(57)【要約】【課題】通線性と、クリッピング現象の発生の抑制とを両立することができる電線ケーブルを提供すること。【解決手段】導体２と、導体２を被覆する絶縁体３と、絶縁体３を被覆するシース４と、を備え、シース４は、外周面４ａに半径方向外側に突出する突出部５が形成されており、突出部５は、線状であり、延在方向に対して交差して１以上形成されている。延在方向における敷設対象との接触面積を低減しつつ、延在方向と直交する方向における敷設対象との接触面積を増加することができ、通線性と、クリッピング現象の発生の抑制とを両立することができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
導体と、
前記導体を被覆する被覆部と、
を備え、
前記被覆部は、外周面に半径方向外側に突出する突出部が形成されており、
前記突出部は、線状であり、前記シースの延在方向に対して交差して１以上形成されている、
ことを特徴する電線ケーブル。
【請求項２】
請求項１に記載の電線ケーブルにおいて、
前記突出部は、周方向のうち一方向および前記延在方向のうち一方向に連続して延在するスパイラル状である、
電線ケーブル。
【請求項３】
請求項１に記載の電線ケーブルにおいて、
前記突出部は、前記延在方向のうち一方向に連続して延在し、かつ周方向の両方向において交互に変曲点を有する波状である、
電線ケーブル。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の電線ケーブルにおいて、
前記被覆部は、前記導体を被覆する絶縁体と、前記絶縁体を被覆するシースと、を有し、
前記突出部は、前記シースの外周面に半径方向外側に突出する、
ことを特徴する電線ケーブル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電線ケーブルに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、景観や防災の面から、道路上における電柱の無電中化が推進されている。したがって、建物に対して電力の送電などを行う電線ケーブルは、電柱を介さずに建物まで敷設されることとなる。そのため、上記電線ケーブルは、地中に埋設して敷設されることが要望される。電線ケーブルを地中に敷設する際には、数十メートルから数百メートルの電線ケーブルを敷設対象である地中に直接敷設、あるいは電線管を介して敷設することとなる。
【０００３】
ここで、電線ケーブルの敷設しやすさの指標として通線性がある。通線性は、例えば、任意の箇所から電線ケーブルを敷設方向に送り出す際の送り出しやすさなどであり、電線ケーブルの最外部を形成する絶縁体、またはシースと、敷設対象との摩擦抵抗に起因するものである。そこで、従来の電線ケーブルとして、シースと敷設対象との摩擦抵抗を低減する目的で、シースの外周面に半径方向外側に突出し、シースの延在方向に連続する凸部を周方向に複数形成されたものがある（特許文献１〜３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−４５２４２号公報
【特許文献２】特開平０４−２８１１７号公報
【特許文献３】特開平１１−３１４１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、敷設後の電線ケーブルは、クリッピング現象の発生を抑制することが好ましい。クリッピング現象は、地中に伝達される振動などにより、電線ケーブルが敷設対象に対して相対移動、特に延在方向に相対移動することであり、通線性と同様に、電線ケーブルの最外部を形成するシースと、敷設対象との摩擦抵抗に起因するものである。
【０００６】
本発明は、上述の点に鑑みて、通線性と、クリッピング現象の発生の抑制とを両立することができる電線ケーブルを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明に係る電線ケーブルは、導体と、前記導体を被覆する被覆部と、を備え、前記被覆部は、外周面に半径方向外側に突出する突出部が形成されており、前記突出部は、線状であり、前記シースの延在方向に対して交差して１以上形成されている、ことを特徴する。
【０００８】
また、上記電線ケーブルは、前記突出部は、周方向のうち一方向および前記延在方向のうち一方向に連続して延在するスパイラル状である、ものでもよい。
【０００９】
また、上記電線ケーブルは、前記突出部は、前記延在方向のうち一方向に連続して延在し、かつ周方向の両方向において交互に変曲点を有する波状である、ものでもよい。
【００１０】
また、上記電線ケーブルは、前記被覆部は、前記導体を被覆する絶縁体と、前記絶縁体を被覆するシースと、を有し、前記突出部は、前記シースの外周面に半径方向外側に突出する、ものである。
【発明の効果】
【００１１】
本発明に係る電線ケーブルは、シースの外周面に半径方向外側に突出して１以上形成された突出部が、線状であり、シースの延在方向に対して交差しているので、延在方向における敷設対象との接触面積を低減しつつ、延在方向と直交する方向における敷設対象との接触面積を増加することができ、通線性と、クリッピング現象の発生の抑制とを両立することができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、実施形態に係る電線ケーブルの一部断面斜視図である。
【図２】図２は、実施形態に係る電線ケーブルの断面図である。
【図３】図３は、実施形態に係る電線ケーブルのシースの展開図である。
【図４】図４は、変形例に係る電線ケーブルの断面図である。
【図５】図５は、変形例に係る電線ケーブルの断面図である。
【図６】図６は、変形例に係る電線ケーブルのシースの展開図である。
【図７】図７は、変形例に係る電線ケーブルのシースの展開図である。
【図８】図８は、変形例に係る電線ケーブルのシースの展開図である。
【図９】図９は、変形例に係る電線ケーブルのシースの展開図である。
【図１０】図１０は、変形例に係る電線ケーブルの突出部の断面図である。
【図１１】図１１は、変形例に係る電線ケーブルの突出部の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下に、本発明に係る電線ケーブルの実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施形態によりこの発明が限定されるものではない。また、下記の実施形態における構成要素には、当業者が容易に想定できるものあるいは実質的に同一のものが含まれる。また、下記の実施形態における構成要素は、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。
【００１４】
〔実施形態〕
まず、実施形態に係る電線ケーブルについて説明する。図１は、実施形態に係る電線ケーブルの一部断面斜視図である。図２は、実施形態に係る電線ケーブルの断面図である。図３は、実施形態に係る電線ケーブルのシースの展開図である。図２は延在方向と直交する平面における断面図であり、図３はシースの外周面を平面上に展開した図である。ここで、図１、図３（図６〜図８を含む）のＸ方向は、電線ケーブルの延在方向であり、各構成要素の軸方向である。Ｙ方向は、電線ケーブル（シース）の周方向である。また、半径方向とは、電線ケーブルの半径方向であり、延在方向と直交する方向である。
【００１５】
本実施形態における電線ケーブル１は、地中に埋設して敷設される用途の地中化電線ケーブルである。電線ケーブル１は、地中、地中に設置された電線管などが敷設対象１００となる。電線ケーブル１は、低圧、中圧、高圧電力用、各種通信用、電話用、保安用、防災用、移動用などの用途に用いられる。これらの用途に用いられる電線ケーブル１に対しては、規格により用途が予め定められており、例えば、日本工業規格（ＪＩＳ規格）において６００Ｖ−ＣＶ、６００Ｖ−ＣＶＤ、６００Ｖ−ＣＶＴ、６００Ｖ−ＣＶＱ、６６００Ｖ−ＣＶ、６６００Ｖ−ＣＶＤ、６６００Ｖ−ＣＶＴ、６６００Ｖ−ＣＶＱ、ＶＶＲ、ＶＶＦ、ＤＶ、ＣＶＶ、ＳＶＶ、ＩＶ、ＩＣ、ＯＷ、ＯＣなどがある。
【００１６】
電線ケーブル１は、延在方向に延在（例えば、数メートル〜数百メートル）して形成されており、図１〜図３に示すように、導体２と、被覆部Ｓである絶縁体３およびシース４と、突出部５と、を備える。電線ケーブル１は、全体として可撓性を有することが好ましい。
【００１７】
導体２は、電力、信号などを伝達するものであり、例えば単線の金属線、または複数本の金属素線が撚り合わされた撚線によって構成されている。撚線は、圧縮加工されていてもよい。金属線、または金属素線の材質としては、例えば、軟鋼、錫メッキ軟鋼、銅合金、アルミニウム、アルミニウム合金などである。導体２は、単線の場合において直径は特に限定されないが、例えば、０．５ｍｍ以上１０ｍｍ以下であり、撚線の場合において公称断面積は特に限定されないが、０．５ｍｍ２以上２５０ｍｍ２以下である。
【００１８】
絶縁体３は、被覆部Ｓを構成するものであり、導体２を被覆するものである。絶縁体３は、絶縁性を有するものであり、重合成分として、例えば、塩化ビニル樹脂組成物、あるいは、ポリエチレンまたは架橋ポリエチレンを含む。重合成分は１種単独で用いても、２種以上を混合して用いてもよい。塩化ビニル樹脂組成物としては、重合度１０００〜３５００までの塩化ビニル樹脂、フタル酸エステル系、ポリエステル系、トリメリット酸エステル系、アジピン酸エステル系、など各種可塑剤、各種安定剤、各種充填剤、各種添加剤からなるものである。ポリエチレンとしては、高圧法低密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポリエチレン、中低圧法高密度ポリエチレンなどである。架橋ポリエチレンは、例えば、上記ポリエチレンを架橋して得られる架橋物であり、放射線照射架橋、有機過酸化物架橋、またはシラン架橋によって、個々の分子鎖が三次元的に結合したポリエチレンである。絶縁体３の厚さは、特に限定されないが、ＪＩＳ規格などの規格に準拠する。
【００１９】
シース４は、被覆部Ｓを構成するものであり、絶縁体３を被覆するものであり、電線ケーブル１の最外層となるものである。本実施形態におけるシース４は、絶縁体３よりも高い硬度で形成されている。本実施形態におけるシース４は、例えば、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、あるいは難燃ポリオレフィン（ポリエチレン系、ＥＥＡ・ＥＶＡなどのエチレン系各種コポリマー等に各種難燃剤・充填剤・添加剤などからなるもの）である。シース４は、硬度がＪＩＳ  Ｋ３６０１  Ａ硬度において９２以上、またはショアＤ硬度４５以上であることが好ましい。シース４の厚さは、特に限定されないが、ＪＩＳ規格などの規格に準拠する。
【００２０】
突出部５は、電線ケーブル１のうち、外周面４ａよりも先に敷設対象１００と接触するものであり、被覆部Ｓの外周面である、シース４の外周面４ａから半径方向外側に突出して形成されている。突出部５は、シース４と一体に形成されており、シース４と同一材料で形成され、かつ絶縁体３よりも高い硬度で形成されている。突出部５は、線状であり、シース４の延在方向に対して交差して１以上形成されている。本実施形態における突出部５は、シース４に対して１つ形成されており、周方向のうち一方向および延在方向のうち一方向に連続して延在するスパイラル状（螺旋状）である。ここで、突出部５の延在方向における周期（延在方向から見た場合における突出部５の１周分）は、一定の間隔である。突出部５は、外周面４ａを平面に展開した場合に、外周面４ａに対して斜線として延在方向に間隔を空けて連続して形成されることとなる。本実施形態における突出部５は、突出部５の延在方向と直交する方向の断面形状が矩形形状に形成されている。突出部５の突出量は、特に限定されないが、１．０ｍｍ以上５．０ｍｍ以下である。突出部５の周方向における幅は、特に限定されないが、１．０ｍｍ以上３．０ｍｍ以下である。
【００２１】
次に、電線ケーブル１の敷設について説明する。ここでは、電線ケーブル１を敷設する場合について説明する。まず、作業員は、電線ケーブル１を敷設溝、敷設ボックス、電線管などに収めて敷設するために、地面を掘り起こす。次に、作業員は、敷設溝、敷設ボックス、電線管などである敷設対象１００を予め電線ケーブル１を敷設する目的の箇所まで設置し、その後敷設対象１００に電線ケーブル１を設置する。作業員は、所定の位置から敷設対象１００に対して電線ケーブル１を敷設方向に送り出しなどにより延線作業を行う。このとき、電線ケーブル１は、敷設対象１００に対して延在方向に相対移動することとなる。電線ケーブル１は、相対移動することで移動摩擦抵抗が電線ケーブル１の自重により発生するが、突起部５だけが敷設対象１００と接触し、接触面積を大幅に減らすことができるため、移動摩擦抵抗を大幅に低減することができる。次に、作業員は、目的の箇所まで電線ケーブル１を敷設対象１００に収納すると、掘り起こした地面に土砂などを被せ、電線ケーブル１を収納した敷設対象１００を地中に埋設する。
【００２２】
以上のように、本実施形態における電線ケーブル１は、被覆部Ｓの外周面であるシース４の外周面４ａに半径方向外側に突出して１以上形成された線状の突出部５が外周面４ａよりも、敷設対象１００に対して積極的に接触している状態となる。したがって、電線ケーブル１は、突出部５が形成されていないシース４の外周面４ａが敷設対象１００に対して接触する場合と比較して、敷設対象１００と電線ケーブル１との接触面積を低減することができる。これにより、電線ケーブル１を敷設方向に送り出す場合におけるシース４と敷設対象１００との摩擦抵抗を低減することができるので、通線性を向上することができる。また、突出部５は、シース４の延在方向に対して交差する方向に延在しているので、突出部５が延在方向のみに延在する場合と比較して、延在方向と交差する方向における接触面積が増加する。また、突出部５は、シース４の延在方向に対して交差する方向に延在しているので、延在方向から見た場合に、敷設対象１００と接触する接触面のうち、延在方向における両端部（両エッジ部）の長さを、突出部５が延在方向のみに延在する場合と比較して長くすることができる。従って、電線ケーブル１の敷設後において、外力により電線ケーブル１が敷設対象１００に対して延在方向に移動する場合におけるシース４と敷設対象１００との摩擦抵抗を増加することができるので、電線ケーブル１が敷設対象１００に対して相対移動するクリッピング現象の発生を抑制することができる。また、突出部５は、シース４の延在方向に対して交差する方向に延在しているので、延在方向と直交する方向における両端部（両エッジ部）の長さを、突出部５が延在方向のみに延在する場合と比較して短くすることができる。従って、電線ケーブル１の敷設時において、外力により電線ケーブル１を敷設対象１００に対して延在方向と直交する方向（横方向）に移動しやすくすることができる。これらにより、通線性と、クリッピング現象の発生の抑制とを両立することができる。また、シース４に入線材、潤滑剤を用いなくても、通線性と、クリッピング現象の発生の抑制とを両立することができるので、敷設箇所への影響が少ない電線ケーブル１を提供することができる。
【００２３】
また、本実施形態における電線ケーブル１は、突出部５がスパイラル状であるので、敷設対象１００と半径方向に対向する位置において敷設対象１００と接触する突出部５の接触面の面積が、電線ケーブル１の周方向の位置にかかわらず、同じあるいはほぼ同じとなる。従って、電線ケーブル１の敷設対象１００に対する周方向の位置を考慮することなく、電線ケーブル１を敷設対象１００に敷設しても、通線性と、クリッピング現象の発生の抑制とを両立することができる。
【００２４】
また、上記実施形態においては、シース４が単層で形成されているが、これに限定されるものではない。図４は、変形例に係る電線ケーブルの断面図である。同図に示すように、電線ケーブル１のシース４は、内側シース４１と外側シース４２とを有していてもよい。この場合、内側シース４１と外側シース４２とは、同一材料であっても、別材料であってもよい。また、内側シース４１は、外側シース４２よりも、硬度を低くすることが好ましい。これにより、シース４の一部を柔らかくすることができるので、電線ケーブル１の可撓性を向上することができる。
【００２５】
また、上記実施形態においては、スパイラル状の突出部５が１つであるが、これに限定されるものではない。突出部５の数は、特に限定されないが、少ない、例えば１〜４つであることが好ましい。突出部５の数が少ないことで、敷設対象１００と電線ケーブル１との接触面積の増加を抑制することができ、摩擦抵抗の増加を抑制することができる。図５は、変形例に係る電線ケーブルの断面図である。図６は、変形例に係る電線ケーブルのシースの展開図である。電線ケーブル１は、例えば、図５および図６に示すように、２つのスパイラル状の突出部５，６をシース４の外周面４ａに形成してもよい。ここで、突出部５は周方向のうち一方向および延在方向のうち一方向に連続して延在するスパイラル状であり、突出部６は、周方向のうち他方向および延在方向のうち一方向に連続して延在するスパイラル状である。つまり、２つの突出部５，６は、シース４の外周面４ａにおいて交差を繰り返しながら、延在方向のうち一方向に連続し延在して形成される。
【００２６】
また、上記実施形態においては、突出部５がスパイラル状であるが、これに限定されるものではない。図７は、変形例に係る電線ケーブルのシースの展開図である。図８は、変形例に係る電線ケーブルのシースの展開図である。突出部７は、図７に示すように、延在方向のうち一方向に連続して延在し、かつ周方向の両方向において交互に変曲点を有する波状であってもよい。突出部７は、シース４の外周面４ａに１つ形成されており、振幅が周方向における１周分であり、延在方向における周期は、一定の間隔である。また、電線ケーブル１は、図８に示すように、２つの波状の突出部８，９をシース４の外周面４ａに形成してもよい。ここで、突出部８，９は、外周面４ａを周方向において２つの領域に区画した際にそれぞれの領域に形成されており、延在方向において位相が一致して形成されている。つまり、２つの突出部８，９は、シース４の外周面４ａにおいて非交差で、延在方向のうち一方向に連続して延在して形成される。突出部７〜９は、波状であるので、敷設対象１００と半径方向に対向する位置において敷設対象１００と接触する突出部５の接地面の面積が、電線ケーブル１の周方向の位置にかかわらず、同じあるいはほぼ同じとなる。従って、電線ケーブル１の敷設対象１００に対する周方向の位置を考慮することなく、電線ケーブル１を敷設対象１００に敷設しても、通線性と、クリッピング現象の発生の抑制とを両立することができる。また、本実施形態における電線ケーブル１は、スパイラル状の突出部５と比較して、周方向の両方向に向けて傾斜しているので、電線ケーブル１を送り出す際に、敷設対象１００に対して延在方向と直交する方向のうち、一方向にのみ移動しやすくなることを抑制することができるので、通線性をさらに向上することができる。
【００２７】
また、上記実施形態においては、突出部５〜９は、延在方向のうち、一方向に連続して延在して形成されているがこれに限定されるものではない。図９は、変形例に係る電線ケーブルのシースの展開図である。電線ケーブル１は、シース４の外周面４ａに不連続の突出部１０，１１が形成されていてもよい。突出部１０，１１は、直線状であり、延在方向に対する傾斜方向が９０度異なる。突出部１０，１１は、延在方向のうち、一方向に不連続で等間隔にそれぞれ形成され、周方向に隣り合って形成されている。突出部１０，１１は、周方向および延在方向に不連続で複数が規則性を持って形成されているので、敷設対象１００と半径方向に対向する位置において敷設対象１００と接触する突出部５の接地面の面積が、電線ケーブル１の周方向の位置にかかわらず、同じあるいはほぼ同じとなる。従って、電線ケーブル１の敷設対象１００に対する周方向の位置を考慮することなく、電線ケーブル１を敷設対象１００に敷設しても、通線性と、クリッピング現象の発生の抑制とを両立することができる。また、本実施形態における電線ケーブル１は、スパイラル状の突出部５と比較して、突出部１０，１１が周方向の両方向に向けて傾斜しているので、電線ケーブル１を送り出す際に、敷設対象１００に対して延在方向と直交する方向のうち、一方向にのみ移動しやすくなることを抑制することができるので、通線性をさらに向上することができる。なお、突出部１０，１１は、線状であれば、直線状に限定されるものではなく、円弧状、弓状、楕円弧状であってもよい。
【００２８】
また、上記実施形態において、突出部５〜１１は、突出部５〜１１の延在方向と直交する方向の断面形状が矩形形状であるが、これに限定されるものではない。図１０は、変形例に係る電線ケーブルの突出部の断面図である。図１１は、変形例に係る電線ケーブルの突出部の断面図である。突出部５〜１１は、図１０に示すように、突出部５〜１１の断面形状が、半径方向外側における先端部を曲線とする砲弾形状であってもよい。突出部５〜１１は、図１１に示すように、突出部５〜１１の断面形状が、半径方向外側における先端部を上辺とする台形形状であってもよい。また、突出部５〜１１の断面形状は、三角形状や、半径方向外側における先端部を下辺とする逆台形形状であってもよい。
【００２９】
また、本実施形態における電線ケーブル１は、１つの導体２から構成される単芯の電線ケーブルであるが、これに限定されるものではない。電線ケーブル１は、２芯以上の複数の導体２から構成されるものであってもよい。この場合、各導体２は、図示しない絶縁体に被覆された状態で、さらに絶縁体３により被覆されることとなる。
【００３０】
また、本実施形態における電線ケーブル１は、延在方向と直交する平面の断面形状が円形状であるが、これに限定されるものではなく、楕円形状や平型形状（長方形状の長手方向における両端部を面取りした形状）であってもよい。平型形状の場合、被覆部Ｓの外周面の全周に対して突出部５〜１１を形成してもよいし、被覆部Ｓの外周面のうち対向する平坦部のみに突出部５〜１１を形成してもよい。
【００３１】
また、本実施形態における電線ケーブル１は、シース４が絶縁体３よりも高い硬度で形成されているが、これに限定されるものではなく、シース４が絶縁体３と同等の硬度、あるいはシース４が絶縁体３よりも低い高度であってもよい。
【００３２】
また、本実施形態における電線ケーブル１は、被覆部Ｓとして、絶縁体３およびシース４が形成されている場合について説明したが、これに限定されるものではなく、被腹部Ｓが絶縁体３のみで構成される絶縁電線であってもよい。
【符号の説明】
【００３３】
１  電線ケーブル
２  導体
３  絶縁体
４  シース
４ａ  外周面
５〜１１  突出部
１００  敷設対象
Ｓ  被腹部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2018156807.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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