(57)【要約】【課題】簡易な構成で、基板を伝搬する表面波によるアンテナ特性の乱れを抑制する技術を提供する。【解決手段】地板３は、誘電体基板２の一方の面に形成され、アンテナ接地面として作用する。アンテナ部４は、誘電体基板２の他方の面に形成され、放射素子として作用するアンテナパターンを有する。付加機能部５は、アンテナ部４の周囲に配置された無給電の複数の無給電パターン５１を有する。無給電パターン５１は、誘電体基板２の表面を伝搬する表面波により、アンテナ部４が送受信する電波とは異なる偏波の輻射波を発生させる。【選択図】図１
2018186482.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のパターン形成層を有する誘電体基板（２，９）と、
前記複数のパターン形成層の一つに形成され、アンテナ接地面として作用する地板（３）と、
前記地板が形成された前記パターン形成層とは異なるパターン形成層に形成され、放射素子として作用する一つ以上のアンテナパターンを有するアンテナ部（４，７）と、
前記誘電体基板を伝搬する表面波の伝搬経路上に設けられた一つ以上の無給電パターン（５１，５１ａ〜５１ｄ，８１，８２ａ，８２ｂ，８３）を有し、前記表面波により、前記アンテナ部が送受信する電波とは異なる偏波の輻射波を発生させるように構成された付加機能部（５、８）と、
を備えるアンテナ装置。
【請求項２】
請求項１に記載のアンテナ装置であって、
前記付加機能部（５）は、前記アンテナ部（４）の周囲に配置された、
アンテナ装置。
【請求項３】
請求項１に記載のアンテナ装置であって、
前記アンテナ部（７）は、複数のアンテナパターンを有し、
前記付加機能部（８）は、アンテナパターンの間に配置された、
アンテナ装置。
【請求項４】
請求項１から請求項３のいずれか１項に記載のアンテナ装置であって、
前記無給電パターンは、それぞれが、前記アンテナ部が送受信する電波の偏波方向に対して傾斜した二つの方向で共振するパターン形状を有する、
アンテナ装置。
【請求項５】
請求項４に記載のアンテナ装置であって、
前記無給電パターン（５１）は、長方形のパターン形状を有し、該長方形の辺に沿って共振するように構成された、
アンテナ装置。
【請求項６】
請求項４に記載のアンテナ装置であって、
前記無給電パターン（５１ａ，５１ｂ）は、正方形に形成された主部（１０）、および前記主部が有する一対の対角線のうち、一つの対角線の両端に形成された突部（１２）または切欠部（１１）を備えたパターン形状を有し、前記一対の対角線に沿って二共振するように構成された、
アンテナ装置。
【請求項７】
請求項４に記載のアンテナ装置であって、
前記無給電パターン（５１ｃ）は、円形に形成された主部（２０）、および前記主部の中心を通る直交した一対の中心線のうち、一つの中心線の両端に形成された突部または切欠部（２１）を備えたパターン形状を有し、前記一対の中心線に沿って二共振するように構成された、
アンテナ装置。
【請求項８】
請求項４に記載のアンテナ装置であって、
前記無給電パターン（５１ｄ）は、交差した一対の線状パターン（３１，３２）を備えたパターン形状を有し、前記一対の線状パターンに沿って二共振するように構成された、
アンテナ装置。
【請求項９】
請求項４に記載のアンテナ装置であって、
前記無給電パターン（８１）は、Ｌ字状に連結された一対の線状パターンを備えたパターン形状を有し、上記一対の線状パターンに沿って二共振するように構成された、
アンテナ装置。
【請求項１０】
請求項４に記載のアンテナ装置であって、
前記無給電パターン（８３）は、Ｌ字状に連結された一対の線状パターンを単位パターンとして、前記単位パターンを複数連結したパターン形状を有し、上記一対の線状パターンのそれぞれに沿って二共振するように構成された、
アンテナ装置。
【請求項１１】
請求項１から請求項３のいずれか１項に記載のアンテナ装置であって、
前記無給電パターンは、前記アンテナ部が送受信する電波の偏波方向に対して傾斜しかつ互いに異なる方向で共振する２種類の線状パターン（８２ａ，８２ｂ）を有する、
アンテナ装置。
【請求項１２】
請求項１１に記載のアンテナ装置であって、
Ｌ字状に配置された前記２種類の線状パターンを単位ブロックとして、
前記付加機能部は、一つ以上の前記単位ブロックを有する、
アンテナ装置。
【請求項１３】
請求項４から請求項１２のいずれか１項に記載のアンテナ装置であって、
前記無給電パターンは、前記アンテナ部の動作周波数より低周波数側で共振するように構成された、
アンテナ装置。
【請求項１４】
請求項４から請求項１３のいずれか１項に記載のアンテナ装置であって、
前記無給電パターンは、二つの共振のうち一方が逆位相で共振するパターン形状を有する、
アンテナ装置。
【請求項１５】
請求項４から請求項１４のいずれか１項に記載のアンテナ装置であって、
前記無給電パターンは、前記二つの共振の共振方向が互いに直交するように構成された、
アンテナ装置。
【請求項１６】
請求項１５に記載のアンテナ装置であって、
前記無給電パターンは、前記アンテナ部が送受信する電波の偏波方向に対して、前記二つの共振の共振方向が３５°〜５５°傾くように配置された、
アンテナ装置。
【請求項１７】
請求項１から請求項１６のいずれか１項に記載のアンテナ装置であって、
前記誘電体基板（９）は前記パターン形成層を３つ以上有し、
前記付加機能部は、前記地板を有するパターン形成層に対して、前記アンテナ部を有するパターン形成層と同じ側に位置し、且つ、前記アンテナ部を有するパターン形成層とは異なるパターン形成層に設けられた、
アンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、誘電体基板を用いて形成されるアンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
誘電体基板上に形成されるアンテナは、例えば、車両や航空機などの移動体においてその周囲を監視するレーダなどに用いられている。この種のアンテナでは、基板表面を伝搬する表面波により基板端などにおいて、メインのアンテナ放射とは異なる輻射が発生し、指向性に乱れが生じることが知られている。
【０００３】
これに対して、例えば下記特許文献１には、アンテナの動作周波数を有する表面波の伝搬を阻止するバンドギャップを有する構造（以下、ＥＢＧ）を基板上に形成することで、指向性の乱れを抑制する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第３６５３４７０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、発明者の詳細な検討の結果、特許文献１に記載の従来技術には、以下の課題が見出された。
即ち、ＥＢＧは、基板の表面に六角形の金属小板を周期的に２次元配置し、基板の裏面に形成された金属板と金属で形成されたスルーホールで結線した構造を有する。従って、ＥＢＧを利用する場合、基板にスルーホールを形成する必要があるため、基板の構造が複雑になる。
【０００６】
本開示は、簡易な構成で、基板を伝搬する表面波によるアンテナ特性の乱れを抑制する技術を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示の１つの局面によるアンテナ装置は、誘電体基板（２，９）と、地板（３）と、アンテナ部（４，７）と、付加機能部（５，８）と、を備える。
誘電体基板は、複数のパターン形成層を有する。地板は、複数のパターン形成層の一つに形成され、アンテナ接地面として作用する。アンテナ部は、地板が形成されたパターン形成層とは異なるパターン形成層に形成され、放射素子として作用する一つ以上のアンテナパターンを有する。付加機能部は、誘電体基板を伝搬する表面波の伝搬経路上に設けられた一つ以上の無給電パターン（５１，５１ａ〜５１ｄ，８１，８２ａ，８２ｂ，８３）を有し、表面波により、アンテナ部が送受信する電波とは異なる偏波の輻射波を発生させる。
【０００８】
このような構成によれば、表面波は、付加機能部に属する無給電パターンによって、アンテナ部が送受信する電波とは異なる偏波を有する電波（即ち、輻射波）に変換され放射される。つまり、表面波は伝搬に従って減衰するだけでなく、表面波により発生する輻射波は、アンテナ部が送受信する電波とは干渉しないため、表面波に基づくアンテナ指向性の乱れを抑制することができる。
【０００９】
なお、この欄及び特許請求の範囲に記載した括弧内の符号は、一つの態様として後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示すものであって、本開示の技術的範囲を限定するものではない。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】第１実施形態のアンテナ装置の構成を示す平面図である。
【図２】アンテナ装置の構成を示す正面図である。
【図３】無給電パターンの構成を示す平面図である。
【図４】無給電パターンの辺の長さと共振時の反射位相との関係を示すグラフである。
【図５】無給電パターンの動作を示す説明図である。
【図６】無給電パターンの共振周波数を変化させることによる影響を示す説明図である。
【図７】アンテナ装置の指向性を、従来装置と比較して示したグラフである。
【図８】無給電パターンの共振周波数とアンテナ装置の指向性との関係を示すグラフである。
【図９】無給電パターンの配置の傾きとアンテナ装置の指向性との関係を示すグラフである。
【図１０】無給電パターンの他のパターン形状を示す説明図である。
【図１１】無給電パターンの他のパターン形状を示す説明図である。
【図１２】無給電パターンの他のパターン形状を示す説明図である。
【図１３】無給電パターンの他のパターン形状を示す説明図である。
【図１４】第２実施形態のアンテナ装置の構成を示す平面図である。
【図１５】アンテナ装置のチャネル間アイソレーションを、従来装置と比較して示したグラフである。
【図１６】付加機能部の他の構成を示す説明図である。
【図１７】付加機能部の他の構成を示す説明図である。
【図１８】付加機能部の他の構成を示す説明図である。
【図１９】付加機能部の他の構成を示す説明図である。
【図２０】付加機能部の他の構成を示す説明図である。
【図２１】多層の誘電体基板におけるアンテナ部及び付加機能部の配置を例示する説明図である。
【図２２】多層の誘電体基板におけるアンテナ部及び付加機能部の配置を例示する説明図である。
【図２３】多層の誘電体基板におけるアンテナ部及び付加機能部の配置を例示する説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、図面を参照しながら、本開示の実施形態を説明する。
［１．第１実施形態］
［１−１．構成］
アンテナ装置１は、例えば、車両の周辺に存在する各種物標を検出するためのミリ波レーダに使用される。
【００１２】
アンテナ装置１は、図１および図２に示すように、長方形状の誘電体基板２を備える。以下では、誘電体基板２の両面は、パターン形成層として使用される。以下では、誘電体基板２の一方の面を基板表面２ａ、他方の面を基板裏面２ｂという。また、誘電体基板２の一方の辺に沿った方向をｘ軸方向、ｘ軸方向に直行する他方の辺に沿った方向をｙ軸方向、基板表面２ａの法線方向をｚ軸方向という。
【００１３】
アンテナ装置１は、基板裏面２ｂの全面を覆うように形成された銅パターンからなり、アンテナ接地面として作用する地板３を備える。アンテナ装置１は、基板表面２ａの中央付近に形成されたアンテナ部４を備える。また、アンテナ装置１は、アンテナ部４を挟んでｘ軸方向の両側に形成された付加機能部５を備える。
【００１４】
アンテナ部４は、ｘ軸方向に沿って配列された複数のアレーアンテナを備える。各アレーアンテナは、ｙ軸方向に沿って配置された矩形状の複数のアンテナパターン４１と、各アンテナパターン４１への給電を行う給電線４２とを備える。アンテナ部４は、送受信される電波の偏波方向が、ｘ軸方向と一致するように構成される。
【００１５】
付加機能部５は、二次元的に配置された複数の無給電パターン５１を有する。無給電パターン５１は、図３に示すように、長方形状に形成された銅パターンであり、各辺がｘ軸に対して４５°傾斜するように配置される。これにより、無給電パターン５１は、アンテナ部４から伝搬してくる表面波に対して、長辺と短辺の二つの辺で共振する。また、無給電パターン５１の長辺のサイズＵおよび短辺のサイズＶは、各辺で共振したときの位相の位相差（以下、共振時位相差）が逆位相となる、即ち位相が１８０°異なるように設定される。また、無給電パターン５１の各辺のサイズＵ，Ｖは、両者の平均サイズが、アンテナ装置１の動作周波数における波長λより大きな値となるように設定される。つまり、平均サイズに対応する共振周波数は、アンテナ装置１の動作周波数よりも低くなるように設定される。
【００１６】
［１−２．設計］
ここで、無給電パターン５１の各辺のサイズＵ，Ｖの設計方法について説明する。
図４は、無給電パターン５１の辺のサイズと、無給電パターン５１に平面波を入射したときに計測される無給電パターン５１からの反射波の位相との関係を示したグラフである。ここでは、入射波の周波数を２４．１５ＧＨｚ、無給電パターンを正方形として、その辺のサイズを変化させている。なお、無給電パターンは、無限に配列されていると仮定して、シミュレーションによって求めた。
【００１７】
図４では、無給電パターン５１の両辺の平均サイズが、アンテナ装置１の動作周波数における波長λと一致させた場合のサイズＵ＝３．２３ｍｍ，Ｖ＝３．１５ｍｍを示している。本実施形態では、Ｕ＝３．３７ｍｍ、Ｖ＝３．２９ｍｍに設定している。
【００１８】
［１−３．動作］
このように構成されたアンテナ装置１では、図５に示すように、アンテナ部４から伝搬してくるｘ軸方向に沿った偏波を有する表面波が無給電パターン５１に入射されると、無給電パターン５１の長辺および短辺のいずれでも共振し、長辺と短辺とでは共振時の位相差が逆位相となる。このため、無給電パターン５１からは、ｙ軸方向に沿った偏波を有する電波である輻射波が輻射される。この輻射によって、表面波は基板端に近づくほど減衰する。
【００１９】
また、アンテナ装置１では、無給電パターン５１の両辺の平均サイズに対応する共振周波数が、アンテナ装置１の動作周波数より低く設定されている。このため、図６に示すように、無給電パターン５１からの輻射波は、表面波が進む方向に向けて輻射される前進波となる。なお、共振周波数が動作周波数と一致するように設定されている場合、無給電パターン５１からの輻射波は基板表面２ａに直交する正面方向に輻射される。また、共振周波数が動作周波数より高い場合、無給電パターン５１からの輻射波は、表面波が進む方向とは反対方向に向けて輻射される後退波となる。本実施形態では、輻射波が前進波となるように設定しているが、正面方向に輻射されるように設定したり、後退波となるように設定したりしてもよい。
【００２０】
［１−４．効果］
以上詳述した実施形態によれば、以下の効果を奏する。
（１ａ）アンテナ装置１では、付加機能部５に属する無給電パターン５１が、アンテナにて送受信される電波とは異なる偏波の輻射波を発生させ表面波を減衰させることで、基板端から不要な輻射が抑制されるため、リップルが抑制された指向性を実現することができる。
【００２１】
図７に示すように、アンテナ装置１を用いる実施例１では、付加機能部５を備えない比較例１と比較して、リップルが抑制され、ＥＢＧを備えた従来装置である比較例２と同等のリップル抑制効果が得られる。つまり、アンテナ装置１によれば、ＥＢＧより簡易な構成でＥＢＧと同等の効果を得ることができる。
【００２２】
（１ｂ）アンテナ装置１では、無給電パターン５１の共振周波数が自身の動作周波数より低く設定されているため、図８に示すように、共振周波数が動作周波数と一致するように設定した実施例２と比較して、広いアンテナビーム幅を実現することができる。
【００２３】
［１−５．変形例］
上記実施形態では、無給電パターン５１を、各辺がｘ軸に対して４５°傾斜するように配置したが、これに限定されるものではない。例えば、図９に示すように、４５°に対して±１０°程度の範囲、即ち３５°〜５５°程度の傾斜であれば、同等の効果を得ることができる。
【００２４】
上記実施形態では、無給電パターン５１のパターン形状を長方形としたが、これに限定されるものではない。例えば、図１０に示す無給電パターン５１ａのように、正方形に形成された主部１０、および主部１０が有する一対の対角線のうち、一つの対角線の両端に切欠部１１が形成されたパターン形状を有していてもよい。また、図１１に示す無給電パターン５１ｂのように、主部１０の一つの対角線の両端に突部１２が形成されたパターン形状を有していてもよい。これらの場合、図１０及び図１１中の矢印で示すように、無給電パターン５１ａ，５１ｂの一対の対角線に沿って二共振する。このため、無給電パターン５１ａ，５１ｂは、これら対角線が、ｘ軸に対して傾斜するように配置すればよい。
【００２５】
上記実施形態では、無給電パターン５１のパターン形状を長方形としたが、図１２に示す無給電パターン５１ｃのように、円形に形成された主部２０、および主部の中心を通る直交した一対の中心線のうち、一つの中心線の両端に切欠部２１が形成されたパターン形状を有していてもよい。この場合、図１２中の矢印で示すように、無給電パターン５１ｃの一対の中心線に沿って二共振する。このため、無給電パターン５１ｃは、これら中心線が、ｘ軸に対して傾斜するように配置すればよい。また、切欠部２１の代わりに突部を設けてもよい。
【００２６】
また、図１３に示す無給電パターン５１ｄのように、交差した一対の線状パターン３１，３２を備えたパターン形状を有していてもよい。この場合、一対の線状パターン３１，３２に沿って二共振する。このため、無給電パターン５１ｄは、これら線状パターン３１，３２の長手方向がｘ軸に対して傾斜するように配置すればよい。
【００２７】
無給電パターンは、上述したパターン形状に限らず、二共振し且つ共振位相差を調整可能な形状であればよい。例えば、無給電パターンは、円偏波を発生させる周知のパターン形状に準じ、共振位相差を９０°ではなく１８０°に調整することで実現してもよい。
【００２８】
上記実施形態では、無給電パターン５１は、表面波に対して偏波方向が９０°異なる輻射波を放射するように構成したが、これに限定されるものではない。表面波と輻射波とで偏波方向が一致していなければよく、例えば、輻射波が円偏波や楕円偏波となるように構成してもよい。
【００２９】
［２．第２実施形態］
［２−１．第１実施形態との相違点］
第２実施形態は、基本的な構成は第１実施形態と同様であるため、相違点について以下に説明する。なお、第１実施形態と同じ符号は、同一の構成を示すものであって、先行する説明を参照する。
【００３０】
第２実施形態では、アンテナ部７の構成、付加機能部８の配置、付加機能部８に属する無給電パターン８１の形状が、第１実施形態と相違する。
図１４に示すように、第２実施形態のアンテナ装置６は、誘電体基板２を備える。基板裏面２ｂには地板３を備え、基板表面２ａには、アンテナ部７と、付加機能部８と、を備える。
【００３１】
アンテナ部７は、ｘ軸方向に沿って配列された一対のアレーアンテナ７ａ，７ｂを備える。各アレーアンテナ７ａ，７ｂは、ｙ軸方向に沿って配置された矩形状の複数のアンテナパターン７１を備える。アレーアンテナ７ａ，７ｂは、それぞれに属するアンテナパターン７１が、ｘ軸に沿って整列するように配置される。また、図示は省略するが、各アンテナパターン７１は、送受信される電波の偏波方向が、ｘ軸方向と一致するように給電が行われる。以下では、アレーアンテナ７ａ，７ｂのそれぞれをチャネルという。各チャネルは、一方を送信、他方を受信に用いてもよいし、両方を送信または両方を受信に用いてもよい。
【００３２】
付加機能部８は、一対のアレーアンテナ７ａ，７ｂの間に配置される。付加機能部８は、二次元的に配置された複数の無給電パターン８１を有する。無給電パターン８１は、線状に形成された一対の銅パターン（以下、線状パターン）を９０°の角度でＬ字状に連結したパターン形状を有する。各線状パターンは、いずれもｘ軸に対して４５°傾斜するように配置される。二つの線状パターンの長手方向のサイズは互いに異なっている。以下、長い方の線状パターンを長辺、短い方の線状パターンを短辺という。長辺のサイズＵおよび短辺のサイズＶは、各辺で共振したときの位相の位相差（以下、共振時位相差）が逆位相となる、即ち位相が１８０°異なるように設定される。
【００３３】
また、付加機能部８において、ｘ軸方向に沿って設けられた複数の無給電パターン８１は、二つの線状パターンの連結部の向きが、同一方向を向くように配置されている。また、ｙ軸方向に沿って設けられた複数の無給電パターン８１は、上記連結部の向きが交互に入れ替わるように配置される。更に、ｘ軸に沿って設けられた複数の無給電パターン８１は、上記連結部が、ｘ軸方向に整列するアンテナパターン７１の中心を結ぶｘ軸に沿った線上に位置するように配置される。
【００３４】
［２−２．動作］
このように構成されたアンテナ装置６では、アレーアンテナ７ａ，７ｂ間を伝搬する表面波により、無給電パターン８１は、二つの線状パターン、即ち、長辺および短辺のいずれでも共振する。長辺と短辺とでは共振時の位相差が逆位相となるため、無給電パターン８１からは、ｙ軸方向に沿った偏波を有する電波である輻射波が輻射される。この輻射によって、表面波は減衰する。また、輻射波は、アンテナ部７が送受信する電波である送受信波とは、偏波面が９０°異なっているため、輻射波と送受信波とが干渉することがない。
【００３５】
［２−３．効果］
以上詳述した第２実施形態によれば、以下の効果を奏する。
（２ａ）アンテナ装置６では、付加機能部８に属する無給電パターン８１が、アレーアンテナ７ａ，７ｂ間を伝搬する表面波を減衰させるため、チャネル間のアイソレーションを向上させることができる。
【００３６】
図１５に示すように、アンテナ装置６を用いる実施例３では、アンテナ装置６の構成から付加機能部８を省略した比較例３と比較して、動作周波数である２４ＧＨｚを中心とした広い範囲でチャネル間のアイソレーションが向上する。なお、図１５のグラフは、無給電パターン８１の長辺のサイズＵを３．２ｍｍ、短辺のサイズＶを３．２１ｍｍ、隣接する無給電パターン８１同士のｘ軸方向の配置間隔Ｗｘを０．３ｍｍ、Ｙ軸方向端部での配置間隔Ｗｙを０．２５ｍｍとして、シミュレーションを行った結果である。
【００３７】
［２−４．変形例］
上記アンテナ装置６では、付加機能部８において、ｙ軸方向に並ぶ無給電パターン８１を、連結部の向きが交互に入れ替わるように配置したが、これに限定されるものではない。
【００３８】
例えば図１６に示す付加機能部８ａのように、ｙ軸方向に並ぶ無給電パターン８１も、連結部の向きが全て同じ方向となるように配置してもよい。
また、図１７に示す付加機能部８ｂのように、付加機能部８ａでの無給電パターン８１の配列をベースとし、ｙ軸方向に並ぶ複数の無給電パターン８１をパターン列として、ｘ軸方向に並ぶ複数のパターン列を、一つおきに左右の向きを反転させ、かつ、ｙ軸方向に、無給電パターン８１のｙ軸方向のサイズの１／２だけずらして配置してもよい。
【００３９】
また、図１８に示す付加機能部８ｃのように、無給電パターン８１の配列を、９０°回転させて、無給電パターン８１の連結部がｙ軸方向に突出するような配置としてもよい。
上記アンテナ装置６では、付加機能部８として、Ｌ字状のパターン形状を有した無給電パターン８１が用いられているが、これに限定されるものではない。
【００４０】
例えば、図１９に示す付加機能部８ｄのように、長さの異なる２種類の線状の無給電パターン８２ａ，８２ｂを用いてもよい。この場合、一対の無給電パターン８２ａ，８２ｂをＬ字状に配置したものを単位ブロックとし、この単位ブロックを、付加機能部８，８ａ，８ｂにおける無給電パターン８１と同様に配置すればよい。図１８では、付加機能部８ａでの配置と同様にした場合を示す。
【００４１】
また、図２０に示す付加機能部８ｅのように、付加機能部８ａでの無給電パターン８１の配列をベースとし、ｙ軸方向に並ぶ複数の無給電パターン８１を全て連結したパターン形状を有する無給電パターン８３を、ｘ軸方向に複数配列してもよい。更に、付加機能部８ｅにおける複数の無給電パターン８３を、９０°回転させて配置してもよい。
【００４２】
［３．他の実施形態］
以上、本開示の実施形態について説明したが、本開示は上述の実施形態に限定されることなく、種々変形して実施することができる。
【００４３】
（３ａ）上記実施形態では、単層の誘電体基板２を用いる例について説明したが、これに限定されるものではなく、多層の誘電体基板９を用いてもよい。この場合、例えば、図２１に示すように、アンテナ部７（即ち、アンテナパターン７１）および付加機能部８（即ち、無給電パターン８１）を、誘電体基板９の内部に位置するパターン形成層Ｐ１に設けてもよい。また、例えば、図２２および図２３に示すように、アンテナ部７と付加機能部８とを異なるパターン形成層に設けてもよい。この場合、図２２に示すように、アンテナ部７を有するパターン形成層Ｐ１を挟んで、地板３を有するパターン形成層Ｐ２とは反対側に位置するパターン形成層Ｐ３に付加機能部８を設けてもよい。また、図２３に示すように、アンテナ部７を有するパターン形成層Ｐ１と、地板３を有するパターン形成層Ｐ２との間に位置するパターン形成層Ｐ４に付加機能部８を設けてもよい。なお、図２１〜図２３では、アンテナ部７および付加機能部８を用いて説明したが、これらの代わりに、アンテナ部４および付加機能部５を用いてもよい。  
【００４４】
（３ｂ）上記実施形態では、第１実施形態では、無給電パターン５１，５１ａ〜５１ｄを例示し、第２実施形態では、無給電パターン８１，８２ａ，８２ｂ，８３を例示したが、第１実施形態に無給電パターン８１，８２ａ，８２ｂ，８３を用いたり、第２実施形態に無給電パターン５１，５１ａ〜５１ｄを用いたりしてもよい。
【００４５】
（３ｃ）上記実施形態における１つの構成要素が有する複数の機能を、複数の構成要素によって実現したり、１つの構成要素が有する１つの機能を、複数の構成要素によって実現したりしてもよい。また、複数の構成要素が有する複数の機能を、１つの構成要素によって実現したり、複数の構成要素によって実現される１つの機能を、１つの構成要素によって実現したりしてもよい。また、上記実施形態の構成の一部を省略してもよい。また、上記実施形態の構成の少なくとも一部を、他の上記実施形態の構成に対して付加又は置換してもよい。なお、特許請求の範囲に記載した文言から特定される技術思想に含まれるあらゆる態様が本開示の実施形態である。
【００４６】
（３ｄ）上述したアンテナ装置の他、当該アンテナ装置を構成要素とするシステム、アンテナ指向性の調整方法など、種々の形態で本開示を実現することもできる。
【符号の説明】
【００４７】
１，６…アンテナ装置、２，９…誘電体基板、２ａ…基板表面、２ｂ…基板裏面、３…地板、４，７…アンテナ部、５，８，８ａ〜８ｅ…付加機能部、７ａ，７ｂ…アレーアンテナ、１０，２０…主部、１１，２１…切欠部、１２…突部、３１，３２…線状パターン、４１，７１…アンテナパターン、４２…給電線、５１，５１ａ〜５１ｄ，８１，８２ａ，８２ｂ，８３…無給電パターン、Ｐ１〜Ｐ４…パターン形成層。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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