(57)【要約】【課題】導電性ペーストを用いずに頭皮と接触して導通を十分に確保できるとともに、被験者の負担を軽減し、高い精度で脳波を測定できる脳波測定用電極を提供する。【解決手段】弾性を有する支持部１２、前記支持部１２の一表面から突出した弾性変形可能な１または複数の突出部１４、および、前記支持部１２と前記突出部１４との境界の少なくとも一部に設けられた変形促進部１６を備え、前記支持部１２および前記突出部１４は、ナノ炭素材料を含むことを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性を有する支持部、
前記支持部の一表面から突出した弾性変形可能な１または複数の突出部、および
前記支持部と前記突出部との境界の少なくとも一部に設けられた変形促進部を備え、
前記支持部および前記突出部は、ナノ炭素材料を含むことを特徴とする脳波測定用電極。
【請求項２】
前記複数の突出部は、前記支持部の中心から等しい距離に設けられていることを特徴とする請求項１記載の脳波測定用電極。
【請求項３】
前記変形促進部は、前記支持部の外縁側の領域に設けられていることを特徴とする請求項２記載の脳波測定用電極。
【請求項４】
前記複数の突出部は、先端が前記支持部の外縁側に傾いていることを特徴とする請求項３記載の脳波測定用電極。
【請求項５】
前記突出部および前記支持部は、体積抵抗が１００Ω・ｃｍ以下であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項記載の脳波測定用電極。
【請求項６】
前記ナノ炭素材料は、カーボンナノチューブおよびグラフェンから選択されることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項記載の脳波測定用電極。
【請求項７】
前記変形促進部は、樹脂、熱可塑性エラストマー、またはゴムの成形体からなることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項記載の脳波測定用電極。
【請求項８】
前記支持部および前記突出部は、樹脂、熱可塑性エラストマー、またはゴムの成形体を母材とすることを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項記載の脳波測定用電極。
【請求項９】
金属部材を含まないことを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項記載の脳波測定用電極。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、脳波測定用電極に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の脳波測定用電極としては、被験者の頭皮と電極との間に導電性ペーストを介在させるタイプのものが多く用いられている。導電性ペーストは、頭皮と電極との間の接触インピーダンスを低減するのに加えて、測定部位の位置を固定するという作用を有するものの、測定後の除去が必要になるので作業の煩雑さが伴う。
【０００３】
そこで、近年、導電性ペーストを使用せずに低い接触インピーダンスを確保できる電極（ドライ電極）が開発されている。ドライ電極としては、例えば、ヘアバンドに取り付けて使用するマルチピン型ドライ電極（例えば、非特許文献１）や、ヘッドキャップに取り付けて使用するマルチピン型ドライ電極（例えば、非特許文献２）が提案されている。これらのドライ電極においては、マルチピンは硬質な金属により構成されている。
【０００４】
また、被験者の負担を軽減するために、ゴムからなる突出部の先端に金属からなる接触部を設けた脳波測定用電極（例えば、特許文献１）や、金属ばねを用いることによって、金属製の球状先端部を伸縮、揺動、旋回可能とした脳波測定用電極が提案されている（例えば、特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１３−１１１３６１号公報
【特許文献２】特開２０１３−２４０４８５号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】本田学、戦略的創造研究推進事業CREST、研究領域「先進的統合センシング技術」、研究課題「脳に安全な情報環境をつくるウェアラブル基幹脳機能統合センシングシステム」
【非特許文献２】g-tec社製アクティブドライ電極「g.SAHARA」、インターネット＜URL：http://www.gtec.at/Products/Electrodes-and-Sensors/g.SAHARA-Specs-Features＞
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、上記非特許文献１，２の電極は、マルチピンが硬質な金属で構成されていることから、被験者が不快に感じ頭皮への負担が大きいという問題がある。
【０００８】
特許文献１の電極では、ゴムからなる突出部に所望の導電性を付与するために、多量の導電性材料が配合されるので、ゴム本来の柔軟性やクッション性が低下して硬質となる。硬質な突出部は、頭皮に接触させた際に被験者の痛みに繋がり、しかも、頭皮との密着性が悪く、脳波を正確に測定することが困難になる。また、高価な導電性材料が用いられる場合には、製造コストを抑えることができない。
【０００９】
特許文献２の電極においては、構造の複雑さ故に接触点で導通不良が発生して、脳波測定が良好に行われないことも起こり得る。また、構造が複雑であることから製造コストが高く、量産には不向きである。
【００１０】
従来の脳波測定用電極で脳波を測定する際には、頭髪が障害となって抵抗値が上昇する。このため、頭髪部では正確な結果を得ることができない。電極の頭皮接触部と頭部の被装着領域との接触が不良な場合には、正確な測定結果を得ることが困難となる。脳波測定の精度を高めるために、頭部のいかなる領域にも確実に接触して密着できる電極が求められている。
【００１１】
そこで本発明は、導電性ペーストを用いずに頭皮と接触して導通を十分に確保できるとともに、被験者の負担を軽減し、高い精度で脳波を測定できる脳波測定用電極を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明に係る脳波測定用電極は、弾性を有する支持部、前記支持部の一表面から突出した弾性変形可能な１または複数の突出部、および、前記支持部と前記突出部との境界の少なくとも一部に設けられた変形促進部を備え、前記支持部および前記突出部は、ナノ炭素材料を含むことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、脳波測定用電極は、ナノ炭素材料を含有する突出部が、支持部の一表面から突出している。突出部は、ナノ炭素材料に起因した導電パスを内部および表面に有する。脳波を測定する際には、こうした突出部の表面が被験者の頭皮に接触するので、導電性ペーストを用いなくても十分に導通を確保することができる。
【００１４】
突出部は弾性変形可能であるため、圧力が加えられた際にも被験者に痛みなどの不快感を与えることはない。弾性変形した突出部の側面が頭皮に接触することから、被験者の負担は軽減される。しかも、突出部と支持部との境界の少なくとも一部には、突出部の弾性変形を促進する変形促進部が設けられている。突出部は、頭部のいかなる領域にも、側面で確実に接触して密着できる。これによって、本発明の脳波測定用電極は、高い精度で脳波を測定することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本実施形態に係る脳波測定用電極の上から見た斜視図である。
【図２】図１に示した脳波測定用電極の上面図である。
【図３】図２に示した脳波測定用電極のＡ−Ａ断面図である。
【図４】柔軟部の斜視図である。
【図５】脳波測定用電極を成形するための金型の概略図である。
【図６】脳波測定用電極の製造工程を説明する概略図である。
【図７】脳波測定用電極の下から見た斜視図である。
【図８】変形例の脳波測定用電極の斜視図である。
【図９】変形例の脳波測定用電極の使用時の状態を説明する図であり、図９Ａは押圧前の状態、図９Ｂは押圧後の状態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、図面を参照して本発明の実施形態について詳細に説明する。
【００１７】
１．全体構成
図１に示すように、脳波測定用電極１０は、弾性を有する円盤状の支持部１２と、この支持部１２の一表面から突出した円柱状の突出部１４とを備える。本実施形態においては、３本の突出部１４が突出している。突出部１４は、弾性変形して収縮および／または傾動できる。支持部１２および突出部１４は、ナノ炭素材料を含み、導電性を有している。支持部１２および突出部１４は、熱可塑性エラストマーを母材とする成形体であり、柔軟性およびクッション性を備えている。本実施形態においては、熱可塑性エラストマーとしては、ポリアミド系熱可塑性エラストマーが用いられる。
【００１８】
脳波測定用電極１０は、柔軟部２０を有する。柔軟部２０は、ナノ炭素材料を含まない熱可塑性エラストマーの成形体である。柔軟部２０は、突出部１４より柔軟性およびクッション性が大きい。柔軟部２０は、支持部１２と突出部１４との境界に設けられた変形促進部１６を有する。本実施形態においては、変形促進部１６は、支持部１２の外縁側の領域で、３本の突出部１４の基端同士をつなぐように配置された環状の部材である。変形促進部１６は、容易に変形して突出部１４の弾性変形を促進する。
【００１９】
柔軟部２０は、支持部１２の外縁を囲むように設けられた追加部１８を有していてもよい。追加部１８は、変形促進部１６と一体成形することができる。追加部１８が存在することによって、変形促進部１６はより容易に変形する。
【００２０】
図２の上面図に示すように、３本の突出部１４は、支持部１２の中心から等しい距離に設けられている。本実施形態においては、３本の突出部１４は正三角形の頂点に対応する位置に配置されている。図２におけるＡ−Ａ断面図を、図３に示す。変形促進部１６は、支持部１２と突出部１４との境界で支持部１２の外縁側に設けられている。
【００２１】
突出部１４は弾性変形可能であるので、支持部１２から圧力を受けた際には弾性変形し、軸方向に収縮または任意の方向に傾動する。本実施形態においては、支持部１２と突出部１４との境界で支持部１２の外縁側の領域に、変形促進部１６が設けられているので、突出部１４は、変形促進部１６側（支持部１２の外縁側）に容易に傾動する。この場合には、突出部１４の内側面が、頭皮に接触する頭皮接触面となる。
【００２２】
変形促進部１６の大きさが突出部１４に対して大きいほど、突出部１４の弾性変形を促進する効果が大きくなる。しかしながら、ナノ炭素材料を含まない変形促進部１６によって、脳波測定用電極１０に必要な導電性が低下する傾向となる。導電性と弾性変形促進効果とを考慮して、変形促進部１６の大きさを設定することが望まれる。
【００２３】
本実施形態においては、支持部１２および突出部１４に含有されるナノ炭素材料として、カーボンナノチューブ（以下、ＣＮＴという）が用いられる。母材としての熱可塑性エラストマーの弾性を損なうことなく、支持部１２および突出部１４の内部および表面に導電パスを形成するために、ＣＮＴは母材の３〜３０ｗｔ％の量で配合されることが好ましい。支持部１２および突出部１４は、体積抵抗が１００Ω・ｃｍ以下であることが好ましい。
【００２４】
上述したとおり、本実施形態の脳波測定用電極１０は、支持部１２および突出部１４と、柔軟部２０とから構成されている。支持部１２および突出部１４は、熱可塑性エラストマーを母材とする成形体であって、ナノ炭素材料が含まれている。柔軟部２０は、熱可塑性エラストマーの成形体である。熱可塑性エラストマーおよびナノ炭素材料は、いずれも非金属であるので、本実施形態の脳波測定用電極に金属部材は含まれていない。
【００２５】
２．製造方法
次に、脳波測定用電極１０の製造方法を説明する。脳波測定用電極１０は、柔軟部２０を準備し、インサート成形により支持部１２および突出部１４を成形しつつ柔軟部２０と一体化して製造することができる。
【００２６】
＜柔軟部の準備＞
図４に示すような柔軟部２０は、所定の金型を用いた射出成形により、所定の熱可塑性エラストマーを成形して作製することができる。射出成形の条件は、熱可塑性エラストマーの種類等に応じて適宜設定すればよい。
【００２７】
＜支持部および突出部の作製＞
まず、ＣＮＴと熱可塑性エラストマーとを二軸押出機により混練して、ＣＮＴ混練原料を調製する。ここで用いる熱可塑性エラストマーは、柔軟部２０の作製に用いたものと同じであることが好ましいが、異なっていてもよい。ＣＮＴは、一般的なアーク放電法、気相成長法、レーザ蒸発法などにより製造される。例えば、Ｃｏ、Ｍｇなどの金属を含む触媒を用い、ＣＯガスおよびＨ２ガスを原料とする気相成長法により製造されたＣＮＴを用いることができる。
【００２８】
ＣＮＴ混練原料の調製に先立ち、必要に応じて混酸を用いてＣＮＴに対し前処理を施してもよい。混酸としては、例えば、硝酸と硫酸とを１：１の体積比で混合した混合溶媒を用いることができる。混合溶媒にＣＮＴを加えて攪拌し、超音波を照射することによりＣＮＴを単離分散させる。その後、減圧濾過によりＣＮＴを取り出し、アンモニア水等を用いてＣＮＴ表面を中和する。中和後のＣＮＴの表面を純水で洗浄した後、乾燥させて粉状のＣＮＴを得る。
【００２９】
得られたＣＮＴを、熱可塑性エラストマーと二軸押出機で溶融混練して、ＣＮＴ混練原料を得る。溶融混練の条件は、熱可塑性エラストマーの種類等に応じて適宜選択することができる。ＣＮＴの濃度は、熱可塑性エラストマーの３〜３０ｗｔ％程度とすることが好ましい。ＣＮＴの濃度は、熱可塑性エラストマーの１０ｗｔ％以上がより好ましく、２０ｗｔ％以上が最も好ましい。
【００３０】
支持部１２および突出部１４を成形しつつ柔軟部２０と一体化するには、図５に示すような金型３０を用いる。金型３０には、柔軟部２０に対応した形状の凹部３２が設けられている。図示していないが、金型３０は、突出部１４に対応した形状の凹部を内部に有する。
【００３１】
図６に示すように金型３０に柔軟部２０を配置し、ＣＮＴ混練原料を流し込んで、柔軟部２０と一体化した支持部１２および突出部１４を作製する。ＣＮＴを含んでいることにより、支持部１２および突出部１４は導電性を有する。こうして、図７に示すような脳波測定用電極１０が得られる。柔軟部２０は、突出部１４側の領域が変形促進部１６となり、支持部１２の外周側が追加部１８となる。
【００３２】
支持部１２、突出部１４、および柔軟部２０は、いずれも熱可塑性エラストマーが用いられていることによって、柔軟性およびクッション性を有している。ただし、支持部１２および突出部１４は、ＣＮＴを含有しているので、柔軟部２０より硬度が大きい。柔軟部２０は、熱可塑性エラストマー本来の物性を有しているので、ＣＮＴを含有する突出部１４より柔軟性が大きく変形しやすい。
【００３３】
本実施形態の脳波測定用電極１０は、突出部１４の先端が頭皮に接するように、例えばヘッドバンドまたはヘッドキャップに複数個を取り付けて、ヘッドセットとして用いることができる。ヘッドセットに含まれる複数の脳波測定用電極１０は、必ずしも全てが均一な形状、大きさである必要はなく、必要に応じて形状や大きさを任意に変更することも可能である。
【００３４】
３．作用および効果
上記のように構成された脳波測定用電極１０は、弾性変形可能な突出部１４が支持部１２の一表面から突出している。脳波測定用電極１０を使用する際には、突出部１４の先端を頭皮に接触させて押圧する。突出部１４は弾性変形し、支持部１２の外縁側に傾動して頭髪を掻き分ける。これによって、頭皮接触面（突出部１４の内側面）は、頭髪を避けて頭皮に接触することができる。
【００３５】
脳波測定用電極１０の頭皮接触面は、ナノ炭素材料を含有する突出部１４の表面であり、導電パスが形成されている。本実施形態の脳波測定用電極１０を使用する際、頭皮は導電パスに接する。導電パスは、突出部１４の内部にも形成されているので、導電性ペーストを用いなくても、脳波測定用電極１０と被験者の頭部との間の導通が確保される。接触インピーダンスを極めて低いレベルまで下げることが可能となり、脳波測定用電極１０は頭部からの微弱な電気信号を正確に検出することができる。
【００３６】
しかも、脳波測定用電極１０を構成している支持部１２、突出部１４および柔軟部２０は、柔軟性、クッション性を有し、突出部１４は弾性変形可能である。脳波を測定する際、突出部１４を被験者の頭部に接触させて圧力が加えられても、突出部１４が弾性を有しているので、被験者が不快に感じることはない。本実施形態の脳波測定用電極１０は、被験者の負担を軽減することができる。
【００３７】
なお、従来のマルチピン型ドライ電極では、被験者の頭皮に接触するのは硬質な金属製のマルチピンである。マルチピン型ドライ電極が押圧された場合には、硬質な金属製のマルチピンが頭皮に押し付けられるので、被験者は痛みを感じてしまう。脳波測定用電極１０は、弾性変形可能な突出部１４を有することにより、従来のマルチピン型ドライ電極の不都合を回避することが可能となった。
【００３８】
本実施形態の場合、支持部１２と突出部１４との境界で支持部１２の外縁側の領域には、ナノ炭素材料を含まない変形促進部１６が設けられている。変形促進部１６は、ナノ炭素材料を含む突出部１４より柔軟性が大きいので変形しやすい。突出部１４の先端が頭皮に接触して押圧された際、変形促進部１６が変形することで突出部１４は容易に弾性変形して、収縮および／または傾動する。突出部１４が容易に収縮および／または傾動することによって、脳波測定用電極１０は、頭部のいかなる領域にも突出部１４の内側面で確実に接触して密着できるので、高い精度で脳波を測定することが可能である。
【００３９】
ナノ炭素材料としてのＣＮＴは、変形促進部１６には含まれていない。変形促進部１６とともに柔軟部２０を構成する追加部１８にも、ＣＮＴは含まれていない。これによって、上述したような突出部１４の弾性変形のしやすさが確保される。しかも、ＣＮＴの使用量を最小限とすることができるので、製造コストの削減にも繋がる。
【００４０】
本実施形態に係る脳波測定用電極１０に含まれているのは、熱可塑性エラストマーの成形体からなる柔軟部２０（変形促進部１６、追加部１８）と、ＣＮＴを含む熱可塑性エラストマーの成形体からなる支持部１２および突出部１４であり、金属部材は含まれていない。金属部材を含まないことによって、種々の利点が得られる。
【００４１】
例えば、本実施形態に係る脳波測定用電極１０を頭部に装着したままＸ線コンピュータ断層撮影（ＣＴ：Computed Tomography）や核磁気共鳴画像法（ＭＲＩ：Magnetic Resonance Imaging）により画像情報を取得しても、金属部材に起因したアーチファクトが発生することはない。本実施形態の脳波測定用電極１０を用いることによって、Ｘ線ＣＴやＭＲＩ等による画像情報と、脳波電極による脳波とを同時に取得することが可能となる。
【００４２】
また、金属部材が含まれていないことから、脳波測定用電極１０は、金属アレルギーをもつ被験者に使用することもできる。本実施形態に係る脳波測定用電極１０は、使い捨ても可能であり、衛生面でも優れている。脳波測定用電極１０は、インサート成形により製造することができるので、量産性に優れ、製造コストを削減することも可能となる。
【００４３】
４．変形例
本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨の範囲内で適宜変更することが可能である。
【００４４】
支持部１２、突出部１４および柔軟部２０は、柔軟性、クッション性を有していればよく、ポリアミド系熱可塑性エラストマー以外の熱可塑性エラストマー、樹脂、ゴム等の弾性体を原料として用いることができる。任意の弾性体を原料として用いて、上述したような手法により、支持部１２、突出部１４および柔軟部２０を作製することができる。
【００４５】
ポリアミド系熱可塑性エラストマー以外の熱可塑性エラストマーとしては、例えば、ウレタン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＵ）、オレフィン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＯ）、スチレン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＳ）、エステル系熱可塑性エラストマー（ＴＰＣ）、ポリアミド系熱可塑性エラストマー（ＴＰＡＥ）、およびポリ塩化ビニル系熱可塑性エラストマー（ＴＰＶＣ）等が挙げられる。
【００４６】
樹脂としては、例えばアクリロニトリルスチレン（ＡＳ）樹脂、アクリロニトリルブタジエン（ＡＢＳ）樹脂、エポキシ樹脂、テトラフルオロエチレン・エチレン共重合体（ＥＴＦＥ）、テトラフルオロエチレン・ヘキサフルオロプロピレン共重合体（ＦＥＰ）、ヘキサフルオロプロピレン・エチレン共重合体（ＥＦＥＰ）、ポリビニリデンフルオロライド（ＰＶＤＦ）、ポリクロロトリフルオロエチレン（ＰＣＴＦＥ）、クロロトリフルオロエチレン・エチレン共重合体（ＥＣＴＦＥ）、ポリカプロアミド（ナイロン６）、ポリヘキサメチレンアジパミド（ナイロン６６）、ポリテトラメチレンアジパミド（ナイロン４６）、ポリヘキサメリレンセバカミド（ナイロン６１０）、ポリヘキサメリレンドデカミド（ナイロン６１２）、ポリドデカンアミド（ナイロン１２）、ポリウンデカンアミド（ナイロン１１）、ポリヘキサメチレンテレフタルアミド（ナイロン６Ｔ）、ポリキシリレンアジパミド（ナイロンＸＤ６）、ポリノナメチレンテレフタルアミド（ナイロン９Ｔ）、ポリウンデカンメチレンテレフタルアミド（ナイロン１１Ｔ）、ポリデカメチレンデカンアミド（ナイロン１０１０）、ポリデカメチレンドデカンアミド（ナイロン１０１２）アミド系エラストマー（ＴＰＡ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリブチレンナフタレート（ＰＢＮ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、直鎖状低密度ポリエチレン（ＬＬＤＰＥ）、超低密度ポリエチレン、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、中密度ポリエチレン（ＭＤＰＥ）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、架橋ポリエチレン、エチレン・酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）、エチレン・ビニルアルコール共重合体（ＥＶＯＨ）、ブテンジオール・ビニルアルコール共重合体（ＢＶＯＨ）、ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）、ポリブテン（ＰＢ）、変性ポリフェニレンエーテル(変性ＰＰＥ)、液晶ポリマー（ＬＣＰ）、シクロオレフィンコポリマ（ＣＯＣ）、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、ポリグリコール酸（ＰＧＡ）、ポリアリレート（ＰＡＲ）、ポリメチルペンテン（ＰＭＰ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルサルホン（ＰＥＳ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、フェノール樹脂（ＰＦ）、テトラフルオロエチレン・パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体（ＰＦＡ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、アクリル樹脂（ＰＭＭＡ）、ポリアセタール（ＰＯＭ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）、ポリスチレン（ＰＳ）、ポリサルホン（ＰＳＵ）、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、およびポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）等が挙げられる。
【００４７】
ゴムとしては、例えば天然ゴム（ＮＲ）、エチレン・プロピレンゴム（ＥＰＭ、ＥＰＤＭ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、ポリウレタンゴム（Ｕ）、シリコーンゴム(ＶＭＱ、ＦＶＭＱ)、アクリルゴム（ＡＣＭ）、エピクロルヒドリンゴム（ＥＣＯ）、フッ素系ゴム（ＦＫＭ、ＦＥＰＭ，ＦＦＫＭ）、ニトリルゴム（ＮＢＲ）、水素化ニトリルゴム（Ｈ−ＮＢＲ）、塩素化ポリエチレン（ＣＰＥ）、クロロスルホン化ポリエチレン（ＣＳＭ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、およびスチレン・ブタジエンゴム（ＳＢＲ）等が挙げられる。
【００４８】
ナノ炭素材料としてのＣＮＴは、チューブ状のものに限定されない。加熱などにより形状が変化したＣＮＴを用いてもよい。ＣＮＴ以外のナノ炭素材料、例えばグラフェンを用いることもできる。グラフェンは、ＣＮＴと同様に高い導電性を有するナノ炭素材料である。ＣＮＴをグラフェンに変更する以外は上述と同様の手法により、グラフェン混練原料を調製し、これを用いて支持部１２および突出部１４を成形することができる。ＣＮＴとグラフェンとを組み合わせて用いることも可能である。
【００４９】
アーチファクトについての配慮が要求されない場合には、脳波測定用電極１０の柔軟性、クッション性が損なわれない範囲で、脳波測定用電極１０の一部に金属板等の金属部材が含まれていてもよい。例えば、支持部１２の表面に金属板を配置してもよい。金属板を設けることによって電気信号が伝達し易くなり、測定の精度をより高めることができる。
【００５０】
上記実施形態においては、柔軟部２０（変形促進部１６および追加部１８）はナノ炭素材料としてのＣＮＴを含まないものとしたが、これに限定されない。支持部１２より柔軟で変形しやすいという特性を維持できる範囲であれば、柔軟部２０は、ナノ炭素材料を含有していてもよい。
【００５１】
また、上記実施形態においては、突出部１４は、支持部１２から直線的に突出しているが、他の形状も可能である。例えば図８の変形例の脳波測定用電極１０Ａに示すように、突出部２４は、先端が支持部１２の外縁側に傾いていてもよい。脳波測定用電極１０Ａは、この点が異なる以外は、図１等に示した脳波測定用電極１０と同様の構成である。
【００５２】
脳波測定用電極１０Ａを使用する際には、図９Ａに示すように、支持部１２側をヘッドギア４２に装着して、突出部２４の先端を頭皮４０に接触させる。突出部２４が圧力を受けず頭皮４０に押圧されていない場合には、突出部２４の先端の端面２４ａが頭皮４０に接触する。
【００５３】
図９Ｂに示すように、脳波測定用電極１０Ａに矢印Ｂ方向の力を加えると、突出部２４は支持部１２に押圧されて弾性的に傾動する。支持部１２と突出部２４との境界で支持部１２の外縁側の領域には、変形促進部１６が設けられているので、突出部２４は外側に向けて容易に傾動する。
【００５４】
突出部２４は、先端が変形促進部１６と同じ側（支持部１２の外縁側）に傾いているので、よりいっそう容易に変形促進部１６側に傾動する。しかも、突出部２４の先端が傾いていることによって、頭皮４０に接触する領域が頭皮接触面２４ｂのように広くなる。その結果、脳波測定の精度が向上する。
【００５５】
変形促進部１６は、支持部１２と突出部１４との境界で、支持部１２の内側の領域に設けることもできる。この場合には、突出部１４は押圧されることで内側に傾動して、外側面で頭皮に接触する。さらに、突出部の先端を、長さ方向の途中から支持部の内側に傾けてもよい。変形促進部と同じ側に突出部の先端が傾いていることで、よりいっそう容易に内側に傾動する。
【００５６】
支持部１２と突出部１４との境界の少なくとも一部に変形促進部１６が設けられていれば、支持部１２の一表面から突出する突出部１４の本数は、適宜選択することができる。さらに、支持部１２は、円形である必要はなく、四角形のような多角形としてもよい。例えば四角形の支持部を用いる場合には、４本の突出部を、一表面の四角形の頂点に対応した位置に設けることができる。
【符号の説明】
【００５７】
１０    脳波測定用電極
１２    支持部
１４    突出部
１６    変形促進部
【図１】
2018175288.tif 000003
【図２】
2018175288.tif 000004
【図３】
2018175288.tif 000005
【図４】
2018175288.tif 000006
【図５】
2018175288.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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