(57)【要約】【課題】寛骨臼に対する人工股関節の寛骨臼カップの位置決め精度を向上でき、かつ人工股関節の置換作業の効率を改善できるインプラント用ゲージ及びインプラント用器具組立体を提供する。【解決手段】本発明は、寛骨臼カップを寛骨臼に埋め込むための器具に付属して用いられるインプラント用ゲージに関する。かかるゲージは、器具に取り付けられる取付機構と、該取付機構から延びる支柱軸線に沿った支柱と、取付機構に対して支柱の長手方向に間隔を空けた状態で、支柱軸線と直角に交差する指標軸線に沿った指標要素と、取付機構に対して支柱の長手方向に間隔を空けて配置され、かつ支柱に対して固定される第１の固定体と、支柱軸線を中心に旋回可能に第１の固定体に取り付けられる第１の可動体とを備え、指標要素が、第１の可動体から指標軸線に沿って延び、かつ第１の可動体に対して固定される。また、本発明は、このようなゲージを有するインプラント用器具組立体に関する。【選択図】図３
2018033793.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
人工股関節の寛骨臼カップを寛骨臼に埋め込むための器具に付属して用いられるインプラント用ゲージであって、
前記器具に取り付け可能に構成される取付機構と、
該取付機構から延びる支柱軸線に沿って配置される支柱と、
前記取付機構に対して前記支柱の長手方向に間隔を空けた状態で、前記支柱軸線と直角に交差する指標軸線に沿って配置される指標要素と、
前記取付機構に対して前記支柱の長手方向に間隔を空けて配置され、かつ前記支柱に対して固定される第１の固定体と、
前記支柱軸線を中心に旋回可能に前記第１の固定体に取り付けられる第１の可動体と
を備え、
前記指標要素が、前記第１の可動体から前記指標軸線に沿って延びるように配置され、かつ前記第１の可動体に対して固定されている、インプラント用ゲージ。
【請求項２】
前記第１の固定体及び前記第１の可動体の一方が、前記支柱軸線の周囲にて前記第１の可動体の旋回方向に互いに間隔を空けて配置される複数の第１の凹部を有し、前記第１の固定体及び前記第１の可動体の他方が、各第１の凹部に嵌合可能に形成される少なくとも１つの第１の凸部を有し、前記少なくとも１つの第１の凸部が前記複数の第１の凹部における少なくとも１つに嵌合した状態で、前記第１の可動体が前記第１の固定体に対して係止されるように構成されている、請求項１に記載のインプラント用ゲージ。
【請求項３】
前記取付機構に対して固定される第２の固定体と、前記支柱軸線と直角に交差する旋回軸線を中心に旋回可能に前記第２の固定体に取り付けられる第２の可動体とをさらに備え、前記支柱が前記第２の可動体に対して固定されている、請求項１又は２に記載のインプラント用ゲージ。
【請求項４】
前記第２の固定体及び前記第２の可動体の一方が、前記旋回軸線の周囲にて前記第２の可動体の旋回方向に互いに間隔を空けて配置される複数の第２の凹部を有し、前記第２の固定体及び前記第２の可動体の他方が、各第２の凹部に嵌合可能に形成される少なくとも１つの第２の凸部を有し、前記少なくとも１つの第２の凸部が前記複数の第２の凹部における少なくとも１つに嵌合した状態で、前記第２の可動体が前記第２の固定体に対して係止されるように構成されている、請求項３に記載のインプラント用ゲージ。
【請求項５】
前記支柱の長手方向に対して直角な方向を向き、かつ前記指標軸線と直角に交差する補助指標軸線に沿って配置される補助指標要素をさらに備え、前記補助指標要素が前記指標要素に取り付けられている、請求項１〜４のいずれか一項に記載のインプラント用ゲージ。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載のインプラント用ゲージと、
細長形状に形成された前記器具と
を備え、
該器具の長手方向の先端部が寛骨臼カップを取り付け可能とするように構成され、
前記インプラント用ゲージの支柱軸線が前記器具に沿ってその長手方向に延びる器具軸線と交差し、かつ前記支柱軸線と直角に交差する旋回軸線が前記器具の長手方向に対して直角な方向に向いた状態で、前記インプラント用ゲージの取付機構が前記器具の長手方向の中間領域に取り付けられている、インプラント用器具組立体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、人工股関節の寛骨臼カップを患者の寛骨臼に埋め込むための器具に付属して用いられるインプラント用ゲージに関する。さらに、本発明は、このようなインプラント用ゲージ及び器具を有するインプラント用器具組立体に関する。
【背景技術】
【０００２】
人工股関節置換術においては、人工股関節の寛骨臼カップを患者の寛骨臼に埋め込む作業（以下、「単に「埋め込み作業」という）が行われている。埋め込み作業においては、多くの場合、細長形状の器具の先端部に寛骨臼カップを取り付けた状態で、医師等の術者が、寛骨臼カップを寛骨臼に挿入するように器具を操作し、さらに、術者は、ハンマー等を用いて器具の基端部を叩くことによって、寛骨臼カップを寛骨臼に打ち込んでいる。
【０００３】
かかる埋め込み作業においては、術者が、器具に取り付けられたゲージを指標としながら寛骨臼に対して寛骨臼カップを位置決めすることがある。かかるゲージの一例としては、器具の長手方向の中間領域に取り付けられる取付機構と、該取付機構と一体形成される支柱と、該支柱の長手方向と直交する平面上で延びると共に支柱の先端と一体形成される２つの指標要素とを備え、支柱及び２つの指標要素を、寛骨臼に対して寛骨臼カップを埋め込むべき一定の位置及び角度に対応するように固定したものが挙げられる。
【０００４】
また、人工股関節置換術においては、患者が横向きになった状態で埋め込み作業を行う場合（以下、このように行われる作業を「横向き埋め込み作業」という）と、患者が仰向けになった状態の埋め込み作業を行う場合（以下、このように行われる作業を「仰向け埋め込み作業」という）とがあり、これらの埋め込み作業においては、それぞれ異なるゲージが用いられている。例えば、横向き埋め込み作業用のゲージ及び仰向け埋め込み作業用のゲージは、器具の長手方向に対する支柱の長手方向の角度、支柱の長手方向に対する指標要素の長手方向の角度等の点で互いに異なる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、寛骨臼カップを寛骨臼に埋め込むべき位置及び角度は患者毎に異なる。そのため、埋め込み作業においては、術者が、器具に取り付けたゲージを指標とした上で、その経験等に基づいて個別の患者の特徴に合わせるように、寛骨臼に対する寛骨臼カップの位置及び角度を調節している。このような埋め込み作業においては、寛骨臼に対する寛骨臼カップの位置決め精度が、術者の経験等に起因してばらつくこととなり、かかる位置決め精度が低下するおそれがある。そこで、寛骨臼に対する寛骨臼カップの位置決め精度のバラツキを低減すること等によって、寛骨臼に対する寛骨臼カップの位置決め精度を向上させることが望まれる。
【０００６】
また、横向き埋め込み作業と仰向け埋め込み作業とでゲージを使い分けることも煩わしい作業である。そのため、このような煩わしい作業を省略すること等によって、人工股関節の置換作業の効率を改善することもまた望まれる。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述の課題を解決するために、本発明の一態様に係るインプラント用ゲージによれば、人工股関節の寛骨臼カップを寛骨臼に埋め込むための器具に付属して用いられるインプラント用ゲージであって、前記器具に取り付け可能に構成される取付機構と、該取付機構から延びる支柱軸線に沿って配置される支柱と、前記取付機構に対して前記支柱の長手方向に間隔を空けた状態で、前記支柱軸線と直角に交差する指標軸線に沿って配置される指標要素と、前記取付機構に対して前記支柱の長手方向に間隔を空けて配置され、かつ前記支柱に対して固定される第１の固定体と、前記支柱軸線を中心に旋回可能に前記第１の固定体に取り付けられる第１の可動体とを備え、前記指標要素が、前記第１の可動体から前記指標軸線に沿って延びるように配置され、かつ前記第１の可動体に対して固定されている。
【０００８】
本発明の一態様に係るインプラント用器具組立体によれば、本発明の一態様に係るインプラント用ゲージと、細長形状に形成された前記器具とを備え、該器具の長手方向の先端部が寛骨臼カップを取り付け可能とするように構成され、前記インプラント用ゲージの支柱軸線が前記器具に沿ってその長手方向に延びる器具軸線と交差し、かつ前記支柱軸線と直角に交差する旋回軸線が前記器具の長手方向に対して直角な方向に向いた状態で、前記インプラント用ゲージの取付機構が前記器具の長手方向の中間領域に取り付けられている。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の一態様に係るインプラント用ゲージ及びインプラント用器具組立体によれば、患者の寛骨臼に対する人工股関節の寛骨臼カップの位置決め精度を向上させることができ、かつ人工股関節の置換作業の効率を改善することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】人工股関節の一例を説明するための模式図である。
【図２】本発明の実施形態に係るインプラント用器具組立体を、左側斜め上方から見て概略的に示す斜視図である。
【図３】本発明の実施形態に係るインプラント用ゲージを、補助指標要素を取り付けた状態で、左側斜め上方から見て概略的に示す斜視図である。
【図４】本発明の実施形態に係るインプラント用ゲージを、後面側斜め上方から見て概略的に示す斜視図である。
【図５】本発明の実施形態に係るインプラント用ゲージを概略的に示す上面図である。
【図６】本発明の実施形態に係るインプラント用ゲージを概略的に示す左側面図である。
【図７】図５のインプラント用ゲージを変化させた状態で概略的に示す上面図である。
【図８】図６のインプラント用ゲージを変化させた状態で概略的に示す左側面図である。
【図９】本発明の実施形態において指標要素の先端側指標部の支柱側区域を、左側斜め前方から見て概略的に示す拡大斜視図である。
【図１０】本発明の実施形態において補助指標要素の取付部を、後面側斜め下方から見て概略的に示す拡大斜視図である。
【図１１】本発明の実施形態において第１の可動体及び第１の固定体を概略的に示す拡大右側面図である。
【図１２】本発明の実施形態において第１の可動体及び第１の固定体を概略的に示す拡大左側面図である。
【図１３】本発明の実施形態において第２の可動体及び第２の固定体を概略的に示す拡大前面図である。
【図１４】本発明の実施形態において第２の可動体及び第２の固定体を概略的に示す拡大後面図である。
【図１５】本発明の実施形態において横向きになった患者の寛骨臼に、インプラント用器具組立体を用いて寛骨臼カップを埋め込む作業を説明するための模式的上面図である。
【図１６】本発明の実施形態において横向きになった患者の寛骨臼に、インプラント用器具組立体を用いて寛骨臼カップを埋め込む作業を説明するために模式的左側面図である。
【図１７】本発明の実施形態において仰向けになった患者の寛骨臼に、補助指標要素付きのインプラント用器具組立体を用いて寛骨臼カップを埋め込む作業を説明するための模式的上面図である。
【図１８】本発明の実施形態において仰向けになった患者の寛骨臼に、補助指標要素付きのインプラント用器具組立体を用いて寛骨臼カップを埋め込む作業を説明するための模式的左側面図である。
【図１９】本発明の実施形態の変形例に係るインプラント用器具組立体を、左側斜め上方から見て概略的に示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明の実施形態に係るインプラント用ゲージ及びそれを有するインプラント用器具組立体について以下に説明する。本実施形態に係るインプラント用器具組立体は、人工股関節の寛骨臼カップを患者の寛骨臼に埋め込むために用いられる。
【００１２】
［人工股関節について］
最初に、人工股関節の一例について説明する。図１に示すように、人工股関節Ｊは、患者Ｐの寛骨臼Ａに埋め込まれる寛骨臼カップ（以下、「カップ」という）Ｃと、患者Ｐの大腿骨Ｆに埋め込まれる細長形状のステムＳと、カップＣ及びステムＳを接続する略球形状の骨頭Ｈとを有している。カップＣは、カップ軸線Ｌ１を中心軸線とするように略半球殻形状に形成されている。カップＣはまた略半球形状に形成された窪み部ｃ１を有し、かつカップＣの内周面ｃ２及び外周面ｃ３は略半球面形状に形成されることとなる。
【００１３】
このようなカップＣは、その外周面ｃ３を寛骨臼Ａの窪みに向けた状態で寛骨臼Ａに埋め込まれる。ステムＳは、その長手方向の先端を大腿骨Ｆの上端から露出させた状態で大腿骨Ｆに埋め込まれる。骨頭Ｈは、ステムＳの先端に取り付けられており、さらに、骨頭Ｈは、カップＣの窪み部ｃ１内に収容されるようになっており、カップＣとステムＳとはボールジョイントの態様で接続されるようになっている。
【００１４】
［インプラント用器具組立体の概略について］
インプラント用器具組立体１の概略について説明する。図２に示すように、インプラント用器具組立体（以下、「器具組立体」という）１は、カップＣを患者Ｐの寛骨臼Ａに埋め込むための器具２と、この器具２に付属して用いられるインプラント用ゲージ（以下、「ゲージ」という）３とを備えている。なお、ここで示した図２、及び後述の説明にて用いる図１９においては、器具２を基準として、前側を矢印Ｆｉにより示し、上側を矢印Ｕｉにより示し、かつ左側を矢印Ｌｉにより示している。
【００１５】
かかる器具組立体１において、器具２は、器具軸線Ｌ２に沿った方向を長手方向とするように細長形状に形成されている。器具２の長手方向の先端部２ａは、カップＣを取り付け可能とするように構成されている。ゲージ３は、カップＣを寛骨臼Ａに対して位置決めするための指標として用いられるようになっている。
【００１６】
［器具の詳細について］
器具２の詳細について説明する。図２に示すように、器具２の先端部２ａがカップＣの窪み部ｃ１内に挿入されると共に器具軸線Ｌ２がカップ軸線Ｌ１と実質的に一致した状態で、カップＣが器具２の先端部２ａに取り付けられるようになっている。カップＣは器具２の先端部２ａに対して着脱可能になっている。器具２の長手方向の基端部２ｂは、器具軸線Ｌ２に対して略直角に交差する方向に広がるように形成されると好ましい。カップＣを寛骨臼Ａに埋め込む際に、医師等の術者は、この基端部２ｂをハンマー等（図示せず）によって叩く作業を行う。
【００１７】
器具２の先端部２ａ及び基端部２ｂ間に位置する中間領域２ｃには、ゲージ３が取り付けられる。器具２の中間領域２ｃには、術者によって把持されるグリップ部２ｄがさらに設けられている。グリップ部２ｄは、器具２の基端部２ｂとゲージを取り付ける部分（以下、「取付部」という）２ｅとの間に配置されている。器具２の中間領域２ｃには、先端部２ａとゲージ取付部２ｅとを連結するアーム部２ｆが設けられている。アーム部２ｆは、器具軸線Ｌ２に対して略直角に交差する方向に向かって膨らむように湾曲しながら先端部２ａとゲージ取付部２ｅとの間で延びている。
【００１８】
［ゲージの詳細について］
図２〜図８を参照してゲージ３の詳細について説明する。なお、かかる説明に用いる図３〜図８、及び後述の説明に用いる図９〜図１４においては、ゲージ３を基準として、前側を矢印Ｆｇにより示し、上側を矢印Ｕｇにより示し、かつ左側を矢印Ｌｇにより示している。
【００１９】
図２〜図８に示すように、ゲージ３は、器具２の取付部２ｅに取り付け可能に構成される取付機構４と、この取付機構４から延びる支柱軸線Ｌ３に沿って配置される支柱５と、取付機構４に対して支柱５の長手方向に間隔を空けた状態で、支柱軸線Ｌ３と略直角に交差する指標軸線Ｌ４に沿って配置される指標要素６とを有している。特に図２に示すように、ゲージ３の取付機構４が器具２の取付部２ｅに取り付けられた状態では、支柱軸線Ｌ３が器具軸線Ｌ２と交差するようになっている。ゲージ３の取付機構４は、器具２の取付部２ｅに対して着脱可能になっていると好ましい。
【００２０】
図３に示すように、ゲージ３は、指標要素６に着脱可能に取り付けられる補助指標要素７をさらに有している。補助指標要素７は、支柱５の長手方向に対して略直角な方向を向くと共に指標軸線Ｌ４と略直角に交差する補助指標軸線Ｌ５に沿って配置されている。図３及び図４に示すように、かかる補助指標要素７は、選択的に指標要素６に取り付けられるようになっている。
【００２１】
図３〜図８に示すように、ゲージ３はまた、その取付機構４に対して支柱５の長手方向に間隔を空けて配置され、かつ支柱５に対して固定される第１の固定体８と、支柱軸線Ｌ３を中心に旋回可能に第１の固定体８に取り付けられる第１の可動体９とを有している。指標要素６は、かかる第１の可動体９から指標軸線Ｌ４に沿って延びるように配置され、かつ第１の可動体９に対して固定されている。
【００２２】
このようなゲージ３において、図５及び図７に示すように、指標要素６は、支柱５に対して支柱軸線Ｌ３を中心に旋回可能となっており、支柱５の長手方向から見た場合に、器具軸線Ｌ２に対する指標軸線Ｌ４の角度（以下、「指標角度」という）αは変化可能となっている。なお、指標軸線Ｌ４が器具軸線Ｌ２に対して一方側に振れた場合に指標角度αは正の値を示し、かつ指標軸線Ｌ４が器具軸線Ｌ２に対して他方側に振れた場合に指標角度αは負の値を示すものとする。具体的には、支柱軸線Ｌ３に対して器具２の先端部２ａ側に位置する指標軸線Ｌ４の先端側領域が、器具２の基端部２ｂから先端部２ａに向かう方向で見て右側に振れた場合に、指標角度αが正の値を示し、かつ支柱軸線Ｌ３に対して器具２の先端部２ａ側に位置する指標軸線Ｌ４の先端側領域が、器具２の基端部２ｂから先端部２ａに向かう方向で見て左側に振れた場合に、指標角度αが負の値を示すものとする。
【００２３】
このように第１の可動体９が第１の固定体８に対して旋回可能となることによって、指標要素６が支柱５に対して旋回可能となっている。その一方で、第１の可動体９は、後述する所定の状態で第１の固定体８に対して係止されるようになっている。このような第１の固定体８及び第１の可動体９によって、指標要素６は支柱５に対して係止可能になっている。特に、第１の固定体８及び第１の可動体９によって、指標要素６は、器具軸線Ｌ２を基準として略対称に振れた状態のそれぞれにおいて支柱５に対して係止可能になっていると好ましい。
【００２４】
さらに、図３〜図８に示すように、ゲージ３は、取付機構４に対して固定される第２の固定体１０と、支柱軸線Ｌ３と略直角に交差する旋回軸線Ｌ６を中心に旋回可能に第２の固定体１０に取り付けられる第２の可動体１１とを有している。なお、図２に示すように、ゲージ３の取付機構４が器具２の取付部２ｅに取り付けられた状態では、旋回軸線Ｌ６は器具２の長手方向と略直角な方向を向くようになっている。支柱５は、第２の可動体１１に対して固定されている。図６及び図８に示すように、支柱５はまた、取付機構４に対して旋回軸線Ｌ６を中心に旋回可能となっており、旋回軸線Ｌ６の延在方向から見た場合に、器具軸線Ｌ２に対する支柱軸線Ｌ３の角度（以下、「支柱角度」という）βは変化可能となっている。
【００２５】
このように第２の可動体１１が第２の固定体１０に対して旋回可能となることによって、支柱５が取付機構４に対して旋回可能となっている。その一方で、第２の可動体１１は、後述する所定の状態で第２の固定体１０に対して係止されるようになっている。
【００２６】
［指標要素の詳細について］
図３〜図９を参照して指標要素６の詳細について説明する。図３〜図８に示すように、指標要素６は、第１の可動体９から支柱軸線Ｌ３に対して器具２の先端側で指標軸線Ｌ４に沿って延びる細長形状の先端側指標部１２と、第１の可動体９から支柱軸線Ｌ３に対して器具２の基端側で指標軸線Ｌ４に沿って延びる細長形状の基端側指標部１３とを有している。特に、先端側指標部１２は基端側指標部１３よりも長くなっていると好ましく、指標要素６は第１の可動体９と一体化されると好ましい。
【００２７】
先端側及び基端側指標部１２，１３のそれぞれは、その厚さ方向にて互いに対向する頂面１２ａ，１３ａ及び底面１２ｂ，１３ｂを有している。先端側及び基端側指標部１２，１３の頂面１２ａ，１３ａは、支柱軸線Ｌ３に対して略直角に交差する平面に沿って平坦形状に形成されている。このような先端側及び基端側指標部１２，１３の各横断面は、略四角形状に形成されると好ましい。
【００２８】
また、先端側及び基端側指標部１２，１３のそれぞれは、その幅方向にて互いに対向する一対の側面１２ｃ，１３ｃをさらに有している。図３に示すように、支持軸線Ｌ３寄りに位置する先端側指標部１２の支柱側区域１２ｄには、補助指標要素７が取り付けられるようになっている。図９に示すように、かかる支柱側区域１２ｄの一方の側面１２ｃには、先端側指標部１２の厚さ方向に延びる溝１２ｅが形成されている。詳細は後述するが、この溝１２ｅは、補助指標要素７を指標要素６の先端側指標部１２に固定するために用いられる。
【００２９】
しかしながら、本発明の指標要素は、これに限定されず、次のように構成されてもよい。指標要素が、それと別体である第１の可動体に取り付けられてもよく、この場合、指標要素が第１の可動体に対して着脱可能になっていてもよい。先端側及び基端側指標部のうち少なくとも一方の横断面が、略四角形状以外の形状に形成されてもよく、例えば、かかる横断面は、略三角形状、略半円形状、略半楕円形状等に形成することができる。先端側指標部の支柱側区域における一対の側面に溝が形成されてもよい。また、先端側指標部の支柱側区域における一対の側面のうち少なくとも一方にて、溝の代わりに、先端側指標部の厚さ方向に延びる突起が形成されてもよい。
【００３０】
［補助指標要素の詳細について］
補助指標要素７の詳細について説明する。図３及び図１０に示すように、補助指標要素７は、先端側指標部１２の支柱側区域１２ｄに取り付けられる取付部１４を有している。図１０に示すように、かかる取付部１４には、先端側指標部１２の支柱側区域１２ｄに対応する凹状区域１４ａが形成されている。凹状区域１４ａは、先端側指標部１２の頂面１２ａに対向する頂面１４ｂと、先端側指標部１２の一対の側面１２ｃにそれぞれ対向する一対の側面１４ｃとを有している。凹状区域１４ａの一方の側面１４ｃには、先端側指標部１２の溝１２ｅに対応して延びる突起１４ｄが形成されている。
【００３１】
このような補助指標要素７の突起１４ｄが先端側指標部１２の溝１２ｅと嵌合した状態で、補助指標要素７が先端側指標部１２に対して保持される。かかる取付部１４は、先端側指標部１２の支柱側区域１２ｄに対して着脱可能となっている。さらに、図３に示すように、補助指標要素７は、補助指標軸線Ｌ５に沿って取付部１４からその両側にそれぞれ延びる一対の補助指標部１５を有している。各補助指標部１５は細長形状に形成されている。
【００３２】
しかしながら、本発明の補助指標要素は、これに限定されず、次のように構成されてもよい。取付部が先端側指標部の支柱側区域と一体化されてもよい。上述のように先端側指標部の支柱側区域における一対の側面に溝が形成される場合、取付部の凹状区域における一対の側面に、これらの溝に対応するように先端側指標部の厚さ方向に延びる突起がそれぞれ形成されてもよい。上述のように先端側指標部の支柱側区域における一対の側面のうち少なくとも一方に、先端側指標部の厚さ方向に延びる突起が形成される場合、取付部の凹状区域における一対の側面のうち少なくとも一方に、かかる突起に対応するように先端側指標部の厚さ方向に延びる溝が形成されてもよい。
【００３３】
［第１の固定体及び第１の可動体の詳細について］
第１の固定体８及び第１の可動体９の詳細について説明する。図１１及び図１２に示すように、第１の固定体８は支柱５の長手方向の先端と一体化されている。第１の固定体８及び第１の可動体９は、それぞれ、支柱５の長手方向にて互いに対向する摺動面８ａ，９ａを有している。
【００３４】
第１の固定体８は、支柱軸線Ｌ３の周囲にて第１の可動体９の旋回方向に互いに間隔を空けて配置される複数の第１の凹部８ｂを有している。各第１の凹部８ｂは第１の固定体８の摺動面８ａに形成されている。第１の可動体９は、２つの第１の凸部９ｂを有している。２つの第１の凸部９ｂは第１の可動体９の摺動面９ａにて突出するように形成されている。さらに、各第１の凸部９ｂは、少なくとも１つの第１の凹部８ｂに対応するように形成されている。このような２つの第１の凸部９ｂがそれぞれ複数の第１の凹部８ｂのうち２つに嵌合した状態で、第１の可動体９が第１の固定体８に対して係止されるようになっている。特に、第１の可動体９をその旋回方向の２つ以上の位置にて第１の固定体８に対して係止可能とするためには、各第１の凸部９ｂが、第１の可動体９の旋回方向に並ぶ２つ以上の第１の凹部８ｂそれぞれに対応するように形成され、かつ２つ以上の第１の凹部８ｂそれぞれに嵌合可能であるとよい。
【００３５】
一例として、２つの第１の凸部９ｂは、支柱軸線Ｌ３を基準として略対称に配置されると好ましい。この場合、複数の第１の凹部８ｂにおける一部が、支柱軸線Ｌ３を基準として支柱軸線Ｌ３に略直交する方向の一方側に配置され、２つの第１の凸部９ｂにおける一方が、これら複数の第１の凹部８ｂにおける一部に係止可能に構成されると好ましい。その一方で、複数の第１の凹部８ｂにおける別の一部が、支柱軸線Ｌ３を基準として支柱軸線Ｌ３に略直交する方向の他方側に配置され、２つの第１の凸部９ｂにおける他方が、これら複数の第１の凹部８ｂにおける別の一部に係止可能に構成されると好ましい。
【００３６】
第１の固定体８において、隣接する第１の凹部８ｂは、互いに支柱軸線Ｌ３を中心として所定の角度（以下、「第１の係止角度」という）を成すように配置されている。第１の係止角度は、約１°以上かつ約１０°以下であるとよい。特に、支柱５に対する指標要素６の旋回角度を微調節可能とすることと、第１の固定体８及び第１の可動体９が大型化することを防ぐこととを考慮すると、第１の係止角度は、約３°以上かつ約７°以下であると好ましく、さらには、約５°であるとより好ましい。
【００３７】
第１の凹部８ｂ及び第１の凸部９ｂの形状は、第１の凹部８ｂ及び第１の凸部９ｂを互いに嵌合可能とする一方で、第１の可動体９の旋回方向に一定の大きさ以上の力を加えることによって第１の可動体９を第１の固定体８に対して旋回可能とするように定められるとよい。特に、第１の凹部８ｂ及び第１の凸部９ｂの各横断面が、略三角形状に形成されると好ましく、この場合、第１の凹部８ｂ及び第１の凸部９ｂの斜面の傾斜が適宜定められるとよい。
【００３８】
一例として、図１１及び図１２においては、第１の係止角度を約５°とした４２個の第１の凹部８ｂを有する第１の固定体８と、支柱軸線Ｌ３を基準として略対称に配置された２個の第１の凸部９ｂを有する第１の可動体９とが示されており、このような第１の固定体８及び第１の可動体９の構成において、指標要素６は、支柱軸線Ｌ３を中心として器具軸線Ｌ２の両側に約５°刻みの角度で支柱５に対して係止可能となっており、指標角度αの範囲は約−５０°以上かつ約＋５０°以下となっている。
【００３９】
さらに、ゲージ３においては、第１の固定体８及び第１の可動体９の周辺に配置される第１の解除操作部１６を操作することによって、第１の可動体９が第１の固定体８に対して旋回可能な状態となるとよい。その一方で、第１の固定体８及び第１の可動体９の周辺に配置される第１の係止操作部１７を操作することによって、第１の可動体９が第１の固定体８に対して係止された状態となるとよい。
【００４０】
一例として、第１の解除操作部１６は、第１の固定体８の外周に配置され、かつ支柱軸線Ｌ３に略直交する方向に移動可能に構成されると好ましい。また、第１の係止操作部１７は、支柱軸線Ｌ３に沿って第１の可動体９に配置され、かつ支柱軸線Ｌ３に沿って移動可能に構成されると好ましい。このような第１の解除操作部１６及び第１の係止操作部１７が互いに協働することによって、第１の可動体９が第１の固定体８に対して係止された状態と、第１の可動体９が第１の固定体８に対して旋回可能な状態とが切り換えられると好ましい。
【００４１】
例えば、第１の係止操作部１７が第１の可動体９を支柱軸線Ｌ３に沿って第１の固定体８に押し付けた状態で、第１の係止操作部１７が第１の解除操作部１６に係合することによって、第１の可動体９を第１の固定体８に対して係止することができる。その一方で、第１の解除操作部１６及び第１の係止操作部１７の係合を解除することによって、第１の可動体９を第１の固定体８に対して支柱軸線Ｌ３に沿って移動可能とした状態で、第１の可動体９を第１の固定体８に対して旋回可能とすることができる。
【００４２】
しかしながら、本発明の第１の固定体及び第１の可動体は、これに限定されず、次のように構成されてもよい。第１の固定体は、それと別体である支柱の先端部に取り付けられてもよく、この場合、第１の固定体が支柱の先端部に対して着脱可能になっていてもよい。第１の可動体が複数の第１の凹部を有し、かつ第１の固定体が２つの第１の凸部を有していてもよい。第１の固定体又は第１の可動体が１つ又は３つ以上の第１の凸部を有していてもよい。第１の凹部及び第１の凸部の各横断面が、略三角形状以外の形状に形成されてもよく、例えば、各横断面は略台形形状に形成することもできる。
【００４３】
［第２の固定体及び第２の可動体の詳細について］
第２の固定体１０及び第２の可動体１１の詳細について説明する。図１３及び図１４に示すように、第２の固定体１０は、取付機構４と一体化されている。第２の固定体１０及び第２の可動体１１は、それぞれ、旋回軸線Ｌ６の延在方向にて互いに対向する摺動面１０ａ，１１ａを有している。
【００４４】
第２の可動体１１はまた、旋回軸線Ｌ６の周囲にて第２の可動体１１の旋回方向に互いに間隔を空けて配置される複数の第２の凹部１１ｂを有している。各第２の凹部１１ｂは第２の可動体１１の摺動面１１ａに形成されている。各第２の固定体１０は２つの第２の凸部１０ｂを有している。２つの第２の凸部１０ｂは第２の固定体１０の摺動面１０ａ上にて突出するように形成されている。さらに、各第２の凸部１０ｂは、少なくとも１つの第２の凹部１１ｂに対応するように形成されている。このような２つの第２の凸部１０ｂが、それぞれ、複数の第２の凹部１１ｂのうち２つに嵌合した状態で、第２の可動体１１が第２の固定体１０に対して係止されるようになっている。特に、第２の可動体１１をその旋回方向の２つ以上の位置にて第２の固定体１０に対して係止可能とするためには、各第２の凸部１０ｂが、第２の可動体１１の旋回方向に並ぶ２つ以上の第２の凹部１１ｂそれぞれに対応するように形成され、かつ２つ以上の第２の凹部１１ｂそれぞれに嵌合可能であるとよい。
【００４５】
一例として、第２の凸部１０ｂは、旋回軸線Ｌ６を基準として略対称に配置されると好ましい。この場合、複数の第２の凹部１１ｂにおける一部が、旋回軸線Ｌ６を基準として旋回軸線Ｌ６に略直交する方向の一方側に配置され、２つの第２の凸部１０ｂにおける一方が、これら複数の第２の凹部１１ｂにおける一部に係止可能に構成されると好ましい。その一方で、複数の第２の凹部１１ｂにおける別の一部が、旋回軸線Ｌ６を基準として旋回軸線Ｌ６に略直交する方向の他方側に配置され、第２の凸部１０ｂにおける他方が、これら複数の第２の凹部１１ｂにおける別の一部に係止可能に構成されると好ましい。
【００４６】
第２の可動体１１において、隣接する第２の凹部１１ｂは、互いに旋回軸線Ｌ６を中心として所定の角度（以下、「第２の係止角度」という）を成すように配置されている。第２の係止角度は、約１°以上かつ約１０°以下であるとよい。特に、取付機構４に対する支柱５の旋回角度を微調節可能とすることと、第２の固定体１０及び第２の可動体１１大型化することを防ぐこととを考慮すると、第２の係止角度は、約３°以上かつ約７°以下であると好ましく、さらには、約５°であるとより好ましい。
【００４７】
第２の凹部１１ｂ及び第２の凸部１０ｂの形状は、第２の凹部１１ｂ及び第２の凸部１０ｂを互いに嵌合可能とする一方で、第２の可動体１１の旋回方向に一定の大きさ以上の力を加えることによって第２の可動体１１を第２の固定体１０に対して旋回可能とするように定められるとよい。特に、第２の凹部１１ｂ及び第２の凸部１０ｂの各横断面が、略三角形状に形成されると好ましく、この場合、第２の凹部１１ｂ及び第２の凸部１０ｂの斜面の傾斜が適宜定められるとよい。
【００４８】
一例として、図１３及び図１４においては、旋回軸線Ｌ６を基準として略対称に配置された２個の第２の凸部１０ｂを有する第２の固定体１０と、第２の係止角度を約５°とした２２個の第２の凹部１１ｂを有する第２の可動体１１とが示されており、このような第２の固定体１０及び第２の可動体１１の構成において、支柱５は、旋回軸線Ｌ６を中心として約５°刻みの角度で取付機構４に対して係止可能となっており、支柱角度βの範囲は約０°以上かつ約５０°以下となっている。
【００４９】
さらに、ゲージ３においては、第２の固定体１０及び第２の可動体１１の周辺に配置される第２の解除操作部１８を操作することによって、第２の可動体１１が第２の固定体１０に対して旋回可能な状態となるとよい。その一方で、第２の固定体１０及び第２の可動体１１の周辺に配置される第２の係止操作部１９を操作することによって、第２の可動体１１が第２の固定体１０に対して係止された状態となるとよい。
【００５０】
一例として、第２の解除操作部１８は、第２の固定体１０の外周に配置され、かつ旋回軸線Ｌ６に略直交する方向に移動可能に構成されると好ましい。また、第２の係止操作部１９は、旋回軸線Ｌ６に沿って第２の可動体１１に配置され、かつ旋回軸線Ｌ６に沿って移動可能に構成されると好ましい。このような第２の解除操作部１８及び第２の係止操作部１９が互いに協働することによって、第２の可動体１１が第２の固定体１０に対して係止された状態と、第２の可動体１１が第２の固定体１０に対して旋回可能な状態とが切り換えられると好ましい。
【００５１】
例えば、第２の係止操作部１９が第２の可動体１１を旋回軸線Ｌ６に沿って第２の固定体１０に押し付けた状態で、第２の係止操作部１９が第２の解除操作部１８に係合することによって、第２の可動体１１を第２の固定体１０に対して係止することができる。その一方で、第２の解除操作部１８及び第２の係止操作部１９の係合を解除することによって、第２の可動体１１を第２の固定体１０に対して旋回軸線Ｌ６に沿って移動可能とした状態で、第２の可動体１１を第２の固定体１０に対して旋回可能とすることができる。
【００５２】
しかしながら、本発明の第２の固定体及び第２の可動体は、これに限定されず、次のように構成されてもよい。第２の固定体は、それと別体である取付機構に取り付けられてもよく、この場合、第２の固定体が取付機構に対して着脱可能になっていてもよい。第２の固定体が複数の第２の凹部を有し、かつ第２の可動体が２つの第２の凸部を有していてもよい。第２の固定体又は第２の可動体が１つ又は３つ以上の第２の凸部を有していてもよい。第２の凹部及び第２の凸部の各横断面が、略三角形状以外の形状に形成されてもよく、例えば、各横断面は略台形形状に形成することもできる。
【００５３】
［寛骨臼へのカップの埋め込み作業について］
図１５〜図１８を参照して、本実施形態に係る器具組立体１を用いてカップＣを患者Ｐの寛骨臼Ａに埋め込む作業について説明する。なお、図１５及び図１６においては、鉛直方向の上方を矢印Ｕｓにより示し、患者Ｐの頭部側を矢印Ｈｓにより示し、かつ患者Ｐの正面側を矢印Ｆｓにより示す。図１７及び図１８においては、鉛直方向の上方を矢印Ｕｂにより示し、患者Ｐの頭部側を矢印Ｈｂにより示し、かつ患者Ｐから見て左側を矢印Ｌｂにより示す。
【００５４】
カップＣを寛骨臼Ａに埋め込むための条件については、患者Ｐの身長の方向に延びる軸線（以下、「身長軸線」という）Ｌ７を想定した場合、典型的には、身長軸線Ｌ７に対してカップＣのカップ軸線Ｌ１を患者Ｐの正面側に傾けた正面側角度θ１を約１０度以上かつ約２０度以下の範囲内とし、かつ身長軸線Ｌ７に対してカップＣのカップ軸線Ｌ１を患者Ｐの横方向外側に傾けた横側角度θ２を約４０度以上かつ約６０度以下の範囲内とすると好ましいとされている。
【００５５】
しかしながら、最適な正面側角度θ１及び横側角度θ２は患者毎に個別具体的に異なっている。そのため、埋め込み作業の前に、レントゲン、ＣＴ、ＭＲＩ等の撮影によって患者Ｐの股関節及びその周辺の情報を得て、得られた情報に基づいて、患者Ｐの最適な正面側角度θ１及び横側角度θ２を個別具体的に設定し、器具組立体１のゲージ３における指標角度α及び支柱角度βを、これらの最適な正面側角度θ１及び横側角度θ２に基づいて調節する。
【００５６】
また、カップＣを寛骨臼Ａに埋め込む作業は、患者Ｐが横向きになった状態又は患者が仰向けになった状態で行われる。患者Ｐが横向きになった状態の埋め込み作業（以下、「横向き埋め込み作業」という）においては、図１５及び図１６に示すように、患者Ｐが自分から見て左側を向いた状態で、患者Ｐから見て右側の寛骨臼ＡにカップＣを埋め込む場合（以下、「右側置換の場合」という）と、特に図示はしないが、患者Ｐが自分から見て右側を向いた状態で、患者Ｐから見て左側の寛骨臼ＡにカップＣを埋め込む場合（以下、「左側置換の場合」という）とがある。患者Ｐが仰向けになった状態の埋め込み作業（以下、「仰向け埋め込み作業」という）においては、図１７及び図１８に示すように、患者Ｐから見て左側の寛骨臼ＡにカップＣを埋め込む場合（以下、「左側置換の場合」という）と、特に図示はしないが、患者Ｐから見て右側の寛骨臼ＡにカップＣを埋め込む場合（以下、「右側置換の場合」という）とがある。
【００５７】
なお、患者Ｐの両脇の腸骨稜Ｉを結ぶように延びる軸線（以下、「腸骨稜軸線」という）Ｌ８を想定した場合、かかる腸骨稜軸線Ｌ８は身長軸線Ｌ７に対して略直角な方向を向き、仰向け埋め込み作業では、術者は、患者Ｐの両脇の腸骨稜Ｉを容易に視認できる。そのため、仰向け埋め込み作業においては、術者は、身長軸線Ｌ７の代わりに、腸骨稜軸線Ｌ８を基準として寛骨臼Ａに対してカップＣを位置合わせすることもできる。
【００５８】
［横向き埋め込み作業の詳細について］
ここで、横向き埋め込み作業の詳細について説明する。図１５及び図１６に示すように、横向き埋め込み作業の右側置換の場合、器具組立体１のゲージ３において、指標角度αを正の値とし、かつ指標角度αの絶対値を予め設定された最適な正面側角度θ１の値に略一致するように、ゲージ３の指標要素６を調節する。また、支柱角度βを、約９０°から予め設定された横側角度θ２を引いた値に略一致するように、ゲージ３の支柱５を調節する。患者Ｐを自分から見て左側を向いた状態で手術台に載せる。
【００５９】
器具組立体１の器具２の先端部２ａにカップＣを取り付ける。器具２に取り付けられたゲージ３の先端側指標部１２の頂面１２ａを水平にし、かつゲージ３の指標軸線Ｌ４を患者Ｐの身長軸線Ｌ７と同方向に向ける。このような器具組立体１の姿勢を維持しながら、カップＣを右側の寛骨臼Ａに挿入する。さらに、ハンマー等によって器具２の基端部２ｂを叩き、これによって、カップＣを右側の寛骨臼Ａに打ち込む。その結果、カップＣが右側の寛骨臼Ａに埋め込まれることとなる。
【００６０】
特に図示はしないが、横向き埋め込み作業の左側置換の場合、器具組立体１のゲージ３において、指標角度αを負の値とし、かつ指標角度αの絶対値を予め設定された最適な正面側角度θ１の値に略一致するように、ゲージ３の指標要素６を調節する。また、支柱角度βを、約９０°から予め設定された横側角度θ２を引いた値に略一致するように、ゲージ３の支柱５を調節する。患者Ｐを自分から見て右側を向いた状態で手術台に載せる。
【００６１】
器具組立体１の器具２の先端部２ａにカップＣを取り付ける。器具２に取り付けられたゲージ３の先端側指標部１２の頂面１２ａを水平にし、かつゲージ３の指標軸線Ｌ４を患者Ｐの身長軸線Ｌ７と同方向に向ける。このような器具組立体１の姿勢を維持しながら、カップＣを左側の寛骨臼Ａに挿入する。さらに、ハンマー等によって器具２の基端部２ｂを叩き、これによって、カップＣを左側の寛骨臼Ａに打ち込む。その結果、カップＣが左側の寛骨臼Ａに埋め込まれることとなる。
【００６２】
［仰向け埋め込み作業の詳細について］
仰向け埋め込み作業の詳細について説明する。図１７及び図１８に示すように、仰向け埋め込み作業の左側置換の場合、器具組立体１のゲージ３において、指標角度αを正の値とし、かつ指標角度αの絶対値を予め設定された最適な横側角度θ２の値に略一致するように、ゲージ３の指標要素６を調節する。また、支柱角度βを、約９０°から予め設定された最適な正面側角度θ１を引いた値に略一致するように、ゲージ３の支柱５を調節する。さらに、ゲージ３の先端側指標部１２に補助指標要素７を取り付ける。患者Ｐを仰向けの状態で手術台に載せる。
【００６３】
器具組立体１の器具２の先端部２ａにカップＣを取り付ける。器具２に取り付けられたゲージ３の先端側指標部１２の頂面１２ａを水平にし、かつゲージ３の指標軸線Ｌ４を患者Ｐの身長軸線Ｌ７と実質的に同方向に向けるか、又はゲージ３の補助指標軸線Ｌ５を腸骨稜軸線Ｌ８と実質的に同方向に向ける。このような器具組立体１の姿勢を維持しながら、カップＣを左側の寛骨臼Ａに挿入する。さらに、ハンマー等によって器具２の基端部２ｂを叩き、これによって、カップＣを左側の寛骨臼Ａに打ち込む。その結果、カップＣが左側の寛骨臼Ａに埋め込まれることとなる。
【００６４】
特に図示はしないが、仰向け埋め込み作業の右側置換の場合、器具組立体１のゲージ３において、指標角度αを負の値とし、かつ指標角度αの絶対値を予め設定された最適な横側角度θ２の値に略一致するように、ゲージ３の指標要素６を調節する。また、支柱角度βを、９０°から予め設定された最適な正面側角度θ１を引いた値に略一致するように、ゲージ３の支柱５を調節する。さらに、ゲージ３の先端側指標部１２に補助指標要素７を取り付ける。患者Ｐを仰向けの状態で手術台に載せる。
【００６５】
器具組立体１の器具２の先端部２ａにカップＣを取り付ける。器具２に取り付けられたゲージ３の先端側指標部１２の頂面１２ａを水平にし、かつゲージ３の指標軸線Ｌ４を患者Ｐの身長軸線Ｌ７と実質的に同方向に向けるか、又はゲージ３の補助指標軸線Ｌ５を腸骨稜軸線Ｌ８と実質的に同方向に向ける。このような器具組立体１の姿勢を維持しながら、カップＣを右側の寛骨臼Ａに挿入する。さらに、ハンマー等（図示せず）によって器具２の基端部２ｂを叩き、これによって、カップＣを右側の寛骨臼Ａに打ち込む。その結果、カップＣが右側の寛骨臼Ａに埋め込まれることとなる。
【００６６】
以上、本実施形態に係るゲージ３によれば、人工股関節ＪのカップＣを寛骨臼Ａに埋め込むための器具２に付属して用いられるゲージ３であって、器具２に取り付け可能に構成される取付機構４と、該取付機構４から延びる支柱軸線Ｌ３に沿って配置される支柱５と、取付機構４に対して支柱５の長手方向に間隔を空けた状態で、支柱軸線Ｌ３と直角に交差する指標軸線Ｌ４に沿って配置される指標要素６と、取付機構４に対して支柱５の長手方向に間隔を空けて配置され、かつ支柱５に対して固定される第１の固定体８と、支柱軸線Ｌ３を中心に旋回可能に第１の固定体８に取り付けられる第１の可動体９とを備え、指標要素６が、第１の可動体９から指標軸線Ｌ４に沿って延びるように配置され、かつ第１の可動体９に対して固定されている。このようなゲージ３においては、指標要素６は、寛骨臼Ａに対してカップＣを位置決めするための主な指標となり、かかる指標要素６が、第１の固定体８及び第１の可動体９間の相対的な旋回によって、支柱５に対して旋回可能となっている。そのため、埋め込み作業の前に、支柱５に対する指標要素６の指標角度αを患者毎の特徴に合わせて予め調節して、埋め込み作業においては、医師等の術者が、このように調節された指標要素６を有するゲージ３を用いてカップＣを寛骨臼Ａに対して正確に位置決めすることができる。例えば、埋め込み作業の前に、レントゲン、ＣＴ、ＭＲＩ等の撮影により得られた患者Ｐの股関節及びその周辺部の情報に基づいて、指標角度αを予め調節すれば、埋め込み作業において、術者は、このように調節された指標要素６を有するゲージ３を用いてカップＣを寛骨臼Ａに対してより正確に位置決めすることができる。その結果、寛骨臼Ａに対するカップＣの位置決め精度を向上させることができる。また、指標角度αを、横向き埋め込み作業及び仰向け埋め込み作業のそれぞれに対応するように調節することができるので、横向き埋め込み作業と仰向け埋め込み作業とでゲージを取り替える作業を省略することができる。その結果、人工股関節Ｊの置換作業の効率を改善することができる。
【００６７】
本実施形態に係るゲージ３によれば、第１の固定体８が、支柱軸線Ｌ３の周囲にて第１の可動体９の旋回方向に互いに間隔を空けて配置される複数の第１の凹部８ｂを有し、第１の可動体９が、複数の第１の凹部８ｂのうち少なくとも一部に嵌合可能に形成される少なくとも１つの第１の凸部９ｂを有し、少なくとも１つの第１の凸部９ｂが複数の第１の凹部８ｂにおける少なくとも１つに嵌合した状態で、第１の可動体９が第１の固定体８に対して係止されるように構成されている。また、第１の可動体が第１の凹部を有し、かつ第１の固定体が少なくとも１つの第１の凸部を有することもできる。そのため、指標要素６が支柱５に対して意図せずに旋回することを防止できる。特に、埋め込み作業において、術者がハンマー等を用いて器具２の基端部２ｂを叩くことによってカップＣを寛骨臼Ａに打ち込む場合には器具２に振動が生じるが、かかる振動に起因して指標要素６が支柱５に対して意図せずに旋回することを確実に防止できる。その結果、指標角度αが意図せずにズレることを防止でき、さらには、かかるズレに起因して寛骨臼Ａに対するカップＣの位置決め精度が低下することを防止できる。
【００６８】
また、第１の解除操作部１６及び第１の係止操作部１７が互いに協働することによって、第１の可動体９が第１の固定体８に対して係止された状態と、第１の可動体９が第１の固定体８に対して旋回可能な状態とが切り換え可能である場合には、第１の凹部８ｂ及び第１の凸部９ｂの嵌合に加えて、第１の解除操作部１６及び第１の係止操作部１７の協働によって、第１の可動体９を第１の固定体８に対して安定的に係止することができる。そのため、指標要素６が支柱５に対して意図せずに旋回することをより確実に防止できる。
【００６９】
本実施形態に係るゲージ３によれば、取付機構４に対して固定される第２の固定体１０と、支柱軸線Ｌ３と直角に交差する旋回軸線Ｌ６を中心に旋回可能に第２の固定体１０に取り付けられる第２の可動体１１とをさらに備え、支柱５が第２の可動体１１に対して固定されている。このようなゲージ３においては、支柱５は、器具２に対する指標要素６の角度を間接的に定めることになるが、かかる支柱５が、第２の固定体１０及び第２の可動体１１間の相対的な旋回によって、器具２に対して旋回可能となっている。そのため、埋め込み作業の前に、支柱角度βを患者毎の特徴に合わせて予め調節して、埋め込み作業において、術者は、このように調節された支柱５と、上述のように調節された指標要素６とを有するゲージ３を用いてカップＣを寛骨臼Ａに対して正確に位置決めすることができる。例えば、埋め込み作業の前に、レントゲン、ＣＴ、ＭＲＩ等の撮影により得られた患者Ｐの股関節及びその周辺部の情報に基づいて、支柱角度βを予め調節すれば、埋め込み作業においては、術者は、このように調節された支柱５と、上述のように調節された指標要素６とを有するゲージ３を用いてカップＣを寛骨臼Ａに対してより正確に位置決めすることができる。その結果、寛骨臼Ａに対するカップＣの位置決め精度を向上させることができる。また、支柱角度βを、横向き埋め込み作業及び仰向け埋め込み作業のそれぞれに対応するように調節できるので、横向き埋め込み作業と仰向け埋め込み作業とでゲージ３を取り替える作業を省略することができる。その結果、人工股関節Ｊの置換作業の効率を改善することができる。
【００７０】
本実施形態に係るゲージ３によれば、第２の可動体１１が、旋回軸線Ｌ６の周囲にて第２の可動体１１の旋回方向に互いに間隔を空けて配置される複数の第２の凹部１１ｂを有し、第２の固定体１０が、第２の凹部１１ｂのうち少なくとも一部に嵌合可能に形成される少なくとも１つの第２の凸部１０ｂを有し、少なくとも１つの第２の凸部１０ｂが複数の第２の凹部１１ｂにおける少なくとも１つに嵌合した状態で、第２の可動体１１が第２の固定体１０に対して係止されるように構成されている。また、第２の固定体が複数の第２の凹部を有し、かつ第２の可動体が少なくとも１つの第２の凸部を有することもできる。そのため、支柱５が取付機構４に対して意図せずに旋回することを防止できる。特に、上述のような埋め込み作業時の振動に起因して支柱５が取付機構４に対して意図せずに旋回することを確実に防止することができる。その結果、支柱角度βが意図せずにズレることを防止でき、さらには、かかるズレに起因して寛骨臼Ａに対するカップＣの位置決め精度が低下することを防止できる。
【００７１】
また、第２の解除操作部１８及び第２の係止操作部１９が互いに協働することによって、第２の可動体１１が第２の固定体１０に対して係止された状態と、第２の可動体１１が第２の固定体１０に対して旋回可能な状態とが切り換え可能である場合には、第２の凸部１０ｂ及び第２の凹部１１ｂの嵌合に加えて、第２の解除操作部１８及び第２の係止操作部１９の協働によって、第２の可動体１１を第２の固定体１０に対して安定的に係止することができる。そのため、支柱５が取付機構４に対して意図せずに旋回することをより確実に防止できる。
【００７２】
本実施形態に係るゲージ３によれば、支柱５の長手方向に対して直角な方向を向き、かつ指標軸線Ｌ４と直角に交差する補助指標軸線Ｌ５に沿って配置される補助指標要素７をさらに備え、補助指標要素７は指標要素６に取り付けることができる。そのため、仰向け埋め込み作業において、術者から見て、腸骨稜軸線Ｌ８に沿って補助指標要素７を配置すれば、術者は、かかる補助指標要素７を基準としてカップＣを寛骨臼Ａに対してより正確に位置合わせすることができる。
【００７３】
本実施形態に係る器具組立体１によれば、上述のようなゲージ３と、細長形状に形成された器具２とを備え、該器具２の長手方向の先端部２ａがカップＣを取り付け可能とするように構成され、ゲージ３の支柱軸線Ｌ３が器具２に沿ってその長手方向に延びる器具軸線Ｌ２と交差し、かつ旋回軸線Ｌ６が器具２の長手方向に対して直角な方向に向いた状態で、ゲージ３の取付機構４が器具２の長手方向の中間領域２ｃに取り付けられている。そのため、上述のようなゲージ３及びそれを取り付けた器具２を用いて、カップＣを寛骨臼Ａに対してより正確に位置決めすることができる。
【００７４】
ここまで本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明は、その技術的思想に基づいて変形及び変更可能である。
【００７５】
例えば、本発明の変形例として、図１９に示すように、器具組立体１における器具２のアーム部２ｇを、器具軸線Ｌ２に沿って略直線状に延びるように形成してもよい。
【符号の説明】
【００７６】
１  インプラント用器具組立体（器具組立体）、２  器具、２ａ  先端部、２ｃ  中間領域、３  インプラント用ゲージ（ゲージ）、４  取付機構、５  支柱、６  指標要素、７  補助指標要素、８  第１の固定体、８ｂ  第１の凹部、９  第１の可動体、９ｂ  第１の凸部、１０  第２の固定体、１０ｂ  第２の凸部、１１  第２の可動体、１１ｂ  第２の凹部、１２  先端側指標部、１２ｄ  支柱側区域
Ｊ  人工股関節、Ｃ  寛骨臼カップ（カップ）、ｃ１  窪み部、ｃ２  内周面、ｃ３  外周面、Ｓ  ステム、Ｈ  骨頭
Ｐ  患者、Ａ  寛骨臼、Ｆ  大腿骨、Ｉ  腸骨稜
Ｌ１  カップ軸線、Ｌ２  器具軸線、Ｌ３  支柱軸線、Ｌ４  指標軸線、Ｌ５  補助指標軸線、Ｌ６  旋回軸線、Ｌ７  身長軸線、Ｌ８  腸骨稜軸線
α  指標角度、β  支柱角度、θ１  正面側角度、θ２  横側角度
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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