(57)【要約】【課題】保存中等にメイラード反応等で変色することを抑制した混合食品を提供すること。【解決手段】アミン化合物を含有する食品ａ、及び、還元性を有する化合物を含有する食品ｂが共存してなる混合食品であって、該食品ａ及び該食品ｂの両方が微粒子の状態であって、少なくとも一方の微粒子の表面が可食性塗膜形成材で表面コートされているか、又は、該食品ａ若しくは該食品ｂの一方だけが微粒子の状態であって、該微粒子の表面が可食性塗膜形成材で表面コートされていることを特徴とする混合食品。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
アミン化合物を含有する食品ａ、及び、還元性を有する化合物を含有する食品ｂが共存してなる混合食品であって、
該食品ａ及び該食品ｂの両方が微粒子の状態であって、少なくとも一方の微粒子の表面が可食性塗膜形成材で表面コートされているか、又は、該食品ａ若しくは該食品ｂの一方だけが微粒子の状態であって、該微粒子の表面が可食性塗膜形成材で表面コートされていることを特徴とする混合食品。
【請求項２】
上記可食性塗膜形成材が、多糖、オリゴ糖、単糖、糖アルコール、有機酸、タンパク質、ペプチド、ガム、脂肪酸、脂肪酸エステル、ワックス、乳化剤、及び、これらの誘導体からなる群から選ばれた１種以上の物質を含有する請求項１に記載の混合食品。
【請求項３】
上記多糖の誘導体が、多糖の、ヒドロキシプロピル化物、メチル化物、ヒドロキシプロピルメチル化物、カルボキシメチル化物、又は、コハク酸誘導体である請求項２に記載の混合食品。
【請求項４】
上記タンパク質又はペプチドが、ゼイン、ゼラチン、コラーゲン、又は、これらの分解物である請求項２又は請求項３の何れかの請求項に記載の混合食品。
【請求項５】
上記可食性塗膜形成材が、更に、芳香性物質、呈味性物質、遮光剤、着色物質、可塑剤、酸素遮断物質、防湿剤、及び／又は、紫外線遮断物質を含有する請求項１ないし請求項４の何れかの請求項に記載の混合食品。
【請求項６】
上記食品ａが含有するアミン化合物が、アミノ酸、アミノ糖、それらのアセチル化物、それらのグリコリル化物、それらの重合物、該重合物の誘導体、又は、それらの塩である請求項１ないし請求項５の何れかの請求項に記載の混合食品。
【請求項７】
上記食品ｂが含有する還元性を有する化合物が、還元性を有する糖若しくは還元性を有する糖由来化合物である請求項１ないし請求項６の何れかの請求項に記載の混合食品。
【請求項８】
上記還元性を有する糖若しくは還元性を有する糖由来化合物が、グルコース（ブドウ糖）、マンノース、ガラクトース、フルクトース（果糖）、プシコース、ソルボース、タガトース、アロース、リボース、マルトース（麦芽糖）、ラクトース、メリビオース、ガラクトオリゴ糖、アラビノース、デキストリン、澱粉、又は、それらの誘導体である請求項７に記載の混合食品。
【請求項９】
上記食品ａ及び上記食品ｂの両方が微粒子の状態である請求項１ないし請求項８の何れかの請求項に記載の混合食品。
【請求項１０】
上記食品ａ又は上記食品ｂの何れか一方のみの表面が可食性塗膜形成材で表面コートされている請求項１ないし請求項９の何れかの請求項に記載の混合食品。
【請求項１１】
褐変防止用である請求項１ないし請求項１０の何れかの請求項に記載の混合食品。
【請求項１２】
上記混合食品が、粉末状食品、顆粒状食品、ソフトカプセル化食品、ハードカプセル化食品、錠剤型食品、又は、グミ状食品である請求項１ないし請求項１１の何れかの請求項に記載の混合食品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は混合食品に関するものであり、更に詳しくは、アミン化合物を含有する食品と、還元性を有する化合物を含有する食品とが共存していても、メイラード反応等による褐変が抑制される混合食品に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
製薬分野においては、防湿性、平滑性、強度アップ、外観アップ、呑み易さ、保存安定性等を確保するために、錠剤化した素錠の表面に、ショ糖、ゼラチン等のフィルム液を塗布・乾燥させた糖衣錠が古くから知られている。
例えば、特許文献１には、素錠の表面に、ゼイン、プルラン、マルチトール等をコートした糖衣錠が記載されており、安定性と速やかな崩壊性を有する糖衣錠ができるとしている。
しかしながら、糖衣錠は、ある程度大きなサイズに錠剤化してなる錠剤（素錠）の表面に対して、塗膜形成材がコートされているものであり、「有効成分自体である微粒子」の表面がコートされているものではない。
【０００３】
有効成分の粉末又は顆粒がコートされているものとして、特許文献２には、生理活性を有するタンパク質、酵素、タンパク質のリパーゼ阻害剤等の粉末又は顆粒の表面を、ゼイン、セラック、カルボシキメチルエチルセルロース、エチルセルロース等の腸溶性フィルムで被覆した腸溶性製剤が記載されている。
【０００４】
特許文献３には、粒径２０μｍ〜２００μｍの粉体の表面をゼイン又はセラックで被覆する際に、中鎖トリグリセリドとエタノールを噴霧する被覆粉体の製造方法が記載されており、被覆時（製造時）の団粒の発生を抑え、口に含んだときの溶出速度を遅延させ、強固な被覆が可能になるとしている。
【０００５】
特許文献４には、平均粒子径１μｍ〜２００μｍの不快味を有する粉体の表面を、胃溶性ポリマー含有組成物で被覆して造粒してなる散剤、細粒剤又は顆粒剤が記載されており、医薬の苦味等の不快味を有効に遮断できるとしている。
【０００６】
特許文献５には、医薬成分をアミノアルキルメタアクリレートコポリマーで被覆した顆粒中に含有し、該顆粒外に崩壊剤を含有する口腔内速崩壊性錠剤が記載され、経時的な硬度の低下を抑制し、口当たりを良くするとされている。
【０００７】
特許文献６には、苦味を有する粉末状薬物と流動化剤との混合物を造粒又は被覆するための担体を含み、該担体がエチルセルロース、メタクリル酸コポリマー又はワックス状物質である速崩壊錠が記載されており、苦味等の不快味のマスキングと口腔内での速崩壊の両立が図れるとされている。
【０００８】
しかしながら、上記技術は全て、主に医薬・薬剤を対象としたものであり、崩壊性、腸溶性、溶出速度の調節、不快味の遮断、硬度低下の抑制等を目的としたものであり、健康食品や一般食品を主な対象としたものではなかった。
また、被覆の目的や被覆されたものの用途が、褐変防止用でもメイラード反応抑制用でもなかった。従って、２種類の物質の共存下での問題点、すなわち２種類の物質の反応による問題点を解決したものでもなかった。そのため、２種類の化合物の共存を必須の態様（条件）としたものではなかった。
【０００９】
メイラード反応を抑制したものとして、特許文献７には、粒子径５μｍ〜２００μｍのクレアチンと非還元性の糖質を配合し、長期間保存してもメイラード反応による変色が少ないとされる食品又は医薬品の製造方法が記載されている。
【００１０】
また、特許文献８には、マルチトールを含有する核の周囲をマルチトール層でコートした球状顆粒が記載されており、低カロリーで虫歯の原因とならず、メイラード反応や分解反応が起り難く、十分な硬度を有し、滑らかな口解け感を与えるとしている。
【００１１】
しかしながら、これらの技術は何れも、メイラード反応を抑制したと言っても、配合する糖質を非還元性の糖質にしたり（特許文献７）、カルボニル基を持たないためにメイラード反応がそもそも起こらない糖（特許文献８）を用いたりすることによって、メイラード反応を抑制したものであり、メイラード反応をする糖、すなわち還元性を有する糖に対して、該糖が関与するメイラード反応を抑制したものではなかった。
【００１２】
また、前記技術は何れも主に医薬品を対象としたものであり、健康食品や一般食品を対象として、微粒子の表面をコートして、褐変防止やメイラード反応を抑制したものは殆どなかった。
【００１３】
健康食品や一般食品では、アミノ酸、タンパク質等、アミン化合物（を含有するもの）が極めて多く、一方、食品に使用される糖には、グルコース（ブドウ糖）、マルトース（麦芽糖）、デキストリン等、還元糖が多い。
また、例えば、食品に多用されている澱粉は、主たる化学構造では一見アルデヒド基を有さないが、澱粉も分子末端等に還元性基を若干は含むものである。また、還元性を有さないとされているスクロース（ショ糖）も若干は加水分解して還元性を有する単糖を生成しており、それがメイラード反応を起こす。
【００１４】
このように、健康食品や一般食品では、アミン化合物を含有する食品や、還元性を有する化合物を含有する食品が極めて多く、それらを共存させて提供する際に、褐変等の問題が生じていた。特に保存中に褐変等が生じていた。
あるいは、健康食品分野では、経時によってこのような褐変が生じるために、アミン化合物と還元性化合物の共存を避ける必要があり、混合食品である健康食品の製品自体の範囲がそもそも制限されていた。
【００１５】
健康食品や一般食品では、経時による保存安定性が強く要求されるが、メイラード反応抑制や褐変防止に関しては、前記したように公知技術では不十分であった。
また、健康食品や一般食品では、製品（成分組成等）に多様性が要求されるが、独自の形態によってメイラード反応を抑制して褐変を防止して製品に多様性をもたらそうとする発明課題自体がそもそも殆どなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１６】
【特許文献１】特開２０１３−１９４０３４号公報
【特許文献２】特開２００５−２３９７３７号公報
【特許文献３】特開２００７−０８９５１９号公報
【特許文献４】特開２００８−２３１０２９号公報
【特許文献５】特開２００９−１７９６０３号公報
【特許文献６】特開２０１２−０３６１４０号公報
【特許文献７】特開２０００−２４５３９６号公報
【特許文献８】特開２００１−０３９８６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
本発明は上記背景技術に鑑みてなされたものであり、その課題は、保存中等にメイラード反応等で変色・褐変することを抑制した混合食品を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
本発明者は、上記の課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、混合すると（混合しておくと）メイラード反応によって褐変する「アミン化合物と還元性を有する化合物」であっても、それらを含有する食品の表面に対して特定の処理を施すと、該褐変が抑制されることを見出して本発明を完成するに至った。
【００１９】
すなわち、本発明は、アミン化合物を含有する食品ａ、及び、還元性を有する化合物を含有する食品ｂが共存してなる混合食品であって、
該食品ａ及び該食品ｂの両方が微粒子の状態であって、少なくとも一方の微粒子の表面が可食性塗膜形成材で表面コートされているか、又は、該食品ａ若しくは該食品ｂの一方だけが微粒子の状態であって、該微粒子の表面が可食性塗膜形成材で表面コートされていることを特徴とする混合食品を提供するものである。
【００２０】
また、本発明は、上記可食性塗膜形成材が、多糖、オリゴ糖、単糖、糖アルコール、有機酸、タンパク質、ペプチド、ガム、脂肪酸、脂肪酸エステル、ワックス、乳化剤、及び、これらの誘導体からなる群から選ばれた１種以上の物質を含有する上記の混合食品を提供するものである。
【００２１】
また、本発明は、上記食品ａが含有するアミン化合物が、アミノ酸、アミノ糖、それらのアセチル化物、それらのグリコリル化物、それらの重合物、該重合物の誘導体、又は、それらの塩である上記の混合食品を提供するものである。
【００２２】
また、本発明は、上記食品ｂが含有する還元性を有する化合物が、還元性を有する糖若しくは還元性を有する糖由来化合物である上記の混合食品を提供するものである。
【００２３】
また、本発明は、上記食品ａ及び上記食品ｂの両方が微粒子の状態である上記の混合食品を提供するものである。
【００２４】
また、本発明は、上記食品ａ又は上記食品ｂの何れか一方のみの表面が可食性塗膜形成材で表面コートされている上記の混合食品を提供するものである。
【発明の効果】
【００２５】
本発明によれば、前記問題点と上記課題を解決し、「アミン化合物を含有する食品ａ」及び「還元性を有する化合物を含有する食品ｂ」の両方が共存してなる混合食品であっても、メイラード反応による「褐変等の変色」を抑制し、安定性を向上させた混合食品を提供することができる。
【００２６】
前記した通り、健康食品を含む食品においては、アミン化合物を含有するものや、還元性を有するものが極めて多い。本発明によれば、このような組み合わせでも、それらが互いに接触するように共存していても、変色を防止・抑制することが可能である。
以下、主食、副食、間食等のあらゆる形の「一般食品」や、顆粒剤、粉剤、錠剤、カプセル剤等のあらゆる剤型の「健康食品」を総合して、単に「食品」と略記することがある。また、飼料やペット用餌も「食品」に含まれる。
【００２７】
食品は、経時で変色した場合、通常はそれを食しても健康上の被害はない場合が多いが、経時での変色は、製品価値を著しく下げ、一般需要者は変色した食品は購入しないし、一旦購入しても経時で変色したものを食することには抵抗がある。また、メイラード反応によって、栄養成分や機能性成分の含量低下が大きな問題となることがある。特に、２０１５年から施行された機能性表示食品は、機能性成分が賞味期限内において成分表示値を下回ってはいけない。しかし、製造後の保存状態や保存期間によっては、メイラード反応により、機能性成分が成分表示値の下限値を下回る可能性があり、メイラード反応を防止することが重要である。
更に、健康食品等の場合、有効成分自体の変色が大きな問題になることは勿論、「食品の一種である（食品に概念的に含まれる）カプセル皮膜」の変色も大きな問題となる。
【００２８】
前者の有効成分自体の変色の場合、そもそもメイラード反応を強く起こす２種の成分を併用することを避けざるを得ず、食品形態を制限するものであった。本発明によれば、メイラード反応による変色を防止又は抑制できるので、保存安定性が良くなることに加え、食品形態の幅を広げることもでき、今までにない組み合わせの健康食品を提供することができる。
また、後者のカプセル剤の場合、例えばアミン化合物であるゼラチンをカプセル皮膜として使用することが多いが、経時によって該皮膜の内側に斑点状等の褐変が生じる場合がある。本発明によれば、このような褐変を防止又は抑制できるので保存安定性がよくなり、保存方法に幅ができると共に、実質的な使用期限を延長させたり、有効成分の下限値を下回らせたりしないことができる。
【００２９】
一般食品の場合、メイラード反応による着色は、むしろ美味しそうに見せることに役立つ場合もあるが、食品によっては外観の変化は障害になることがある。本発明によれば、メイラード反応を防止・抑制できるので、食品の着色等の外観変化を低減させ得ることに加え、食品の素材の選択幅を広げ、今までにない形態（組み合わせ、形状等）の混合食品を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】粉末状食品（微粒子）の状態でサンプルビンに入れて静置した場合の写真である。  （ａ）セラックコート化ＧＡＢＡ粉末（実施例１）  （ｂ）ＧＡＢＡ粉末とグルコース粉末の混合粉末を５０℃で１６時間静置（比較例１）  （ｃ）セラックコート化ＧＡＢＡ粉末とグルコース粉末の混合粉末（粉末状食品）を５０℃で１６時間静置（実施例２）
【図２】混合粉末を顆粒化した顆粒状食品の状態で静置した場合の写真である。  （ａ）セラックコート化ＧＡＢＡ粉末とグルコース粉末の混合粉末を顆粒化した顆粒状食品の写真（実施例４４）  （ｂ）セラックコート化ＧＡＢＡ粉末とグルコース粉末の混合粉末を顆粒化した顆粒状食品を４０℃で４週間静置したときの写真（実施例４５）  （ｃ）ＧＡＢＡ粉末とグルコース粉末の混合粉末を顆粒化した顆粒状食品を４０℃で４週間静置したときの写真（比較例４）
【図３】混合粉末を含有させたカプセル化食品の状態で静置した場合の写真である。  （ａ）セラックコート化ＧＡＢＡ粉末とグルコース粉末の混合粉末が含有されたカプセル化食品の写真（実施例４６）  （ｂ）セラックコート化ＧＡＢＡ粉末とグルコース粉末の混合粉末が含有されたカプセル化食品を４０℃で４週間静置したときの写真（実施例４７）  （ｃ）ＧＡＢＡ粉末とグルコース粉末の混合粉末が充填されたカプセル化食品を４０℃で４週間静置した時の写真（比較例６）
【図４】混合粉末が配合された錠剤型食品の状態で静置した場合の写真である。  （ａ）セラックコート化ＧＡＢＡ粉末とグルコース粉末の混合粉末が配合された錠剤型食品の写真（実施例４８）  （ｂ）セラックコート化ＧＡＢＡ粉末とグルコース粉末の混合粉末が配合された錠剤型食品を４０℃で４週間静置したときの写真（実施例４９）  （ｃ）ＧＡＢＡ粉末とグルコース粉末の混合粉末が配合された錠剤型食品を４０℃で４週間静置したときの写真（比較例８）
【図５】本発明の混合食品の微粒子の状態を示す概略拡大断面図である。  （ａ）一次粒子の表面がコートされている場合  （ｂ）コートされた微粒子が凝集して凝集粒子を形成している場合  （ｃ）一次粒子が凝集して凝集粒子を形成し該凝集粒子の表面がコートされている場合  （ｄ）二次粒子である微粒子の表面がコートされている場合
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下、本発明について説明するが、本発明は、以下の具体的形態に限定されるものではなく、技術的思想の範囲内で任意に変形することができる。
【００３２】
＜混合食品、食品ａと食品ｂに共通事項＞
本発明の混合食品は、アミン化合物を含有する食品ａ、及び、還元性を有する化合物を含有する食品ｂが共存してなっており、
該食品ａ及び該食品ｂの両方が微粒子の状態であって、少なくとも一方の微粒子の表面が可食性塗膜形成材で表面コートされているか、又は、
該食品ａ若しくは該食品ｂの一方だけが微粒子の状態であって、該微粒子の表面が可食性塗膜形成材で表面コートされていることを特徴とする。
【００３３】
ここで、上記「含有する」とは、メイラード反応に好条件で保存経時させたときに、メイラード反応をして若干でも変色する程度に含有することを言い、食品ａや食品ｂに不純物程度で含有されている場合も、「含有する」の定義（概念）に含まれる。
限定はないが、具体的には、食品ａ又は食品ｂの全体に対して、例えば、０．０１質量％以上含有される場合が挙げられ、好ましくは０．１質量％以上含有され、特に好ましくは１質量％以上含有される場合が挙げられる。上限は特に限定はなく１００質量％でもよい。
本発明の混合食品は、用途が限定された「褐変防止用混合食品」であることが好ましい。「褐変」とはメイラード反応等によって引き起こされる変色のことを言う。また、本発明において「微粒子」と「粉末」は、互いに読み替えることができるものとする。
【００３４】
＜アミン化合物を含有する食品ａ＞
＜＜アミン化合物＞＞
本発明の混合食品において、上記食品ａが含有するアミン化合物としては、還元性を有する化合物とメイラード反応をし得るアミン化合物であれば特に限定はないが、具体的には例えば、アミノ酸、アミノ糖、それらのアセチル化物、それらのグリコリル化物、それらの重合物、該重合物の誘導体、それらの塩等が挙げられる。
タンパク質等、それらの重合物（の誘導体）は、一般に「アミン化合物」と言われない場合があったとしても、それらがメイラード反応をする場合にはアミン基を若干でも含有しているので、本発明では「アミン化合物」と言う。
【００３５】
ここで、「アミン化合物」とは、１級アミン化合物（アミノ基含有化合物）、２級アミン化合物、３級アミン化合物を包含するものである。
また、下記する「上記食品ａが含有するアミン化合物」は、後述する可食性塗膜形成材で表面コートされる（側の）食品が含有するものでもよいし、表面コートされない（側の）食品が含有するものでもよい。
【００３６】
上記アミノ酸としては、アミノ基とカルボキシル基の両方の官能基を持つ有機化合物であれば特に限定はないが、９種の必須アミノ酸を含む２２種の「タンパク質を構成するアミノ酸」；カルニチン、γ−アミノ酪酸（以下、「ＧＡＢＡ」と記載することがある）、Ｌ−ドーパ（レボドパ）、ヒドロキシプロリン、セレノメチオニン、β−アラニン、サルコシン、オルニチン、シトルリン、クレアチン、オパイン、トリメチルグリシン、テアニン、トリコロミン、カイニン酸等の「タンパク質を構成しないアミノ酸」等が挙げられる。また、シスチン、ヒドロキシプロリン、ヒドロキシリシン、サイロキシン、Ｏ−ホスホセリン、デスモシン等の「修飾されたアミノ酸」等も挙げられる。
【００３７】
上記アミノ糖としては、糖の水酸基がアミノ基で置換されたものであれば特に限定はないが、グルコサミン、ガラクトサミン、マンノサミン、ムラミン酸、ノイラミン酸等が挙げられる。
【００３８】
上記「それらのアセチル化物」としては、上記アミノ酸若しくはアミノ糖のアミノ基のＨがアセチル基（−ＣＯＣＨ３）で置換されたもの等が挙げられる。具体的には例えば、Ｎ−アセチルグルコサミン、Ｎ−アセチルガラクトサミン等の２級アミン；等が挙げられる。
また、上記「それらのグリコリル化物」としては、上記アミノ酸若しくはアミノ糖のアミノ基のＨがグリコリル基（−ＣＯＣＨ２ＯＨ）で置換されたもの等が挙げられる。
【００３９】
該「アミノ酸、アミノ糖、それらのアセチル化物、それらのグリコリル化物」（を含有する食品ａ）は、微粒子として可食性塗膜形成材で表面コートされることが好ましい。もし食品ａと食品ｂの両方が微粒子で一方の微粒子のみが表面コートされる場合は、上記のアミン化合物はメイラード反応を起こし易いので、限定はされないが、表面コートされる側であることが好ましい。
【００４０】
上記「それらの重合物、該重合物の誘導体」としては、上記「アミノ酸、アミノ糖、それらのアセチル化物及び／又はそれらのグリコリル化物」が重合したもの、又は、該重合物の誘導体が挙げられ、具体的には、ペプチド、タンパク質、それらの誘導体（修飾体）（誘導タンパク質等）、それらの（一部）加水分解物（タンパク加水分解物等）等が挙げられる。ここで、「誘導タンパク質」とは、天然のタンパク質が熱、酵素等によって変質したタンパク質を言う。
【００４１】
具体的には、タンパク質としては、食品に含まれる各種タンパク質、トウモロコシに含まれるゼイン（ツェイン）等が挙げられ、誘導タンパク質としては、ゼラチン等が挙げられ、タンパク加水分解物としては、各種旨味調味料として知られている化合物等が挙げられる。これらの重合体は、実際にメイラード反応をするため、アミン基を若干は含むとされるので、本発明では、「アミン化合物」であるとする。
実際、ゼラチンをカプセル皮膜とするカプセル剤の内側は、内容物との間でメイラード反応をして斑点状等の褐変を引き起こす場合がある。
なお、食品ｂの側が表面コートされて、ここで言う「アミン化合物（を含有する食品ａ）」の側が表面コートされない場合もあり得る（本発明に含まれる）。
【００４２】
上記「それらの塩」としては、塩であれば特に限定はされないが、具体的には例えば、上記「アミノ酸、アミノ糖、それらのアセチル化物及び／又はそれらのグリコリル化物」のアミン基が塩酸塩等となったもの；カルボキシル基がナトリウム塩、カリウム塩、アンモニウム塩等になったもの；等が挙げられる。
【００４３】
好ましい化合物（を含有する食品ａ）だけが微粒子になっていれば、該微粒子は可食性塗膜形成材で表面コートされることが必須である。もし、食品ａと食品ｂの両方が微粒子になっていて、一方の微粒子のみが表面コートされる場合は、表面コートされる側であってもされない側であってもよい。
【００４４】
＜＜食品ａ中の「その他の化合物」＞＞
上記「アミン化合物を含有する食品ａ」としては、上記アミン化合物自体からなる食品ａでもよく、上記アミン化合物と「その他の化合物」を含有するものでもよい。
例えば、健康食品の場合、上記アミン化合物単独では好適に微粒子化し難い場合等は、「その他の化合物」との混合物で微粒子を形成してもよく、上記アミン化合物単独では効果が強過ぎる場合は、「その他の化合物」で希釈してもよい。
「その他の化合物」を含有する場合、該「その他の化合物」としては、限定はないが、例えば、各種可食性の、賦形剤、増量剤、希釈剤、担体、微粒子形成剤、防腐剤、カプセル形成剤等が挙げられ、後述する芳香性物質、呈味性物質等も挙げられる。
【００４５】
＜＜上記以外の食品ａ＞＞
また、「アミン化合物を含有する食品ａ」としては、上記したもの以外に、例えば、肉、魚貝、卵、豆、穀物等が挙げられる。
その場合の「アミン化合物」とは、肉、魚貝、卵、豆、穀物等の食品に含有されるアミン化合物である（を指す）。例えば、肉、魚貝、卵、豆、穀物等に含有されるタンパク質等が挙げられる。その場合の「その他の化合物」とは、食品ａに含有されるアミン化合物以外のものである（を指す）。
【００４６】
これらの食品ａは、微粒子であり可食性塗膜形成材で表面コートされていてもよく、微粒子ではあるが表面コートされていなくてもよい（食品ｂの方が表面コート）。
また、食品ｂの方が微粒子であり表面コートされていて、食品ａの方は微粒子でなくてもよい。
【００４７】
＜還元性を有する化合物を含有する食品ｂ＞
＜＜還元性を有する化合物＞＞
本発明の混合食品において、上記食品ｂが含有する還元性を有する化合物としては、アミン化合物とメイラード反応をし得るものであれば特に限定はないが、還元性を有する糖若しくは還元性を有する糖由来化合物であることが好ましい。
該「還元性を有する糖」としては、ケトン基を有するケトース、アルデヒド基を有するアルドースが挙げられる。該還元性を有する糖としては、全ての単糖；ラクトース、アラビノース、マルトース等のマルトース型二糖やオリゴ糖；等が挙げられる。
【００４８】
上記「還元性を有する糖由来化合物」としては、アルドン酸、ウロン酸等の糖にカルボキシル基が導入された化合物；糖アルコール；アミノ糖；糖の水酸基が水素に置換した化合物；等が挙げられる。
【００４９】
砂糖、テーブルシュガー、スクロース（ショ糖）、トレハロース、糖アルコール等、一般に還元性を有さない糖又は糖由来化合物として（と言う名称で）入手したもの（存在しているもの）であっても、そこにメイラード反応をし得る物質が不純物程度にでも一般に含有されているようなものであれば、それらも本発明では「還元性を有する糖若しくは糖由来化合物」に該当する。
【００５０】
還元性を有する化合物としては、健康食品や一般食品として多く使用されている点、メイラード反応による褐変を抑制したいとの要望が強い点又は該要望が強い食品に含まれている点等から、限定はされないが、具体的には例えば、グルコース（ブドウ糖）、マンノース、ガラクトース、フルクトース（果糖）、プシコース、ソルボース、タガトース、アロース、リボース、マルトース（麦芽糖）、ラクトース、メリビオース、ガラクトオリゴ糖、アラビノース、デキストリン、澱粉、又は、それらの誘導体等が好ましい化合物として挙げられる。
「フルクトース（果糖）」は、主たる化学式ではケトースであるが、アルデヒド基を有する化学構造に転移しているアルドースも含むものであり、「澱粉」も分子末端等に還元性基を含むものである。
【００５１】
また、上記「それらの誘導体」としては、糖にカルボキシル基が導入された化合物、糖アルコール、アミノ糖、糖の水酸基が水素に置換した化合物等が挙げられる。
【００５２】
なお、食品ａの側が表面コートされて、ここで言う「還元性を有する糖若しくは還元性を有する糖由来化合物（を含有する食品ｂ）」の側が表面コートされない場合もあり得る（本発明に含まれる）。
食品ｂだけが微粒子になっていれば、食品ｂは可食性塗膜形成材で表面コートされていることが必須である。もし、食品ａと食品ｂの両方が微粒子になっていて、一方の微粒子のみが表面コートされている場合は、食品ｂは表面コートされる側であってもされない側であってもよい。
【００５３】
＜＜食品ｂ中の「その他の化合物」＞＞
上記「還元性を有する化合物を含有する食品ｂ」としては、上記還元性を有する化合物自体からなるものでもよく、上記還元性を有する化合物と「その他の化合物」を含有するものでもよい。
例えば、健康食品の場合、上記還元性を有する化合物単独では好適に微粒子化し難い場合等は、「その他の化合物」との混合物で微粒子を形成してもよく、上記還元性を有する化合物単独では効果が強過ぎる場合は、「その他の化合物」で希釈してもよい。
「その他の化合物」を含有する場合、該「その他の化合物」としては、各種可食性の、賦形剤、増量剤、希釈剤、担体、微粒子形成剤、防腐剤、カプセル形成剤等が挙げられ、後述する芳香性物質、呈味性物質等も挙げられる。
【００５４】
＜＜上記以外の食品ｂ＞＞
また、「還元性を有する化合物を含有する食品ｂ」としては、上記したもの以外に、例えば、発酵が必要なパン；発酵が必要でない蒸しパン；せんべい、クッキー、（パン）ケーキ等の菓子；団子；うどん、スパゲッティ等の麺；飯；たこ焼き、お好み焼き、クレープ、ホットケーキ等の粉物；饅頭；等が挙げられる。
【００５５】
これらの食品ｂは、微粒子であり可食性塗膜形成材で表面コートされていてもよく、微粒子ではあるが表面コートされていなくてもよい（食品ａの方が表面コート）。
また、食品ａの方が微粒子であり表面コートされていて、食品ｂの方は微粒子でなくてもよい。
【００５６】
＜可食性塗膜形成材＞
本発明における可食性塗膜形成材は、食に適した物質であり（すなわち可食性であり）、固形物の表面に対して被膜を作るようなものであればどのような物質でもよいが、好ましいものとして、多糖、オリゴ糖、単糖、糖アルコール、有機酸、タンパク質、ペプチド、ガム、脂肪酸、脂肪酸エステル、ワックス、乳化剤等や、これらの誘導体や組合せが挙げられる。すなわち、本発明は、該可食性塗膜形成材が、多糖、オリゴ糖、単糖、糖アルコール、有機酸、タンパク質、ペプチド、ガム、脂肪酸、脂肪酸エステル、ワックス、乳化剤、及び、これらの誘導体からなる群から選ばれた１種以上の物質を含有する混合食品であることが好ましい。
【００５７】
具体的には、上記多糖としては、例えば、デンプン、デンプン分解物、デキストリン、難消化性デキストリン、イソマルトデキストリン、シクロデキストリン、カラギーナン、ペクチン、セルロース、寒天、プルラン、カードラン、アルギン酸、ヒアルロン酸、デルマタン硫酸、コンドロイチン硫酸、フコイダン等が挙げられる。
また、上記多糖は、微粒子化したものでもよく、ナノ粒子にまで微粒化されていてもよい。
【００５８】
また、上記多糖を化学修飾等した糖誘導体としては、多糖の、ヒドロキシプロピル化物、メチル化物、ヒドロキシプロピルメチル化物、カルボキシメチル化物、コハク酸誘導体等が挙げられる。
具体的には、例えば、ヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ）、ヒドロキシプロピルセルロース（ＨＰＣ）、カルボキシメチルセルロース（ＣＭＣ）、ヒドロキシプロピル化リン酸架橋澱粉、オクテニルコハク酸澱粉等が挙げられる。これらは（一部）塩であってもよい。
【００５９】
オリゴ糖とは二糖以上の糖を言う。上記オリゴ糖としては、例えば、大豆オリゴ糖、マルチトール、乳糖、ショ糖、ラクチュロース、マルトオリゴ糖、ガラクトオリゴ糖等が挙げられる。
また、上記単糖としては、例えば、グルコース、ガラクトース、マンノース等が挙げられる。
上記糖アルコールとしては、例えば、ソルビトール、エリスリトール、マルチトール等が挙げられる。
【００６０】
上記有機酸としては、例えば、クエン酸、コハク酸、リンゴ酸、酢酸、酒石酸等が挙げられ、これらのカルシウム等の有機酸塩も含まれる。
【００６１】
上記タンパク質とペプチドは、何れもアミノ酸が縮合したものであり、本発明で「ペプチド」はタンパク質より縮合数が小さいものを言い、通常は５０個以下の長さであり、オリゴペプチド、ポリペプチド等が含まれる。
上記タンパク質又はペプチドとしては、例えば、ゼイン、ゼラチン、コラーゲン、これらの分解物等が挙げられる。
【００６２】
上記ガムとしては、グァーガム、アラビアガム、ローカストビーンガム、ジェランガム、アラビアガム、キサンタンガム、タマリンドガム等が挙げられる。
【００６３】
上記脂肪酸としては、ステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、ドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）、エイコサペンタエン酸（ＥＰＡ）等が挙げられる。
上記脂肪酸エステルとしては、上記脂肪酸等が結合したグリセリン脂肪酸エステル等が挙げられる。
また、上記ワックスとしては、セラック、カルナバロウ、キャンデリラロウ、ライスワックス等が挙げられる。
上記乳化剤としては、ショ糖脂肪酸エステル、ポリグリセリン脂肪酸エステル、レシチン等が挙げられる。
【００６４】
可食性塗膜形成材は、上記した物質を１種だけ含有していてもよく、２種以上を組み合わせて含有していてもよい。
【００６５】
また、目的に合わせて、更に、カラメル、食用香料等の芳香性物質；甘味料、酸味料、調味料等の呈味性物質；二酸化チタン等の着色剤若しくは遮光剤；カラメル、各種食用色素等の着色物質；グリセリン等の可塑剤；酸素遮断物質；防湿剤；紫外線遮断物質等を含有することも好ましい。
【００６６】
＜混合食品＞
本発明の混合食品は、
（１）上記した食品ａ及び食品ｂの両方が微粒子の状態であって、少なくとも一方の微粒子の表面が可食性塗膜形成材で表面コートされているか、又は、
（２）上記食品ａ若しくは食品ｂの一方だけが微粒子の状態であって、該微粒子の表面が可食性塗膜形成材で表面コートされていることを特徴とする。
【００６７】
＜＜微粒子＞＞
ここで、「微粒子」とは、平均粒径が２ｍｍ以下のものを言い、１ｍｍ以下が好ましく、０．５ｍｍ以下がより好ましく、０．３ｍｍ以下が特に好ましい。また、下限は特に限定はないが、平均粒径として０．１μｍ以上が好ましく、１μｍ以上が特に好ましい。
また、該微粒子は、一次粒子でもよく、図５（ｄ）に示したように、一次粒子が複数個で形成された二次粒子でもよい。
【００６８】
表面コートされた微粒子は、図５（ａ）に示したように、それぞれが単独で存在していてもよく、図５（ｂ）に示したように、表面コートされた微粒子が、複数個凝集して存在していてもよいことは言うまでもない。
【００６９】
＜＜表面コート＞＞
上記した「微粒子の表面が可食性塗膜形成材で表面コートされている」とは、図５（ａ）（ｂ）のように一次粒子であれ、図５（ｄ）のように二次粒子であれ、微粒子１個ずつがそれぞれ表面コートされている形態を含むことは勿論のこと、図５（ｃ）に示したように、複数個の微粒子がまとまって表面コートされている形態をも含む。
また、通常は微粒子が単独で存在していても、可食性塗膜形成材で表面コートする際に、複数個の微粒子がまとまって、その最表面が可食性塗膜形成材で表面コートされ、図５（ｃ）のようになった形態も本発明に含まれる。
なお、図５（ｃ）に示したように、微粒子同士の間に隙間がある場合、その隙間に可食性塗膜形成材が入り込んでいてもいなくてもよい。
【００７０】
＜＜混合食品の形態＞＞
限定はされないが、上記（１）のように、上記食品ａ及び食品ｂの両方共が微粒子の状態であることが、本発明の効果をより奏するために好ましい。
限定はされないが、更に、微粒子状の食品ａ及び微粒子状の食品ｂが混合された、錠剤、顆粒剤若しくは散剤の状態の（健康）食品が好ましく、微粒子状の食品ａ及び微粒子状の食品ｂが混合されたものを内包したカプセル状の（健康）食品も好ましい。
【００７１】
本発明の混合食品（の形態）としては、図１に示したように、食品ａ微粒子と食品ｂ微粒子とを混合した粉末状食品であることが好ましく、図２に示したように、食品ａ微粒子と食品ｂ微粒子とを混合して造粒した顆粒状食品（造粒化食品）であることも好ましく、図３に示したように、食品ａ微粒子と食品ｂ微粒子とを混合後に、カプセルに充填した「ソフトカプセル化食品、ハードカプセル化食品等のカプセル化食品」であることも好ましく、図４に示したように、食品ａ微粒子と食品ｂ微粒子と賦形剤とを混合し、打錠機にて錠剤化してなる錠剤化食品であることも好ましく、図示はしないがグミ状食品であることも好ましい。
【００７２】
上記食品ａと上記食品ｂのうち片方だけが微粒子であって、他方は微粒子の状態でない態様も本発明には含まれる。微粒子の状態でない態様としては、本発明の「微粒子」より大きな粒子状態、略平面状態、前記した＜＜上記以外の食品ａ＞＞や、＜＜上記以外の食品ｂ＞＞の形態等が挙げられる。
また、カプセルの内包物が微粒子の状態の食品ａ若しくはｂであり、（微粒子の状態ではない）カプセル皮膜が食品ｂ若しくはａである場合も本発明に含まれる（「ａ」「ｂ」は同順）。この場合、内包物である微粒子は可食性塗膜形成材で表面コートされている。
【００７３】
上記（２）のように、上記食品ａ又は上記食品ｂの何れかが微粒子の状態ではない場合は当然のこととして、上記食品ａ又は上記食品ｂの両方共が微粒子の状態の場合であっても、上記食品ａ又は上記食品ｂの何れか一方のみの表面が可食性塗膜形成材で表面コートされていることが、製造の容易さ、コスト低減のために好ましい。また、一方のみが表面コートされているだけで、前記した本発明の効果が奏される場合が多いからである。
なお、メイラード反応が起り易い食品ａと食品ｂの組み合わせの場合等には、両方の微粒子が可食性塗膜形成材で表面コートされていることも好ましい。
【００７４】
＜表面コートの方法、混合食品の製造方法＞
可食性塗膜形成材を目的とする微粒子にコートする方法は、限定はされないが、湿式造粒コーティング法、乾式造粒コーティング法等の何れでもよく、用手法でもコーティングが可能である。
湿式造粒コーティング法としては、例えば、撹拌造粒法、流動層造粒法、側方スプレー式流動層造粒法、転動流動層造粒法、ワースター流動層造粒法、押出造粒法、浸漬法等が挙げられるが、限定されるものではない。
一方、乾式造粒コーティング法としては、例えば、加熱撹拌造粒法、溶融造粒法、押出造粒法、ボールミルコーティング法、ドライ撹拌造粒法等が挙げられるが、限定されるものではない。
また、用手法としては、表面コートされる微粒子に、可食性塗膜形成材を溶媒に溶解したコーティング溶液を噴霧して練合し、乾燥及び粉砕を繰り返す方法等が挙げられる。
【００７５】
可食性塗膜形成材を溶解する溶媒は、該可食性塗膜形成材が溶解及び／又は分散し、食に適しているものであればどのようなものでもよいが、水、ｐＨ調整水、エタノール、それらの混合溶媒等を用いることが好ましい。
【００７６】
本発明の混合食品は、食品ａと食品ｂを共存させた後、すなわち略最終段階で、結合剤、賦形剤、カプセル皮膜、食品ａに含まれる前記した「その他の化合物」、食品ｂに含まれる前記した「その他の化合物」等を用いて、限定はされないが、例えば、粉末状食品、顆粒状食品、ソフトカプセル化食品、ハードカプセル化食品、錠剤型食品、グミ状食品等として好適な形態にすることができる。
【実施例】
【００７７】
以下に、実施例及び比較例を挙げて本発明を更に具体的に説明するが、本発明は、その要旨を超えない限りこれらの実施例に限定されるものではない。
【００７８】
実施例１
＜表面コートされた食品ａの調製−１＞
ＧＡＢＡ粉末５００ｇを転動流動層型コーティング装置ＭＰ−０１（株式会社パウレック製）に入れ、インペラー回転数３００ｒｐｍ、吸気温度７０℃、吸気量０．７ｍ３／ｍｉｎに設定し、水１０００ｍＬ中に水溶性セラック５０ｇを含む水溶液を噴霧しながら表面コート（被覆化）を行い、平均粒子径が１００μｍのセラックコート化ＧＡＢＡ粉末を得た（図１（ａ））。
【００７９】
比較例１
コート化していないＧＡＢＡ粉末３ｇと、グルコース粉末３ｇを１０ｍＬのサンプルビン中で均一に混合し、５０℃で１６時間静置した。その結果、図１（ｂ）に示す通り、白色から黒色に褐変するメイラード反応が認められた。
【００８０】
実施例２
実施例１で得られたセラックコート化ＧＡＢＡ粉末３ｇと、グルコース粉末３ｇを１０ｍＬのサンプルビン中で均一に混合して得られた粉末状食品を、５０℃で１６時間静置したが、図１（ｃ）に示す通り、色の変化は殆ど認められなかった。
【００８１】
実施例３
＜表面コートされた食品ａの調製−２＞
ＧＡＢＡ粉末５００ｇに、ヒドロキシプロピルセルロース（ＨＰＣ）の２０質量％エタノール溶液を２５０ｍＬ噴霧し、該粉末が造粒しないように撹拌した。その後、５０℃、３時間乾燥して、ＨＰＣコート化ＧＡＢＡ粉末を得た。
【００８２】
実施例４
＜表面コートされた食品ｂの調製−１＞
グルコース粉末５００ｇを転動流動層型コーティング装置ＭＰ−０１に入れ、インペラー回転数３００ｒｐｍ、吸気温度７０℃、吸気量０．７ｍ３／ｍｉｎに設定し、水１０００ｍＬ中に水溶性セラック５０ｇを含む水溶液を噴霧しながら被覆化を行い、平均粒子径３００μｍのセラックコート化グルコース粉末を得た。
【００８３】
実施例５
＜表面コートされた食品ｂの調製−２＞
グルコース粉末５００ｇに、ＨＰＣの２０質量％エタノール溶液を２５０ｍＬ噴霧し、該粉末が造粒しないように撹拌した。その後、５０℃、３時間乾燥して、ＨＰＣコート化グルコース粉末を得た。
【００８４】
実施例６
比較例１で使用した静置前の混合粉末と、比較例１で得られた静置後の混合粉末を、それぞれ１％（ｗ／ｖ）になるように、精製水にて溶解し、それぞれ４６５ｎｍの吸光度（Ａｂ４６５）を測定した。なお、当該波長における吸光度が０．８を超える場合には、吸光度が０．８以下になるように精製水にて希釈を行い、測定後、その値に希釈率を積算し、１％（ｗ／ｖ）の吸光度に換算した。
その結果、静置前の吸光度は０．００１であったが、静置後の吸光度は２．７６３であり、吸光度の変化が大きく、測定値においても、強いメイラード反応が起きていると判断できる結果が得られた。
【００８５】
一方、実施例２で使用した静置前の混合粉末と、実施例２で得られた静置後の混合粉末を、上記比較例１と同様に測定した。
その結果、静置前の吸光度は０．０１３であり、静置後の吸光度は０．０１４であり、吸光度の変化は殆どなく、測定値においても、メイラード反応が起きていないと判断できる結果が得られた。
【００８６】
実施例６における、比較例１の粉末と実施例２の粉末の測定値を下記の数式に当てはめ、メイラード反応の抑制率を計算した。
【００８７】
【数１】
2018186755.tif 000003
【００８８】
その結果、「コート化していないＧＡＢＡ粉末」と「グルコース粉末」の混合後の静置（比較例１）に比べて、「セラックコート化ＧＡＢＡ粉末」と「グルコース粉末」の混合後の静置（実施例２）は、メイラード反応が抑制されており、そのメイラード抑制率は、下記の計算により、１００％であった。
［メイラード抑制率（％）］
＝１００×［１−（０．０１４−０．０１３）／（２．７６３−０．００１）］
＝１００
【００８９】
実施例７〜１２
食品ａとして実施例１で得られたセラックコート化ＧＡＢＡ粉末１ｇと、食品ｂとして、コート化していない種々の化合物の粉末を混合し、７０℃、湿度５０％の環境下で２４時間静置した。対照として、食品ａとしてコート化していないＧＡＢＡ粉末１ｇと、食品ｂとして種々の化合物の粉末を同条件で静置した。
【００９０】
それぞれの未静置粉末と静置後の粉末を１質量％（ｗ／ｖ）になるように水によく溶解し、沈殿物を遠心分離機により除去した後、メイラード反応生成物（着色）を分光光度計による４６５ｎｍの吸光度により測定した。メイラード抑制率の算出は、実施例６と同様に行った。
結果を以下の表１に示す。
【００９１】
【表１】
2018186755.tif 000004
【００９２】
実施例１３〜２２
食品ａとして、実施例３で得られたＨＰＣコート化ＧＡＢＡ粉末１ｇと、食品ｂとして、コート化していない種々の化合物の粉末とを、実施例６と同様に評価した。
結果を以下の表２に示す。
【００９３】
【表２】
2018186755.tif 000005
【００９４】
実施例２３〜２７
食品ｂとして、「実施例４で得られたセラックコート化グルコース粉末１ｇ、若しくは、実施例５で得られたＨＰＣコート化グルコース粉末１ｇ」と、食品ａとして、コート化していない種々の化合物の粉末とを、実施例６と同様に評価した。
ただし、静置条件は、５０℃、湿度４０％の環境下で２４時間静置した。
結果を以下の表３に示す。
【００９５】
【表３】
2018186755.tif 000006
【００９６】
実施例２８〜３３
食品ａとして、実施例１で得られたセラックコート化ＧＡＢＡ粉末１ｇと、食品ｂとして、コート化していない種々の化合物の粉末とを、実施例６と同様に評価した。
ただし、静置条件は、５０℃、湿度４０％の環境下で２４時間静置した。
結果を以下の表４に示す。
【００９７】
【表４】
2018186755.tif 000007
【００９８】
実施例３４〜４３
食品ａとして、実施例３で得られたＨＰＣコート化ＧＡＢＡ粉末１ｇと、食品ｂとして、コート化していない種々の化合物の粉末とを、実施例６と同様に評価した。
ただし、静置条件は、５０℃、湿度４０％の環境下で２４時間静置した。
結果を以下の表５に示す。
【００９９】
【表５】
2018186755.tif 000008
【０１００】
実施例４４
セラックコート化ＧＡＢＡ粉末２ｋｇとグルコース粉末１ｋｇを混合後、流動層造粒機（フロイント工業社製ＦＬＯ−５）に投入した。風量は、０．５ｍ３／ｍｉｎとし、風の温度は給気７０℃及び排気３５℃とした。結合剤として、０．６％（ｗ／ｖ）のグアガム水溶液を上部からスプレーしながら、１時間処理を行なった。結合剤は、混合粉末１００質量部に対して２０質量部になるよう噴霧した。その結果、２．９ｋｇの顆粒状食品を得ることができた（図２（ａ））。
【０１０１】
実施例４５
実施例４４で作製した顆粒状食品を、４０℃で４週間静置したが、顆粒状食品の色の変化は、ほとんど認められなかった（図２（ｂ））。
【０１０２】
比較例３
ＧＡＢＡ粉末２ｋｇとグルコース粉末１ｋｇを混合後、流動層造粒機（フロイント工業社製ＦＬＯ−５）に投入した。風量は、０．５ｍ３／ｍｉｎとし、風の温度は給気７０℃及び排気３５℃とした。結合剤として、０．６％（ｗ／ｖ）のグアガム水溶液を上部からスプレーしながら、１時間処理を行なった。結合剤は、混合粉末１００質量部に対して２０質量部になるよう噴霧した。その結果、３．０ｋｇの顆粒状食品を得ることができた。
【０１０３】
比較例４
比較例３で作製した顆粒状食品を４０℃で４週間静置したところ、顆粒状食品はメイラード反応により黒変化した（図２（ｃ））。
【０１０４】
実施例４６
セラックコート化ＧＡＢＡ粉末２５ｇ、グルコース粉末２５ｇ、結晶セルロース４９ｇ、及び、ステアリン酸カルシウムを良く混合し、３２メッシュサイズの網目を有する篩にて篩通した。この混合粉末を、卓上ハードカプセル充填機（アキュレス社製モデル１００）にて、３号のゼラチンハードカプセル（カプスゲル社製）に充填した。１粒に粉末が２００ｍｇ充填されたカプセル化食品５００粒を作製した（図３（ａ））。
【０１０５】
実施例４７
実施例４６で作製したカプセル化食品を、４０℃で４週間静置したが、内容物である混合粉末の色の変化は、ほとんど認められなかった（図３（ｂ））。
【０１０６】
比較例５
ＧＡＢＡ粉末２５ｇ、グルコース粉末２５ｇ、結晶セルロース４９ｇ、及び、ステアリン酸カルシウムを良く混合し、３２メッシュサイズの網目を有する篩にて篩通した。この混合粉末を、卓上ハードカプセル充填機（アキュレス社製モデル１００）にて、３号のゼラチンハードカプセル（カプスゲル社製）に充填した。１粒に粉末が２００ｍｇ充填されたカプセル化食品を５００粒作製した。
【０１０７】
比較例６
比較例５で作製したカプセル化食品を、４０℃で４週間静置したところ、内容物である混合粉末はメイラード反応により黒変化した（図３（ｃ））。
【０１０８】
実施例４８
セラックコート化ＧＡＢＡ粉末２５ｇ、グルコース粉末２５ｇ、結晶セルロース２５ｇ、マルチトール２２ｇ、微粒二酸化ケイ素１ｇ、及び、ステアリン酸カルシウム２ｇを、３２メッシュサイズの網目を有する篩にて篩通した。この混合粉末を、５００μｍにて篩過した。この混合粉末を、φ９．０ｍｍサイズの杵臼をセットした打錠機ＳＥワークプレス（岡田精工社製）を用いて、打錠圧力１０００ｋｇｆにて打錠化を行った。質量が約３００ｍｇの錠剤型食品を３０８粒作製した（図４（ａ））。
【０１０９】
実施例４９
実施例４８で作製した錠剤型食品を、４０℃で４週間静置したが、色の変化はほとんど認められなかった（図４（ｂ））。
【０１１０】
比較例７
ＧＡＢＡ粉末２５ｇ、グルコース粉末２５ｇ、結晶セルロース２５ｇ、マルチトール２２ｇ、微粒二酸化ケイ素１ｇ、及び、ステアリン酸カルシウム２ｇを、３２メッシュサイズの網目を有する篩にて篩通した。この混合粉末を、５００μｍにて篩過した。この混合粉末を、φ９．０ｍｍサイズの杵臼をセットした打錠機ＳＥワークプレス（岡田精工社製）を用いて、打錠圧力１０００ｋｇｆにて打錠化を行った。質量が約３００ｍｇの錠剤型食品を約２９８粒作製した。
【０１１１】
比較例８
比較例７で作製した錠剤型食品を、４０℃で４週間静置したところ、錠剤型食品はメイラード反応により黒変化した（図４（ｃ））。
【０１１２】
上記表１ないし表５の「メイラード抑制率」が全て正の値であること等から明らかなように、また、図１〜４からも明らかなように、食品ａと食品ｂを共存させた状態で経時させたとき、可食性塗膜形成材で表面コートしてある場合は、表面コートしていない場合に比較して、変色が抑制されることが示された。
【産業上の利用可能性】
【０１１３】
本発明の「微粒子の表面が可食性塗膜形成材で表面コートされている混合食品」は、メイラード反応等による変色が抑制されるので、健康食品分野、一般食品分野、医薬品分野等に広く利用されるものである。
【図１】
2018186755.tif 000009
【図２】
2018186755.tif 000010
【図３】
2018186755.tif 000011
【図４】
2018186755.tif 000012
【図５】
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