ＯＲＸ）Ｏ、Ｐ（＝Ｏ）（ＲＸ）、ＯＰ（＝Ｏ）（ＲＸ）、ＯＰ（＝Ｏ）（ＲＸ）Ｏ、ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲＸ）Ｏ、Ｓｉ（ＲＸ）２、Ｓｉ（ＲＸ）２Ｏ、Ｓｉ（ＯＲＸ）２Ｏ若しくはＳｉ（ＲＸ）（ＯＲＸ）Ｏなどのヘテロ原子含有フラグメントであり、
各ＲＸは、互いに独立して、水素又はさらなる官能基を場合により含むヒドロカルビル基である。各ＲＸは、互いに独立して、最も一般的には水素、アリール又は低級アルキル基である。
【０１４５】
メタセシス活性オレフィンには、本明細書に記載されている環式オレフィンが含まれ、そのような環式オレフィンは、単環式、二環式又は多環式であり得る、場合により置換され、場合によりヘテロ原子を含有する、一不飽和、二不飽和又は多不飽和Ｃ５〜Ｃ２４炭化水素であり得る。環式オレフィンは、一般に、環式オレフィンが独立して又はＲＯＭＰ環式オレフィン組成物の一部としてＲＯＭＰ反応に関与することができる限り、任意の歪み又は非歪み環式オレフィンであり得る。メタセシス活性オレフィンには、非環式オレフィンも含まれ、そのような非環式オレフィンは、場合により置換されている、場合によりヘテロ原子を含有する、一不飽和、二不飽和又は多不飽和Ｃ２〜Ｃ３０炭化水素、典型的にはＣ２〜Ｃ２０炭化水素又はより典型的にはＣ２〜Ｃ１２炭化水素であり得る。非環式オレフィンは、１つ以上の末端オレフィン及び／若しくは１つ以上の内部オレフィン、並びに／又は末端オレフィン及び／若しくは内部オレフィンの任意の組合せを含有することができる。
【０１４６】
ヘテロ原子含有官能基において、Ｘ＊は、一般的には酸素、硫黄又はＮＲｘであり、最も一般的には酸素であり、すなわち、ヒドロキシ置換オレフィンである。ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む好ましい化合物として、５−ノルボルネン−２−メタノール（ＮＢ−ＭｅＯＨ）；２−ヒドロキシエチルビシクロ［２．２．１］ヘプタ−２−エン−カルボキシラート（ＨＥＮＢ）；２−ヒドロキシエチルアクリラート（ＨＥＡ）；アリルアルコール；オレイルアルコール；９−デセン−１−オール；ビニルアルコール、アリルアルコール、ｃｉｓ−１３−ドデセノール、及びｔｒａｎｓ−９−オクタデセノール、並びに他の不飽和アルコール、ノルボルニルアルコール、２−シクロオクテン−１−オール、２−シクロオクタジエン−１−オール、及びｐ−ビニルフェノール、並びに脂環式構造を有する他のアルコール；２−ヒドロキシエチルメタクリラート；２−ヒドロキシ−３−アクリルオキシプロピルメタクリラート、エトキシル化ヒドロキシエチルアクリラート、エトキシル化ヒドロキシエチルメタクリラート、ポリプロピレングリコールモノメタクリラート、ポリプロピレングリコールモノアクリラート、フェノールアクリラート、フェノールメタクリラート、ビスフェノールＡ型エポキシアクリラート、ノボラック型エポキシアクリラート、及び臭素化ビスフェノールＡ型エポキシアクリラート、並びに１つ又は複数のメタクリル又はアクリル基及びヒドロキシル基を有する他のメタクリル酸又はアクリル酸等が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１４７】
ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物を、少なくとも２個のイソシアナート基を含有する化合物と組み合わせて、予備反応させると、樹脂中保存安定性を有し、改善した機械的特性を有するオレフィンメタセシス複合体をもたらす、接着促進剤組成物が得られる。ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物の任意の濃度が、本発明の接着促進剤組成物を調製するのに使用するために十分であり、ここで、予備反応混合物を形成するのに使用されるヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物のｍｏｌ％又はｍｏｌ当量は、予備反応混合物を形成するのに使用される少なくとも２個のイソシアナート基を含有する化合物のｍｏｌ％又はｍｏｌ当量よりも少ない。ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物と、少なくとも２個のイソシアナート基を含有する化合物とのｍｏｌ比は、０．００１：１〜０．９０：１の範囲である。ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物と、少なくとも２個のイソシアナート基を含有する化合物との好ましいｍｏｌ比は、０．０１：１〜０．７５：１、具体的には０．０１：１〜０．５：１、より具体的には０．０２：１〜０．２５：１の範囲である。当業者は、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物と、少なくとも２個のイソシアナート基を含有する化合物との最適な比は、樹脂組成物に添加される接着促進剤組成物の量に応じて調整する必要があり得ることを認識しよう。
【０１４８】
別の実施形態では、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物を、環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物と組み合わせて、改善した機械的特性を有するオレフィンメタセシス複合体を得ることができる。ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物を、環式オレフィン組成物及び接着促進剤を含む樹脂組成物と組み合わせて、改善した機械的特性を有するオレフィンメタセシス複合体を得ることができる。オレフィン複合体の機械的特性を改善するヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物の任意の濃度が、本発明にとって十分である。一般に、ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物の適切な量は、０．００１〜５０ｐｈｒ、具体的には０．０５〜１０ｐｈｒ、より具体的には０．１〜１０ｐｈｒ、又はさらにより具体的には０．５〜４．０ｐｈｒの範囲である。ヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む１種又は複数の化合物を、本発明に使用することができる。
【０１４９】
接着促進剤組成物
本明細書に開示されている本発明に使用することができる接着促進剤組成物は、一般に、上記で論じた少なくとも１種の接着促進剤（すなわち、少なくとも２個のイソシアナート基を含有する少なくとも１種の化合物（例えば、メチレンジフェニルジイソシアナート、ヘキサメチレンジイソシアナート））及び上記で論じたヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む少なくとも１種の化合物（例えば、２−ヒドロキシエチルビシクロ［２．２．１］ヘプタ−２−エン−５−カルボキシラート（ＨＥＮＢ）、２−ヒドロキシエチルアクリラート（ＨＥＡ）、オレイルアルコール、９−デセン−１−オール）を含む組成物であり、これらの化合物は、多様な比で組み合わせて、予備反応混合物を形成することができ、次いで予備反応混合物がその後に樹脂組成物に添加され、接着促進剤組成物は、樹脂中保存安定性を有する。
【０１５０】
本発明の接着促進剤組成物を調製するのに有用な少なくとも２個のイソシアナート基を含有する化合物並びにヘテロ原子含有官能基及びメタセシス活性オレフィンを含む化合物は、本明細書において開示されている。
【０１５１】
好ましい接着促進剤組成物として、液体ＭＤＩ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬＱ）と２−ヒドロキシエチルビシクロ［２．２．１］ヘプタ−２−エン−カルボキシラート（ＨＥＮＢ）との予備反応混合物；液体ＭＤＩ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬＱ）と２−ヒドロキシエチルアクリラート（ＨＥＡ）との予備反応混合物；液体ＭＤＩ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬＱ）とオレイルアルコールとの予備反応混合物；及び液体ＭＤＩ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬＱ）と９−デセン−１−オールとの予備反応混合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１５２】
オレフィン複合体の機械的特性を改善する接着促進剤組成物の任意の濃度が、本発明にとって十分である。一般に、接着促進剤組成物の適切な量は、０．００１〜５０ｐｈｒ、具体的には０．０５〜１０ｐｈｒ、より具体的には０．１〜１０ｐｈｒ、又はさらにより具体的には、０．５〜４．０ｐｈｒの範囲である。
【０１５３】
基材表面
本発明は、接着促進剤又は接着促進剤組成物の添加が、接着促進剤又は接着促進剤組成物が含まれないという点以外は同一である樹脂組成物と比較して、基材材料への樹脂（例えば、ＲＯＭＰ）組成物の接着において有益な改善をもたらす、任意の基材材料と共に使用するのに一般に適している。さらに、本発明は、接着促進剤又は接着促進剤組成物の添加が、接着促進剤又は接着促進剤組成物が含まれないことを除いて同一であるポリマー−マトリックスと比較して、基材材料へのポリマー−マトリックス（例えば、ＲＯＭＰポリマー−マトリックス）の接着において有益な改善をもたらす、任意の基材材料と共に使用するのに一般に適している。本発明は、エポキシ及びメタクリラート樹脂と共に使用するのに適したガラス及び炭素材料表面と共に使用するのに特に有益であり、該樹脂には仕上げ剤又はサイジング剤を含有するものが含まれ、この場合、接着促進剤又は接着促進剤組成物が有効となるためには、仕上げ材又はサイジング剤は除去する（例えば、洗浄又はヒートクリーニングによって）必要がない。本発明は、木材及びアルミニウム材料と共に使用するのにも適している。適切な基材材料は、繊維状、織物状、微粒子状、セラミック、金属、ポリマー、及び半導体材料から選択することもできる。ポリマー−マトリックス複合体（例えば、ＲＯＭＰポリマーマトリックス複合体）は、１種の基材材料又は異なる基材材料の混合物を含むことができる。
【０１５４】
環式オレフィン
本発明と共に使用できる本明細書に開示の樹脂組成物及び／又は環式オレフィン組成物は、１種又は複数の環式オレフィンを含む。一般に、本明細書に開示の任意のメタセシス反応に適した環式オレフィンを使用することができる。このような環式オレフィンは、任意選択により置換されており、任意選択によりヘテロ原子を含有する、一不飽和、二不飽和又は多不飽和Ｃ５〜Ｃ２４炭化水素であり得、これは単環式、二環式又は多環式であってもよい。環式オレフィンは、一般に、個々に又は環式オレフィン組成物の一部として又は樹脂組成物の一部としてＲＯＭＰ反応に関与することができるという条件で、歪みを有する又は歪みを有していないいかなる環式オレフィンであってもよい。シクロヘキセンなどの歪みを有していない特定の環式オレフィンは、一般に、これら自体、ＲＯＭＰ反応を受けないと理解されているが、それにも関わらず、このような歪みを有していない環式オレフィンは、適切な環境下では、ＲＯＭＰに対して活性になり得る。例えば、歪みを有していない環式オレフィンは、ＲＯＭＰ組成物にコモノマーとして存在する場合、ＲＯＭＰに対して活性であり得る。したがって、用語「歪みを有していない環式オレフィン」（“ｕｎｓｔｒａｉｎｅｄ  ｃｙｃｌｉｃ  ｏｌｅｆｉｎ”）は、本明細書で使用される場合、当業者に理解され得る通り、歪みを有していない環式オレフィンがＲＯＭＰに対して活性であるという条件で、いかなる条件下又はいかなるＲＯＭＰ組成物においてもＲＯＭＰ反応を受け得るような、歪みを有していない環式オレフィンを指すことを企図する。
【０１５５】
一般に、環式オレフィンは、式（Ａ）の構造によって表すことができ、
【化１】
2018145443.tif 000002
式中、Ｊ、ＲＡ１及びＲＡ２は、以下の通りである：
ＲＡ１及びＲＡ２は、独立に、水素、ヒドロカルビル（例えば、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ５〜Ｃ２０アリール、Ｃ５〜Ｃ３０アラルキル又はＣ５〜Ｃ３０アルカリール）、置換ヒドロカルビル（例えば、置換Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ５〜Ｃ２０アリール、Ｃ５〜Ｃ３０アラルキル又はＣ５〜Ｃ３０アルカリール）、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル（例えば、Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２０ヘテロアリール、ヘテロ原子含有Ｃ５〜Ｃ３０アラルキル、又はヘテロ原子含有Ｃ５〜Ｃ３０アルカリール）、及び置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル（例えば、置換Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２０ヘテロアリール、ヘテロ原子含有Ｃ５〜Ｃ３０アラルキル、又はヘテロ原子含有Ｃ５〜Ｃ３０アルカリール）からなる群から選択され、置換ヒドロカルビル又は置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビルである場合、置換基は、ホスホナト、ホスホリル、ホスファニル、ホスフィノ、スルホナト、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルスルファニル、Ｃ５〜Ｃ２０アリールスルファニル、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルスルホニル、Ｃ５〜Ｃ２０アリールスルホニル、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルスルフィニル、Ｃ５〜Ｃ２０アリールスルフィニル、スルホンアミド、アミノ、アミド、イミノ、ニトロ、ニトロソ、ヒドロキシル、Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ２０アリールオキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルコキシカルボニル、Ｃ５〜Ｃ２０アリールオキシカルボニル、カルボキシル、カルボキシラト、メルカプト、ホルミル、Ｃ１〜Ｃ２０チオエステル、シアノ、シアナト、チオシアナト、イソシアナート、チオイソシアナート、カルバモイル、エポキシ、スチレニル、シリル、シリルオキシ、シラニル、シロキサザニル、ボロナト、ボリル、又はハロゲン又は金属含有若しくは半金属（ｍｅｔａｌｌｏｉｄ）含有基（金属は、例えばＳｎ又はＧｅであり得る）などの官能基（「Ｆｎ」）であってもよい。ＲＡ１及びＲＡ２は、それ自体が前述の基の１つであってもよく、したがって、Ｆｎ部分は、構造内に示されているオレフィンの炭素原子に直接的に結合している。しかし、後者の場合、官能基は、一般に、１つ若しくは複数の孤立電子対を含有するヘテロ原子、例えば酸素、硫黄、窒素若しくはリン原子を介して、又は電子に富んだ金属若しくは半金属、例えばＧｅ、Ｓｎ、Ａｓ、Ｓｂ、Ｓｅ、Ｔｅ等を介しては、オレフィンの炭素に直接的に結合しない。このような官能基を用いると、普通は、介在する連結Ｚ＊が存在し、したがって、ＲＡ１及び／又はＲＡ２は、構造−（Ｚ＊）ｎ−Ｆｎを有する（ｎは１であり、Ｆｎは官能基であり、Ｚ＊は、ヒドロカルビレン連結基、例えばアルキレン、置換アルキレン、ヘテロアルキレン、置換ヘテロアルケン、アリーレン、置換アリーレン、ヘテロアリーレン、又は置換ヘテロアリーレン連結である）。
Ｊは、飽和若しくは不飽和のヒドロカルビレン、置換ヒドロカルビレン、ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン、又は置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン連結であり、Ｊが、置換ヒドロカルビレン又は置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレンである場合、置換基は、１つ又は複数の−（Ｚ＊）ｎ−Ｆｎ基（ｎは、０又は１であり、Ｆｎ及びＺ＊は、既に定義されている通りである）を含むことができる。さらに、Ｊ内の環の炭素（又は他の）原子に結合している２つ以上の置換基は、連結して、二環式又は多環式オレフィンを形成することができる。Ｊは、一般に、単環式オレフィンでは、およそ５〜１４個の範囲の環原子、典型的に５〜８個の範囲の環原子を含有し、二環式及び多環式オレフィンでは、各環は、一般に４〜８個、典型的に５〜７個の環原子を含有する。
【０１５６】
構造（Ａ）によって包含される一不飽和の環式オレフィンは、構造（Ｂ）によって表すことができる：
【化２】
2018145443.tif 000003
式中、ｂは、一般に、必ずではないが、１〜１０、典型的に１〜５の範囲の整数であり、ＲＡ１及びＲＡ２は、構造（Ａ）について先に定義されている通りであり、ＲＢ１、ＲＢ２、ＲＢ３、ＲＢ４、ＲＢ５及びＲＢ６は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル及び−（Ｚ＊）ｎ−Ｆｎ（ｎ、Ｚ＊及びＦｎは、既に定義されている通りである）からなる群から選択され、ＲＢ１〜ＲＢ６部分のいずれかが、置換ヒドロカルビル又は置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビルである場合、置換基は、１つ又は複数の−（Ｚ＊）ｎ−Ｆｎ基を含むことができる。したがって、ＲＢ１、ＲＢ２、ＲＢ３、ＲＢ４、ＲＢ５及びＲＢ６は、例えば、水素、ヒドロキシル、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ５〜Ｃ２０アリール、Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ２０アリールオキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルコキシカルボニル、Ｃ５〜Ｃ２０アリールオキシカルボニル、アミノ、アミド、ニトロ等であり得る。
さらに、ＲＢ１、ＲＢ２、ＲＢ３、ＲＢ４、ＲＢ５及びＲＢ６部分のいずれかは、他のＲＢ１、ＲＢ２、ＲＢ３、ＲＢ４、ＲＢ５及びＲＢ６部分のいずれかに連結して、４〜３０個の環炭素原子を含有する置換若しくは非置換脂環式基、又は６〜１８個の環炭素原子を含有する置換若しくは非置換アリール基、又はこれらの組合せを提供することができ、連結は、ヘテロ原子又は官能基を含むことができ、例えば連結は、エーテル、エステル、チオエーテル、アミノ、アルキルアミノ、イミノ又は無水物部分を含むことができるが、これらに限定されない。脂環式基は、単環式、二環式又は多環式であってもよい。環式基は、不飽和である場合、一不飽和又は多不飽和を含有することができ、一不飽和の環式基が好ましい。環は、置換されている場合、一置換又は多置換を含有し、置換基は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、−（Ｚ＊）ｎ−Ｆｎ（ｎは、０又は１であり、Ｚ＊及びＦｎは、既に定義されている通りであり、官能基（Ｆｎ）は先に提示されている）から選択される。
【０１５７】
構造（Ｂ）によって包含される一不飽和の単環式オレフィンの例として、シクロペンテン、シクロヘキセン、シクロヘプテン、シクロオクテン、シクロノネン、シクロデセン、シクロウンデセン、シクロドデセン、トリシクロデセン、テトラシクロデセン、オクタシクロデセン及びシクロエイコセン、並びにそれらが置換されたもの、例えば１−メチルシクロペンテン、１−エチルシクロペンテン、１−イソプロピルシクロヘキセン、１−クロロペンテン、１−フルオロシクロペンテン、４−メチルシクロペンテン、４−メトキシ−シクロペンテン、４−エトキシ−シクロペンテン、シクロペンタ−３−エン−チオール、シクロペンタ−３−エン、４−メチルスルファニル−シクロペンテン、３−メチルシクロヘキセン、１−メチルシクロオクテン、１，５−ジメチルシクロオクテン等が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１５８】
構造（Ａ）によって包含される単環式ジエン反応物は、一般に、構造（Ｃ）によって表すことができる
【化３】
2018145443.tif 000004
式中、ｃ及びｄは、独立に、１〜約８、典型的に２〜４の範囲の整数、好ましくは２（したがって、反応物はシクロオクタジエンである）であり、ＲＡ１及びＲＡ２は、構造（Ａ）について先に定義されている通りであり、ＲＣ１、ＲＣ２、ＲＣ３、ＲＣ４、ＲＣ５及びＲＣ６は、ＲＢ１〜ＲＢ６について定義されている。この場合、ＲＣ３及びＲＣ４は非水素置換基であることが好ましく、この場合、第２のオレフィン部分は四置換されている。単環式ジエン反応物の例として、１，３−シクロペンタジエン、１，３−シクロヘキサジエン、１，４−シクロヘキサジエン、５−エチル−１，３−シクロヘキサジエン、１，３−シクロヘプタジエン、シクロヘキサジエン、１，５−シクロオクタジエン、１，３−シクロオクタジエン、及びこれらの置換類似体が挙げられるが、これらに限定されない。トリエン反応物は、ジエン構造（Ｃ）に類似しており、一般に、任意の２つのオレフィンセグメントの間に少なくとも１つのメチレン連結を含有する。
【０１５９】
構造（Ａ）によって包含される二環式及び多環式オレフィンは、一般に、構造（Ｄ）によって表すことができる
【化４】
2018145443.tif 000005
式中、ＲＡ１及びＲＡ２は、構造（Ａ）について先に定義されている通りであり、ＲＤ１、ＲＤ２、ＲＤ３及びＲＤ４は、ＲＢ１〜ＲＢ６について定義されている通りであり、ｅは、１〜８（典型的に２〜４）の範囲の整数であり、ｆは、一般に１又は２であり、Ｔは、低級アルキレン又はアルケニレン（一般に、置換又は非置換のメチル又はエチル）、ＣＨＲＧ１、Ｃ（ＲＧ１）２、Ｏ、Ｓ、Ｎ−ＲＧ１、Ｐ−ＲＧ１、Ｏ＝Ｐ−ＲＧ１、Ｓｉ（ＲＧ１）２、Ｂ−ＲＧ１、又はＡｓ−ＲＧ１（ＲＧ１は、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、アリール、アルカリール、アラルキル、又はアルコキシである）である。さらに、ＲＤ１、ＲＤ２、ＲＤ３及びＲＤ４部分のいずれかは、他のＲＤ１、ＲＤ２、ＲＤ３及びＲＤ４部分のいずれかに連結して、４〜３０個の環炭素原子を含有する置換若しくは非置換脂環式基、又は６〜１８個の環炭素原子を含有する置換若しくは非置換アリール基、又はこれらの組合せを提供することができ、連結は、ヘテロ原子又は官能基を含むことができ、例えば連結は、エーテル、エステル、チオエーテル、アミノ、アルキルアミノ、イミノ又は無水物部分を含むことができるが、これらに限定されない。環式基は、単環式、二環式又は多環式であってもよい。環式基は、不飽和である場合、一不飽和又は多不飽和を含有することができ、一不飽和の環式基が好ましい。環は、置換されている場合、一置換又は多置換を含有し、置換基は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、−（Ｚ＊）ｎ−Ｆｎ（ｎは、０又は１であり、Ｚ＊及びＦｎは、既に定義されている通りであり、官能基（Ｆｎ）は先に提示されている）から選択される。
【０１６０】
構造（Ｄ）によって包含される環式オレフィンは、ノルボルネンファミリーのものである。本明細書で使用される場合、ノルボルネンは、限定されるものではないが、ノルボルネン、置換ノルボルネン（単数又は複数）、ノルボルナジエン、置換ノルボルナジエン（単数又は複数）、多環式ノルボルネン、及び置換多環式ノルボルネン（単数又は複数）を含めた、少なくとも１つのノルボルネン又は置換ノルボルネン部分を含む任意の化合物を意味する。この群に含まれるノルボルネンは、一般に、構造（Ｅ）によって表すことができる
【化５】
2018145443.tif 000006
式中、ＲＡ１及びＲＡ２は、構造（Ａ）について先に定義されている通りであり、Ｔは、構造（Ｄ）について先に定義されている通りであり、ＲＥ１、ＲＥ２、ＲＥ３、ＲＥ４、ＲＥ５、ＲＥ６、ＲＥ７及びＲＥ８は、ＲＢ１〜ＲＢ６について定義されている通りであり、「ａ」は、単結合又は二重結合を表し、ｆは、一般に１又は２であり、「ｇ」は、０〜５の整数であり、「ａ」が二重結合である場合、ＲＥ５、ＲＥ６の１つ及びＲＥ７、ＲＥ８の１つは、存在しない。
【０１６１】
さらに、ＲＥ５、ＲＥ６、ＲＥ７及びＲＥ８部分のいずれかは、他のＲＥ５、ＲＥ６、ＲＥ７及びＲＥ８部分のいずれかに連結して、４〜３０個の環炭素原子を含有する置換若しくは非置換脂環式基、又は６〜１８個の環炭素原子を含有する置換若しくは非置換アリール基、又はこれらの組合せを提供することができ、連結は、ヘテロ原子又は官能基を含むことができ、例えば連結は、エーテル、エステル、チオエーテル、アミノ、アルキルアミノ、イミノ又は無水物部分を含むことができるが、これらに限定されない。環式基は、単環式、二環式又は多環式であってもよい。環式基は、不飽和である場合、一不飽和又は多不飽和を含有することができ、一不飽和の環式基が好ましい。環は、置換されている場合、一置換又は多置換を含有し、置換基は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、−（Ｚ＊）ｎ−Ｆｎ（ｎは、０又は１であり、Ｚ＊及びＦｎは、既に定義されている通りであり、官能基（Ｆｎ）は先に提示されている）から選択される。
【０１６２】
少なくとも１つのノルボルネン部分を有する、より好ましい環式オレフィンは、構造（Ｆ）を有する：
【化６】
2018145443.tif 000007
式中、ＲＦ１、ＲＦ２、ＲＦ３及びＲＦ４は、ＲＢ１〜ＲＢ６について定義されている通りであり、「ａ」は、単結合又は二重結合を表し、「ｇ」は、０〜５の整数であり、「ａ」が二重結合である場合、ＲＦ１、ＲＦ２の１つ及びＲＦ３、ＲＦ４の１つは、存在しない。
【０１６３】
さらに、ＲＦ１、ＲＦ２、ＲＦ３及びＲＦ４部分のいずれかは、他のＲＦ１、ＲＦ２、ＲＦ３及びＲＦ４部分のいずれかに連結して、４〜３０個の環炭素原子を含有する置換若しくは非置換脂環式基、又は６〜１８個の環炭素原子を含有する置換若しくは非置換アリール基、又はこれらの組合せを提供することができ、連結は、ヘテロ原子又は官能基を含むことができ、例えば連結は、エーテル、エステル、チオエーテル、アミノ、アルキルアミノ、イミノ又は無水物部分を含むことができるが、これらに限定されない。脂環式基は、単環式、二環式又は多環式であってもよい。環式基は、不飽和である場合、一不飽和又は多不飽和を含有することができ、一不飽和の環式基が好ましい。環は、置換されている場合、一置換又は多置換を含有し、置換基は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、−（Ｚ＊）ｎ−Ｆｎ（ｎは、０又は１であり、Ｚ＊及びＦｎは、既に定義されている通りであり、官能基（Ｆｎ）は先に提示されている）から選択される。
【０１６４】
ヒドロカルビルで置換された及び機能的に置換されたノルボルネンの調製のためのある経路では、ディールス−アルダー環化付加反応を用い、ここでシクロペンタジエン又は置換シクロペンタジエンは、適切な求ジエン体と高められた温度で反応して、一般に以下の反応スキーム１に示されている置換ノルボルネン付加物を形成する：
【化７】
2018145443.tif 000008
式中、ＲＦ１〜ＲＦ４は、構造（Ｆ）について既に定義されている通りである。
【０１６５】
他のノルボルネン付加物は、適切な求ジエン体の存在下で、ジシクロペンタジエンの熱分解によって調製することができる。反応は、ジシクロペンタジエンがシクロペンタジエンに最初に熱分解することによって進行し、その後、シクロペンタジエン及び求ジエン体のディールス−アルダー環化付加が生じて、スキーム２に示されている付加物が得られる：
【化８】
2018145443.tif 000009
式中、「ｇ」は、０〜５の整数であり、ＲＦ１〜ＲＦ４は、構造（Ｆ）について既に定義されている通りである。
【０１６６】
ノルボルナジエン及びその高次ディールス−アルダー付加物も同様に、スキーム３に示されている通り、アセチレン反応物の存在下、シクロペンタジエン及びジシクロペンタジエンの熱反応によって調製することができる：
【化９】
2018145443.tif 000010
式中、「ｇ」は、０〜５の整数であり、ＲＦ１及びＲＦ４は、構造（Ｆ）について既に定義されている通りである。
【０１６７】
したがって、二環式及び多環式オレフィンの例として、限定されるものではないが、ジシクロペンタジエン（ＤＣＰＤ）；限定されるものではないが、トリシクロペンタジエン（シクロペンタジエン三量体）、シクロペンタジエン四量体（テトラシクロペンタジエン）、及びシクロペンタジエン五量体（ペンタシクロペンタジエン）；エチリデンノルボルネン；ジシクロヘキサジエン；ノルボルネン；５−メチル−２−ノルボルネン；５−エチル−２−ノルボルネン；５−イソブチル−２−ノルボルネン；５，６−ジメチル−２−ノルボルネン；５−フェニルノルボルネン；５−ベンジルノルボルネン；５−アセチルノルボルネン；５−メトキシカルボニルノルボルネン；５−エチオキシカルボニル−１−ノルボルネン；５−メチル−５−メトキシ−カルボニルノルボルネン；５−シアノノルボルネン；５，５，６−トリメチル−２−ノルボルネン；シクロヘキセニルノルボルネン；ｅｎｄｏ，ｅｘｏ−５，６−ジメトキシノルボルネン；ｅｎｄｏ，ｅｎｄｏ−５，６−ジメトキシノルボルネン；ｅｎｄｏ，ｅｘｏ−５，６−ジメトキシカルボニルノルボルネン；ｅｎｄｏ，ｅｎｄｏ−５，６−ジメトキシカルボニルノルボルネン；２，３−ジメトキシノルボルネン；ノルボルナジエン；トリシクロウンデセン；テトラシクロドデセン；８−メチルテトラシクロドデセン；８−エチルテトラシクロドデセン；８−メトキシカルボニルテトラシクロドデセン；８−メチル−８−テトラシクロドデセン；８−シアノテトラシクロドデセン；ペンタシクロペンタデセン；ペンタシクロヘキサデセン等を含めたシクロペンタジエンの三量体及び他の高次オリゴマー、並びにこれらの構造異性体、立体異性体、及びこれらの混合物が挙げられる。二環式及び多環式オレフィンのさらなる例として、Ｃ２〜Ｃ１２ヒドロカルビル置換ノルボルネン、例えば５−ブチル−２−ノルボルネン、５−ヘキシル−２−ノルボルネン、５−オクチル−２−ノルボルネン、５−デシル−２−ノルボルネン、５−ドデシル−２−ノルボルネン、５−ビニル−２−ノルボルネン、５−エチリデン−２−ノルボルネン、５−イソプロペニル−２−ノルボルネン、５−プロペニル−２−ノルボルネン、及び５−ブテニル−２−ノルボルネン等が挙げられるが、これらに限定されない。本明細書において開示されるような二環式及び多環式オレフィンは、多種多様な構造異性体及び／又は立体異性体からなることができ、それらのいずれもが、本発明において使用するのに適していることが、当業者により、よく理解される。そのような二環式及び多環式オレフィンへの本明細書におけるいかなる言及も、具体的な記載がない限り、任意の及び全てのそのような構造異性体及び／又は立体異性体の混合物を含む。
【０１６８】
好ましい環式オレフィンには、Ｃ５〜Ｃ２４不飽和炭化水素が含まれる。О、Ｎ、Ｓ又はＰなどの１つ又は複数（典型的に２〜１２）のヘテロ原子を含有するＣ５〜Ｃ２４環式炭化水素も好ましい。例えば、クラウンエーテル環式オレフィンは、環のあらゆる場所に数々のＯヘテロ原子を含むことができ、こうしたオレフィンは、本発明の範囲に含まれる。さらに、好ましい環式オレフィンは、１つ又は複数（典型的に２又は３）のオレフィンを含有するＣ５〜Ｃ２４炭化水素である。例えば、環式オレフィンは、一不飽和、二不飽和又は三不飽和であり得る。環式オレフィンの例として、シクロオクテン、シクロドデセン、及び（ｃ，ｔ，ｔ）−１，５，９−シクロドデカトリエンが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１６９】
環式オレフィンはまた、複数（典型的に２又は３）の環を含むこともできる。例えば、環式オレフィンは、単環系、二環系又は三環系であり得る。環式オレフィンが２つ以上の環を含む場合、環は、縮合していても縮合していなくてもよい。複数の環を含む環式オレフィンの好ましい例として、ノルボルネン、ジシクロペンタジエン、トリシクロペンタジエン、及び５−エチリデン−２−ノルボルネンが挙げられる。
【０１７０】
環式オレフィンはまた、置換されていてもよく、例えば水素の１つ又は複数（典型的に２、３、４又は５）が非水素置換基で置き換えられているＣ５〜Ｃ２４環式炭化水素であり得る。適切な非水素置換基は、本明細書で先に記載した置換基から選択することができる。例えば、水素の１つ又は複数（典型的に２、３、４又は５）が官能基で置き換えられている官能化環式オレフィン、すなわちＣ５〜Ｃ２４環式炭化水素は、本発明の範囲に含まれる。適切な官能基は、本明細書で先に記載した官能基から選択することができる。例えば、アルコール基で官能化された環式オレフィンを使用して、ペンダントアルコール基を含む、両端に官能基を有する（telechelic）ポリマーを調製することができる。環式オレフィン上の官能基は、官能基がメタセシス触媒を妨害する場合に保護することができ、当技術分野で一般に使用される保護基のいずれかを用いることができる。許容される保護基は、例えばＧｒｅｅｎｅら、「有機合成における保護基（Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ）」、第３版（Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：Ｗｉｌｅｙ、１９９９年）に見出すことができる。官能化環式オレフィンの例として、２−ヒドロキシメチル−５−ノルボルネン、２−［（２−ヒドロキシエチル）カルボキシラート］−５−ノルボルネン、シデカノール（cydecanol）、５−ｎ−ヘキシル−２−ノルボルネン、５−ｎ−ブチル−２−ノルボルネンが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１７１】
前述の特徴（すなわち、ヘテロ原子、置換基、複数のオレフィン、複数の環）の任意の組合せを組み込んだ環式オレフィンは、本明細書に開示の方法に適している。さらに、前述の特徴（すなわち、ヘテロ原子、置換基、複数のオレフィン、複数の環）の任意の組合せを組み込んだ環式オレフィンは、本明細書に開示の本発明に適している。
【０１７２】
本明細書に開示の方法において有用な環式オレフィンは、歪みを有していても、歪みを有していなくてもよい。環の歪みの量は、環式オレフィン化合物ごとに変わり、環の大きさ、置換基の存在及び識別、並びに複数の環の存在を含めたいくつかの要因に応じて決まることを理解されよう。環の歪みは、開環オレフィンメタセシス反応に向かう分子の反応性を決定する１つの要因である。高度に歪みを有する環式オレフィン、例えば特定の二環式化合物は、オレフィンメタセシス触媒により、容易に開環反応を受ける。歪みの少ない環式オレフィン、例えば特定の非置換炭化水素単環式オレフィンは、一般に反応性が低い。ある場合には、相対的に歪みを有していない（したがって相対的に非反応性の）環式オレフィンの開環反応は、本明細書に開示のオレフィン化合物の存在下で実施されると、生じることが可能になる。さらに、本発明において有用な本明細書に開示の環式オレフィンは、歪みを有していても、歪みを有していなくてもよい。
【０１７３】
本発明の樹脂組成物及び／又は環式オレフィン組成物は、複数の環式オレフィンを含むことができる。複数の環式オレフィンを使用して、オレフィン化合物からメタセシスポリマーを調製することができる。例えば、本明細書で先に記載した環式オレフィンから選択された２つの環式オレフィンは、両方の環式オレフィンを組み込むメタセシス生成物を形成するために用いることができる。２つ以上の環式オレフィンが使用される場合、第２の環式オレフィンの一例は、環式アルケノール、すなわちＣ５〜Ｃ２４環式炭化水素であり、ここで、水素置換基の少なくとも１つを、アルコール又は保護されたアルコール部分で置き換えると、官能化環式オレフィンが得られる。
【０１７４】
複数の環式オレフィンを使用すると、特に環式オレフィンの少なくとも１つが官能化される場合、生成物内の官能基の位置決めをさらに制御することができる。例えば、架橋点の密度は、本明細書に開示の方法を使用して調製したポリマー及びマクロモノマーにおいて制御され得る。また、置換基及び官能基の量及び密度を制御することによって、生成物の物理的特性（例えば、融点、引張強度、ガラス転移温度等）を制御することができる。これら及び他の特性の制御は、単一の環式オレフィンだけを使用する反応で可能であるが、複数の環式オレフィンを使用することによって、形成可能なメタセシス生成物及びポリマーの範囲がさらに拡大することを理解されよう。
【０１７５】
環式オレフィンの例として、ジシクロペンタジエン；トリシクロペンタジエン；ジシクロヘキサジエン；ノルボルネン；５−メチル−２−ノルボルネン；５−エチル−２−ノルボルネン；５−イソブチル−２−ノルボルネン；５，６−ジメチル−２−ノルボルネン；５−フェニルノルボルネン；５−ベンジルノルボルネン；５−アセチルノルボルネン；５−メトキシカルボニルノルボルネン；５−エトキシカルボニル−１−ノルボルネン；５−メチル−５−メトキシ−カルボニルノルボルネン；５−シアノノルボルネン；５，５，６−トリメチル−２−ノルボルネン；シクロヘキセニルノルボルネン；ｅｎｄｏ，ｅｘｏ−５，６−ジメトキシノルボルネン；ｅｎｄｏ，ｅｎｄｏ−５，６−ジメトキシノルボルネン；ｅｎｄｏ，ｅｘｏ−５−６−ジメトキシカルボニルノルボルネン；ｅｎｄｏ，ｅｎｄｏ−５，６−ジメトキシカルボニルノルボルネン；２，３−ジメトキシノルボルネン；ノルボルナジエン；トリシクロウンデセン；テトラシクロドデセン；８−メチルテトラシクロドデセン；８−エチル−テトラシクロドデセン；８−メトキシカルボニルテトラシクロドデセン；８−メチル−８−テトラシクロ−ドデセン；８−シアノテトラシクロドデセン；ペンタシクロペンタデセン；ペンタシクロヘキサデセン；シクロペンタジエンの高次オリゴマー、例えばシクロペンタジエン四量体、シクロペンタジエン五量体等；並びにＣ２〜Ｃ１２ヒドロカルビル置換ノルボルネン、例えば５−ブチル−２−ノルボルネン；５−ヘキシル−２−ノルボルネン；５−オクチル−２−ノルボルネン；５−デシル−２−ノルボルネン；５−ドデシル−２−ノルボルネン；５−ビニル−２−ノルボルネン；５−エチリデン−２−ノルボルネン；５−イソプロペニル−２−ノルボルネン；５−プロペニル−２−ノルボルネン；及び５−ブテニル−２−ノルボルネン等が挙げられる。環式オレフィンの例として、ジシクロペンタジエン、トリシクロペンタジエン、及びシクロペンタジエンの高次オリゴマー、例えばシクロペンタジエン四量体、シクロペンタジエン五量体等、テトラシクロドデセン、ノルボルネン、並びにＣ２〜Ｃ１２ヒドロカルビル置換ノルボルネン、例えば５−ブチル−２−ノルボルネン、５−ヘキシル−２−ノルボルネン、５−オクチル−２−ノルボルネン、５−デシル−２−ノルボルネン、５−ドデシル−２−ノルボルネン、５−ビニル−２−ノルボルネン、５−エチリデン−２−ノルボルネン、５−イソプロペニル−２−ノルボルネン、５−プロペニル−２−ノルボルネン、５−ブテニル−２−ノルボルネン等が挙げられる。
【０１７６】
環式オレフィンの例として、ジシクロペンタジエン、トリシクロペンタジエン、及びシクロペンタジエンの高次オリゴマー、例えばシクロペンタジエン四量体、シクロペンタジエン五量体などが挙げられ、これには構造異性体及び／又は立体異性体が含まれ、それらのいずれも本発明に使用するのに適している。環式オレフィンの例として、ジシクロペンタジエン、トリシクロペンタジエン、及びテトラシクロペンタジエンが挙げられ、これには構造異性体及び／又は立体異性体が含まれ、それらの全てが本発明において使用するのに適している。環式オレフィンの例として、ジシクロペンタジエン及びトリシクロペンタジエンが挙げられ、これには構造異性体及び／又は立体異性体が含まれ、それらの全てが本発明において使用するのに適している。
【０１７７】
金属カルベンオレフィンメタセシス触媒
本明細書に開示されている本発明と共に使用できる触媒組成物は、１種又は複数の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む。本明細書に開示されている本発明で使用できる金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、好ましくは、式（Ｉ）の構造を有する第８族遷移金属錯体である
【化１０】
2018145443.tif 000011
式中、
Ｍは、第８族遷移金属であり、
Ｌ１、Ｌ２及びＬ３は、中性電子供与体配位子であり、
ｎは、０又は１であり、したがってＬ３は存在しても存在しなくてもよく、
ｍは、０、１又は２であり、
ｋは、０又は１であり、
Ｘ１及びＸ２は、アニオン性配位子であり、
Ｒ１及びＲ２は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び官能基から選択され、
Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２の任意の２つ以上は、一緒になって、１つ又は複数の環式基を形成することができ、さらにＸ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２の任意の１つ又は複数は、担体に結合していてもよい。
【０１７８】
さらに、式（Ｉ）において、Ｒ１及びＲ２の一方又は両方は、構造−（Ｗ）ｎ−Ｕ＋Ｖ−を有することができ、ここで、Ｗは、ヒドロカルビレン、置換ヒドロカルビレン、ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン、又は置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレンから選択され、Ｕは、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、又は置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビルで置換されている正電荷の第１５族又は第１６族の元素であり、Ｖは、負電荷の対イオンであり、ｎは０又は１である。さらに、Ｒ１及びＲ２は、一緒になって、インデニリデン部分を形成することができる。
【０１７９】
好ましい触媒は、第８族遷移金属としてＲｕ又はＯｓを含有し、Ｒｕが特に好ましい。
【０１８０】
本明細書に開示の反応において有用な触媒の数々の実施形態を、以下により詳細に記載する。便宜上、触媒は、群で記載されるが、これらの群は、いかなる方式でも限定的であることを意味しないことが強調されるべきである。すなわち、本発明において有用な触媒のいずれも、本明細書に記載の群の２つ以上の説明に該当し得る。
【０１８１】
次に、触媒の第１の群は、一般に、第１世代Ｇｒｕｂｂｓタイプの触媒と呼ばれ、式（Ｉ）の構造を有する。触媒の第１の群では、Ｍは、第８族遷移金属であり、ｍは、０、１又は２であり、ｎ、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２は、下記の通りである。
【０１８２】
触媒の第１の群では、ｎは０であり、Ｌ１及びＬ２は、独立に、ホスフィン、スルホン化ホスフィン、ホスファイト、ホスフィナイト、ホスホナイト、アルシン、スチビン、エーテル（環式エーテルを含む）、アミン、アミド、イミン、スルホキシド、カルボキシル、ニトロシル、ピリジン、置換ピリジン、イミダゾール、置換イミダゾール、ピラジン、置換ピラジン及びチオエーテルから選択される。例示的な配位子は、三置換ホスフィンである。好ましい三置換ホスフィンは、式ＰＲＨ１ＲＨ２ＲＨ３を有し、ここでＲＨ１、ＲＨ２及びＲＨ３は、それぞれ独立に、置換又は非置換アリール又はＣ１〜Ｃ１０アルキル、特に第一級アルキル、第二級アルキル又はシクロアルキルである。最も好ましくは、Ｌ１及びＬ２は、独立に、トリメチルホスフィン（ＰＭｅ３）、トリエチルホスフィン（ＰＥｔ３）、トリ−ｎ−ブチルホスフィン（ＰＢｕ３）、トリ（オルト−トリル）ホスフィン（Ｐ−ｏ−トリル３）、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン（Ｐ−ｔｅｒｔ−Ｂｕ３）、トリシクロペンチルホスフィン（Ｐシクロペンチル３）、トリシクロヘキシルホスフィン（ＰＣｙ３）、トリイソプロピルホスフィン（Ｐ−ｉ−Ｐｒ３）、トリオクチルホスフィン（ＰＯｃｔ３）、トリイソブチルホスフィン（Ｐ−ｉ−Ｂｕ３）、トリフェニルホスフィン（ＰＰｈ３）、トリ（ペンタフルオロフェニル）ホスフィン（Ｐ（Ｃ６Ｆ５）３）、メチルジフェニルホスフィン（ＰＭｅＰｈ２）、ジメチルフェニルホスフィン（ＰＭｅ２Ｐｈ）、及びジエチルフェニルホスフィン（ＰＥｔ２Ｐｈ）からなる群から選択される。或いはＬ１及びＬ２は、独立に、ホスファビシクロアルカン（例えば、一置換９−ホスファビシクロ−［３．３．１］ノナン又は一置換９−ホスファビシクロ［４．２．１］ノナン］、例えばシクロヘキシルフォバン、イソプロピルフォバン、エチルフォバン、メチルフォバン、ブチルフォバン、ペンチルフォバン等）から選択することができる。
【０１８３】
Ｘ１及びＸ２は、アニオン性配位子であり、同じでも異なっていてもよく、又は一緒になって連結して、環式基、典型的に、必ずではないが５〜８員の環を形成する。好ましい実施形態では、Ｘ１及びＸ２は、それぞれ独立に、水素、ハロゲン化物、又は以下の基の１つである。Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ２４アリールオキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルコキシカルボニル、Ｃ６〜Ｃ２４アリールオキシカルボニル、Ｃ２〜Ｃ２４アシル、Ｃ２〜Ｃ２４アシルオキシ、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルスルホナト、Ｃ５〜Ｃ２４アリールスルホナト、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルスルファニル、Ｃ５〜Ｃ２４アリールスルファニル、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルスルフィニル、ＮＯ３、−Ｎ＝Ｃ＝Ｏ、−Ｎ＝Ｃ＝Ｓ、又はＣ５〜Ｃ２４アリールスルフィニル。任意選択により、Ｘ１及びＸ２は、Ｃ１〜Ｃ１２アルキル、Ｃ１〜Ｃ１２アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、及びハロゲン化物から選択される１つ又は複数の部分で置換されていてもよく、これらは、ハロゲン化物を除いて、ハロゲン化物、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ及びフェニルから選択される１つ又は複数の基でさらに置換されていてもよい。より好ましい実施形態では、Ｘ１及びＸ２は、ハロゲン化物、ベンゾアート、Ｃ２〜Ｃ６アシル、Ｃ２〜Ｃ６アルコキシカルボニル、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、フェノキシ、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ６アルキルスルファニル、アリール、又はＣ１〜Ｃ６アルキルスルホニルである。さらにより好ましい実施形態では、Ｘ１及びＸ２は、それぞれ、ハロゲン化物、ＣＦ３ＣＯ２、ＣＨ３ＣＯ２、ＣＦＨ２ＣＯ２、（ＣＨ３）３ＣＯ、（ＣＦ３）２（ＣＨ３）ＣＯ、（ＣＦ３）（ＣＨ３）２ＣＯ、ＰｈＯ、ＭｅＯ、ＥｔＯ、トシラート、メシラート、又はトリフルオロメタン−スルホナートである。最も好ましい実施形態では、Ｘ１及びＸ２は、それぞれ塩化物である。
【０１８４】
Ｒ１及びＲ２は、独立に、水素、ヒドロカルビル（例えば、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキニル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル等）、置換ヒドロカルビル（例えば、置換Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキニル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル等）、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル（例えば、ヘテロ原子含有Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキニル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル等）、及び置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル（例えば、置換ヘテロ原子含有Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキニル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル等）、並びに官能基から選択される。Ｒ１及びＲ２はまた、連結して環式基を形成することができ、この環式基は、脂肪族又は芳香族であり得、置換基及び／又はヘテロ原子を含有することができる。一般に、このような環式基は、４〜１２個、好ましくは５、６、７又は８個の環原子を含有する。
【０１８５】
好ましい触媒では、Ｒ１は水素であり、Ｒ２は、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル及びＣ５〜Ｃ２４アリール、より好ましくはＣ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニル及びＣ５〜Ｃ１４アリールから選択される。さらにより好ましくは、Ｒ２は、フェニル、ビニル、メチル、イソプロピル又はｔ−ブチルであり、これらは、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、フェニル、及び本明細書で先に定義されている官能基Ｆｎから選択される１つ又は複数の部分で、任意選択により置換されている。最も好ましくは、Ｒ２は、メチル、エチル、クロロ、ブロモ、ヨード、フルオロ、ニトロ、ジメチルアミノ、メチル、メトキシ、及びフェニルから選択される１つ又は複数の部分で置換されているフェニル又はビニルである。最適には、Ｒ２は、フェニル又は−ＣＨ＝Ｃ（ＣＨ３）２である。
【０１８６】
Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２の任意の２つ以上（典型的に２、３又は４つ）は、例えば開示が参照によって本明細書に組み込まれる米国特許第５，３１２，９４０号に開示されている通り、一緒になって、二座又は多座配位子を含む環式基を形成することができる。Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２のいずれかが連結して環式基を形成する場合、そのような環式基は、４〜１２個、好ましくは４、５、６、７若しくは８個の原子を含有することができ、又は縮合若しくは連結し得るような環の２つ又は３つを含み得る。環式基は、脂肪族又は芳香族であり得、ヘテロ原子を含有していてもよく、及び／又は置換されていてもよい。環式基は、場合によって、二座配位子又は三座配位子を形成することができる。二座配位子の例として、ビスホスフィン、ジアルコキシド、アルキルジケトナート、及びアリールジケトナートが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１８７】
一般に第２世代Ｇｒｕｂｂｓタイプの触媒と呼ばれる、金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第２の群は、式（Ｉ）の構造を有し、ここで、Ｌ１は、式（ＩＩ）の構造を有するカルベン配位子であり、
【化１１】
2018145443.tif 000012
したがって、錯体は、式（ＩＩＩ）の構造を有することができる：
【化１２】
2018145443.tif 000013
式中、Ｍ、ｍ、ｎ、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２は、触媒の第１の群について定義されている通りであり、残りの置換基は、以下の通りである；
Ｘ及びＹは、典型的に、Ｎ、Ｏ、Ｓ及びＰから選択されるヘテロ原子である。Ｏ及びＳは二価なので、ＸがＯ又はＳである場合、ｐは必然的に０であり、ＹがＯ又はＳである場合、ｑは必然的に０であり、ｋは０又は１である。しかし、ＸがＮ又はＰである場合、ｐは１であり、ＹがＮ又はＰである場合、ｑは１である。好ましい一実施形態では、Ｘ及びＹの両方は、Ｎであり、
Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３及びＱ４は、リンカー、例えばヒドロカルビレン（置換ヒドロカルビレン、ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン、及び置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン、例えば置換されている、及び／又はヘテロ原子含有アルキレンを含む）又は−（ＣＯ）−であり、ｗ、ｘ、ｙ及びｚは、独立に、０又は１であり、このことは、各リンカーが任意選択であることを意味する。好ましくは、ｗ、ｘ、ｙ及びｚは、すべて０である。さらに、Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３及びＱ４内の隣接する原子上の２つ以上の置換基は、連結して、追加の環式基を形成することができ、
Ｒ３、Ｒ３Ａ、Ｒ４及びＲ４Ａは、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビルから選択される。さらに、Ｘ及びＹは、独立に、炭素及び前述のヘテロ原子の１つから選択することができ、好ましくはＸ又はＹのわずか一方が炭素である。また、Ｌ２及びＬ３は、一緒になって、単一の二座の（bindentate）電子供与性の複素環式配位子を形成することができる。さらに、Ｒ１及びＲ２は、一緒になって、インデニリデン部分を形成することができる。さらに、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ２、Ｌ３、Ｘ及びＹは、ホウ素又はカルボキシラートにさらに配位され得る。
【０１８８】
さらに、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ３Ａ、Ｒ４、Ｒ４Ａ、Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３及びＱ４の任意の２つ以上は、一緒になって、環式基を形成することができ、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ２、Ｌ３、Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３、Ｑ４、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ３Ａ、Ｒ４及びＲ４Ａの任意の１つ又は複数は、担体に結合していてもよい。Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ３Ａ、Ｒ４及びＲ４Ａの任意の２つ以上は、−Ａ−Ｆｎになることもでき、ここで「Ａ」は、アルキレン及びアリールアルキレンから選択される二価の炭化水素部分であり、アルキレン及びアリールアルキレン基のアルキル部分は、直鎖又は分岐、飽和又は不飽和、環式又は非環式、及び置換又は非置換であってもよく、アリールアルキレンのアリール部分は、置換又は非置換であり得、ヘテロ原子及び／又は官能基は、アルキレン及びアリールアルキレン基のアリール又はアルキル部分のいずれかに存在することができ、Ｆｎは、官能基であり、又は一緒になって環式基を形成し、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ２、Ｌ３、Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３、Ｑ４、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ３Ａ、Ｒ４及びＲ４Ａの任意の１つ又は複数は、担体に結合していてもよい。
【０１８９】
Ｒ３Ａ及びＲ４Ａが連結して環式基を形成し、Ｘ若しくはＹの少なくとも１つが窒素であり、又はＱ３若しくはＱ４の少なくとも１つが、ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン若しくは置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレンであり、少なくとも１つのヘテロ原子が窒素である、式（ＩＩ）の構造を有する特定のクラスのカルベン配位子は、一般に、Ｎ−複素環式カルベン（ＮＨＣ）配位子と呼ばれる。
【０１９０】
好ましくは、Ｒ３Ａ及びＲ４Ａは、連結して環式基を形成し、したがってカルベン配位子は、式（ＩＶ）の構造を有する：
【化１３】
2018145443.tif 000014
式中、Ｒ３及びＲ４は、先の触媒の第２の群について定義されている通りであり、好ましくはＲ３及びＲ４の少なくとも１つ、より好ましくはＲ３及びＲ４の両方は、１〜約５個の環の脂環式又は芳香族であり、任意選択により１つ又は複数のヘテロ原子及び／又は置換基を含有する。Ｑは、リンカー、典型的に置換ヒドロカルビレン、ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン、及び置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビレンリンカーを含むヒドロカルビレンリンカーであり、Ｑ内の隣接する原子上の２つ以上の置換基はまた、連結して、追加の環式構造を形成することができ、この環式構造は、同様に置換されて、２〜約５個の環式基の縮合多環式構造を提供することができる。Ｑは、しばしば、必ずではないが、２つの原子による連結又は３つの原子による連結である。
【０１９１】
したがって、Ｌ１として適したＮ−複素環式カルベン（ＮＨＣ）配位子及び非環式ジアミノカルベン配位子の例として、以下が挙げられるが、これらに限定されない。式中、ＤＩＰＰ又はＤｉＰＰは、ジイソプロピルフェニルであり、Ｍｅｓは、２，４，６−トリメチルフェニルである：
【化１４】
2018145443.tif 000015
【０１９２】
したがって、Ｌ１として適したＮ−複素環式カルベン（ＮＨＣ）配位子及び非環式ジアミノカルベン配位子のさらなる例として、
【化１５】
2018145443.tif 000016
が挙げられるが、これらに限定されない［式中、ＲＷ１、ＲＷ２、ＲＷ３、ＲＷ４は、独立に、水素、非置換ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、又はヘテロ原子含有ヒドロカルビルであり、ＲＷ３及びＲＷ４の一方又は両方は、独立に、ハロゲン、ニトロ、アミド、カルボキシル、アルコキシ、アリールオキシ、スルホニル、カルボニル、チオ、又はニトロソ基から選択され得る］。
【０１９３】
Ｌ１として適したＮ−複素環式カルベン（ＮＨＣ）配位子のさらなる例は、米国特許第７，３７８，５２８号、同第７，６５２，１４５号、同第７，２９４，７１７号、同第６，７８７，６２０号、同第６，６３５，７６８号及び同第６，５５２，１３９号にさらに記載されており、それぞれの内容は、参照によって本明細書に組み込まれる。
【０１９４】
さらに、内容が参照によって本明細書に組み込まれる米国特許第６，８３８，４８９号に開示の熱活性化Ｎ−複素環式カルベン前駆体も、本発明と共に使用することができる。
【０１９５】
Ｍがルテニウムである場合、好ましい錯体は、式（Ｖ）の構造を有する。
【化１６】
2018145443.tif 000017
【０１９６】
より好ましい実施形態では、Ｑは、構造−ＣＲ１１Ｒ１２−ＣＲ１３Ｒ１４−又は−ＣＲ１１＝ＣＲ１３−、好ましくは−ＣＲ１１Ｒ１２−ＣＲ１３Ｒ１４−を有する２つの原子による連結であり、ここで、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び官能基から選択される。ここで官能基の例として、Ｃ１〜Ｃ１２アルキル、Ｃ１〜Ｃ１２アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ１４アリール、ヒドロキシル、スルフヒドリル、ホルミル、及びハロゲン化物から選択される１つ又は複数の部分で任意選択により置換されている、カルボキシル、Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ２４アリールオキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルコキシカルボニル、Ｃ５〜Ｃ２４アルコキシカルボニル、Ｃ２〜Ｃ２４アシルオキシ、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルチオ、Ｃ５〜Ｃ２４アリールチオ、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルスルホニル、及びＣ１〜Ｃ２０アルキルスルフィニルが挙げられるが、これらに限定されない。Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、好ましくは独立に、水素、Ｃ１〜Ｃ１２アルキル、置換Ｃ１〜Ｃ１２アルキル、Ｃ１〜Ｃ１２ヘテロアルキル、置換Ｃ１〜Ｃ１２ヘテロアルキル、フェニル、及び置換フェニルから選択される。或いは、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４の任意の２つは、一緒になって連結して、置換又は非置換、飽和又は不飽和の環構造、例えばＣ４〜Ｃ１２脂環式基又はＣ５若しくはＣ６アリール基を形成することができ、これらは例えば、連結若しくは縮合している脂環式若しくは芳香族基で、又は他の置換基で、それ自体が置換されていてもよい。さらなる一態様では、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４の任意の１つ又は複数は、リンカーの１つ又は複数を含む。さらに、Ｒ３及びＲ４は、非置換フェニルであり、又はＣ１〜Ｃ２０アルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、置換Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ５〜Ｃ２４ヘテロアリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール若しくはハロゲン化物から選択される１つ若しくは複数の置換基で置換されているフェニルであり得る。さらに、Ｘ１及びＸ２は、ハロゲンであってもよい。
【０１９７】
Ｒ３及びＲ４が芳香族である場合、これらは典型的に、必ずではないが、置換されていても置換されていなくてもよい１つ又は２つの芳香環から構成され、例えばＲ３及びＲ４は、フェニル、置換フェニル、ビフェニル、置換ビフェニル等であり得る。好ましい一実施形態では、Ｒ３及びＲ４は同じであり、それぞれ、非置換フェニルであり、又はＣ１〜Ｃ２０アルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、置換Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ５〜Ｃ２４ヘテロアリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール若しくはハロゲン化物から選択される３つまでの置換基で置換されているフェニルである。好ましくは、存在する任意の置換基は、水素、Ｃ１〜Ｃ１２アルキル、Ｃ１〜Ｃ１２アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ１４アリール、置換Ｃ５〜Ｃ１４アリール、又はハロゲン化物である。一例として、Ｒ３及びＲ４は、メシチル（すなわち、本明細書で定義のＭｅｓ）である。
【０１９８】
式（Ｉ）の構造を有する金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第３の群では、Ｍ、ｍ、ｎ、Ｘ１、Ｘ２、Ｒ１及びＲ２は、触媒の第１の群について定義されている通りであり、Ｌ１は、触媒の第１の群及び第２の群について記載したもののいずれかなどの、強力に配位する中性電子供与体配位子であり、Ｌ２及びＬ３は、任意選択により置換されている複素環式基の形態の、弱く配位する中性電子供与体配位子である。やはりｎは０又は１であり、したがってＬ３は、存在しても存在しなくてもよい。一般に、触媒の第３の群では、Ｌ２及びＬ３は、１〜４個、好ましくは１〜３個、最も好ましくは１〜２個のヘテロ原子を含有する、任意選択により置換されている５員若しくは６員の単環式基であり、又は２〜５員、例えば５員若しくは６員の単環式基から構成される、任意選択により置換されている二環式若しくは多環式構造である。複素環式基が置換されている場合、その複素環式基は、配位ヘテロ原子上で置換されるべきではなく、複素環式基内の任意の１つの環式部分は、一般に、３つを超える置換基で置換されない。
【０１９９】
金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第３の群では、Ｌ２及びＬ３の例として、限定されるものではないが、窒素、硫黄、酸素又はその混合物を含有する複素環が挙げられる。
【０２００】
Ｌ２及びＬ３に適した、窒素含有複素環の例として、ピリジン、ビピリジン、ピリダジン、ピリミジン、ビピリダミン、ピラジン、１，３，５−トリアジン、１，２，４−トリアジン、１，２，３−トリアジン、ピロール、２Ｈ−ピロール、３Ｈ−ピロール、ピラゾール、２Ｈ−イミダゾール、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、インドール、３Ｈ−インドール、１Ｈ−イソインドール、シクロペンタ（ｂ）ピリジン、インダゾール、キノリン、ビスキノリン、イソキノリン、ビスイソキノリン、シンノリン、キナゾリン、ナフチリジン、ピペリジン、ピペラジン、ピロリジン、ピラゾリジン、キヌクリジン、イミダゾリジン、ピコリルイミン、プリン、ベンゾイミダゾール、ビスイミダゾール、フェナジン、アクリジン、及びカルバゾールが挙げられる。さらに、窒素含有複素環は、非配位ヘテロ原子上で、非水素置換基により任意選択により置換されていてもよい。
【０２０１】
Ｌ２及びＬ３に適した、硫黄含有複素環の例として、チオフェン、１，２−ジチオール、１，３−ジチオール、チエピン、ベンゾ（ｂ）チオフェン、ベンゾ（ｃ）チオフェン、チオナフテン、ジベンゾチオフェン、２Ｈ−チオピラン、４Ｈ−チオピラン、及びチオアントレンが挙げられる。
【０２０２】
Ｌ２及びＬ３に適した、酸素含有複素環の例として、２Ｈ−ピラン、４Ｈ−ピラン、２−ピロン、４−ピロン、１，２−ジオキシン、１，３−ジオキシン、オキセピン、フラン、２Ｈ−１−ベンゾピラン、クマリン、クマロン、クロメン、クロマン−４−オン、イソクロメン−１−オン、イソクロメン−３−オン、キサンテン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、及びジベンゾフランが挙げられる。
【０２０３】
Ｌ２及びＬ３に適した、混合複素環の例として、イソオキサゾール、オキサゾール、チアゾール、イソチアゾール、１，２，３−オキサジアゾール、１，２，４−オキサジアゾール、１，３，４−オキサジアゾール、１，２，３，４−オキサトリアゾール、１，２，３，５−オキサトリアゾール、３Ｈ−１，２，３−ジオキサゾール、３Ｈ−１，２−オキサチオール、１，３−オキサチオール、４Ｈ−１，２−オキサジン、２Ｈ−１，３−オキサジン、１，４−オキサジン、１，２，５−オキサチアジン、ｏ−イソオキサジン、フェノキサジン、フェノチアジン、ピラノ［３，４−ｂ］ピロール、インドキサジン、ベンゾオキサゾール、アントラニル、及びモルホリンが挙げられる。
【０２０４】
好ましいＬ２及びＬ３配位子は、窒素含有及び酸素含有芳香族複素環であり、特に好ましいＬ２及びＬ３配位子は、１〜３個、好ましくは１又は２個の置換基で任意選択により置換されている、単環式Ｎ−ヘテロアリール配位子である。特に好ましいＬ２及びＬ３配位子の具体例は、ピリジン及び置換ピリジン、例えば３−ブロモピリジン、４−ブロモピリジン、３，５−ジブロモピリジン、２，４，６−トリブロモピリジン、２，６−ジブロモピリジン、３−クロロピリジン、４−クロロピリジン、３，５−ジクロロピリジン、２，４，６−トリクロロピリジン、２，６−ジクロロピリジン、４−ヨードピリジン、３，５−ジヨードピリジン、３，５−ジブロモ−４−メチルピリジン、３，５−ジクロロ−４−メチルピリジン、３，５−ジメチル−４−ブロモピリジン、３，５−ジメチルピリジン、４−メチルピリジン、３，５−ジイソプロピルピリジン、２，４，６−トリメチルピリジン、２，４，６−トリイソプロピルピリジン、４−（ｔｅｒｔ−ブチル）ピリジン、４−フェニルピリジン、３，５−ジフェニルピリジン、３，５−ジクロロ−４−フェニルピリジン等である。
【０２０５】
一般に、Ｌ２及び／又はＬ３上に存在する任意の置換基は、ハロ、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、置換Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、置換Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ５〜Ｃ２４ヘテロアリール、置換Ｃ５〜Ｃ２４ヘテロアリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、置換Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４ヘテロアルカリル、置換Ｃ６〜Ｃ２４ヘテロアルカリル、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル、置換Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル、Ｃ６〜Ｃ２４ヘテロアラルキル、置換Ｃ６〜Ｃ２４ヘテロアラルキル、及び官能基から選択され、適切な官能基として、Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ２４アリールオキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルキルカルボニル、Ｃ６〜Ｃ２４アリールカルボニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキルカルボニルオキシ、Ｃ６〜Ｃ２４アリールカルボニルオキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルコキシカルボニル、Ｃ６〜Ｃ２４アリールオキシカルボニル、ハロカルボニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキルカルボナト、Ｃ６〜Ｃ２４アリールカルボナト、カルボキシ、カルボキシラト、カルバモイル、モノ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）置換カルバモイル、ジ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）置換カルバモイル、ジ−Ｎ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）、Ｎ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換カルバモイル、モノ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換カルバモイル、ジ−（Ｃ６〜Ｃ２４アリール）置換カルバモイル、チオカルバモイル、モノ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）置換チオカルバモイル、ジ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）置換チオカルバモイル、ジ−Ｎ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）−Ｎ−（Ｃ６〜Ｃ２４アリール）置換チオカルバモイル、モノ−（Ｃ６〜Ｃ２４アリール）置換チオカルバモイル、ジ−（Ｃ６〜Ｃ２４アリール）置換チオカルバモイル、カルバミド、ホルミル、チオホルミル、アミノ、モノ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）置換アミノ、ジ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）置換アミノ、モノ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換アミノ、ジ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換アミノ、ジ−Ｎ−（Ｃ１〜Ｃ２０アルキル）、Ｎ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換アミノ、Ｃ２〜Ｃ２０アルキルアミド、Ｃ６〜Ｃ２４アリールアミド、イミノ、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルイミノ、Ｃ５〜Ｃ２４アリールイミノ、ニトロ、及びニトロソが挙げられるが、これらに限定されない。さらに、２つの隣接する置換基は、一緒になって、任意選択により１〜３個のヘテロ原子及び前述の１〜３個の置換基を含有する環、一般に５員又は６員の脂環式又はアリール環を形成することができる。
【０２０６】
Ｌ２及びＬ３上の好ましい置換基として、ハロ、Ｃ１〜Ｃ１２アルキル、置換Ｃ１〜Ｃ１２アルキル、Ｃ１〜Ｃ１２ヘテロアルキル、置換Ｃ１〜Ｃ１２ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ１４アリール、置換Ｃ５〜Ｃ１４アリール、Ｃ５〜Ｃ１４ヘテロアリール、置換Ｃ５〜Ｃ１４ヘテロアリール、Ｃ６〜Ｃ１６アルカリール、置換Ｃ６〜Ｃ１６アルカリール、Ｃ６〜Ｃ１６ヘテロアルカリル、置換Ｃ６〜Ｃ１６ヘテロアルカリル、Ｃ６〜Ｃ１６アラルキル、置換Ｃ６〜Ｃ１６アラルキル、Ｃ６〜Ｃ１６ヘテロアラルキル、置換Ｃ６〜Ｃ１６ヘテロアラルキル、Ｃ１〜Ｃ１２アルコキシ、Ｃ５〜Ｃ１４アリールオキシ、Ｃ２〜Ｃ１２アルキルカルボニル、Ｃ６〜Ｃ１４アリールカルボニル、Ｃ２〜Ｃ１２アルキルカルボニルオキシ、Ｃ６〜Ｃ１４アリールカルボニルオキシ、Ｃ２〜Ｃ１２アルコキシカルボニル、Ｃ６〜Ｃ１４アリールオキシカルボニル、ハロカルボニル、ホルミル、アミノ、モノ−（Ｃ１〜Ｃ１２アルキル）置換アミノ、ジ−（Ｃ１〜Ｃ１２アルキル）置換アミノ、モノ−（Ｃ５〜Ｃ１４アリール）置換アミノ、ジ−（Ｃ５〜Ｃ１４アリール）置換アミノ、及びニトロが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２０７】
先の中でも、最も好ましい置換基は、ハロ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ６ハロアルキル、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、フェニル、置換フェニル、ホルミル、Ｎ，Ｎ−ジ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）アミノ、ニトロ、及び前述の窒素複素環（例えば、ピロリジン、ピペリジン、ピペラジン、ピラジン、ピリミジン、ピリジン、ピリダジン等を含む）である。
【０２０８】
特定の実施形態では、Ｌ２及びＬ３は、一緒になって、２つ以上の、一般に２つの配位ヘテロ原子、例えばＮ、Ｏ、Ｓ又はＰを含有する二座又は多座配位子を形成することもでき、このような好ましい配位子は、Ｂｒｏｏｋｈａｒｔタイプのジイミン配位子である。ある代表的な二座配位子は、式（ＶＩ）の構造を有する
【化１７】
2018145443.tif 000018
式中、Ｒ１５、Ｒ１６、Ｒ１７及びＲ１８は、ヒドロカルビル（例えば、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキニル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、又はＣ６〜Ｃ２４アラルキル）、置換ヒドロカルビル（例えば、置換Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキニル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、又はＣ６〜Ｃ２４アラルキル）、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル（例えば、Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２４ヘテロアリール、ヘテロ原子含有Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル、又はヘテロ原子含有Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール）、若しくは置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル（例えば、置換Ｃ１〜Ｃ２０ヘテロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２４ヘテロアリール、ヘテロ原子含有Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル、又はヘテロ原子含有Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール）であり、又は（１）Ｒ１５及びＲ１６、（２）Ｒ１７及びＲ１８、（３）Ｒ１６及びＲ１７、若しくは（４）Ｒ１５及びＲ１６と、Ｒ１７及びＲ１８の両方は、一緒になって、環、すなわちＮ−複素環を形成することができる。このような場合の好ましい環式基は、５員及び６員環、典型的に芳香環である。
【０２０９】
式（Ｉ）の構造を有する金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第４の群では、置換基の２つは、一緒になって、二座配位子又は三座配位子を形成する。二座配位子の例として、ビスホスフィン、ジアルコキシド、アルキルジケトナート、及びアリールジケトナートが挙げられるが、これらに限定されない。具体例として、−Ｐ（Ｐｈ）２ＣＨ２ＣＨ２Ｐ（Ｐｈ）２−、−Ａｓ（Ｐｈ）２ＣＨ２ＣＨ２Ａｓ（Ｐｈ２）−、−Ｐ（Ｐｈ）２ＣＨ２ＣＨ２Ｃ（ＣＦ３）２Ｏ−、ビナフトラート（binaphtholate）ジアニオン、ピナコラートジアニオン、−Ｐ（ＣＨ３）２（ＣＨ２）２Ｐ（ＣＨ３）２−、及び−ＯＣ（ＣＨ３）２（ＣＨ３）２ＣＯ−が挙げられる。好ましい二座配位子は、−Ｐ（Ｐｈ）２ＣＨ２ＣＨ２Ｐ（Ｐｈ）２−及び−Ｐ（ＣＨ３）２（ＣＨ２）２Ｐ（ＣＨ３）２−である。三座配位子として、（ＣＨ３）２ＮＣＨ２ＣＨ２Ｐ（Ｐｈ）ＣＨ２ＣＨ２Ｎ（ＣＨ３）２が挙げられるが、これに限定されない。他の好ましい三座配位子は、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２のうちの任意の３つ（例えば、Ｘ１、Ｌ１及びＬ２）が、一緒になって、シクロペンタジエニル、インデニル又はフルオレニルになるものであり、これらはそれぞれ、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル、Ｃ２〜Ｃ２０アルキニル、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ５〜Ｃ２０アリール、Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニルオキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルキニルオキシ、Ｃ５〜Ｃ２０アリールオキシ、Ｃ２〜Ｃ２０アルコキシカルボニル、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルチオ、Ｃ１〜Ｃ２０アルキルスルホニル、又はＣ１〜Ｃ２０アルキルスルフィニルで任意選択により置換されており、これらのそれぞれは、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、ハロゲン化物、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ又はフェニル基（ハロゲン化物、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、又はＣ１〜Ｃ６アルコキシで任意選択により置換されている）でさらに置換されていてもよい。より好ましくは、この種類の化合物では、Ｘ、Ｌ１及びＬ２は、一緒になって、シクロペンタジエニル又はインデニルになり、これらはそれぞれ、ビニル、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、Ｃ５〜Ｃ２０アリール、Ｃ１〜Ｃ１０カルボキシラート、Ｃ２〜Ｃ１０アルコキシカルボニル、Ｃ１〜Ｃ１０アルコキシ、又はＣ５〜Ｃ２０アリールオキシで任意選択により置換されており、これらはそれぞれ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、ハロゲン化物、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ又はフェニル基（ハロゲン化物、Ｃ１〜Ｃ６アルキル又はＣ１〜Ｃ６アルコキシで任意選択により置換されている）で任意選択により置換されている。最も好ましくは、Ｘ、Ｌ１及びＬ２は、一緒になって、シクロペンタジエニルになることができ、これは、ビニル、水素、メチル又はフェニルで任意選択により置換されている。四座配位子として、Ｏ２Ｃ（ＣＨ２）２Ｐ（Ｐｈ）（ＣＨ２）２Ｐ（Ｐｈ）（ＣＨ２）２ＣＯ２、フタロシアニン、及びポルフィリンが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２１０】
Ｙが金属に配位している錯体は、金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の第５の群の例であり、一般に、「Ｇｒｕｂｂｓ−Ｈｏｖｅｙｄａ」触媒と呼ばれる。Ｇｒｕｂｂｓ−Ｈｏｖｅｙｄａメタセシスに対して活性な金属カルベン錯体は、式（ＶＩＩ）によって記載することができる：
【化１８】
2018145443.tif 000019
式中、
Ｍは、第８族遷移金属、特にＲｕ若しくはＯｓであり、又はより具体的には、Ｒｕであり、
Ｘ１、Ｘ２及びＬ１は、触媒の第１及び第２の群について本明細書で既に定義されている通りであり、
Ｙは、Ｎ、Ｏ、Ｓ及びＰから選択されるヘテロ原子であり、好ましくは、Ｙは、Ｏ又はＮであり、
Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、それぞれ独立に、水素、ハロゲン、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアルキル、ヘテロ原子含有アルケニル、ヘテロアルケニル、ヘテロアリール、アルコキシ、アルケニルオキシ、アリールオキシ、アルコキシカルボニル、カルボニル、アルキルアミノ、アルキルチオ、アミノスルホニル、モノアルキルアミノスルホニル、ジアルキルアミノスルホニル、アルキルスルホニル、ニトリル、ニトロ、アルキルスルフィニル、トリハロアルキル、ペルフルオロアルキル、カルボン酸、ケトン、アルデヒド、ニトラート（ｎｉｔｒａｔｅ）、シアノ、イソシアナート、ヒドロキシル、エステル、エーテル、アミン、イミン、アミド、ハロゲン置換アミド、トリフルオロアミド、スルフィド、ジスルフィド、スルホナート、カルバマート（ｃａｒｂａｍａｔｅ）、シラン、シロキサン、ホスフィン、ホスファート、ボラート、又は−Ａ−Ｆｎからなる群から選択され、ここで「Ａ」及びＦｎは、先に定義されており、Ｙ、Ｚ、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８の任意の組合せが連結して、１つ又は複数の環式基を形成することができ、
ｎは、０、１又は２であり、したがって、二価のヘテロ原子Ｏ又はＳでは、ｎは１であり、三価のヘテロ原子Ｎ又はＰでは、ｎは２であり、
Ｚは、水素、アルキル、アリール、官能化アルキル、官能化アリールから選択される基であり、ここで官能基（単数又は複数）は、独立に、アルコキシ、アリールオキシ、ハロゲン、カルボン酸、ケトン、アルデヒド、ニトラート、シアノ、イソシアナート、ヒドロキシル、エステル、エーテル、アミン、イミン、アミド、トリフルオロアミド、スルフィド、ジスルフィド、カルバマート、シラン、シロキサン、ホスフィン、ホスファート、又はボラート；メチル、イソプロピル、ｓｅｃ−ブチル、ｔ−ブチル、ネオペンチル、ベンジル、フェニル及びトリメチルシリルの１つ又は複数であり得、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１，Ｙ、Ｚ、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８の任意の１つ又は複数の組合せは、担体に結合することができる。さらに、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８及びＺは、独立に、チオイソシアナート、シアナト又はチオシアナトであり得る。
【０２１１】
本発明に適したＧｒｕｂｂｓ−Ｈｏｖｅｙｄａ配位子を含む錯体の例として、
【化１９】
2018145443.tif 000020
が挙げられ、式中、Ｌ１、Ｘ１、Ｘ２及びＭは、触媒の他の群のいずれかについて記載されている通りである。適切なキレート化カルベン及びカルベン前駆体は、Ｐｅｄｅｒｓｏｎら（両方の開示が参照によって本明細書に組み込まれる米国特許第７，０２６，４９５号及び同第６，６２０，９５５号）及びＨｏｖｅｙｄａら（両方の開示が参照によって本明細書に組み込まれる米国特許第６，９２１，７３５号及びＷＯ０２１４３７６号）によってさらに説明されている。
【０２１２】
他の有用な錯体には、式（Ｉ）、（ＩＩＩ）又は（Ｖ）によるＬ２及びＲ２が連結している構造、例えば担体に結合するための官能基を含むスチレン化合物も含まれる。官能基がトリアルコキシシリル官能化部分である例として、以下が挙げられるが、これらに限定されない：
【化２０】
2018145443.tif 000021
【０２１３】
連結した配位子を有する錯体のさらなる例として、中性ＮＨＣ配位子とアニオン性配位子の間、中性ＮＨＣ配位子とアルキリデン配位子の間、中性ＮＨＣ配位子とＬ２配位子の間、中性ＮＨＣ配位子とＬ３配位子の間、アニオン性配位子とアルキリデン配位子、及びこれらの任意の組合せの間に連結を有するものが挙げられる。本明細書に列挙するには、可能な構造が多すぎるが、式（ＩＩＩ）に基づくいくつかの適切な構造として、
【化２１】
2018145443.tif 000022
が挙げられる。
【０２１４】
前述の式（Ｉ）の構造を有する金属カルベンオレフィンメタセシス触媒に加えて、他の遷移金属カルベン錯体として、
形式的には＋２の酸化状態にあり、電子数が１６であり、五配位であり、一般式（ＩＸ）を有し、金属中心を含有している中性ルテニウム又はオスミウム金属カルベン錯体、
形式的には＋２の酸化状態にあり、電子数が１８であり、六配位であり、一般式（Ｘ）を有し、金属中心を含有している中性ルテニウム又はオスミウム金属カルベン錯体、
形式的には＋２の酸化状態にあり、電子数が１４であり、四配位であり、一般式（ＸＩ）を有し、金属中心を含有しているカチオン性ルテニウム又はオスミウム金属カルベン錯体、
形式的には＋２の酸化状態にあり、電子数が１４又は１６であり、それぞれ四配位又は五配位であり、一般式（ＸＩＩ）を有し、金属中心を含有しているカチオン性ルテニウム又はオスミウム金属カルベン錯体
【化２２】
2018145443.tif 000023
［式中、
Ｍ、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２は、既に定義された触媒の４つの群のいずれかについて定義されている通りであり、
ｒ及びｓは、独立に、０又は１であり、
ｔは、０〜５の範囲の整数であり、
ｋは、０〜１の範囲の整数であり、
Ｙは、任意の非配位アニオン（例えば、ハロゲン化物イオン、ＢＦ４−等）であり、
Ｚ１及びＺ２は、独立に、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＮＲ２−、−ＰＲ２−、−Ｐ（＝Ｏ）Ｒ２−、−Ｐ（ＯＲ２）−、−Ｐ（＝Ｏ）（ＯＲ２）−、−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｃ（＝Ｏ）Ｏ−、−ＯＣ（＝Ｏ）−、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｏ−、−Ｓ（＝Ｏ）−、−Ｓ（＝Ｏ）２−、並びに任意選択により置換されている及び／又は任意選択によりヘテロ原子を含有するＣ１〜Ｃ２０ヒドロカルビレン連結から選択され、
Ｚ３は、−Ｐ（Ｒ２）３＋又は−Ｎ（Ｒ２）３＋などの任意のカチオン部分であり、
Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｚ１、Ｚ２、Ｚ３、Ｒ１及びＲ２の任意の２つ以上は、一緒になって、環式基、例えば多座配位子を形成することができ、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｚ１、Ｚ２、Ｚ３、Ｒ１及びＲ２の任意の１つ又は複数は、担体に結合していてもよい］
が挙げられるが、これらに限定されない。
【０２１５】
さらに、本発明で使用できる本明細書に開示の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の別の群は、式（ＸＩＩＩ）の構造を有する第８族遷移金属錯体である：
【化２３】
2018145443.tif 000024
式中、Ｍは、第８族遷移金属、特にルテニウム若しくはオスミウム、又はより具体的には、ルテニウムであり、
Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１及びＬ２は、先に定義されている触媒の第１及び第２群について定義されている通りであり、
ＲＧ１、ＲＧ２、ＲＧ３、ＲＧ４、ＲＧ５及びＲＧ６は、それぞれ独立に、水素、ハロゲン、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアルキル、ヘテロ原子含有アルケニル、ヘテロアルケニル、ヘテロアリール、アルコキシ、アルケニルオキシ、アリールオキシ、アルコキシカルボニル、カルボニル、アルキルアミノ、アルキルチオ、アミノスルホニル、モノアルキルアミノスルホニル、ジアルキルアミノスルホニル、アルキルスルホニル、ニトリル、ニトロ、アルキルスルフィニル、トリハロアルキル、ペルフルオロアルキル、カルボン酸、ケトン、アルデヒド、ニトラート、シアノ、イソシアナート、チオイソシアナート、シアナト、チオシアナト、ヒドロキシル、エステル、エーテル、チオエーテル、アミン、アルキルアミン、イミン、アミド、ハロゲン置換アミド、トリフルオロアミド、スルフィド、ジスルフィド、スルホナート、カルバマート、シラン、シロキサン、ホスフィン、ホスファート、ボラート又は−Ａ−Ｆｎからなる群から選択され、ここで「Ａ」は、アルキレン及びアリールアルキレンから選択される二価の炭化水素部分であり、アルキレン及びアリールアルキレン基のアルキル部分は、直鎖又は分岐、飽和又は不飽和、環式又は非環式、及び置換又は非置換であってもよく、アリールアルキレンのアリール部分は、置換又は非置換であってもよく、ヘテロ原子及び／又は官能基は、アルキレン及びアリールアルキレン基のアリール又はアルキル部分のいずれかに存在することができ、Ｆｎは、官能基であり、又はＲＧ１、ＲＧ２、ＲＧ３、ＲＧ４、ＲＧ５及びＲＧ６の任意の１つ若しくは複数は、一緒になって連結して、環式基を形成することができ、又はＲＧ１、ＲＧ２、ＲＧ３、ＲＧ４、ＲＧ５及びＲＧ６の任意の１つ若しくは複数は、担体に結合していてもよい。
【０２１６】
さらに、式ＸＩＩＩの第８族遷移金属錯体の好ましい一実施形態は、式（ＸＩＶ）の第８族遷移金属錯体であり、
【化２４】
2018145443.tif 000025
式中、Ｍ、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２は、式ＸＩＩＩの第８族遷移金属錯体について先に定義されている通りであり、
ＲＧ７、ＲＧ８、ＲＧ９、ＲＧ１０、ＲＧ１１、ＲＧ１２、ＲＧ１３、ＲＧ１４、ＲＧ１５及びＲＧ１６は、式ＸＩＩＩの第８族遷移金属錯体のＲＧ１、ＲＧ２、ＲＧ３、ＲＧ４、ＲＧ５及びＲＧ６について先に定義されている通りであり、又はＲＧ７、ＲＧ８、ＲＧ９、ＲＧ１０、ＲＧ１１、ＲＧ１２、ＲＧ１３、ＲＧ１４、ＲＧ１５及びＲＧ１６の任意の１つ若しくは複数は、一緒になって連結して、環式基を形成することができ、又はＲＧ７、ＲＧ８、ＲＧ９、ＲＧ１０、ＲＧ１１、ＲＧ１２、ＲＧ１３、ＲＧ１４、ＲＧ１５及びＲＧ１６の任意の１つ若しくは複数は、担体に結合していてもよい。
【０２１７】
さらに、式ＸＩＩＩの第８族遷移金属錯体の別の好ましい実施形態は、式（ＸＶ）の第８族遷移金属錯体であり、
【化２５】
2018145443.tif 000026
式中、Ｍ、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２は、式ＸＩＩＩの第８族遷移金属錯体について先に定義されている通りである。
【０２１８】
さらに、本発明で使用できる本明細書に開示のオレフィンメタセシス触媒の別の群は、式（ＸＶＩ）の構造を有するシッフ塩基配位子を含む第８族遷移金属錯体であり、
【化２６】
2018145443.tif 000027
式中、Ｍは、第８族遷移金属、特にルテニウム若しくはオスミウム、又はより具体的には、ルテニウムであり、
Ｘ１及びＬ１は、先に定義されている触媒の第１及び第２の群について定義されている通りであり、
Ｚは、酸素、硫黄、セレン、ＮＲＪ１１、ＰＲＪ１１、ＡｓＲＪ１１及びＳｂＲＪ１１からなる群から選択され、
ＲＪ１、ＲＪ２、ＲＪ３、ＲＪ４、ＲＪ５、ＲＪ６、ＲＪ７、ＲＪ８、ＲＪ９、ＲＪ１０及びＲＪ１１は、それぞれ独立に、水素、ハロゲン、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアルキル、ヘテロ原子含有アルケニル、ヘテロアルケニル、ヘテロアリール、アルコキシ、アルケニルオキシ、アリールオキシ、アルコキシカルボニル、カルボニル、アルキルアミノ、アルキルチオ、アミノスルホニル、モノアルキルアミノスルホニル、ジアルキルアミノスルホニル、アルキルスルホニル、ニトリル、ニトロ、アルキルスルフィニル、トリハロアルキル、ペルフルオロアルキル、カルボン酸、ケトン、アルデヒド、ニトラート、シアノ、イソシアナート、チオイソシアナート、シアナト、チオシアナト、ヒドロキシル、エステル、エーテル、チオエーテル、アミン、アルキルアミン、イミン、アミド、ハロゲン置換アミド、トリフルオロアミド、スルフィド、ジスルフィド、スルホナート、カルバマート、シラン、シロキサン、ホスフィン、ホスファート、ボラート又は−Ａ−Ｆｎからなる群から選択され、ここで「Ａ」は、アルキレン及びアリールアルキレンから選択される二価の炭化水素部分であり、アルキレン及びアリールアルキレン基のアルキル部分は、直鎖又は分岐、飽和又は不飽和、環式又は非環式、及び置換又は非置換であってもよく、アリールアルキレンのアリール部分は、置換又は非置換であってもよく、ヘテロ原子及び／又は官能基は、アルキレン及びアリールアルキレン基のアリール又はアルキル部分のいずれかに存在することができ、Ｆｎは、官能基であり、又はＲＪ１、ＲＪ２、ＲＪ３、ＲＪ４、ＲＪ５、ＲＪ６、ＲＪ７、ＲＪ８、ＲＪ９、ＲＪ１０及びＲＪ１１の任意の１つ若しくは複数は、一緒になって連結して、環式基を形成することができ、又はＲＪ１、ＲＪ２、ＲＪ３、ＲＪ４、ＲＪ５、ＲＪ６、ＲＪ７、ＲＪ８、ＲＪ９、ＲＪ１０及びＲＪ１１の任意の１つ若しくは複数は、担体に結合していてもよい。
【０２１９】
さらに、式（ＸＶＩ）の第８族遷移金属錯体の好ましい一実施形態は、式（ＸＶＩＩ）の構造を有するシッフ塩基配位子を含む第８族遷移金属錯体であり、
【化２７】
2018145443.tif 000028
式中、Ｍ、Ｘ１、Ｌ１、Ｚ、ＲＪ７、ＲＪ８、ＲＪ９、ＲＪ１０及びＲＪ１１は、式ＸＶＩの第８族遷移金属錯体について先に定義されている通りであり、
ＲＪ１２、ＲＪ１３、ＲＪ１４、ＲＪ１５、ＲＪ１６、ＲＪ１７、ＲＪ１８、ＲＪ１９、ＲＪ２０及びＲＪ２１は、式ＸＶＩの第８族遷移金属錯体のＲＪ１、ＲＪ２、ＲＪ３、ＲＪ４、ＲＪ５及びＲＪ６について先に定義されている通りであり、又はＲＪ７、ＲＪ８、ＲＪ９、ＲＪ１０、ＲＪ１１、ＲＪ１２、ＲＪ１３、ＲＪ１４、ＲＪ１５、ＲＪ１６、ＲＪ１７、ＲＪ１８、ＲＪ１９、ＲＪ２０及びＲＪ２１の任意の１つ若しくは複数は、一緒になって連結して、環式基を形成することができ、又はＲＪ７、ＲＪ８、ＲＪ９、ＲＪ１０、ＲＪ１１、ＲＪ１２、ＲＪ１３、ＲＪ１４、ＲＪ１５、ＲＪ１６、ＲＪ１７、ＲＪ１８、ＲＪ１９、ＲＪ２０及びＲＪ２１の任意の１つ若しくは複数は、担体に結合していてもよい。
【０２２０】
さらに、式（ＸＶＩ）の第８族遷移金属錯体の別の好ましい実施形態は、式（ＸＶＩＩＩ）の構造を有するシッフ塩基配位子を含む第８族遷移金属錯体であり、
【化２８】
2018145443.tif 000029
式中、Ｍ、Ｘ１、Ｌ１、Ｚ、ＲＪ７、ＲＪ８、ＲＪ９、ＲＪ１０及びＲＪ１１は、式（ＸＶＩ）の第８族遷移金属錯体について先に定義されている通りである。
【０２２１】
さらに、本発明で使用できる本明細書に開示のオレフィンメタセシス触媒の別の群は、式（ＸＩＸ）の構造を有するシッフ塩基配位子を含む第８族遷移金属錯体であり、
【化２９】
2018145443.tif 000030
式中、Ｍは、第８族遷移金属、特にルテニウム若しくはオスミウム、又はより具体的には、ルテニウムであり、
Ｘ１、Ｌ１、Ｒ１及びＲ２は、先に定義されている触媒の第１及び第２の群について定義されている通りであり、
Ｚは、酸素、硫黄、セレン、ＮＲＫ５、ＰＲＫ５、ＡｓＲＫ５及びＳｂＲＫ５からなる群から選択され、
ｍは、０、１又は２であり、
ＲＫ１、ＲＫ２、ＲＫ３、ＲＫ４及びＲＫ５は、それぞれ独立に、水素、ハロゲン、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアルキル、ヘテロ原子含有アルケニル、ヘテロアルケニル、ヘテロアリール、アルコキシ、アルケニルオキシ、アリールオキシ、アルコキシカルボニル、カルボニル、アルキルアミノ、アルキルチオ、アミノスルホニル、モノアルキルアミノスルホニル、ジアルキルアミノスルホニル、アルキルスルホニル、ニトリル、ニトロ、アルキルスルフィニル、トリハロアルキル、ペルフルオロアルキル、カルボン酸、ケトン、アルデヒド、ニトラート、シアノ、イソシアナート、チオイソシアナート、シアナト、チオシアナト、ヒドロキシル、エステル、エーテル、チオエーテル、アミン、アルキルアミン、イミン、アミド、ハロゲン置換アミド、トリフルオロアミド、スルフィド、ジスルフィド、スルホナート、カルバマート、シラン、シロキサン、ホスフィン、ホスファート、ボラート又は−Ａ−Ｆｎからなる群から選択され、ここで「Ａ」は、アルキレン及びアリールアルキレンから選択される二価の炭化水素部分であり、アルキレン及びアリールアルキレン基のアルキル部分は、直鎖又は分岐、飽和又は不飽和、環式又は非環式、及び置換又は非置換であってもよく、アリールアルキレンのアリール部分は、置換又は非置換であってもよく、ヘテロ原子及び／又は官能基は、アルキレン及びアリールアルキレン基のアリール又はアルキル部分のいずれかに存在することができ、Ｆｎは、官能基であり、又はＲＫ１、ＲＫ２、ＲＫ３、ＲＫ４及びＲＫ５の任意の１つ若しくは複数は、一緒になって連結して、環式基を形成することができ、又はＲＫ１、ＲＫ２、ＲＫ３、ＲＫ４及びＲＫ５の任意の１つ若しくは複数は、担体に結合していてもよい。
【０２２２】
さらに、式（ＸＶＩ）〜（ＸＩＸ）の触媒は、任意選択により、第８族遷移金属と少なくとも１つのシッフ塩基配位子の間の結合が少なくとも一部切断される活性化化合物と接触させることができ、この活性化化合物は、ハロゲン化銅（Ｉ）；式Ｚｎ（ＲＹ１）２の亜鉛化合物（ＲＹ１は、ハロゲン、Ｃ１〜Ｃ７アルキル又はアリールである）；式ＳｎＲＹ２ＲＹ３ＲＹ４ＲＹ５によって表されるスズ化合物（ＲＹ２、ＲＹ３、ＲＹ４及びＲＹ５のそれぞれは、独立に、ハロゲン、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキル、アリール、ベンジル及びＣ２〜Ｃ７アルケニルからなる群から選択される）；及び式ＳｉＲＹ６ＲＹ７ＲＹ８ＲＹ９によって表されるケイ素化合物（ＲＹ６、ＲＹ７、ＲＹ８、ＲＹ９のそれぞれは、独立に、水素、ハロゲン、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、ハロ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アリール、ヘテロアリール及びビニルからなる群から選択される）からなる群から選択される金属又はケイ素化合物のいずれかである。さらに、式（ＸＶＩ）〜（ＸＩＸ）の触媒は、任意選択により、第８族遷移金属と少なくとも１つのシッフ塩基配位子の間の結合が少なくとも一部切断される、無機酸、例えばヨウ化水素、臭化水素、塩化水素、フッ化水素、硫酸、硝酸、ヨウ素酸、過ヨウ素酸、過塩素酸、ＨＯＣｌＯ、ＨＯＣｌＯ２及びＨＯＩＯ３である活性化化合物と接触させることができる。さらに、式（ＸＶＩ）〜（ＸＩＸ）の触媒は、任意選択により、第８族遷移金属と少なくとも１つのシッフ塩基配位子の間の結合が少なくとも一部切断される、有機酸、例えば限定されるものではないが、メタンスルホン酸、アミノベンゼンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ナフタレンスルホン酸、スルファニル酸及びトリフルオロメタンスルホン酸を含めたスルホン酸；限定されるものではないが、アセト酢酸、バルビツル酸、ブロモ酢酸、ブロモ安息香酸、クロロ酢酸、クロロ安息香酸、クロロフェノキシ酢酸、クロロプロピオン酸、ｃｉｓ−ケイ皮酸、シアノ酢酸、シアノ酪酸、シアノフェノキシ酢酸、シアノプロピオン酸、ジクロロ酢酸、ジクロロアセチル酢酸、ジヒドロキシ安息香酸、ジヒドロキシリンゴ酸、ジヒドロキシ酒石酸、ジニコチン酸、ジフェニル酢酸、フルオロ安息香酸、ギ酸、フランカルボン酸、フル酸、グリコール酸、馬尿酸、ヨード酢酸、ヨード安息香酸、乳酸、ルチジン酸、マンデル酸、α−ナフトエ（naphtoic）酸、ニトロ安息香酸、ニトロフェニル酢酸、ｏ−フェニル安息香酸、チオ酢酸、チオフェン−カルボン酸、トリクロロ酢酸、及びトリヒドロキシ安息香酸を含めたモノカルボン酸；並びに他の酸性物質、例えば限定されるものではないが、ピクリン酸及び尿酸である活性化化合物と接触させることができる。
【０２２３】
さらに、本発明と共に使用できる触媒の他の例は、それぞれが参照によって本明細書に組み込まれる以下の開示に記載されている。米国特許第７，６８７，６３５号、同第７，６７１，２２４号、同第６，２８４，８５２号、同第６，４８６，２７９号、及び同第５，９７７，３９３号；国際公開公報ＷＯ２０１０／０３７５５０号；並びに米国特許出願第１２／３０３，６１５号、同第１０／５９０，３８０号、同第１１／４６５，６５１号（米国特許出願公開第２００７／００４３１８８号）及び米国特許出願第１１／４６５，６５１号（米国特許出願公開第２００８／０２９３９０５号訂正公報）；並びに欧州特許第１７５７６１３Ｂ１号及び同第１５７７２８２Ｂ１号。
【０２２４】
担持錯体の調製及び本明細書に開示の反応において使用できる金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の非限定的な例として、以下が挙げられ、それらのいくつかは、便宜上、本開示を通して分子量を参照することによって識別される：
【化３０−１】
2018145443.tif 000031
【化３０−２】
2018145443.tif 000032
【化３０−３】
2018145443.tif 000033
【化３０−４】
2018145443.tif 000034
【化３０−５】
2018145443.tif 000035
【０２２５】
先の分子構造及び式において、Ｐｈは、フェニルを表し、Ｃｙは、シクロヘキシルを表し、Ｃｐは、シクロペンチルを表し、Ｍｅは、メチルを表し、Ｂｕは、ｎ−ブチルを表し、ｔ−Ｂｕは、ｔｅｒｔ−ブチルを表し、ｉ−Ｐｒは、イソプロピルを表し、ｐｙは、ピリジン（Ｎ原子を介して配位）を表し、Ｍｅｓは、メシチル（すなわち、２，４，６−トリメチルフェニル）を表し、ＤｉＰＰ及びＤＩＰＰは、２，６−ジイソプロピルフェニルを表し、ＭｉＰＰは、２−イソプロピルフェニルを表す。
【０２２６】
担持錯体の調製及び本明細書に開示の反応において有用な金属カルベンオレフィンメタセシス触媒のさらなる例として、以下が挙げられる：ルテニウム（ＩＩ）ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）ビス（トリシクロペンチルホスフィン）（Ｃ７１６）；ルテニウム（ＩＩ）ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）ビス（トリシクロヘキシルホスフィン）（Ｃ８０１）；ルテニウム（ＩＩ）ジクロロ（フェニルメチレン）ビス（トリシクロヘキシルホスフィン）（Ｃ８２３）；ルテニウム（ＩＩ）（１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン）ジクロロ（フェニルメチレン）（トリフェニルホスフィン）（Ｃ８３０）；ルテニウム（ＩＩ）ジクロロ（フェニルビニリデン）ビス（トリシクロヘキシルホスフィン）（Ｃ８３５ａ）；ルテニウム（ＩＩ）ジクロロ（トリシクロヘキシルホスフィン）（ｏ−イソプロポキシフェニルメチレン）（Ｃ６０１）；ルテニウム（ＩＩ）（１，３−ビス−（２、４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン）ジクロロ（フェニルメチレン）ビス（３−ブロモピリジン）（Ｃ８８４）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（ｏ−イソプロポキシフェニルメチレン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ６２７）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（ベンジリデン）（トリフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８３１）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（ベンジリデン）（メチルジフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ７６９）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（ベンジリデン）（トリシクロヘキシルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８４８）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（ベンジリデン）（ジエチルフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ７３５）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（ベンジリデン）（トリ−ｎ−ブチルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ７７１）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）（トリフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８０９）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）（メチルジフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ７４７）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）（トリシクロヘキシルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８２７）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）（ジエチルフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ７１３）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）（トリ−ｎ−ブチルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ７４９）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（フェニルインデニリデン）（トリフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ９３１）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（フェニルインデニリデン）（メチルフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８６９）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（フェニルインデニリデン）（トリシクロヘキシルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ９４９）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（フェニルインデニリデン）（ジエチルフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８３５）；及び［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（フェニルインデニリデン）（トリ−ｎ−ブチルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８７１）。
【０２２７】
またさらに、ＲＯＭＰ反応及び／又は他のメタセシス反応、例えば閉環メタセシス、クロスメタセシス、開環クロスメタセシス、セルフメタセシス、エテノリシス、アルケノリシス、非環式ジエンメタセシス重合、及びこれらの組合せにおいて有用な金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、以下の構造を含む：
【化３１−１】
2018145443.tif 000036
【化３１−２】
2018145443.tif 000037
【０２２８】
一般に、本明細書において触媒として使用される遷移金属錯体は、それぞれの開示が参照によって本明細書に組み込まれるＳｃｈｗａｂら（１９９６年）Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．１１８：１００〜１１０、Ｓｃｈｏｌｌら（１９９９年）Ｏｒｇ．Ｌｅｔｔ．６：９５３〜９５６、Ｓａｎｆｏｒｄら（２００１年）Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．１２３：７４９〜７５０、米国特許第５，３１２，９４０号、及び米国特許第５，３４２，９０９号に記載の方法などの、いくつかの異なる方法によって調製することができる。また、それぞれの開示が参照によって本明細書に組み込まれる、Ｇｒｕｂｂｓらの米国特許出願公開第２００３／００５５２６２号、ＷＯ第０２／０７９２０８号、及びＧｒｕｂｂｓらの米国特許第６，６１３，９１０号も参照されたい。好ましい合成法は、その開示が参照によって本明細書に組み込まれる、ＧｒｕｂｂｓらのＷＯ第０３／１１４５５Ａ１号に記載されている。
【０２２９】
金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の例は、一般に「第１世代Ｇｒｕｂｂｓ」触媒と呼ばれる式（Ｉ）の構造を有する第８族遷移金属錯体、一般に「第２世代Ｇｒｕｂｂｓ」触媒と呼ばれる式（ＩＩＩ）の構造を有する第８族遷移金属錯体、又は一般に「Ｇｒｕｂｂｓ−Ｈｏｖｅｙｄａ」触媒と呼ばれる式（ＶＩＩ）の構造を有する第８族遷移金属錯体である。
【０２３０】
金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の例は、式（Ｉ）
【化３２】
2018145443.tif 000038
［式中、
Ｍは、第８族遷移金属であり、
Ｌ１、Ｌ２及びＬ３は、中性電子供与体配位子であり、
ｎは、０又は１であり、
ｍは、０、１又は２であり、
ｋは、０又は１であり、
Ｘ１及びＸ２は、アニオン性配位子であり、
Ｒ１及びＲ２は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び官能基から選択され、
Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２の任意の２つ以上は、一緒になって、１つ又は複数の環式基を形成することができ、さらに、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｒ１及びＲ２の任意の１つ又は複数は、担体に結合していてもよい］、
及び式（ＶＩＩ）
【化３３】
2018145443.tif 000039
［式中、
Ｍは、第８族遷移金属であり、
Ｌ１は、中性電子供与体配位子であり、
Ｘ１及びＸ２は、アニオン性配位子であり、
Ｙは、Ｏ又はＮから選択されるヘテロ原子であり、
Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、独立に、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び官能基から選択され、
ｎは、０、１又は２であり、
Ｚは、水素、ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、置換ヘテロ原子含有ヒドロカルビル、及び官能基から選択され、
Ｙ、Ｚ、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８の任意の組合せは、連結して、１つ又は複数の環式基を形成することができ、さらに、Ｘ１、Ｘ２、Ｌ１、Ｙ、Ｚ、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８の任意の組合せは、担体に結合していてもよい］
の構造を有している。
【０２３１】
金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の例は、式（Ｉ）
【化３４】
2018145443.tif 000040
［式中、
Ｍは、ルテニウムであり、
ｎは、０であり、
ｍは、０であり、
ｋは、１であり、
Ｌ１及びＬ２は、独立に、トリ−ｎ−ブチルホスフィン（Ｐｎ−Ｂｕ３）、トリシクロペンチルホスフィン（ＰＣｐ３）、トリシクロヘキシルホスフィン（ＰＣｙ３）、トリイソプロピルホスフィン（Ｐ−ｉ−Ｐｒ３）、トリフェニルホスフィン（ＰＰｈ３）、メチルジフェニルホスフィン（ＰＭｅＰｈ２）、ジメチルフェニルホスフィン（ＰＭｅ２Ｐｈ）、及びジエチルフェニルホスフィン（ＰＥｔ２Ｐｈ）からなる群から選択される三置換ホスフィンであり、又はＬ１は、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）イミダゾール−２−イリデン、１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、及び１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）イミダゾール−２−イリデンからなる群から選択されるＮ−複素環式カルベンであり、Ｌ２は、トリ−ｎ−ブチルホスフィン（Ｐｎ−Ｂｕ３）、トリシクロペンチルホスフィン（ＰＣｐ３）、トリシクロヘキシルホスフィン（ＰＣｙ３）、トリイソプロピルホスフィン（Ｐ−ｉ−Ｐｒ３）、トリフェニルホスフィン（ＰＰｈ３）、メチルジフェニルホスフィン（ＰＭｅＰｈ２）、ジメチルフェニルホスフィン（ＰＭｅ２Ｐｈ）、及びジエチルフェニルホスフィン（ＰＥｔ２Ｐｈ）からなる群から選択される三置換ホスフィンであり、
Ｘ１及びＸ２は、塩化物であり、
Ｒ１は、水素であり、Ｒ２は、フェニル若しくは−ＣＨ＝Ｃ（ＣＨ３）２若しくはチエニルであり、又はＲ１及びＲ２は、一緒になって、３−フェニル−１Ｈ−インデンを形成する］
及び式（ＶＩＩ）
【化３５】
2018145443.tif 000041
［式中、
Ｍは、ルテニウムであり、
Ｌ１は、トリ−ｎ−ブチルホスフィン（Ｐｎ−Ｂｕ３）、トリシクロペンチルホスフィン（ＰＣｐ３）、トリシクロヘキシルホスフィン（ＰＣｙ３）、トリイソプロピルホスフィン（Ｐ−ｉ−Ｐｒ３）、トリフェニルホスフィン（ＰＰｈ３）、メチルジフェニルホスフィン（ＰＭｅＰｈ２）、ジメチルフェニルホスフィン（ＰＭｅ２Ｐｈ）、及びジエチルフェニルホスフィン（ＰＥｔ２Ｐｈ）からなる群から選択される三置換ホスフィンであり、又はＬ１は、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）イミダゾール−２−イリデン、１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、及び１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）イミダゾール−２−イリデンからなる群から選択されるＮ−複素環式カルベンであり、
Ｘ１及びＸ２は、塩化物であり、
Ｙは、酸素であり、
Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、それぞれ水素であり、
ｎは、１であり、
Ｚは、イソプロピルである］
の構造を有している。
【０２３２】
金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の例は、式（Ｉ）
【化３６】
2018145443.tif 000042
［式中、
Ｍは、ルテニウムであり、
ｎは、０であり、
ｍは、０であり、
ｋは、１であり、
Ｌ１は、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）イミダゾール−２−イリデン、１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、及び１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）イミダゾール−２−イリデンからなる群から選択されるＮ−複素環式カルベンであり、
Ｌ２は、トリ−ｎ−ブチルホスフィン（Ｐｎ−Ｂｕ３）、トリシクロペンチルホスフィン（ＰＣｐ３）、トリシクロヘキシルホスフィン（ＰＣｙ３）、トリイソプロピルホスフィン（Ｐ−ｉ−Ｐｒ３）、トリフェニルホスフィン（ＰＰｈ３）、メチルジフェニルホスフィン（ＰＭｅＰｈ２）、ジメチルフェニルホスフィン（ＰＭｅ２Ｐｈ）、及びジエチルフェニルホスフィン（ＰＥｔ２Ｐｈ）からなる群から選択される三置換ホスフィンであり、
Ｘ１及びＸ２は、塩化物であり、
Ｒ１は、水素であり、Ｒ２は、フェニル若しくは−ＣＨ＝Ｃ（ＣＨ３）２若しくはチエニルであり、又はＲ１及びＲ２は、一緒になって、３−フェニル−１Ｈ−インデンを形成する］
及び式（ＶＩＩ）
【化３７】
2018145443.tif 000043
［式中、
Ｍは、ルテニウムであり、
Ｌ１は、トリ−ｎ−ブチルホスフィン（Ｐｎ−Ｂｕ３）、トリシクロペンチルホスフィン（ＰＣｐ３）、トリシクロヘキシルホスフィン（ＰＣｙ３）、トリイソプロピルホスフィン（Ｐ−ｉ−Ｐｒ３）、トリフェニルホスフィン（ＰＰｈ３）、メチルジフェニルホスフィン（ＰＭｅＰｈ２）、ジメチルフェニルホスフィン（ＰＭｅ２Ｐｈ）、及びジエチルフェニルホスフィン（ＰＥｔ２Ｐｈ）からなる群から選択される三置換ホスフィンであり、又はＬ１は、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）イミダゾール−２−イリデン、１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、及び１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）イミダゾール−２−イリデンからなる群から選択されるＮ−複素環式カルベンであり、
Ｘ１及びＸ２は、塩化物であり、
Ｙは、酸素であり、
Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、それぞれ水素であり、
ｎは、１であり、
Ｚは、イソプロピルである］
の構造を有している。
【０２３３】
金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の例は、式（Ｉ）
【化３８】
2018145443.tif 000044
［式中、
Ｍは、ルテニウムであり、
ｎは、０であり、
ｍは、０であり、
ｋは、１であり、
Ｌ１は、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）イミダゾール−２−イリデン、１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、及び１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）イミダゾール−２−イリデンからなる群から選択されるＮ−複素環式カルベンであり、
Ｌ２は、トリ−ｎ−ブチルホスフィン（Ｐｎ−Ｂｕ３）、トリシクロペンチルホスフィン（ＰＣｐ３）、トリシクロヘキシルホスフィン（ＰＣｙ３）、トリイソプロピルホスフィン（Ｐ−ｉ−Ｐｒ３）、トリフェニルホスフィン（ＰＰｈ３）、メチルジフェニルホスフィン（ＰＭｅＰｈ２）、ジメチルフェニルホスフィン（ＰＭｅ２Ｐｈ）、及びジエチルフェニルホスフィン（ＰＥｔ２Ｐｈ）からなる群から選択される三置換ホスフィンであり、
Ｘ１及びＸ２は、塩化物であり、
Ｒ１は、水素であり、Ｒ２は、フェニル若しくは−ＣＨ＝Ｃ（ＣＨ３）２若しくはチエニルであり、又はＲ１及びＲ２は、一緒になって、３−フェニル−１Ｈ−インデンを形成する］
及び式（ＶＩＩ）
【化３９】
2018145443.tif 000045
［式中、
Ｍは、ルテニウムであり、
Ｌ１は、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）イミダゾール−２−イリデン、１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、及び１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）イミダゾール−２−イリデンからなる群から選択されるＮ−複素環式カルベンであり、
Ｘ１及びＸ２は、塩化物であり、
Ｙは、酸素であり、
Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、それぞれ水素であり、
ｎは、１であり、
Ｚは、イソプロピルである］
の構造を有している。
【０２３４】
金属カルベンオレフィンメタセシス触媒の例は、式（Ｉ）
【化４０】
2018145443.tif 000046
［式中、
Ｍは、ルテニウムであり、
ｎは、０であり、
ｍは、０であり、
ｋは、１であり、
Ｌ１は、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）イミダゾール−２−イリデン、１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン、及び１，３−ビス（２，６−ジ−イソプロピルフェニル）イミダゾール−２−イリデンからなる群から選択されるＮ−複素環式カルベンであり、
Ｌ２は、トリ−ｎ−ブチルホスフィン（Ｐｎ−Ｂｕ３）、トリシクロペンチルホスフィン（ＰＣｐ３）、トリシクロヘキシルホスフィン（ＰＣｙ３）、トリイソプロピルホスフィン（Ｐ−ｉ−Ｐｒ３）、トリフェニルホスフィン（ＰＰｈ３）、メチルジフェニルホスフィン（ＰＭｅＰｈ２）、ジメチルフェニルホスフィン（ＰＭｅ２Ｐｈ）、及びジエチルフェニルホスフィン（ＰＥｔ２Ｐｈ）からなる群から選択される三置換ホスフィンであり、
Ｘ１及びＸ２は、塩化物であり、
Ｒ１は、水素であり、Ｒ２は、フェニル若しくは−ＣＨ＝Ｃ（ＣＨ３）２若しくはチエニルであり、又はＲ１及びＲ２は、一緒になって、３−フェニル−１Ｈ−インデンを形成する］
の構造を有している。
【０２３５】
本明細書に記載の触媒のいずれかに適した担体は、合成、半合成又は自然に存在する材料から生成されていてもよく、有機又は無機の、例えばポリマー、セラミック、又は金属性のものであり得る。担体との結合は、一般に、必ずではないが共有結合性であり、共有結合性連結は、直接的であってもよく間接的であってもよい。間接的な共有結合性連結は、典型的に、必ずではないが、担体表面上の官能基を介して生じる。カチオン基を含有している担体とカップリングした、金属錯体上の１つ若しくは複数のアニオン基の組合せ、又はアニオン基を含有している担体とカップリングした、金属錯体上の１つ若しくは複数のカチオン基の組合せを含めた、イオン結合も適している。
【０２３６】
適切な担体が利用される場合、担体は、シリカ、ケイ酸塩、アルミナ、酸化アルミニウム、シリカ−アルミナ、アルミノケイ酸塩、ゼオライト、チタニア、二酸化チタン、マグネタイト、酸化マグネシウム、酸化ホウ素、粘土、ジルコニア、二酸化ジルコニウム、炭素、ポリマー、セルロース、セルロースポリマーアミロース、アミロースポリマー、又はこれらの組合せから選択することができる。担体は、好ましくは、シリカ、ケイ酸塩又はこれらの組合せを含む。
【０２３７】
特定の実施形態では、官能基、不活性な部分、及び／又は過剰の配位子を含むように処理された担体を使用することも可能である。本明細書に記載の官能基のいずれも、担体上に組み込むのに適しており、一般に、当技術分野で公知の技術によって達成することができる。また、例えば担体に連結している錯体の配置又は量を制御するために、不活性な部分を担体上に組み込んで、一般に担体上の利用可能な結合部位を低減することができる。
【０２３８】
以下に記載のメタセシス触媒は、当技術分野で公知の技術に従って、オレフィンメタセシス反応で利用することができる。触媒は、典型的に、固体、溶液又は懸濁液として樹脂組成物に添加される。触媒が、懸濁液として樹脂組成物に添加される場合、触媒は、分散化キャリア、例えば鉱物油、パラフィン油、大豆油、トリ−イソプロピルベンゼン、又は触媒を有効に分散させるために十分に高い粘度を有し、十分に不活性であり、オレフィンメタセシス反応において低沸点の不純物として作用しないように十分に高い沸点を有する、任意の疎水性の液体に懸濁される。反応物に使用される触媒の量（すなわち、「触媒負荷量」）は、様々な要因、例えば反応物の識別及び用いられる反応条件に依存して決まることを理解されよう。したがって、触媒負荷量は、反応ごとに最適に、独立に選択され得ると理解される。しかしながら、一般に、触媒は、オレフィン基質の量に対して、約０．１ｐｐｍ、１ｐｐｍ、又は５ｐｐｍの下限から、約１０ｐｐｍ、１５ｐｐｍ、２５ｐｐｍ、５０ｐｐｍ、１００ｐｐｍ、２００ｐｐｍ、５００ｐｐｍ、又は１０００ｐｐｍの上限までの範囲の量で存在し得る。
【０２３９】
触媒は、一般に、オレフィン基質に対して、約０．００００１ｍｏｌ％、０．０００１ｍｏｌ％、又は０．０００５ｍｏｌ％の下限から、約０．００１ｍｏｌ％、０．００１５ｍｏｌ％、０．００２５ｍｏｌ％、０．００５ｍｏｌ％、０．０１ｍｏｌ％、０．０２ｍｏｌ％、０．０５ｍｏｌ％、又は０．１ｍｏｌ％の上限までの範囲の量で存在し得る。
【０２４０】
モノマーと触媒とのモル比として表した場合、触媒（「モノマー対触媒比」）負荷量は、一般に、約１０，０００，０００：１、１，０００，０００：１、又は２００，００：１の下限から、約１００，０００：１  ６６，６６７：１、４０，０００：１、２０，０００：１、１０，０００：１、５，０００：１、又は１，０００：１の上限までの範囲の量で存在し得る。
【０２４１】
本発明の触媒組成物は、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む。しかしながら、本発明の触媒組成物はまた、２種以上の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含むこともできる。
【０２４２】
さらに、任意の従来技術のモリブデン又はタングステンに基づいたメタセシス触媒（又は二成分系メタセシス触媒系）も、本発明と共に使用することができる。
【０２４３】
樹脂組成物及び物品
本発明による樹脂組成物は、一般に、少なくとも１種の環式オレフィン組成物を含む。さらに、本発明の樹脂組成物は、少なくとも１種の環式オレフィン組成物を含むことができ、樹脂組成物は少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物と組み合わされて、ＲＯＭＰ組成物を形成する。さらに、本発明による樹脂組成物は、少なくとも１種の環式オレフィン組成物及び少なくとも１種の接着促進剤を含み得る。さらに、本発明による樹脂組成物は、少なくとも１種の環式オレフィン組成物及び少なくとも１種の接着促進剤組成物を含んでもよい。さらに、本発明の樹脂組成物は、少なくとも１種の環式オレフィン組成物及び少なくとも１種の基材材料を含むこともできる。さらに、本発明の樹脂組成物は、少なくとも１種の環式オレフィン組成物、少なくとも１種の接着促進剤、及び少なくとも１種の基材材料を含んでもよい。さらに、本発明による樹脂組成物は、少なくとも１種の環式オレフィン組成物、及び少なくとも１種の接着促進剤を含むこともでき、樹脂組成物は少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物と組み合わされて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、得られたＲＯＭＰ組成物を少なくとも１種の基材材料に適用する。さらに、本発明による樹脂組成物は、少なくとも１種の環式オレフィン組成物、及び少なくとも２個のイソシアナート基を含有する少なくとも１種の化合物を含む少なくとも１種の接着促進剤を含むこともでき、樹脂組成物は少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物と組み合わされて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、得られたＲＯＭＰ組成物は少なくとも１種の基材材料に適用され、基材材料は、官能化基材材料、例えば、ヘテロ原子−官能化基材、例えば、アミノ−官能化基材などであってもよい。さらに、本発明による樹脂組成物は、少なくとも１種の環式オレフィン組成物、及び少なくとも２個のイソシアナート基を含有する少なくとも１種の化合物を含む少なくとも１種の接着促進剤を含むこともでき、樹脂組成物は少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物と組み合わされて、得られた樹脂組成物は、少なくとも１種の基材材料、例えば、ガラス基材材料又は炭素基材材料などに適用される。別の実施形態では、本発明による環式オレフィン樹脂組成物、特にＲＯＭＰ組成物は、少なくとも１種の環式オレフィン組成物、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物、少なくとも２個のイソシアナート基を含有する少なくとも１種の化合物を含む少なくとも１種の接着促進剤、及び少なくとも１種のヘテロ原子−官能化基材材料を含む。
【０２４４】
別の実施形態では、本発明による樹脂組成物は、接着促進剤をさらに含んでいてよい。本発明に使用される接着促進剤は、その内容が参照によって本明細書に組み込まれる国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０４２８５０号に開示されている。樹脂組成物中の接着促進剤の量は、広範囲にわたって変更することができ、製造操作又は特定の最終用途に応じて変更することができる。一般に、機械的特性における所望の向上をもたらす、接着促進剤の任意のレベルが、特に有用である。樹脂組成物と配合される又は組み合わされるとき、接着促進剤の濃度は、典型的には、０．００１〜５０ｐｈｒ、具体的には０．０５〜１０ｐｈｒ、より具体的には０．１〜１０ｐｈｒ、又はさらにより具体的には０．５〜４．０ｐｈｒの範囲である。
【０２４５】
別の実施形態では、本発明による樹脂組成物は、外因性阻害剤をさらに含むことができる。本発明に使用される外因性阻害剤又は「ゲル変性添加剤」は、米国特許第５，９３９，５０４号に開示されており、その内容はまた、参照として本明細書に組み込まれる。外因性阻害剤又は「ゲル変性添加剤」の非限定的な例として、水、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、２−メチルテトラヒドロフラン（２−Ｍｅ−ＴＨＦ）、ジエチルエーテル（（Ｃ２Ｈ５）２Ｏ）、メチル−ｔｅｒｔ−ブチルエーテル（ＣＨ３ＯＣ（ＣＨ３）３）、ジメトキシエタン（ＣＨ３ＯＣＨ２ＣＨ２ＯＣＨ３）、ジグリム（ＣＨ３ＯＣＨ２ＯＣＨ２ＯＣＨ３）、トリメチルホスフィン（ＰＭｅ３）、トリエチルホスフィン（ＰＥｔ３）、トリブチルホスフィン（ＰＢｕ３）、トリ（オルト−トリル）ホスフィン（Ｐ−ｏ−ｔｏｌｙｌ３）、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン（Ｐ−ｔｅｒｔ−Ｂｕ３）、トリシクロペンチルホスフィン（ＰＣｙｃｌｏｐｅｎｔｙｌ３）、トリシクロヘキシルホスフィン（ＰＣｙ３）、トリイソプロピルホスフィン（Ｐ−ｉ−Ｐｒ３）、トリオクチルホスフィン（ＰＯｃｔ３）、トリイソブチルホスフィン（Ｐ−ｉ−Ｂｕ３）、トリフェニルホスフィン（ＰＰｈ３）、トリ（ペンタフルオロフェニル）ホスフィン（Ｐ（Ｃ６Ｆ５）３）、メチルジフェニルホスフィン（ＰＭｅＰｈ２）、ジメチルフェニルホスフィン（ＰＭｅ２Ｐｈ）、ジエチルフェニルホスフィン（ＰＥｔ２Ｐｈ）、トリメチルホスファイト（Ｐ（ＯＭｅ）３）、トリエチルホスファイト、（Ｐ（ＯＥｔ）３）、トリイソプロピルホスファイト（Ｐ（Ｏ−ｉ−Ｐｒ）３）、エチルジフェニルホスフィナイト（Ｐ（ＯＥｔ）Ｐｈ２）、トリブチルホスファイト（Ｐ（ＯＢｕ）３）、トリフェニルホスファイト（Ｐ（ＯＰｈ）３、ジエチルフェニルホスホナイト（Ｐ（ＯＥｔ）２Ｐｈ）、及びトリベンジルホスフィン（Ｐ（ＣＨ２Ｐｈ）３）、２−シクロヘキセノン、及びトリフェニルホスフィンオキシドが挙げられる。好ましい外因性阻害剤として、トリフェニルホスフィン、トリシクロヘキシルホスフィン、及びトリブチルホスフィンが挙げられる。最も好ましい外因性阻害剤は、トリフェニルホスフィンである。樹脂組成物と配合される又は組み合わされる場合、外因性阻害剤の濃度は、典型的には、０．００１〜１０ｐｈｒ、具体的には０．０１〜５ｐｈｒ、より具体的には０．０５〜３ｐｈｒの範囲である。外因性阻害剤は、溶媒の不在下で、又は有機溶液として、樹脂組成物に添加することができる。単一の外因性阻害剤を使用することもでき、２種以上の異なる外因性阻害剤の組合せを使用することもできる。
【０２４６】
別の実施形態では、本発明による樹脂組成物は、ヒドロペルオキシドゲル変性剤をさらに含むことができる。本発明に使用されるヒドロペルオキシドゲル変性剤は、その内容もまた参照によって本明細書に組み込まれる国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０４２８５０号に開示されている。ヒドロペルオキシドゲル変性剤の非限定的な例には、ｔｅｒｔ−ブチルヒドロペルオキシド、ｔｅｒｔ−アミルヒドロペルオキシド、クメンヒドロペルオキシド、ジイソプロピルベンゼンヒドロペルオキシド、（２，５−ジヒドロペルオキシ）−２，５−ジメチルヘキサン、シクロヘキシルヒドロペルオキシド、トリフェニルメチルヒドロペルオキシド、ピナンヒドロペルオキシド（例えば、Ｇｌｉｄｏｘ（登録商標）５００；ＬｙｏｎｄｅｌｌＢａｓｅｌｌ）及びパラメンタンヒドロペルオキシド（例えば、Ｇｌｉｄｏｘ（登録商標）３００；ＬｙｏｎｄｅｌｌＢａｓｅｌｌ）が含まれる。より好ましくは、使用に適したヒドロペルオキシドには、ｔｅｒｔ−ブチルヒドロペルオキシド及びクメンヒドロペルオキシドが含まれる。ヒドロペルオキシドゲル変性添加剤を、溶媒の不在下で又は有機若しくは水性の溶液として反応混合物に添加することができる。単一のヒドロペルオキシド化合物を、ゲル変性添加剤として使用することができる又は２つ以上の異なるヒドロペルオキシド化合物の組合せを、使用することができる。特定のメタセシス重合のゲル状態の開始を遅延させるヒドロペルオキシドの全ての濃度。有利なことに、ヒドロペルオキシドゲル変性剤の使用が、ピーク発熱温度及び機械的特性を含む、硬化したポリマーの特性を実質的に維持することが見出されている。必ずしも限定されるものではないが、ヒドロペルオキシド濃度は、有利には、触媒に対して、０．０１〜１０００当量の間である。他の実施形態では、ヒドロペルオキシド濃度は、触媒に対して、０．１〜２０当量の間であり得る。一般に、ヒドロペルオキシドのより高い濃度が、ポットライフの延長につながり得る。さらに、他の実施形態では、ヒドロペルオキシド濃度は、触媒に対して、０．０５〜１００当量の間であり得る。さらに、他の実施形態では、ヒドロペルオキシド濃度は、触媒に対して、０．１〜５０当量の間であり得る。
【０２４７】
別の実施形態では、本発明の樹脂組成物は、少なくとも１種の５−アルケニル−２−ノルボルネンをポットライフ調整剤としてさらに含むことができる。本発明に使用される５−アルケニル−２−ノルボルネンは、米国特許第５，２０４，４２７号に開示されており、非限定的な例として、５−ビニルビシクロ［２．２．１］ヘプト−２−エン（５−ビニル−２−ノルボルネン）；５−イソプロペニルビシクロ［２．２．１］ヘプト−２−エン（５−イソプロペニル−２−ノルボルネン）；５−ビニル−４−ビニルビシクロ［２．２．１］ヘプト−２−エン（５−ビニル−４−ビニル−２−ノルボルネン）；５−プロペニル−ビシクロ［２．２．１］ヘプト−２−エン（５−プロペニル−２−ノルボルネン）；５−ブテニル−ビシクロ［２．２．１］ヘプト−２−エン（５−ブテニル−２−ノルボルネン；５−ペンテニル−ビシクロ［２．２．１］ヘプト−２−エン（５−ペンテニル−２−ノルボルネン）；並びにこれらのモノメチル、モノクロロ、及びジクロロ置換体が挙げられ、これにはエンド及びエキソ異性体並びにこれらの混合物が含まれる。より好ましい５−アルケニル−２−ノルボルネン（単数又は複数）として、５−ビニル−２−ノルボルネン、５−イソプロペニル−２−ノボルボルネン、５−プロペニル−２−ノルボルネン、及び５−ブテニル−２−ノルボルネンが挙げられ、これにはエンド及びエキソ異性体、並びにこれらの混合物が含まれる。最も好ましい５−アルケニル−２−ノルボルンポットライフ調整剤は、５−ビニル−２−ノルボルネンであり、これにはエンド及びエキソ異性体、並びにこれらの混合物が含まれる。５−アルケニル−２−ノルボルネンポットライフ調整剤は、通常、約０．０１ｐｈｒ〜１０ｐｈｒの濃度で、より好ましくは約０．１ｐｈｒ〜５ｐｈｒの濃度で、さらにより好ましくは約０．１ｐｈｒ〜３ｐｈｒの濃度で、樹脂組成物中に採用される。５−アルケニル−２−ノルボルンポットライフ調整剤を、溶媒の不在下で、又は有機溶液として、樹脂組成物に添加することができる。単一の５−アルケニル−２−ノルボルンポットライフ調整剤を、ポットライフ調整剤として使用することもでき、２種以上の異なる５−アルケニル−２−ノルボルネンポットライフ調整剤の組合せを使用することもできる。
【０２４８】
本発明の樹脂組成物は、場合により添加物を用いて配合されうる。適切な添加物には、ゲル変性剤、硬度調節剤、衝撃改質剤、エラストマー、酸化防止剤、オゾン分解防止剤、安定剤、架橋剤、充填剤、結合剤、カップリング剤、チオキトロープ、湿潤剤、殺生剤、可塑剤、顔料、難燃剤、染料、繊維、並びに仕上剤、被覆剤、カップリング剤、膜形成剤及び／又は潤沢剤で処理されたものなどの、サイジング強化剤及び基材を含む強化剤材料が含まれるが、これらに限定されない。さらに、樹脂組成物に存在する添加剤の量は、使用される特定の種類の添加剤に応じて変わりうる。樹脂組成物中の添加剤の濃度は、典型的には、例えば０．００１〜８５重量パーセント、特に０．１〜７５重量パーセント又はさらにより特定的には２〜６０重量パーセントの範囲である。
【０２４９】
本発明の樹脂組成物は、場合により、架橋剤、例えばジアルキルペルオキシド、ジアシルペルオキシド及びペルオキシ酸から選択される架橋剤を用いて又は用いることなく配合されうる。
【０２５０】
適切な衝撃改質剤又はエラストマーには、限定されることなく、天然ゴム、ブチルゴム、ポリイソプレン、ポリブタジエン、ポリイソブチレン、エチレン−プロピレンコポリマー、スチレン−ブタジエン−スチレントリブロックゴム、ランダムスチレン−ブタジエンゴム、スチレン−イソプレン−スチレントリブロックゴム、スチレン−エチレン／ブチレン−スチレンコポリマー、スチレン−エチレン／プロピレン−スチレンコポリマー、エチレン−プロピレン−ジエンターポリマー、エチレン−ビニルアセタート、及びニトリルゴムが含まれる。好ましい衝撃改質剤又はエラストマーは、ポリブタジエンのＤｉｅｎｅ  ５５ＡＣ１０（Ｆｉｒｅｓｔｏｎｅ）、ポリブタジエンのＤｉｅｎｅ  ５５ＡＭ５（Ｆｉｒｅｓｔｏｎｅ）、ＥＰＤＭ  Ｒｏｙａｌｅｎｅ  ３０１Ｔ、ＥＰＤＭ  Ｂｕｎａ  Ｔ９６５０（Ｂａｙｅｒ）、スチレン−エチレン／ブテン−スチレンコポリマーのＫｒａｔｏｎ  Ｇ１６５１Ｈ、Ｐｏｌｙｓａｒ  Ｂｕｔｙｌ  ３０１（Ｂａｙｅｒ）、ポリブタジエンのＴａｋｔｅｎｅ  ７１０（Ｂａｙｅｒ）、スチレン−エチレン／ブチレン−スチレンのＫｒａｔｏｎ  Ｇ１７２６Ｍ、Ｅｔｈｙｌｅｎｅ−Ｏｃｔｅｎｅ  Ｅｎｇａｇｅ  ８１５０（ＤｕＰｏｎｔ−Ｄｏｗ）、スチレン−ブタジエンのＫｒａｔｏｎ  Ｄ１１８４、ＥＰＤＭ  Ｎｏｒｄｅｌ  １０７０（ＤｕＰｏｎｔ−Ｄｏｗ）及びポリイソブチレンのＶｉｓｔａｎｅｘ  ＭＭＬ−１４０（Ｅｘｘｏｎ）である。そのような材料は、通常、約０．１０ｐｈｒ〜１０ｐｈｒの濃度であるが、より好ましくは約０．１ｐｈｒ〜５ｐｈｒの濃度で樹脂組成物に用いられる。多様な極性衝撃改質剤又はエラストマーを使用することもできる。
【０２５１】
酸化防止剤及びオゾン分解防止剤には、ゴム及びプラスチック産業に使用されるいかなる酸化防止剤又はオゾン分解防止剤も含まれる。「Ｉｎｄｅｘ  ｏｆ  Ｃｏｍｍｅｒｃｉａｌ  Ａｎｔｉｏｘｉｄａｎｔｓ  ａｎｄ  Ａｎｔｉｏｚｏｎａｎｔｓ，第４版」は、Ｇｏｏｄｙｅａｒ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｔｈｅ  Ｇｏｏｄｙｅａｒ  Ｔｉｒｅ  ａｎｄ  Ｒｕｂｂｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ａｋｒｏｎ，Ｏｈｉｏ  ４４３１６から入手可能である。適切な安定剤（すなわち、酸化防止剤又はオゾン分解防止剤）には、限定されることなく、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール（ＢＨＴ）；Ｗｉｎｇｓｔａｙ（登録商標）Ｓ（Ｇｏｏｄｙｅａｒ）などのスチレン化フェノール；２−及び３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシフェノール；Ｗｉｎｇｓｔａｙ  Ｃ（Ｇｏｏｄｙｅａｒ）などのアルキル化ヒンダードフェノール；４−ヒドロキシメチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール；２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ｓｅｃ−ブチルフェノール；２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；Ｃｙａｎｏｘ（登録商標）５３（Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  Ｉｎｃ．）及びＰｅｒｍａｎａｘ  ＷＳＯなどのその他のビスフェノール；２，２’−エチリデンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−（１−メチルシクロヘキシル）フェノール）；４，４’−ブチリデンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルフェノール）；ポリブチル化ビスフェノールＡ；４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルフェノール）；４，４’−メチレンビス（２，６−ジメチルフェノール）；１，１’−チオビス（２−ナフトール）；Ｅｔｈｙｌ酸化防止剤７３８などのメチレン架橋ポリアクリルフェノール；２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）；２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）；Ｗｉｎｇｓｔａｙ  Ｌなどのｐ−クレゾールとジシクロペンタジエンのブチル化反応生成物；テトラキス（メチレン−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシヒドロシンナマート）メタン、すなわちＩｒｇａｎｏｘ（登録商標）１０１０（ＢＡＳＦ）；１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、例えばＥｔｈａｎｏｘ（登録商標）３３０（Ａｌｂｅｍａｒｌｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）；４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−第三級ブチルフェノール）、例えばＥｔｈａｎｏｘ  ４７０２又はＥｔｈａｎｏｘ  ４７１０；１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌラート、すなわちＧｏｏｄ−ｒｉｔｅ（登録商標）３１１４（Ｅｍｅｒａｌｄ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ）、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−アミルヒドロキノン、ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキノン、トリス（ノニルフェニルホスファイト���、ビス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル）ペンタエリトリトール）ジホスファイト、ジステアリルペンタエリトリトールジホスファイト、Ｎａｕｇａｒｄ（登録商標）４９２（Ｃｈｅｍｔｕｒａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）などのホスファイト化フェノール及びビスフェノール、Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｂ２１５などのホスファイト／フェノール酸酸化防止剤ブレンド；Ｉｒｇａｎｏｘ  １０９３などのジ−ｎ−オクタデシル（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ホスホナート；Ｉｒｇａｎｏｘ  ２５９などの１，６−ヘキサメチレンビス（３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオナート）及びオクタデシル−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシヒドロシンナマート、すなわちＩｒｇａｎｏｘ  １０７６、テトラキス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）４，４’−ビフェニリレンジホスホナイト、ジフェニルアミン、並びに４，４’−ジメトキシシジフェニルアミンが含まれる。そのような材料は、通常、約０．１０ｐｈｒ〜１０ｐｈｒの濃度であるが、より好ましくは約０．１ｐｈｒ〜５ｐｈｒの濃度で樹脂組成物に用いられる。
【０２５２】
適切な強化材料には、ポリマーに組み込まれたとき、ポリマー複合体の強度又は剛性を追加するものが含まれる。強化材料は、フィラメント、繊維、ロービング、マット、織物、生地、編物材料、布地又は他の既知の構造の形態であり得る。適切な強化剤材料には、ガラス繊維及び生地、炭素繊維及び生地、アラミド繊維及び生地、ポリオレフィン繊維又は生地（Ｓｐｅｃｔｒａ（登録商標）の商品名でＨｏｎｅｙｗｅｌｌにより生産されたものなどの超高分子量ポリエチレン生地を含む）、並びにポリオキサゾール繊維又は生地（Ｚｙｌｏｎ（登録商標）の商品名でＴｏｙｏｂｏ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎにより生産されたものなど）が含まれる。Ａｈｌｓｔｒｏｍガラスロービング（Ｒ３３８−２４００）、Ｊｏｈｎｓ  Ｍａｎｖｉｌｌｅガラスロービング（Ｓｔａｒ  ＲＯＶ（登録商標）−０８６）、Ｏｗｅｎｓ  Ｃｏｒｎｉｎｇロービング（ＯＣＶ  ３６６−ＡＧ−２０７、Ｒ２５Ｈ−Ｘ１４−２４００、ＳＥ１２００−２０７、ＳＥ１５００−２４００、ＳＥ２３５０−２５０）、ＰＰＧガラスロービング（Ｈｙｂｏｎ（登録商標）２００２、Ｈｙｂｏｎ（登録商標）２０２６）、Ｔｏｈｏ  Ｔｅｎａｘ（登録商標）炭素繊維トウ（ＨＴＲ−４０）及びＺｏｌｔｅｋ炭素繊維トウ（Ｐａｎｅｘ（登録商標）３５）を含む、表面仕上剤、サイジング剤又は被覆剤を含有する強化材料が、記載されている発明に特に適している。さらに、表面仕上剤、サイジング剤又は被覆剤を含有する強化材料を使用して調製された任意の生地が、本発明に適している。有利には、本発明は、表面仕上剤、サイジング剤又は被覆剤を強化材料から取り除く高価なプロセスを必要としない。加えて、ガラス繊維及び生地には、限定されることなく、Ａガラス、Ｅガラス又はＳガラス、Ｓ−２ガラス、Ｃガラス、Ｒガラス、ＥＣＲガラス、Ｍガラス、Ｄガラス、並びに石英及びシリカ／石英が含まれうる。好ましいガラス繊維強化剤は、エポキシ、ビニルエステル及び／又はポリウレタン樹脂を使用して配合された仕上剤を有するものである。これらの種類の樹脂の組合せを使用して配合されたとき、強化剤は、時々、「多重適合性」と記載される。そのような強化剤は、一般に、ビニル、アミノ、グリシドキシ又はメタクリルオキシ官能基（又はこれらの多様な組合せ）を含むオルガノシランカップリング剤により、製造の際に処理され、仕上剤が被覆されて、繊維表面を保護し、取り扱い及び加工（例えば、巻き付け及び織り込み）を推進する。仕上剤は、典型的には、膜形成剤、界面活性剤及び滑剤などの、薬品化合物やポリマー化合物との混合物を含む。とりわけ好ましいガラス強化剤は、幾らかの量のアミノ官能化シランカップリング剤を含有するものである。とりわけ好ましい仕上剤は、エポキシに基づいた及び／又はポリウレタンに基づいた膜形成剤を含むものである。好ましいガラス繊維強化剤の例は、Ｈｙｂｏｎ（登録商標）２０２６、２００２及び２００１（ＰＰＧ）多重適合性ロービング；Ａｈｌｓｔｒｏｍ  Ｒ３３８エポキシシラン−サイジング済みロービング；ＳｔａｒＲｏｖ（登録商標）０８６（Ｊｏｈｎｓ  Ｍａｎｖｉｌｌｅ）軟質シラン−サイジング済み多重適合性ロービング；ＯＣＶ（商標）３６６、ＳＥ１２００��びＲ２５Ｈ（Ｏｗｅｎｓ  Ｃｏｒｎｉｎｇ）多重適合性ロービング；ＯＣＶ（商標）ＳＥ１５００及び２３５０（Ｏｗｅｎｓ  Ｃｏｒｎｉｎｇ）エポキシ適合性ロービング；並びにＪｕｓｈｉ  Ｇｒｏｕｐ多重適合性ガラスロービング（７５２型、３９６型、３１２型、３８６型）に基づいたものである。追加の適切なポリマー繊維及び生地には、限定されることなく、ポリエステル、ポリアミド（例えば、Ｅ．Ｉ．ＤｕＰｏｎｔから入手可能なＮＹＬＯＮポリアミド、芳香族ポリアミド（Ｅ．Ｉ．ＤｕＰｏｎｔから入手可能なＫＥＶＬＡＲ芳香族ポリアミド又はＬｅｎｚｉｎｇ  Ａｋｔｉｅｎｇｅｓｅｌｌｓｃｈａｆｔから入手可能なＰ８４芳香族ポリアミドなど）、ポリイミド（例えば、Ｅ．Ｉ．ＤｕＰｏｎｔから入手可能なＫＡＰＴＯＮポリイミド、ポリエチレン（例えば、Ｔｏｙｏｂｏ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．からのＤＹＮＥＥＭＡポリエチレン）の１つ以上が含まれうる。追加の適切な炭素繊維には、限定されることなく、Ｈｅｘｃｅｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎからのＡＳ２Ｃ、ＡＳ４、ＡＳ４Ｃ、ＡＳ４Ｄ、ＡＳ７、ＩＭ６、ＩＭ７、ＩＭ９及びＰＶ４２／８５０；Ｔｏｒａｙ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．からのＴＯＲＡＹＣＡ  Ｔ３００、Ｔ３００Ｊ、Ｔ４００Ｈ、Ｔ６００Ｓ、Ｔ７００Ｓ、Ｔ７００Ｇ、Ｔ８００Ｈ、Ｔ８００Ｓ、Ｔ１０００Ｇ、Ｍ３５Ｊ、Ｍ４０Ｊ、Ｍ４６Ｊ、Ｍ５０Ｊ、Ｍ５５Ｊ、Ｍ６０Ｊ、Ｍ３０Ｓ、Ｍ３０Ｇ及びＭ４０；Ｔｏｈｏ  Ｔｅｎａｘ，Ｉｎｃ．からのＨＴＳ１２Ｋ／２４Ｋ、Ｇ３０−５００  ３ｋ／６Ｋ／１２Ｋ、Ｇ３０−５００  １２Ｋ、Ｇ３０−７００  １２Ｋ、Ｇ３０−７０００  ２４Ｋ  Ｆ４０２、Ｇ４０−８００  ２４Ｋ、ＳＴＳ  ２４Ｋ、ＨＴＲ  ４０  Ｆ２２  ２４Ｋ  １５５０ｔｅｘ；Ｇｒａｆｉｌ  Ｉｎｃ．からの３４−７００、３４−７００ＷＤ、３４−６００、３４−６００ＷＤ及び３４−６００非サイジング；Ｃｙｔｅｃ  ＩｎｄｕｓｔｒｉｅｓからのＴ−３００、Ｔ−６５０／３５、Ｔ−３００Ｃ及びＴ−６５０／３５Ｃが含まれうる。追加の適切な炭素繊維には、限定されることなく、ＡＫＳＡＣＡ（Ａ４２／Ｄ０１１）、ＡＫＳＡＣＡ（Ａ４２／Ｄ０１２）、Ｂｌｕｅ  Ｓｔａｒ  Ｓｔａｒａｆｉｌ（１０２５３５１２−９０）、Ｂｌｕｅ  Ｓｔａｒ  Ｓｔａｒａｆｉｌ（１０２５４０６１−１３０）、ＳＧＬ  Ｃａｒｂｏｎ（Ｃ３０  Ｔ０５０  １．８０）、ＳＧＬ  Ｃａｒｂｏｎ（Ｃ５０  Ｔ０２４  １．８２）、Ｇｒａｆｉｌ（３４７Ｒ１２００Ｕ）、Ｇｒａｆｉｌ（ＴＨＲ  ６０１４Ａ）、Ｇｒａｆｉｌ（ＴＨＲ  ６０１４Ｋ）、Ｈｅｘｃｅｌ  Ｃａｒｂｏｎ（ＡＳ４Ｃ／ＥＸＰ  １２Ｋ）、Ｍｉｔｓｕｂｉｓｈｉ（Ｐｙｒｏｆｉｌ  ＴＲ  ５０Ｓ  １２Ｌ  ＡＦ）、Ｍｉｔｓｕｂｉｓｈｉ（Ｐｙｒｏｆｉｌ  ＴＲ  ５０Ｓ  １２Ｌ  ＡＦ）、Ｔｏｈｏ  Ｔｅｎａｘ（Ｔ７００ＳＣ  １２０００−５０Ｃ）、Ｔｏｒａｙ（Ｔ７００ＳＣ  １２０００−９０Ｃ）、Ｚｏｌｔｅｋ（Ｐａｎｅｘ  ３５  ５０Ｋ、サイジング１１）、Ｚｏｌｔｅｋ（Ｐａｎｅｘ  ３５  ５０Ｋ、サイジング１３）が含まれうる。追加の適切な炭素生地には、限定されることなく、Ｖｅｃｔｏｒｐｌｙ（Ｃ−Ｌ１８００）及びＺｏｌｔｅｋ（Ｐａｎｅｘ  ３５Ｄ  Ｆａｂｉｃ−ＰＸ３５ＵＤ０５００���１２２０）による炭素生地が含まれうる。追加の適切なガラス生地には、限定されることなく、ＰＰＧ  Ｈｙｂｏｎ（登録商標）２０２６に基づいているＶｅｃｔｏｒｐｌｙ（Ｅ−ＬＴ  ３５００−１０）；ＰＰＧ  Ｈｙｂｏｎ（登録商標）２００２に基づいているＳａｅｒｔｅｘ（Ｕ１４ＥＵ９７０−０１１９０−Ｔ２５２５−１２５０００）；Ｃｈｏｎｇｑｉｎｇ  Ｐｏｌｙｃｏｍｐ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎ  Ｃｏｒｐ．（ＣＰＩＣ（登録商標）Ｆｉｂｅｒｇｌａｓｓ）（ＥＫＵ  １１５０（０）／５０−６００）；並びにＯｗｅｎｓ  Ｃｏｒｎｉｎｇ（Ｌ１０２０／０７Ａ０６  Ｘｗｅｆｔ  ２００ｔｅｘ）により供給されるガラス生地が含まれうる。
【０２５３】
他の適切な充填剤には、例えば、金属密度調節剤、例えば微小球などの微粒子密度調節剤及び例えばガラス又はセラミックビーズなどのマクロ粒子密度調節剤が含まれる。金属密度調節剤には、粉末化、焼結、切削、剥片化、充填、粒状化又は造粒された金属、金属酸化物、金属窒化物及び／又は金属炭化物などが含まれるが、これらに限定されない。好ましい金属密度調節剤には、とりわけ、タングステン、炭化タングステン、アルミニウム、チタン、鉄、鉛、酸化ケイ素、酸化アルミニウム、炭化ホウ素及び炭化ケイ素が含まれる。微粒子密度調節剤には、ガラス、金属、熱可塑性（膨張性若しくは予備膨張のいずれか）又は熱硬化性及び／或いはセラミック／ケイ酸塩微小球が含まれるが、これらに限定されない。マクロ粒子密度調節剤には、ガラス、プラスチック又はセラミックビーズ；金属ロッド、チャンク、ピース又はショット；中空のガラス、セラミック、プラスチック又は金属の球、ボール又はチューブなどが含まれるが、これらに限定されない。
【０２５４】
本発明は、少なくとも１種の環式オレフィン組成物、及び少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を含む樹脂組成物から製造された物品も対象とする。さらに、本発明は、少なくとも１種の環式オレフィン組成物、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物、及び基材材料を含む樹脂組成物から製造された物品を対象とする。さらに、本発明は、少なくとも１種の環式オレフィン組成物、少なくとも１種の接着促進剤、少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物、及び基材材料を含む樹脂組成物から製造された物品を対象とする。
【０２５５】
さらに、本発明は、少なくとも１種の環式オレフィン組成物、少なくとも２個のイソシアナート基を含有する少なくとも１種の化合物を含む少なくとも１種の接着促進剤を含む樹脂組成物から製造された物品であって、樹脂組成物が少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物と組み合わされて、ＲＯＭＰ組成物を形成し、得られたＲＯＭＰ組成物が少なくとも１種の基材に適用され、基材は、例えば、官能化基材、例えば、ヘテロ原子官能化基材、例えば、アミノ官能化基材などであり得る、上記物品を対象とする。
【０２５６】
物品には、注型、遠心注型、引抜成形、成形、回転成形、開放成形、反応射出成形（ＲＩＭ）、樹脂移送成形（ＲＴＭ）、流し込み、真空含浸、表面被覆、フィラメント巻き、並びに、ポリマー物品及び／又はポリマー複合体物品の製造に有用である他の既知の方法を含む標準的な製造技術により形成されるものが含まれるが、これらに限定されない。さらには、本発明の組成物及び製造品は、単一ポリマー表面界面に限定されず、複数のポリマー表面界面を含有する多層及び積層も含まれる。本発明は、多孔質材料への樹脂の注入による物品の製造にも適している。そのような多孔質材料には、木材、セメント、コンクリート、連続気泡網状発泡体及びスポンジ、紙、段ボール、フェルト、天然又は合成繊維のロープ又はブレード、並びに多様な焼結材料が含まれるが、これらに限定されない。加えて、他の製造技術には、限定されることなく、セル注型、浸漬注型、連続注型、埋め込み、注封、封入成型、膜注型又は溶媒注型、ゲート注型、成形注型、スラッシ注型、押出、機械的発泡、化学的発泡、物理的発泡、圧縮成形又はマッチドダイ成形、噴霧、吹付、真空補助樹脂移送成形（ＶＡＲＴＭ）、Ｓｅｅｍａｎ複合樹脂射出成形プロセス（ＳＣＲＩＭＰ）、吹込み成形、インモールドコーティング、成形型内塗装又は射出、真空形成、強化反応射出成形（ＲＲＩＭ）、構造反応射出成形（ＳＲＩＭ）、熱膨張移送成形（ＴＥＲＭ）、樹脂射出再循環成形（ＲＩＣＭ）、制御大気圧樹脂注入（ＣＡＰＲＩ）、手積みが含まれる。ＲＩＭの使用又はＲＩＭ、ＳＲＩＭ及びＲＲＩＭを限定することなく含む衝突型混合ヘッドの使用を必要とする製造技術では、製造品は、単一混合ヘッド又は複数の混合ヘッド、並びに複数の材料射出流（例えば、２つの樹脂流及び１つの触媒流）を使用して成形することができる。本発明が、前述の製造技術のいずれかを使用して、ますます迅速なサイクル時間及びますます高い成形型温度、特に９０℃超の成形型温度を可能にするにつれて、混合問題及び／又は閉じ込められた気体により引き起こされる欠陥を防止するために、高圧下又は真空下で本発明のＲＯＭＰ組成物を成形することが必要となり得る。
【０２５７】
さらに、本発明は、任意の配置、重量、サイズ、厚み又は幾何学的形状の製造品の作製も可能にする。製造品の例には、限定されることなく、航空宇宙用部品、船舶用部品、自動車部品、スポーツ用品用部品、電気部品及び工業部品、医療用部品、歯科用部品、又は軍事用部品として使用される任意の成形又は造形品が含まれる。１つの実施形態において、物品は、航空機又は一般的な発電に使用されるタービン部品であり得る。１つの実施形態において、タービン部品には、限定されることなく、インレット、パイロン、パイロンフェアリング、防音パネル、逆推力装置パネル、ファンの羽根、ファン収納ケース、バイパスダクト、空気力カウル又はエアフォイル部品の１つ以上が含まれうる。１つの実施形態において、物品は、タービン羽根部品であり得る又はタービン羽根であり得る。１つの実施形態において、物品は、風回転羽根、塔、スパーキャップ又はウインドタービンのナセルであり得る。１つの実施形態において、物品は、機体部品であり得る。航空宇宙用部品の例には、限定されることなく、胴体表面、翼、フェアリング、扉、点検用パネル、空力制御面又は補強剤の１つ以上が含まれうる。１つの実施形態において、物品は、自動車部品であり得る。自動車部品の例には、限定されることなく、車体パネル、フェンダー、スポイラー、トラックの荷台、保護プレート、フード、長軸方向レール、ピラー又は扉の１つ以上が含まれうる。工業部品の例には、限定されることなく、ライザー、プラットフォーム、油及びガス用の衝突保護構造、橋梁、管、圧力容器、電柱、コイル、コンテナ、タンク、ライナー、格納容器、腐食環境（例えば、塩素アルカリ性、苛性、酸性、塩水など）に適用される物品、セントラライザー（例えば、油田セントラライザー）、電解槽カバー、コンクリート建築物及び道路の強化構造又は放熱器の１つ以上が含まれうる。電気部品の例には、限定されることなく、コイル若しくは電気モーターなどの巻線物品又は絶縁装置の１つ以上が含まれうる。１つの実施形態において、物品は、磁気共鳴画像系の渦電流遮蔽部品又は任意の電磁放射線の遮蔽部品であり得る。１つの実施形態において、物品は、限定されることなく、乗員若しくは車両の防弾装甲又は人員若しくは機器を保護する防弾構造を含む軍事用部品であり得る。１つの実施形態において、物品は、限定されることなく、矢柄、テニスラケットフレーム、ホッケースティック、複合弓リム又はゴルフクラブシャフトを含むスポーツ用品用部品であり得る。１つの実施形態において、物品は、オフショア用途に使用される物体であり得、この物体は、本発明のＲＯＭＰ組成物で少なくとも部分的にコーティングされており、この物体として、管、パイプライン、管継手、ホース、ホース継手、タンク、容器、ドラム、マニホールド、ライザー管、現場継手、クリスマスツリーと称される構造（油田クリスマスツリー、海中クリスマスツリー）、ジャンパー、スプールピース、パイプライン終端（ＰＬＥＴ）と称される構造、パイプラインエンドマニホールド（ＰＬＥＭ）と称される構造、海中用途に使用されるロボット部品、装置及び乗物、海中ドッグハウス（ｓｕｂｓｅａ  ｄｏｇ  ｈｏｕｓｅｓ）と称される構造、並びに��の他の海中構築物及び設備が挙げられるが、これらに限定されない。
【０２５８】
本発明による樹脂組成物は、サイジング組成物をさらに含むことができる、又は業界で一般に使用される特定の商業用シランでサイジングされた基材材料への改善された接着をもたらすために使用することができる。当技術分野で公知の通り、ガラス繊維は、典型的には、形成された後すぐに、ガラス繊維を強化し、処理及び複合体製造中の糸の機械的完全性を保護するために、化学溶液（例えば、サイジング組成物）で処理される。オレフィンメタセシス触媒及びポリジシクロペンタジエン複合体と適合性のあるサイジング処理は、その両方の開示が参照によって本明細書に組み込まれる、米国特許第６，８９０，６５０号及び同第６，４３６，４７６号に記載されている。しかしながら、これらの開示は、工業的ガラス製造において一般に使用されていない特別なシラン処理の使用に基づいている。比べて、本発明は、業界で一般に使用されているシランでサイジングされたポリマー−ガラス複合体についての改善された機械的特性をもたらすことができる。
【０２５９】
ガラスサイジング剤は、典型的には、少なくとも１種の膜形成剤（典型的には膜形成性ポリマー）、少なくとも１種のシラン、及び少なくとも１種の潤滑剤を含む。メタセシス触媒又はオレフィン重合反応の有効性に干渉しないか、これを大幅に減少させない、サイジング剤の任意の成分が、本発明に適合していると考えられ、本明細書において一般に使用することができる。
【０２６０】
メタセシス触媒と適合性のある膜形成剤として、エポキシ、ポリエステル、ポリウレタン、ポリオレフィン、及び／又はポリビニルアセタートが挙げられる。オレフィンメタセシス触媒の性能に悪影響を与えないその他の通常の膜形成剤もまた使用することができる。膜形成剤は、典型的には、非イオン性の水性エマルションとして使用される。ガラス加工性及び複合体の機械的特性の所望のバランスを達成するために、２種以上の膜形成剤を所与のサイジング配合物に使用することができる。
【０２６１】
より具体的には、膜形成剤は、５００未満のエポキシド基当たりの平均分子量（ＥＥＷ）を有するエポキシモノマー若しくはオリゴマーとして定義される低分子量エポキシエマルション、及び／又は５００超のエポキシド基当たり平均分子量（ＥＥＷ）を有するエポキシモノマー若しくはオリゴマーとして定義される高分子量エポキシエマルションを含み得る。適切な低分子量製品の例として、Ｆｒａｎｋｌｉｎ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌにより製造される水性エポキシエマルションが挙げられ、Ｆｒａｎｋｌｉｎ  Ｋ８−０２０３（ＥＥＷ１９０）及びＦｒａｎｋｌｉｎ  Ｅ−１０２（ＥＥＷ２２５〜２７５）が挙げられる。低分子量エポキシエマルションの他の例は、Ｈｅｘｉｏｎから入手可能であり、ＥＰＩ−ＲＥＺ（商標）３５１０−Ｗ−６０（ＥＥＷ１８５〜２１５）、及びＥＰＩ−ＲＥＺ（商標）３５１５−Ｗ−６０（ＥＥＷ２２５〜２７５）が挙げられる。低分子量エポキシエマルションのさらなる例は、ＣＯＩＭから入手可能であり、Ｆｉｌｃｏ  ３０９（ＥＥＷ２７０）及びＦｉｌｃｏ  ３０６（ＥＥＷ３３０）が挙げられる。低分子量エポキシエマルションのさらなる例は、ＤＳＭから入手可能であり、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）９６５（ＥＥＷ２２０〜２８０）及びＮｅｏｘｉｌ（登録商標）４５５５（ＥＥＷ２２０〜２６０）が挙げられる。適切な高分子量エポキシエマルション製品の例として、Ｈｅｘｉｏｎにより製造されるエポキシエマルションが挙げられ、ＥＰＩ−ＲＥＺ（商標）３５２２−Ｗ−６０（ＥＥＷ６１５〜７１５）が挙げられる。
【０２６２】
変性エポキシ、ポリエステル、及びポリウレタンの水性エマルションもまた、膜形成剤に使用することができる。適切な変性エポキシ製品の例として、ＤＳＭにより製造されるエマルションが挙げられ、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）２６２６（５００〜６２０のＥＥＷを有する可塑化エポキシ）、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）９６２／Ｄ（４７０〜５５０のＥＥＷを有するエポキシ−エステル）、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）３６１３（５００〜８００のＥＥＷを有するエポキシ−エステル）、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）５７１６（２１０〜２９０のＥＥＷを有するエポキシ−ノボラック）、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）００３５（２５００のＥＥＷを有する可塑化エポキシ−エステル）、及びＮｅｏｘｉｌ（登録商標）７２９（２００〜８００のＥＥＷを有する潤滑化エポキシ）が挙げられる。変性エポキシエマルションのさらなる例は、ＣＯＩＭから入手可能であり、Ｆｉｌｃｏ  ３３９（２０００のＥＥＷを有する不飽和ポリエステル−エポキシ）及びＦｉｌｃｏ  ３６２（５３０のＥＥＷを有するエポキシ−エステル）が挙げられる。適切なポリエステル製品の例として、ＤＳＭにより製造されるエマルションが挙げられ、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）９５４／Ｄ、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）２６３５、及びＮｅｏｘｉｌ（登録商標）４７５９（不飽和ビスフェノールポリエステル）が挙げられる。ＤＳＭからのさらなる適切な製品として、Ｎｅｏｘｉｌ（登録商標）９１６６及びＮｅｏｘｉｌ（登録商標）９６８／６０（アジパートポリエステル）が挙げられる。適切な製品のさらなる例として、ＣＯＩＭにより製造されるエマルションが挙げられ、Ｆｉｌｃｏ  ３５４／Ｎ（不飽和ビスフェノールポリエステル）、Ｆｉｌｃｏ  ３５０（不飽和ポリエステル）、及びＦｉｌｃｏ  ３６８（飽和ポリエステル）が挙げられる。適切なポリウレタン製品の例として、Ｂａｙｅｒ  Ｍａｔｅｒｉａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅにより製造されるエマルションが挙げられ、Ｂａｙｂｏｎｄ（登録商標）３３０及びＢａｙｂｏｎｄ（登録商標）４０１が挙げられる。
【０２６３】
膜形成剤は、ポリオレフィン又はポリオレフィン−アクリルコポリマー、ポリビニルアセタート、変性ポリビニルアセタート、又はポリオレフィン−アセタートコポリマーも含み得る。適切なポリオレフィンとして、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブチレン、及びこれらのコポリマーが挙げられるが、これらに限定されず、有効な膜形成剤用途のために、ポリオレフィンは酸化されていてもよく、マレアート化されていてもよく、別の方法で処理されていてもよい。適切な製品の例として、Ｍｉｃｈｅｌｍａｎにより製造されるエマルションが挙げられ、Ｍｉｃｈｅｍ（登録商標）Ｅｍｕｌｓｉｏｎ  ９１７３５、Ｍｉｃｈｅｍ（登録商標）Ｅｍｕｌｓｉｏｎ  ３５１６０、Ｍｉｃｈｅｍ（登録商標）Ｅｍｕｌｓｉｏｎ  ４２５４０、Ｍｉｃｈｅｍ（登録商標）Ｅｍｕｌｓｉｏｎ  ６９２３０、Ｍｉｃｈｅｍ（登録商標）Ｅｍｕｌｓｉｏｎ  ３４０４０Ｍ１、Ｍｉｃｈｅｍ（登録商標）Ｐｒｉｍｅ  ４９８３Ｒ、及びＭｉｃｈｅｍ（登録商標）Ｐｒｉｍｅ  ４９８２ＳＣが挙げられる。適切な製品の例として、ＨＢ  Ｆｕｌｌｅｒにより製造されるエマルションが挙げられ、ＰＤ  ７０８Ｈ、ＰＤ  ７０７、及びＰＤ  ０１６６が挙げられる。さらなる適切な製品として、Ｆｒａｎｋｌｉｎ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌにより製造されるエマルションが挙げられ、Ｄｕｒａｃｅｔ（登録商標）６３７が挙げられる。さらなる適切な製品として、Ｃｅｌａｎｅｓｅにより製造されるエマルションが挙げられ、Ｖｉｎａｍｕｌ（登録商標）８８２３（可塑化ポリビニルアセタート）、Ｄｕｒ−Ｏ−Ｓｅｔ（登録商標）  Ｅ−２００（エチレン−ビニルアセタートコポリマー）、Ｄｕｒ−Ｏ−Ｓｅｔ（登録商標）  ＴＸ８４０（エチレン−ビニルアセタートコポリマー）、及びＲｅｓｙｎ（登録商標）１９７１（エポキシ−変性ポリビニルアセタート）が挙げられる。
【０２６４】
これらに限定されるものではないが、好ましい膜形成剤として、低及び高分子量エポキシ、飽和及び不飽和ポリエステル、及びポリオレフィンが挙げられ、例えばＦｒａｎｋｌｉｎ  Ｋ８０−２０３、Ｆｒａｎｋｌｉｎ  Ｅ−１０２、Ｈｅｘｉｏｎ  ３５１０−Ｗ−６０、Ｈｅｘｉｏｎ  ３５１５−Ｗ−６０、及びＭｉｃｈｅｌｍａｎ  ３５１６０などである。
【０２６５】
非イオン性潤滑剤もまたサイジング組成物に添加することができる。ＲＯＭＰ組成物と適合性のある適切な非イオン性潤滑剤として、ポリエチレングリコールとエチレンオキシド及びプロピレンオキシドのブロックコポリマーとのエステルが挙げられる。例えば、ガラス加工性及び複合体の機械的特性の所望のバランスを達成するために、２種以上の非イオン性潤滑剤を所与のサイジング配合物に所望の場合使用することができる。
【０２６６】
適切な潤滑剤は、２００〜２０００の間の、好ましくは２００〜６００の間の平均分子量を有するポリエチレングリコール（ＰＥＧ）単位を含有し得る。これらのＰＥＧ単位は、１つ又は複数の脂肪酸とエステル化することができ、オレアート、タラート（ｔａｌｌａｔｅ）、ラウラート、ステアラート、及びその他が含まれる。特に好ましい潤滑剤として、ＰＥＧ４００ジラウラート、ＰＥＧ６００ジラウラート、ＰＥＧ４００ジステアラート、ＰＥＧ６００ジステアラート、ＰＥＧ４００ジオレアート、及びＰＥＧ６００ジオレアートが挙げられる。適切な製品の例として、ＢＡＳＦにより製造される化合物が挙げられ、ＭＡＰＥＧ（登録商標）４００  ＤＯ、ＭＡＰＥＧ（登録商標）４００  ＤＯＴ、ＭＡＰＥＧ（登録商標）６００  ＤＯ、ＭＡＰＥＧ（登録商標）６００  ＤＯＴ、及びＭＡＰＥＧ（登録商標）６００  ＤＳが挙げられる。さらなる適切な製品として、Ｚｓｃｈｉｍｍｅｒ＆Ｓｃｈｗａｒｚにより製造される化合物が挙げられ、Ｍｕｌｓｉｆａｎ  ２００  ＤＯ、Ｍｕｌｓｉｆａｎ  ４００  ＤＯ、Ｍｕｌｓｉｆａｎ  ６００  ＤＯ、Ｍｕｌｓｉｆａｎ  ２００  ＤＬ、Ｍｕｌｓｉｆａｎ  ４００  ＤＬ、Ｍｕｌｓｉｆａｎ  ６００  ＤＬ、Ｍｕｌｓｉｆａｎ  ２００  ＤＳ、Ｍｕｌｓｉｆａｎ  ４００  ＤＳ、及びＭｕｌｓｉｆａｎ  ６００  ＤＳが挙げられる。さらなる適切な製品として、Ｃｏｇｎｉｓにより製造される化合物が挙げられ、Ａｇｎｉｑｕｅ（登録商標）ＰＥＧ  ３００  ＤＯ、Ａｇｎｉｑｕｅ（登録商標）ＰＥＧ  ４００  ＤＯ、及びＡｇｎｉｑｕｅ（登録商標）ＰＥＧ  ６００  ＤＯが挙げられる。
【０２６７】
適切な非イオン性潤滑剤として、エチレンオキシド及びプロピレンオキシドのブロックコポリマーも挙げられる。適切な製品の例として、ＢＡＳＦにより製造される化合物が挙げられ、Ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｌ６２、Ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｌ１０１、Ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｐ１０３、及びＰｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｐ１０５が挙げられる。
【０２６８】
カチオン性潤滑剤もまたサイジング組成物に添加することができる。ＲＯＭＰと適合性のあるカチオン性潤滑剤として、変性ポリエチレンイミン、例えばＰｕｌｃｒａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓにより製造されるＥｍｅｒｙ  ６７６０Ｌが挙げられる。
【０２６９】
シランカップリング剤を、任意選択で、サイジング組成物に添加することができ、非限定的な例として、メタクリラート、アクリラート、アミノ、又はエポキシ官能化シラン並びにアルキル、アルケニル、及びノルボルネニルシランが挙げられる。
【０２７０】
任意選択で、サイジング組成物は、サイジング樹脂のｐＨを調節するための１種又は複数の添加剤を含有し得る。１つの好ましいｐＨ調節剤は、酢酸である。
【０２７１】
サイジング組成物は、任意選択で、ガラスサイジング組成物に有用なその他の添加剤を含有し得る。そのような添加剤には、乳化剤、消泡剤、共溶媒、殺生物剤、酸化防止剤、及びサイジング組成物の有効性を改善するように設計された添加剤が含まれ得る。サイジング組成物は、任意の方法により調製することができ、任意の技術又は方法により、本明細書において使用される例えばガラス繊維又は生地などの基材材料に適用することができる。
【０２７２】
好ましい実施形態において、本明細書に開示されているメタセシス反応は、乾燥した不活性雰囲気下で実施される。そのような雰囲気は、窒素及びアルゴンなどのガスを含む任意の不活性ガスを使用して作り出すことができる。不活性雰囲気の使用は、触媒活性を促進する観点から最適であり、不活性雰囲気下で実施される反応は、典型的には比較的低い触媒装填量で実施される。本明細書に開示されている反応は、酸素含有及び／又は水含有雰囲気下で実施することもでき、１つの実施形態において、反応は、周囲条件下で実施される。しかし反応における酸素又は水の存在は、不活性雰囲気下で実施される反応と比較して、高い触媒装填量の使用を必要とする。反応体の蒸気圧が許容される場合、本明細書に開示されている反応を、減圧下で実施することもできる。
【０２７３】
本明細書に開示されている反応を溶媒中で実施することができ、交差メタセシスに対して不活性である任意の溶媒を用いることができる。一般に、メタセシス反応に使用することができる溶媒には、芳香族炭化水素、塩素化炭化水素、エーテル、脂肪族炭化水素、アルコール、水又はこれらの混合物などの有機、プロトン性又は水性の溶媒が含まれる。溶媒の例には、ベンゼン、トルエン、ｐ−キシレン、塩化メチレン、１，２−ジクロロエタン、ジクロロベンゼン、クロロベンゼン、テトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、ペンタン、メタノール、エタノール、水又はこれらの混合物が含まれる。好ましい実施形態において、本明細書に開示されている反応は、未希釈で、すなわち溶媒を使用することなく実施される。
【０２７４】
本明細書に開示の方法によるメタセシス反応が実施される温度は、幅広い温度範囲にわたって必要に応じて調節することができることが理解されよう。活性の高いメタセシス触媒では、オレフィンメタセシスは、−７８℃という低い温度で起こり得る。ますます潜在的な触媒では、オレフィンメタセシスは、−４０℃、−１０℃、０℃、１０℃、２０℃、２５℃、３５℃、５０℃、７０℃、１００℃、又は１５０℃の温度まで、観察されないだろう。好ましい実施形態において、反応は、少なくとも約３５℃の温度で実施され、別の実施形態において、反応は、少なくとも約５０℃の温度で実施される。ある特定の実施形態では、成形型又はプリフォームに、室温付近の温度（例えば、約１０〜４５℃、又は好ましくは１５〜４０℃、又はより好ましくは２０〜３５℃）で樹脂及び触媒を充填した後、ある期間にわたってより高い温度（例えば、約５０〜２００℃、又は好ましくは７０〜１５０℃、又はより好ましくは９０〜１２０℃）に加熱して、より迅速に重合を完了させることができる。ある特定の実施形態では、成形型又はプリフォームを、室温よりかなり高い温度（例えば、約５０〜２５０℃、又は約５０〜２００℃、又は約５０〜１５０℃、又は約５０〜１００℃、又は約１００〜１５０℃、又は約１５０〜２００℃）で予熱した後、樹脂及び触媒を迅速に充填して、迅速なサイクル時間を可能にすることができる。
【０２７５】
本発明は特定の実施形態と共に記載されてきたが、上の記載、並びに続く実施例は、例示であって、本発明の範囲を制限することを意図しないことが、理解されるべきである。本発明の範囲内の他の態様、利点及び改変は、本発明が関わる当業者に明白である。
【０２７６】
実験
以下の実施例では、使用される数値（例えば、量、温度など）に関して正確性を確実にする努力がなされてきたが、幾らかの実験誤差及び偏差が考慮されるべきである。特に指示のない限り、温度は摂氏（℃）であり、圧力は大気圧又は近大気圧であり、粘度はセンチポアズ（ｃＰ）である。樹脂組成物を形成するために環式オレフィン組成物に添加される添加剤は、環式オレフィン組成物百万グラム当たりの添加剤のグラム単位の重量と定義される、ｐｐｍとして、又は環式オレフィン組成物百グラム当たりの添加剤のグラム単位の重量と定義される、ｐｈｒとして、報告する。
【０２７７】
以下の実施例は、本明細書に記載されている発明を制限するものとして考慮されるべきではなく、むしろ、本発明の組成物、その使用方法、並びにそのような組成物及び方法から製造された物品の代表例として提供されている。
【実施例】
【０２７８】
材料及び方法
全てのガラス器具をオーブン乾燥し、反応を、特に示されない限り、周囲条件下で実施した。全ての溶媒及び試薬は、商業供給者から購入し、特に示されない限り、受け取ったままで使用した。全ての環式オレフィン組成物は、特に示されない限り、真空下で最低２０分間脱気して、シクロペンタジエン（ＣＰＤ）を除去した。脱気した環式オレフィン組成物中に存在するジシクロペンタジエン（ＤＣＰＤ）、トリシクロペンタジエン（ＴＣＰＤ）、及びテトラシクロペンタジエン（ＴｅＣＰＤ）の重量パーセントは、ガスクロマトグラフィー（ＧＣ）によって得られた面積パーセント値から決定した。
ＤＣＰＤ（Ｕｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９）は、Ｃｙｍｅｔｅｃｈ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから得た。Ｕｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９の代表的なロットは、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（９９．８３重量パーセント）及びＴＣＰＤ（０．１７重量パーセント）を含んだ。２０〜２５％のＴＣＰＤ（及び少量のより高次のＣＰＤ同族体）を含有する改質ＤＣＰＤベース樹脂（ＤＣＰＤ−ＨＴ）を、米国特許第４，８９９，００５号に一般的に記載されているように、Ｕｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９を熱処理することによって調製した。このように調製したＤＣＰＤ−ＨＴの代表的なロットは、ＤＣＰＤ（７３．９８重量パーセント）、ＴＣＰＤ（２３．５１重量パーセント）、及びＴｅＣＰＤ（２．５１重量パーセント）を含んだ。
【０２７９】
ＴＣＰＤは、ＤＣＰＤ−ＨＴから、ＤＣＰＤ及び他の低分子量、低沸点炭化水素を真空下で除去して、およそ８０重量％のＴＣＰＤを含む組成物を得、これをさらに高真空蒸留に供して、室温に冷却されたとき白色のワックス状固体として所望の生成物を得ることによって調製した。このように調製したＴＣＰＤ（＞９９％純度）の代表的なロットは、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（０．１１重量パーセント）、ＴＣＰＤ（９９．７２重量パーセント）、及びテトラシクロペンタジエン（０．１７重量パーセント）を含んだ。このように調製したＴＣＰＤの第２の代表的なロットは、ＤＣＰＤ（２．９３重量パーセント）、ＴＣＰＤ（９７．０３重量パーセント）、及びＴｅＣＰＤ（０．０４重量パーセント）を含んだ。
【０２８０】
液体ＭＤＩ（４，４’−ＭＤＩと２，４’−ＭＤＩの５０／５０混合物）は、Ｂａｙｅｒ  Ｍａｔｅｒｉａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬＱ）から受け取ったままで使用し、指示したところで使用した。Ｅｔｈａｎｏｘ（登録商標）４７０２酸化防止剤（４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、Ａｌｂｅｍａｒｌｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）を、指示したところで使用した。２ｐｈｒのＣａｂ−ｏ−ｓｉｌ  ＴＳ６１０を含有する、Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｐｌｕｓ  ７０ＦＧ鉱油を、触媒懸濁液を調製するのに使用した。トリフェニルホスフィン（ＴＰＰ）はＡｒｋｅｍａから受け取ったままで使用した。５−ビニル−２−ノルボルネン（＞９９％）は、ＪＸ  Ｎｉｐｐｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｘａｓ  Ｉｎｃから受け取ったままで使用した。金属カルベンオレフィンメタセシス触媒トリシクロヘキシルホスフィン［１，３−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）イミダゾール−２−イリデン］［２−チエニルメチレン］ルテニウム（ＩＩ）ジクロリド）（ｃａｔＭＥＴｉｕｍ（登録商標）ＲＦ２  Ｅｖｏｎｉｋ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ；ＣＡＳ番号１１９０４２７−４９−６）は、Ｓｔｒｅｍ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｉｎｃ．から購入した。
【０２８１】
金属カルベンオレフィンメタセシス触媒は、標準的な方法で調製したが、これには［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）（トリシクロヘキシルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８２７）；１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（ベンジリデン）（トリシクロヘキシルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８４８）；［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（フェニルインデニリデン）（ジエチルフェニルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ８３５）、［１，３−ビス−（２，４，６−トリメチルフェニル）−２−イミダゾリジニリデン］ジクロロ（フェニルインデニリデン）（トリシクロヘキシルホスフィン）ルテニウム（ＩＩ）（Ｃ９４９）；及びルテニウム（ＩＩ）ジクロロ（３−メチル−２−ブテニリデン）ビス（トリシクロヘキシルホスフィン）（Ｃ８０１）が含まれる。
【０２８２】
環式オレフィン組成物（Ａ）：Ｕｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９  ＤＣＰＤを、ＴＣＰＤ含有量が１０〜１４％（ＧＣにより測定して）に達するまで、米国特許第４，８９９，００５号に一般的に記載されているように熱処理した。ＤＣＰＤ及び他の低分子量、低沸点炭化水素を真空下で除去して、５４〜５６重量％のＴＣＰＤを含む組成物を得た。ＴＣＰＤ（＞９９％純度）及びＵｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９  ＤＣＰＤを添加することによって、所望のＴＣＰＤ／テトラシクロペンタジエン比を調整して、室温で無色透明の均一な液体として環式オレフィン組成物（Ａ）を得た。脱気した環式オレフィン組成物（Ａ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（４２．９９重量パーセント）、ＴＣＰＤ（５５．１４重量パーセント）、及びテトラシクロペンタジエン（１．８７重量パーセント）を含んだ。
【０２８３】
環式オレフィン組成物（Ｂ）：Ｕｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９  ＤＣＰＤを、ＴＣＰＤ含有量が１０〜１４％（ＧＣにより測定して）に達するまで、米国特許第４，８９９，００５号に一般的に記載されているように熱処理した。ＤＣＰＤ及び他の低分子量、低沸点炭化水素を真空下で除去して、６６〜６９重量％のＴＣＰＤを含む組成物を得た。ＴＣＰＤ（＞９９％純度）及びＵｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９  ＤＣＰＤを添加することによって、所望のＴＣＰＤ／テトラシクロペンタジエン比を調整して、室温で無色透明の均一な液体として環式オレフィン組成物（Ｂ）を得た。脱気した環式オレフィン組成物（Ｂ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（２９．７８重量パーセント）、ＴＣＰＤ（６７．５７重量パーセント）、及びテトラシクロペンタジエン（２．６５重量パーセント）を含んだ。
【０２８４】
環式オレフィン組成物（Ｃ）：Ｕｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９  ＤＣＰＤを、ＴＣＰＤ含有量が１０〜１４％（ＧＣにより測定して）に達するまで、米国特許第４，８９９，００５号に一般的に記載されているように熱処理した。ＤＣＰＤ及び他の低分子量、低沸点炭化水素を真空下で除去して、５４〜５６重量％のＴＣＰＤを含む組成物を得た。ＴＣＰＤ（＞９９％純度）及びＵｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９  ＤＣＰＤを添加することによって、所望のＴＣＰＤ／ＴｅＣＰＤ比を調整して、室温で無色透明の均一な液体として環式オレフィン組成物（Ｃ）を得た。脱気した環式オレフィン組成物（Ｃ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（３７．１７重量パーセント）、ＴＣＰＤ（５９．２８重量パーセント）、及びＴｅＣＰＤ（３．５５重量パーセント）を含んだ。
【０２８５】
環式オレフィン組成物（Ｄ）：Ｕｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９  ＤＣＰＤを溶融し、ＤＣＰＤ（２．９３重量パーセント）、ＴＣＰＤ（９７．０３重量パーセント）、及びＴｅＣＰＤ（０．０４重量パーセント）を含むＴＣＰＤの代表的なロットと合わせた。得られた脱気した環式オレフィン組成物（Ｄ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（９０．０４重量パーセント）及びＴＣＰＤ（９．９６重量パーセント）を含んだ。
【０２８６】
環式オレフィン組成物（Ｅ）：Ｕｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９  ＤＣＰＤを溶融し、ＤＣＰＤ（２．９３重量パーセント）、ＴＣＰＤ（９７．０３重量パーセント）、及びＴｅＣＰＤ（０．０４重量パーセント）を含むＴＣＰＤの代表的なロットと合わせた。得られた脱気した環式オレフィン組成物（Ｅ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（７９．８８重量パーセント）及びＴＣＰＤ（２０．１２重量パーセント）を含んだ。
【０２８７】
環式オレフィン組成物（Ｆ）：ＤＣＰＤ（７３．９８重量パーセント）、ＴＣＰＤ（２３．５１重量パーセント）、及びＴｅＣＰＤ（２．５１重量パーセント）を含むＤＣＰＤ−ＨＴの代表的なロットを、ＤＣＰＤ（２．９３重量パーセント）、ＴＣＰＤ（９７．０３重量パーセント）、及びＴｅＣＰＤ（０．０４重量パーセント）を含むＴＣＰＤの代表的なロットと合わせた。得られた脱気した環式オレフィン組成物（Ｆ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（６６．００重量パーセント）、ＴＣＰＤ（３１．５４重量パーセント）、及びＴｅＣＰＤ（２．４６重量パーセント）を含んだ。
【０２８８】
環式オレフィン組成物（Ｇ）：ＤＣＰＤ（７３．９８重量パーセント）、ＴＣＰＤ（２３．５１重量パーセント）、及びＴｅＣＰＤ（２．５１重量パーセント）を含むＤＣＰＤ−ＨＴの代表的なロットを、ＤＣＰＤ（２．９３重量パーセント）、ＴＣＰＤ（９７．０３重量パーセント）、及びＴｅＣＰＤ（０．０４重量パーセント）を含むＴＣＰＤの代表的なロットと合わせた。得られた脱気した環式オレフィン組成物（Ｇ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（５８．５８重量パーセント）、ＴＣＰＤ（３９．４４重量パーセント）、及びＴｅＣＰＤ（１．９８重量パーセント）を含んだ。
【０２８９】
触媒組成物（Ａ）：２ｐｈｒのＣａｂ−ｏ−ｓｉｌ  ＴＳ６１０を含有する鉱油（Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｐｌｕｓ  ５００  ＦＧ）中にＣ８２７を懸濁した。触媒組成物（Ａ）は、ＤＣＰＤモノマー１００グラム当たり触媒懸濁液２グラムで、４５，０００：１のモノマー対触媒比を有するように調製した。
【０２９０】
触媒組成物（Ｂ）：Ｃ８４８を、２ｐｈｒのＣａｂ−ｏ−ｓｉｌ  ＴＳ６１０を含有する鉱油（Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｐｌｕｓ  ５００  ＦＧ）中に懸濁した。触媒組成物（Ｂ）は、ＤＣＰＤモノマー１００グラム当たり触媒懸濁液２グラムで、９０，０００：１のモノマー対触媒比を有するように調製した。
【０２９１】
触媒組成物（Ｃ）：Ｃ８２７及びＣ８３５を、２ｐｈｒのＣａｂ−ｏ−ｓｉｌ  ＴＳ６１０を含有する鉱油（Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｐｌｕｓ  ５００  ＦＧ）中に懸濁した。触媒組成物（Ｃ）は、ＤＣＰＤモノマー１００グラム当たり触媒懸濁液２グラムで、Ｃ８２７について４５，０００：１及びＣ８３５について１５０，０００：１のモノマー対触媒比を有するように調製した。
【０２９２】
触媒組成物（Ｄ）：Ｃ９４９を２ｐｈｒのＣａｂ−ｏ−ｓｉｌ  ＴＳ６１０を含有する鉱油（Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｐｌｕｓ  ５００  ＦＧ）中に懸濁した。触媒組成物（Ｄ）は、ＤＣＰＤモノマー１００グラム当たり触媒懸濁液２グラムで、Ｃ９４９について３０，０００：１のモノマー対触媒比を有するように調製した。
【０２９３】
触媒組成物（Ｅ）：Ｃ８２７及びＣ８４８を、２ｐｈｒのＣａｂ−ｏ−ｓｉｌ  ＴＳ６１０を含有する鉱油（Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｐｌｕｓ  ５００  ＦＧ）中に懸濁した。触媒組成物（Ｅ）は、ＤＣＰＤモノマー１００グラム当たり触媒懸濁液２グラムで、Ｃ８２７について４５，０００：１及びＣ８４８について５００，０００：１のモノマー対触媒比を有するように調製した。
【０２９４】
触媒組成物（Ｆ）：ｃａｔＭＥＴｉｕｍ（登録商標）ＲＦ２をトルエン中に溶解した。触媒組成物（Ｆ）は、ＤＣＰＤモノマー１００グラム当たり触媒溶液２グラムで、ｃａｔＭＥＴｉｕｍ（登録商標）ＲＦ２について６０，０００：１のモノマー対触媒比を有するように調製した。
【０２９５】
触媒組成物（Ｇ）：Ｃ８０１を２ｐｈｒのＣａｂ−ｏ−ｓｉｌ  ＴＳ６１０を含有する鉱油（Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｐｌｕｓ  ５００  ＦＧ）中に懸濁した。触媒組成物（Ｇ）は、ＤＣＰＤモノマー１００グラム当たり触媒懸濁液２グラムで、Ｃ８０１について５，０００：１のモノマー対触媒比を有するように調製した。
【０２９６】
２−ヒドロキシエチルビシクロ［２．２．１］ヘプタ−２−エン−５−カルボキシラート（ＨＥＮＢ）は、ＷＯ２０１２／１７４５０２に記載されているように調製した。
【０２９７】
接着促進剤組成物（Ａ）。合成ＨＥＮＢ（２−ヒドロキシエチルビシクロ［２．２．１］ヘプタ−２−エン−５−カルボキシラート）（０．１０ｍｏｌ当量、３３８ｇ）を周囲温度（２２〜２５℃）で液体ＭＤＩ（Ｍｏｎｄｕｒ（登録商標）ＭＬＱ）（１．０ｍｏｌ当量、４６４６ｇ）に添加し、不活性雰囲気下で最低２４時間撹拌した。反応混合物を調製したままで使用した。
【０２９８】
（例１〜４）
環式オレフィン組成物（Ａ）又は（Ｂ）の試料をジャケット付きの１０００ｍＬ三つ口丸底フラスコに入れ、２３．５℃に冷却し、真空下で２０分間脱気した。脱気した環式オレフィン組成物（Ａ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（４２．９９重量パーセント）、ＴＣＰＤ（５５．１４重量パーセント）、及びテトラシクロペンタジエン（１．８７重量パーセント）を含んだ。脱気した環式オレフィン組成物（Ｂ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（２９．７８重量パーセント）、ＴＣＰＤ（６７．５７重量パーセント）、及びテトラシクロペンタジエン（２．６５重量パーセント）を含んだ。脱気した環式オレフィン組成物（Ａ）又は（Ｂ）の試料（１００ｇ）を、２グラムの触媒組成物（Ａ）又は（Ｂ）を添加することによって触媒して、ＲＯＭＰ組成物を形成し、これを真空下２３．５℃で１分間さらに脱気した。脱気したＲＯＭＰ組成物（２３．５℃）を、７０℃に予熱したアルミニウム成形型（６インチ×４インチ×１／４インチ）に注ぎ入れた。成形したポリマーパネルのいずれも、表１に要約するように、目に見える欠陥を有さなかった：
【表１】
2018145443.tif 000047
【０２９９】
（例５〜７）
Ｕｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９  ＤＣＰＤの試料を溶融し、環式オレフィン組成物（Ａ）又は（Ｂ）と合わせて、下表２に示す新たな環式オレフィン組成物を得た（１００グラム）。得られた環式オレフィン組成物をジャケット付きの１０００ｍＬ三つ口丸底フラスコに入れ、２３．５℃に冷却し、真空下で２０分間脱気した。ＧＣにより測定した、得られた脱気した環式オレフィン組成物の組成（ＤＣＰＤ／ＴＣＰＤ／テトラシクロペンタジエン）を、表２に要約する。脱気した環式オレフィン組成物を、２グラムの触媒組成物（Ａ）又は（Ｂ）を添加することによって触媒して、ＲＯＭＰ組成物を形成し、これを真空下２３．５℃で１分間さらに脱気した。脱気したＲＯＭＰ組成物（２３．５℃）を、表３に示すように予熱したアルミニウム成形型（６インチ×４インチ×１／４インチ）に注ぎ入れた。得られた成形したポリマーパネルについての結果を表３に要約する。
【表２】
2018145443.tif 000048
【表３】
2018145443.tif 000049
【０３００】
（例８〜１０）
Ｕｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９  ＤＣＰＤの試料を溶融し、環式オレフィン組成物（Ａ）又は（Ｂ）と合わせて、下表４に示す新たな環式オレフィン組成物を得た（１００グラム）。得られた環式オレフィン組成物をジャケット付きの１０００ｍＬ三つ口丸底フラスコに入れ、２３．５℃に冷却し、真空下で２０分間脱気した。ＧＣにより測定した、得られた脱気した環式オレフィン組成物の組成（ＤＣＰＤ／ＴＣＰＤ／テトラシクロペンタジエン）を、表４に要約する。トリフェニルホスフィン（０．６グラム）、液体ＭＤＩ（４．０グラム）、Ｅｔｈａｎｏｘ  ４７０２（２．０グラム）、及び５−ビニル−２−ノルボルネン（１．０グラム）を、環式オレフィン組成物に添加して、樹脂組成物を得た。樹脂組成物をジャケット付きの１０００ｍＬ三つ口丸底フラスコに入れ、２３．５℃に冷却し、真空下で２０分間脱気した。樹脂組成物を、触媒組成物（Ｃ）（２グラム）を添加することによって触媒して、ＲＯＭＰ組成物を形成し、これを真空下２３．５℃で１分間さらに脱気した。脱気したＲＯＭＰ組成物（２３．５℃）を、表５に示すように予熱したアルミニウム成形型（６インチ×４インチ×１／４インチ）に注ぎ入れた。得られた成形したポリマーパネルについての結果を表５に要約する。
【表４】
2018145443.tif 000050
【表５】
2018145443.tif 000051
【０３０１】
（例１１）
複合積層の成形型底面は、密閉され、離型処理されたアルミニウム板で構成された。アルミニウム板は、それぞれ、樹脂注入及び真空源連結のための、アルミニウム板の底面に機械的に取り付けられた入口及び出口ポートを有した。ピールプライ（Ｂｒｏｎ  Ａｅｒｏｔｅｃｈ；ＰＴＦＥコート）をアルミニウム板の表面に置いた。ガラス複合積層は、各プライが３インチ×６インチの寸法を有する、５０プライのガラス生地を、切断してピールプライの上面に配置して、およそ１．５インチの積層の厚みを達成することにより構築した。ガラス生地は、ＰＰＧ  Ｈｙｂｏｎ（登録商標）２０２６に基づくＶｅｃｔｏｒｐｌｙ（Ｅ−ＬＴ  ３５００−１０）により供給されたままで使用した（「Ｖｅｃｔｏｒｐｌｙガラス生地」）。ピールプライ（Ｂｒｏｎ  Ａｅｒｏｔｅｃｈ；ＰＴＦＥコート）を、５０プライのガラス生地強化材料の上に置いた。ナイロン製樹脂分配媒体（Ａｉｒｔｅｃｈ  Ｇｒｅｅｎｆｌｏｗ  ７５）を、それぞれ入口ポート及び出口ポートの位置に対応する、複合積層の両端で、ピールプライの上に置いた。１枚の真空バギングフィルム（Ｕｍｅｃｏ  Ｐｒｏｃｅｓｓ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  Ｓｔｒｅｔｃｈ−Ｖａｃ  ２０００）を、完成した積層を覆うように置いた。真空バギングフィルムを、シーラントテープ（Ａｉｒｔｅｃｈ  ＡＴ２００−Ｙテープ）を使用して、成形型表面に固定し、出口ポートに真空を適用して、２８インチＨｇ〜２９インチＨｇの間の真空レベルに積層から排気した。
【０３０２】
Ｕｌｔｒｅｎｅ（登録商標）９９  ＤＣＰＤ（４４グラム）を溶融し、脱気後にＤＣＰＤ（３７．５０重量パーセント）、ＴＣＰＤ（５９．９６重量パーセント）、及びテトラシクロペンタジエン（２．５４重量パーセント）を含んだ環式オレフィン組成物（Ｂ）（３５６グラム）と合わせた。次いで、ＴＰＰ（２．４グラム）、液体ＭＤＩ（１６．０グラム）、Ｅｔｈａｎｏｘ  ４７０２（８．０グラム）、及び５−ビニル−２−ノルボルネン（４．０グラム）を添加して、配合樹脂組成物を得て、次いでこれを真空下、周囲温度（２０〜２５℃）で２０分間撹拌しながら脱気した。樹脂組成物を、触媒組成物（Ｃ）（８グラム）を添加することによって触媒して、ＲＯＭＰ組成物を形成し、これを真空下、周囲温度（２０〜２５℃）で少なくとも１分間撹拌しながらさらに脱気した。少なくとも１分後に、ＲＯＭＰ組成物の撹拌を止め、真空源のクランプを緩め、ＲＯＭＰ組成物をアルゴンで埋め戻した。次いで、周囲圧力と排気したガラス生地積層との間の圧力勾配によって、ＲＯＭＰ組成物（２０〜２５℃）をガラス生地に注入した。注入が完了した後、ガラス複合積層を１℃／分の加熱速度で１００℃に加熱して、１００℃で１時間保持した後、周囲温度（２０〜２５℃）に冷却させて、その後に型から出した。型から出したガラス複合積層は、目に見える欠陥を有さなかった。
【０３０３】
（例１２）
環式オレフィン組成物（Ａ）（１００．０グラム）を、ジャケット付きの１０００ｍＬ三つ口丸底フラスコに入れた。脱気した環式オレフィン組成物（Ａ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（４２．９９重量パーセント）、ＴＣＰＤ（５５．１４重量パーセント）、及びテトラシクロペンタジエン（１．８７重量パーセント）を含んだ。ＴＰＰ（０．６グラム）、接着促進剤組成物（Ａ）（４．０グラム）、Ｅｔｈａｎｏｘ  ４７０２（２．０グラム）、及び５−ビニル−２−ノルボルネン（１．０グラム）を、環式オレフィン組成物（Ａ）に添加して、樹脂組成物を得た。樹脂組成物を２３．５℃に冷却して、真空下で２０分間脱気した。樹脂組成物を、触媒組成物（Ｃ）（２グラム）を添加することによって触媒して、ＲＯＭＰ組成物を形成し、これを真空下、２３．５℃で１分間さらに脱気した。脱気したＲＯＭＰ組成物（２３．５℃）を、９０℃に予熱したアルミニウム成形型（６インチ×４インチ×１／４インチ）に注ぎ入れた。成形したポリマーパネルは、目に見える欠陥を有さなかった。
【０３０４】
（例１３）
複合積層の成形型底面は、密閉され、離型処理されたアルミニウム板で構成された。アルミニウム板は、それぞれ、樹脂注入及び真空源連結のための、アルミニウム板の底面に機械的に取り付けられた入口及び出口ポートを有した。ピールプライ（Ｂｒｏｎ  Ａｅｒｏｔｅｃｈ；ＰＴＦＥコート）をアルミニウム板の表面に置いた。ガラス複合積層は、各プライが３インチ×６インチの寸法を有する、５０プライのガラス生地を、切断してピールプライの上面に配置して、およそ１．５インチの積層の厚みを達成することにより構築した。ガラス生地は、ＰＰＧ  Ｈｙｂｏｎ（登録商標）２０２６に基づくＶｅｃｔｏｒｐｌｙ（Ｅ−ＬＴ  ３５００−１０）により供給されたままで使用した（「Ｖｅｃｔｏｒｐｌｙガラス生地」）。ピールプライ（Ｂｒｏｎ  Ａｅｒｏｔｅｃｈ；ＰＴＦＥコート）を、５０プライのガラス生地強化材料の上に置いた。ナイロン製樹脂分配媒体（Ａｉｒｔｅｃｈ  Ｇｒｅｅｎｆｌｏｗ  ７５）を、それぞれ入口ポート及び出口ポートの位置に対応する、複合積層の両端で、ピールプライの上に置いた。１枚の真空バギングフィルム（Ｕｍｅｃｏ  Ｐｒｏｃｅｓｓ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  Ｓｔｒｅｔｃｈ−Ｖａｃ  ２０００）を、完成した積層を覆うように置いた。真空バギングフィルムを、シーラントテープ（Ａｉｒｔｅｃｈ  ＡＴ２００−Ｙテープ）を使用して、成形型表面に固定し、出口ポートに真空を適用して、２８インチＨｇ〜２９インチＨｇの間の真空レベルに積層から排気した。
【０３０５】
環式オレフィン組成物（Ａ）（５００．０グラム）を、１０００ｍＬ３つ口丸底フラスコに入れた。脱気した環式オレフィン組成物（Ａ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（４２．９９重量パーセント）、ＴＣＰＤ（５５．１４重量パーセント）、及びテトラシクロペンタジエン（１．８７重量パーセント）を含んだ。ＴＰＰ（３．０グラム）、接着促進剤組成物（Ａ）（２０．０グラム）、Ｅｔｈａｎｏｘ  ４７０２（１０．０グラム）、及び５−ビニル−２−ノルボルネン（５．０グラム）を、環式オレフィン組成物（Ａ）に添加して、樹脂組成物を得た。樹脂組成物を、真空下、周囲温度（２０〜２５℃）で２０分間撹拌しながら脱気した。樹脂組成物を、触媒組成物（Ｃ）（１０グラム）を添加することによって触媒して、ＲＯＭＰ組成物を形成し、これを真空下、周囲温度（２０〜２５℃）で少なくとも１分間撹拌しながらさらに脱気した。少なくとも１分後に、ＲＯＭＰ組成物の撹拌を止め、真空源のクランプを緩め、ＲＯＭＰ組成物をアルゴンで埋め戻した。次いで、周囲圧力と排気したガラス生地積層との間の圧力勾配によって、ＲＯＭＰ組成物（２０〜２５℃）をガラス生地に注入した。注入が完了した後、ガラス複合積層を１℃／分の加熱速度で１００℃に加熱して、１００℃で１時間保持した後、周囲温度（２０〜２５℃）に冷却させて、その後に型から出した。型から出したガラス複合積層は、目に見える欠陥を有さなかった。
【０３０６】
（例１４）
複合積層の成形型底面は、密閉され、離型処理されたエポキシ複合体材料で構成された。２プライのＥＬＴ−３５００一方向ガラス生地（１２．５インチ×２６インチ）をエポキシ複合体板に置いた。ＰＶＣコア材料（１２．５インチ×１２．５インチ）の２枚の１インチ厚の断片を、ＥＬＴ−３５００ガラス生地の半分の区分に置いた。１００プライのＥＬＴ−１８００一方向ガラス生地（１２．５インチ×１２．５インチ）を、ＥＬＴ−３５００ガラス生地の他方の半分の区分に置いた。２プライのＥＬＴ−３５００ガラス生地（１２．５インチ×２８インチ）を、ＰＶＣコア材料及びＥＬＴ−１８００ガラス生地スタックの上に置いた。ピールプライを、ＰＶＣコア−ガラス生地複合体積層を覆うように置いた。２層の注入媒体（１１．５インチ×２７．５インチ）をピールプライの上に置いた。１枚の真空バギングフィルム（Ｕｍｅｃｏ  Ｐｒｏｃｅｓｓ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  Ｓｔｒｅｔｃｈ−Ｖａｃ  ２０００）を、完成した積層を覆うように置いた。真空バギングフィルムを、シーラントテープ（Ａｉｒｔｅｃｈ  ＡＴ２００−Ｙテープ）を使用して、成形型表面に固定し、出口ポートに真空を適用して、２８インチＨｇ〜２９インチＨｇの間の真空レベルに積層から排気した。
【０３０７】
ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（３０．０５重量パーセント）、ＴＣＰＤ（６４．９７重量パーセント、及びテトラシクロペンタジエン（４．９７重量パーセント）を含む第１の環式オレフィン組成物（７１３２グラム）を、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（７５．１９重量パーセント）、ＴＣＰＤ（２２．３３重量パーセント）、及びテトラシクロペンタジエン（２．４７重量パーセント）を含む第２の環式オレフィン組成物（２８６８グラム）と合わせて、計算では、ＤＣＰＤ（４３．００重量パーセント）、ＴＣＰＤ（５２．７４重量パーセント）及びテトラシクロペンタジエン（４．２６重量パーセント）を含む新たな環式オレフィン組成物（１０ｋｇ）を得た。新たな環式オレフィン組成物は、室温（２０〜２５℃）で不均一な混合物（すなわち、白色固体を含有する透明な液体）であった。ＴＰＰ（６６グラム）、接着促進剤組成物（Ａ）（４００グラム）、Ｅｔｈａｎｏｘ  ４７０２（２００グラム）、及び５−ビニル−２−ノルボルネン（１００グラム）を、新たな環式オレフィン組成物に添加して、樹脂組成物を得た。樹脂組成物を、真空下で、２０分間撹拌しながら脱気した。樹脂組成物を、触媒組成物（Ａ）（２００グラム）を添加することによって触媒して、ＲＯＭＰ組成物を形成し、これを真空下で少なくとも１分間撹拌しながらさらに脱気した。少なくとも１分後に、ＲＯＭＰ組成物の撹拌を止め、真空源のクランプを緩め、ＲＯＭＰ組成物を周囲空気で埋め戻した。次いで、周囲圧力と排気した複合体積層との間の圧力勾配によって、ＲＯＭＰ組成物（２０〜２５℃）を複合体積層に注入した。注入が完了した後、複合体積層を１℃／分の加熱速度で１００℃に加熱して、１００℃で３０分間保持した後、周囲温度（２０〜２５℃）に冷却させて、その後に型から出した。型から出したガラス複合積層は、目に見える欠陥を有した。さらに、注入中に、白色固体がＲＯＭＰ組成物から析出し、注入を困難とし、特に白色固体が樹脂注入媒体に集まることによって、複合体積層への樹脂の流れを遅くした（触媒後の注入時間は９０分であった）。
【０３０８】
（例１５〜２０）
環式オレフィン組成物（Ｃ）を真空下、周囲温度（２０〜２５℃）で２０分間脱気した。脱気した環式オレフィン組成物（Ｃ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（３７．１７重量パーセント）、ＴＣＰＤ（５９．２８重量パーセント）、及びＴｅＣＰＤ（３．５５重量パーセント）を含んだ。脱気した環式オレフィン組成物（Ｃ）の６個の個別の試料（試料１個当たり１００グラム）を、２グラムの触媒組成物（Ａ）、（Ｂ）、（Ｄ）、（Ｅ）、（Ｆ）、又は（Ｇ）を添加することによって触媒して、周囲温度（２０〜２５℃）で６個の独立したＲＯＭＰ組成物を形成した。６個の独立したＲＯＭＰ組成物を、それぞれ、６個の個別の７０℃に予熱したアルミニウム成形型（６インチ×４インチ×１／４インチ）に注ぎ入れた。得られた成形したポリマーパネルについての結果を表６に要約する。
【表６】
2018145443.tif 000052
【０３０９】
（例２１）
環式オレフィン組成物（Ｅ）を真空下、周囲温度（２０〜２５℃）で２０分間脱気した。脱気した環式オレフィン組成物（Ｅ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（７９．８８重量パーセント）及びＴＣＰＤ（２０．１２重量パーセント）を含んだ。脱気した環式オレフィン組成物（Ｅ）（１００グラム）を、２グラムの触媒組成物（Ｄ）を添加することによって触媒して、周囲温度（２０〜２５℃）でＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物を、７０℃に予熱したアルミニウム成形型（６インチ×４インチ×１／４インチ）に注ぎ入れた。成形したポリマーパネルは、目に見える欠陥を有した。
【０３１０】
（例２２〜２３）
環式オレフィン組成物（Ｃ）を真空下、周囲温度（２０〜２５℃）で２０分間脱気した。脱気した環式オレフィン組成物（Ｃ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（３７．１７重量パーセント）、ＴＣＰＤ（５９．２８重量パーセント）、及びＴｅＣＰＤ（３．５５重量パーセント）を含んだ。脱気した環式オレフィン組成物（Ｃ）（６００グラム）を、１２グラムの触媒組成物（Ｄ）を添加することによって触媒して、周囲温度（２０〜２５℃）でＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物を、７０℃に予熱したアルミニウム成形型（１．５インチ×１．５インチ×１２インチ）に注ぎ入れた。得られた成形したポリマーパネルについての結果を表７に要約する。
【０３１１】
環式オレフィン組成物（Ｆ）を真空下、周囲温度（２０〜２５℃）で２０分間脱気した。脱気した環式オレフィン組成物（Ｆ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（６６．００重量パーセント）、ＴＣＰＤ（３１．５４重量パーセント）、及びＴｅＣＰＤ（２．４６重量パーセント）を含んだ。脱気した環式オレフィン組成物（Ｆ）（６００グラム）を、１２グラムの触媒組成物（Ｄ）を添加することによって触媒して、周囲温度（２０〜２５℃）でＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物を、７０℃に予熱したアルミニウム成形型（１．５インチ×１．５インチ×１２インチ）に注ぎ入れた。得られた成形したポリマーパネルについての結果を表７に要約する。
【表７】
2018145443.tif 000053
【０３１２】
（例２４）
環式オレフィン組成物（Ｇ）を真空下、周囲温度（２０〜２５℃）で２０分間脱気した。脱気した環式オレフィン組成物（Ｇ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（５８．５８重量パーセント）、ＴＣＰＤ（３９．４４重量パーセント）、及びＴｅＣＰＤ（１．９８重量パーセント）を含んだ。脱気した環式オレフィン組成物（Ｇ）（１００グラム）を、２グラムの触媒組成物（Ｇ）を添加することによって触媒して、周囲温度（２０〜２５℃）でＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物を、７０℃に予熱したアルミニウム成形型（６インチ×４インチ×１／４インチ）に注ぎ入れた。成形したポリマーパネルは、目に見える欠陥を有さなかった。
【０３１３】
（例２５）
環式オレフィン組成物（Ｃ）を真空下、周囲温度（２０〜２５℃）で２０分間脱気した。脱気した環式オレフィン組成物（Ｃ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（３７．１７重量パーセント）、ＴＣＰＤ（５９．２８重量パーセント）、及びＴｅＣＰＤ（３．５５重量パーセント）を含んだ。脱気した環式オレフィン組成物（Ｃ）（５０グラム）を、１グラムの触媒組成物（Ｇ）を添加することによって触媒して、周囲温度（２０〜２５℃）でＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物を、７０℃に予熱したアルミニウム成形型（６インチ×４インチ×１／８インチ）に注ぎ入れた。成形したポリマーパネルは、目に見える欠陥を有さなかった。
【０３１４】
（例２６）
環式オレフィン組成物（Ｄ）を真空下、周囲温度（２０〜２５℃）で２０分間脱気した。脱気した環式オレフィン組成物（Ｄ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（９０．０４重量パーセント）及びＴＣＰＤ（９．９６重量パーセント）を含んだ。脱気した環式オレフィン組成物（Ｄ）（１００グラム）を、２グラムの触媒組成物（Ｇ）を添加することによって触媒して、周囲温度（２０〜２５℃）でＲＯＭＰ組成物を形成した。ＲＯＭＰ組成物を、７０℃に予熱したアルミニウム成形型（６インチ×４インチ×１／４インチ）に注ぎ入れた。成形したポリマーパネルは、目に見える欠陥を有さなかった。
【０３１５】
（例２７〜２９）
ＤＣＰＤ樹脂の引火点測定は、ＡＳＴＭ  Ｄ９３（Ｐｅｎｓｋｙ  Ｍａｒｔｅｎｓ法）によって測定して、ＤＣＰＤ含有量が減少すれば、引火点における上昇を示す（表８を参照のこと）。
【表８】
2018145443.tif 000054
【０３１６】
（例３０〜３１）
樹脂組成物の引火点測定は、ＡＳＴＭ  Ｄ９３（Ｐｅｎｓｋｙ  Ｍａｒｔｅｎｓ法）によって測定して、ＴＣＰＤ含有量が増加すれば（ＤＣＰＤ含有量が減少すれば）、引火点における上昇を示す（表９を参照のこと）。
【表９】
2018145443.tif 000055
【０３１７】
（例３２）
脱気した環式オレフィン組成物（Ｇ）は、ＧＣにより測定して、ＤＣＰＤ（５８．５８重量パーセント）、ＴＣＰＤ（３９．４４重量パーセント）、及びＴｅＣＰＤ（１．９８重量パーセント）を含み、周囲温度（２０〜２５℃）で均一な無色透明の液体であった。環式オレフィン組成物（Ｇ）の２回分（１０ｍＬアリコート）を個別のガラス瓶に入れ、ねじ蓋で密閉した。一方のアリコートを周囲温度（２０〜２５℃）で保存し、他方のアリコートを１０℃で保存した。２４時間後、どちらのアリコートも均一な無色透明の液体であった。
【０３１８】
計算で２５ｗｔ％のＤＣＰＤ及び７５ｗｔ％のＴＣＰＤを含む環式オレフィン組成物（２６グラム）を７０℃に加熱して、均一な無色透明の液体を調製した。この環式オレフィン組成物（２５ｗｔ％のＤＣＰＤ及び７５ｗｔ％のＴＣＰＤ）の２回分（１０ｍＬアリコート）を個別のガラス瓶に入れ、ねじ蓋で密閉した。一方のアリコートを周囲温度（２０〜２５℃）で保存し、他方のアリコートを１０℃で保存した。５時間後、周囲温度（２０〜２５℃）で保存されたアリコートは、無色透明の液体及び白色固体沈殿物を含有する不均一混合物であった。５時間後、１０℃で保存されたアリコートは、白色固体であった。
本発明に包含され得る諸態様は、以下のように要約される。
［態様１］
３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン；
０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン；及び
６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエン
を含む環式オレフィン組成物。
［態様２］
環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、
環式オレフィン組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物。
［態様３］
少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物；並びに
環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物
を含むＲＯＭＰ組成物。
［態様４］
ＲＯＭＰポリマーを製造するための方法であって、
少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；
環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；
上記触媒組成物と上記樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；並びに
ＲＯＭＰ組成物の重合を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すこと
を含む上記方法。
［態様５］
ＲＯＭＰポリマー複合体を製造するための方法であって、
少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物を準備すること；
環式オレフィン組成物を含む樹脂組成物であって、環式オレフィン組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記樹脂組成物を準備すること；
上記触媒組成物と上記樹脂組成物とを組み合わせて、ＲＯＭＰ組成物を形成すること；
ＲＯＭＰ組成物と基材材料とを接触させること；並びに
ＲＯＭＰ組成物の重合を促進するのに有効な条件にＲＯＭＰ組成物を曝すこと
を含む上記方法。
［態様６］
樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物とを含む製造品であって、樹脂組成物が環式オレフィン組成物を含み、環式オレフィン組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む、上記製造品。
［態様７］
上記態様４又は上記態様５に記載の方法により製造された製造品。
［態様８］
ポリマー物品を調製するための環式オレフィン組成物の使用であって、ポリマー物品がＲＯＭＰ組成物の重合反応により形成され、ＲＯＭＰ組成物が、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物とを含み、樹脂組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物を含む、上記使用。
［態様９］
ポリマー複合体物品を調製するための環式オレフィン組成物の使用であって、ポリマー複合体物品が、基材材料と接触したＲＯＭＰ組成物の重合反応により形成され、ＲＯＭＰ組成物が、樹脂組成物と少なくとも１種の金属カルベンオレフィンメタセシス触媒を含む触媒組成物とを含み、樹脂組成物が、３５．００〜７０．００重量パーセントのトリシクロペンタジエン、０．０１〜４．００重量パーセントのテトラシクロペンタジエン、及び６４．９９〜２６．００重量パーセントのジシクロペンタジエンを含む環式オレフィン組成物を含む、上記使用。