(57)【要約】【課題】広帯域での音圧レベルの凹凸の発生を良好に抑えることができる圧電スピーカを提供する。【解決手段】本発明の一態様にかかる圧電スピーカは、複数の圧電素子と、前記複数の圧電素子の伸縮によってそれぞれ振動させられ、主面が矩形状である複数の振動板と、箱状で、前記振動板の主面の一方の面を覆い、前記振動板の主面の一方の面との間に空気室が形成されるように配置されたカバーと、を備え、前記複数の振動板は、主面の長辺の長さがそれぞれ異なり、前記カバーは、前記振動板の主面と垂直な面のいずれかに開口部が形成されているものである。【選択図】図１
2018186399.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
主面が矩形状である複数の振動板と、
箱状で、前記振動板の主面の一方の面を覆い、前記振動板の主面の一方の面との間に空気室が形成されるように配置されたカバーと、を備え、
前記カバーは、前記振動板の主面と垂直な面のいずれかに開口部が形成されている、スピーカ。
【請求項２】
複数の圧電素子をさらに備え、
前記複数の振動板は、前記複数の圧電素子の伸縮によってそれぞれ振動させられる、請求項１に記載のスピーカ。
【請求項３】
前記複数の振動板は、主面の長辺の長さがそれぞれ異なる、請求項２に記載のスピーカ。
【請求項４】
前記複数の振動板は、主面が同一の平面にあり、かつ、主面の長辺が一列に並んで配置されている、請求項３に記載のスピーカ。
【請求項５】
前記カバーにおいて、前記開口部は、前記振動板における主面の短辺に垂直な面に形成されている、請求項４に記載のスピーカ。
【請求項６】
前記複数の振動板が一列に並ぶ方向における前記開口部の幅は、前記複数の振動板における長辺の長さの総和以上である、請求項５に記載のスピーカ。
【請求項７】
筐体の一面に画像表示部が設けられ、
請求項５または６に記載のスピーカが、前記開口部の長手方向が前記筐体における外縁に沿うように、かつ、前記開口部が前記筐体における前記画像表示部が設けられた面側に位置するように配置されている、画像表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は圧電素子などにより振動される振動板を備えるスピーカ及び画像表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電気信号が入力されて振動する圧電素子と、圧電素子の伸縮により振動させられて音を発生する振動板と、を備える圧電スピーカが知られている。特許文献１には、振動板によって内部空間が前気室と後気室とに区画されたケースと、ケースの前気室と外部とを連通する放音孔と、上記ケースの後気室と外部とを連通する開放孔と、を備えた圧電スピーカが記載されている。また、特許文献２には、振動板によって閉塞される開放面を有する両面開放筒形状のケース体を備え、このケース体の筒壁部に放音孔が形成された圧電スピーカが記載されている。特許文献３には、圧電素子と、振動板と、圧電素子と振動板を連結するスペーサと、を有する振動伝達構造を複数備える圧電スピーカが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−１９９２６６号公報
【特許文献２】特開平６−１３８８８２号公報
【特許文献３】国際公開第２０１７／０２９７６８号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
圧電スピーカは、従来の電磁スピーカと比べて、薄型、小型化がし易い。このため、圧電スピーカを薄型ＴＶやタブレットＰＣなどの音響・映像機器に適用する取り組みがなされている。圧電スピーカを音響・映像機器に適用するためには、圧電スピーカを、広帯域で高い音圧が出力できるようにする必要がある。
【０００５】
特許文献１および特許文献２に記載された圧電スピーカは、ある特定の周波数において高い音圧が出力されることを必要とする警報ブザーなどのアプリケーションへの適用を想定したものである。つまり、特許文献１および特許文献２に記載された圧電スピーカでは、振動板を覆うケースの内部空間において、ある特定の周波数を共鳴させることで、当該周波数において高い音圧が出力されるようにしている。このため、特許文献１および特許文献２に記載された圧電スピーカでは、広帯域で高い音圧を出力することはできない。
【０００６】
特許文献３に記載の圧電スピーカは、広帯域で高い音圧を出力することができる。しかしながら、発明者らによる鋭意研究により、特許文献３に記載の圧電スピーカでは、広帯域での音圧レベルの凹凸が発生する場合があることが分かった。ここで、広帯域での音圧レベルの凹凸とは、広帯域において、音圧レベルが平坦にならず、音圧レベルが相対的に小さくなる周波数と相対的に大きくなる周波数が生じることをいう。
【０００７】
本発明は、以上の背景に鑑みなされたものであり、広帯域での音圧レベルの凹凸の発生を良好に抑えることができる圧電スピーカを提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一態様にかかるスピーカは、主面が矩形状である複数の振動板と、箱状で、前記振動板の主面の一方の面を覆い、前記振動板の主面の一方の面との間に空気室が形成されるように配置されたカバーと、を備え、前記カバーは、前記振動板の主面と垂直な面のいずれかに開口部が形成されているものである。上記のスピーカにおいて、複数の圧電素子をさらに備え、前記複数の振動板は、前記複数の圧電素子の伸縮によってそれぞれ振動させられていてもよい。上記のスピーカにおいて、前記複数の振動板は、主面の長辺の長さがそれぞれ異なっていてもよい。
【０００９】
上記のスピーカにおいて、前記複数の振動板は、主面が同一の平面にあり、かつ、主面の長辺が一列に並んで配置されていてもよい。
【００１０】
上記のスピーカにおいて、前記カバーにおいて、前記開口部は、前記振動板における主面の短辺に垂直な面に形成されていてもよい。
【００１１】
上記のスピーカにおいて、前記複数の振動板が一列に並ぶ方向における前記開口部の幅は、前記複数の振動板における長辺の長さの総和以上であってもよい。
【００１２】
本発明の一態様にかかる画像表示装置は、筐体の一面に画像表示部が設けられ、上記のスピーカが、前記開口部の長手方向が前記筐体における外縁に沿うように、かつ、前記開口部が前記筐体における前記画像表示部が設けられた面側に位置するように配置されているものである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、広帯域での音圧レベルの凹凸の発生を良好に抑えることができる圧電スピーカを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本実施の形態にかかる圧電スピーカの構成を模式的に示す斜視図である。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ線に沿う断面図である。
【図３】本実施の形態にかかる圧電スピーカの内部構成を模式的に示す分解斜視図である。
【図４】圧電素子に電気信号を与えて伸縮させたときの２つの振動板の動きの例（撓み方向が同じ場合）について説明する模式図である。
【図５】圧電素子に電気信号を与えて伸縮させたときの２つの振動板の動きの例（撓み方向が反対の場合）について説明する模式図である。
【図６】音圧周波数特性の測定結果を示すグラフである。
【図７】本実施の形態にかかる圧電スピーカを実装した画像表示装置の外観を模式的に示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態について説明する。本実施の形態にかかる圧電スピーカは、薄型ＴＶ、ノートＰＣ（パーソナルコンピュータ）、タブレットＰＣ、携帯電話機、液晶ディスプレイ、プラズマディスプレイなどの画像表示装置や、携帯音楽プレーヤー、カーオーディオなどのオーディオ装置といった、音響・映像機器に好適である。
まず、図１、図２および図３を参照して本実施の形態にかかる圧電スピーカ１００の概略構成について説明する。図１は、圧電スピーカ１００の構成を模式的に示す斜視図である。図２は、図１のＩＩ−ＩＩ線に沿う断面図である。図３は、圧電スピーカ１００の内部構成を模式的に示す分解斜視図である。なお、以下の説明では、説明の明確化のため、図１、図２および図３に示す、Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸を有する３次元直交座標を用いて説明を行う。
【００１６】
図１、図２に示すように、圧電スピーカ１００は、複数の圧電ユニット（第１圧電ユニット２０ａおよび第２圧電ユニット２０ｂ）と、第１圧電ユニット２０ａおよび第２圧電ユニット２０ｂを収容するケース１０と、を備えている。第１圧電ユニット２０ａと第２圧電ユニット２０ｂは、基本的な構造は同じである。第１圧電ユニット２０ａは、圧電素子１ａと、振動板３ａと、圧電素子１ａと振動板３ａを連結するスペーサ５と、を備えている。同様に、第２圧電ユニット２０ｂは、圧電素子１ｂと、振動板３ｂと、圧電素子１ｂと振動板３ｂを連結するスペーサ５と、を備えている。
【００１７】
圧電素子１ａ，１ｂは、電気エネルギーを機械エネルギーに変換するアクチュエータである。圧電素子１ａ，１ｂは、例えば、圧電バイモルフである。圧電素子１ａ，１ｂとして、圧電バイモルフ以外のもの、例えば、圧電ユニモルフを用いることも可能である。圧電素子１ａ，１ｂは、主面が矩形状の平板である。図１、図３に示すように、圧電素子１ａ，１ｂは、厚さ方向がＺ方向、主面がＸＹ平面となっている。また、圧電素子１ａ，１ｂにおける、主面の長辺の方向（長手方向）がＸ方向、主面の短辺の方向（短手方向）がＹ方向となっている。なお、以下の説明では、主面のＺ方向プラス側の面を前面、主面のＺ方向マイナス側の面を背面という。
【００１８】
圧電素子１ａと圧電素子１ｂとは、主面の長辺の長さが異なる。例えば、圧電素子１ａのサイズ（主面の長辺×主面の短辺×厚さ）は１６ｍｍ×６ｍｍ×１．１ｍｍ、圧電素子１ｂのサイズ（主面の長辺×主面の短辺×厚さ）は１２ｍｍ×６ｍｍ×１．１ｍｍである。
【００１９】
圧電素子１ａ，１ｂは、それぞれ、Ｘ方向の両端においてフレーム１２に支持されている。つまり、圧電素子１ａ，１ｂは、それぞれ、Ｘ方向の両端が、例えば、両面テープ等によってフレーム１２に貼り付けられている。圧電素子１ａ，１ｂは、両端以外はフリーとなっている。また、圧電素子１ａ，１ｂは、それぞれ、電気信号を供給するためのＦＰＣ（Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｐｒｉｎｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔｓ）８（図３参照）と接続されている。
【００２０】
振動板３ａ，３ｂは、圧電素子の伸縮により振動させられて音を発生するためのものである。振動板３ａ，３ｂは、主面が矩形状のシム板である。振動板３ａ，３ｂは、主面の一方（背面）が、それぞれ、圧電素子１ａ，１ｂの前面に対向するように配置されている。すなわち、振動板３ａ，３ｂは、厚さ方向がＺ方向、主面がＸＹ平面となっている。振動板３ａと振動板３ｂは、主面が同一平面にある。また、振動板３ａ，３ｂにおける、主面の長辺の方向（長手方向）がＸ方向、主面の短辺の方向（短手方向）がＹ方向となっている。振動板３ａと振動板３ｂは、主面の長辺が一列に並んで配置されている。振動板３ａ，３ｂは、例えば、ＳＵＳ（ステンレス鋼）などの金属によって形成されている。
【００２１】
第１圧電ユニット２０ａに用いられている振動板３ａと、第２圧電ユニット２０ｂに用いられている振動板３ｂとは、長手方向（Ｘ方向）の幅が異なる。例えば、振動板３ａのサイズ（主面の長辺×主面の短辺×厚さ）は１６ｍｍ×６ｍｍ×１．１ｍｍ、振動板３ｂのサイズ（主面の長辺×主面の短辺×厚さ）は１２ｍｍ×６ｍｍ×１．１ｍｍである。
【００２２】
振動板３ａ，３ｂのＸ方向の両端は、それぞれ、弾性体２４を介してフレーム１２に固定されている。弾性体２４は、振動板３ａ，３ｂのＸ方向の両端をフレーム１２に固定する固定材として機能する。弾性体２４は、例えば、弾性を有する両面テープである。弾性体２４は、矩形枠状に形成されている（図３参照）。すなわち、弾性体２４は、中央部に矩形状の開口部分２４ａが設けられている。弾性体２４は、振動板３ａ，３ｂの背面の周縁部分と対向するように配置されている。弾性体２４は、振動板３ａ，３ｂの外側にはみ出さないように形成されている。
【００２３】
圧電素子１ａと振動板３ａは、スペーサ５を介して連結されている。すなわち、スペーサ５の一端が振動板３ａの背面に取り付けられ、他端が圧電素子１ａの前面に取り付けられる。これにより、振動板３ａと圧電素子１ａとがＺ方向に間隔を開けて対向配置される。スペーサ５は、圧電素子１ａと振動板３ａとの間で振動を伝達する。同様に、圧電素子１ｂと振動板３ｂは、スペーサ５を介して連結されている。すなわち、スペーサ５の一端が振動板３ｂの背面に取り付けられ、他端が圧電素子１ｂの前面に取り付けられる。これにより、振動板３ｂと圧電素子１ｂとがＺ方向に間隔を開けて対向配置される。スペーサ５は、圧電素子１ｂと振動板３ｂとの間で振動を伝達する。スペーサ５は、板状の部材である。スペーサ５は、材質として、例えば、テフロン（登録商標）などの樹脂を用いることができる。
【００２４】
なお、図２では、圧電素子１ａと振動板３ａとの連結、および、圧電素子１ｂと振動板３ｂとの連結に、それぞれ２つのスペーサ５が設けられているが、これらの連結に使用されるスペーサ５の数は特に限定されるものではない。また、スペーサ５は、圧電素子１ａと振動板３ａとの間、および、圧電素子１ｂと振動板３ｂとの間で振動を伝達することができるものであれば、その形状、材質は特に限定されるものでない。
【００２５】
図１、図２に示すように、ケース１０は、下部筐体１１と、フレーム１２と、カバー１３と、を備えている。フレーム１２は、上述したように、圧電素子１ａ，１ｂの前面のＸ方向両端、および、振動板３ａ，３ｂの背面のＸ方向両端を固定するためのものである。下部筐体１１は、箱形状を有しており、圧電素子１ａ，１ｂの背面を覆うようにフレーム１２に取り付けられている。カバー１３は、箱状で、振動板３ａおよび振動板３ｂの主面の一方の面（前面）を覆うようにフレーム１２に取り付けられている。カバー１３の内側と、振動板３ａの前面および振動板３ｂの前面と、の間には、空気室３０（図２参照）が形成されている。カバー１３における、振動板３ａおよび振動板３ｂの主面と垂直な面のいずれかには、開口部１３ａが形成されている。図１では、開口部１３ａは、カバー１３における、振動板３ａおよび振動板３ｂの主面と垂直で、かつ、振動板３ａおよび振動板３ｂにおける主面の短辺に垂直な面に形成されている。すなわち、カバー１３におけるＹ方向のマイナス側の面に開口部１３ａが形成されている。
【００２６】
フレーム１２は、例えば、厚さが１ｍｍ程度の剛体とすることが好ましい。フレーム１２は、例えば、ＳＵＳによって形成されている。下部筐体１１およびカバー１３には、例えば、アルミニウムなどの金属材料を用いてもよく、アクリルなどの樹脂材料を用いてもよい。
【００２７】
次に、図２に示す第１圧電ユニット２０ａ，第２圧電ユニット２０ｂにおいて、圧電素子１ａ，１ｂに電気信号を与えて伸縮させたときの振動板３ａ，３ｂの動きについて説明する。
図４および図５は、圧電素子１ａ，１ｂに電気信号を与えて伸縮させたときの振動板３ａ，３ｂの動きの例について説明する模式図である。ここで、圧電素子１ａおよび振動板３ａのサイズは１６ｍｍ×６ｍｍ×１．１ｍｍ、圧電素子１ｂおよび振動板３ｂのサイズは１２ｍｍ×６ｍｍ×１．１ｍｍとする。
【００２８】
図４は、音圧が３ｋＨｚのときの振動板３ａ，３ｂの動きを示す。図４に示すように、振動板３ａと振動板３ｂとの撓み方向が同じになる。すなわち、振動板３ａがＺ方向のプラス側に撓んだとき、振動板３ｂはＺ方向のプラス側に撓む。同様に、振動板３ａがＺ方向のマイナス側に撓んだとき、振動板３ｂはＺ方向のマイナス側に撓む。空気室３０内の空気は開口部１３ａから排出されるときに音圧に変換される。図４に示す場合には、振動板３ａの撓み運動による空気の動きと、振動板３ｂの撓み運動による空気の動きと、は同期しているので、開口部１３ａから排出される空気の量が増えて音圧レベルは相対的に大きくなる。
【００２９】
図５は、音圧が６ｋＨｚのときの振動板３ａ，３ｂの動きを示す。図５に示すように、振動板３ａと振動板３ｂとの撓み方向が反対になる。すなわち、振動板３ａがＺ方向のマイナス側に撓んだとき、振動板３ｂはＺ方向のプラス側に撓む。同様に、振動板３ａがＺ方向のプラス側に撓んだとき、振動板３ｂはＺ方向のマイナス側に撓む。
【００３０】
図５に示す場合、振動板３ａの撓み方向と振動板３ｂの撓み方向とは相反しているので、仮に、カバー１３を設けないとすると、振動板３ａの撓み運動による空気の動きと、振動板３ｂの撓み運動による空気の動きと、が互いにキャンセルされる。このため、音圧レベルは相対的に小さくなる。
【００３１】
また、図５に示す場合に、仮に、カバー１３を設け、かつ、振動板３ａの長辺の長さと振動板３ｂの長辺の長さを同じにしたとする。空気室３０内において、振動板３ａがＺ方向のプラス側に撓むことによる空気室３０の体積の増加分と、振動板３ｂがＺ方向のマイナス側に撓むことによる空気室３０の体積の減少分と、が等しくなる。同様に、振動板３ａがＺ方向のマイナス側に撓むことによる空気室３０の体積の減少分と、振動板３ｂがＺ方向のプラス側に撓むことによる空気室３０の体積の増加分と、が等しくなる。このため、空気室３０内では、振動板３ａの撓み運動による空気の動きと、振動板３ｂの撓み運動による空気の動きと、が互いにキャンセルされる。よって、空気室３０内において空気の流れがほとんど発生せず、開口部１３ａから空気がほとんど排出されないので、音圧レベルは相対的に小さくなるとも考えられる。しかし、空気室３０内において振動板３ａ、３ｂ間に対する外側の領域ではこのようなキャンセルが軽減され、開口部１３ａにおける長辺方向両端部の少なくともいずれかより空気の排出が起こり得る。さらに、振動板３ａと振動板３ｂにおいて完全に音圧がキャンセルされるモードは限りなく少ない為、完全にキャンセルされないモードも多い。
【００３２】
これに対し、本実施の形態にかかる圧電スピーカ１００では、カバー１３により、振動板３ａ，３ｂとの間に空気室３０が形成されるようにし、かつ、振動板３ａの長辺の長さと振動板３ｂの長辺の長さが異なるようにしている。振動板３ａの長辺の長さと振動板３ｂの長辺の長さが異なると、図５に示す場合に、空気室３０内において、振動板３ａがプラス側に撓むことによる空気室３０の体積の増加分と、振動板３ｂがマイナス側に撓むことによる空気室３０の体積の減少分と、では差が生じる。同様に、空気室３０内において、振動板３ａがマイナス側に撓むことによる空気室３０の体積の減少分と、振動板３ｂがプラス側に撓むことによる空気室３０の体積の増加分と、では差が生じる。つまり、一方の振動板がＺ方向のマイナス側に撓むことにより空気室３０内に吸い込まれる空気の量と、他方の振動板がプラス側に撓むことにより空気室３０内から吐き出される空気の量と、がバランスしない。このため、空気室３０内において空気の流れが発生する。この空気の流れにより、開口部１３ａからの空気の排出が促進されるので、音圧レベルは図５に示す場合よりも相対的に高くなる。
【００３３】
カバー１３（図１参照）において、複数の振動板が一列に並ぶ方向における開口部１３ａ（開口部１３ａのＸ方向の幅）は、複数の振動板における長辺の長さの総和以上にするのが好ましい。すなわち、開口部１３ａのＸ方向の幅は、振動板３ａの主面の長辺の長さと振動板３ｂの主面の長辺の長さの和以上（ここでは、１６ｍｍ＋１２ｍｍ＝２８ｍｍ以上）にするのが好ましい。このようにすると、２つの振動板の撓み方向が反対になる場合に、空気室３０内には空気の流れが効率的に促進されるようにすることができる。なお、本実施の形態にかかる圧電スピーカ１００では、カバー１３における、振動板３ａおよび振動板３ｂの主面と垂直な面のいずれかに開口部１３ａを形成している。これに対し、カバー１３における、振動板３ａおよび振動板３ｂの主面と垂直な複数の面に開口部を形成した場合には、空気室３０から空気を排出する方向が分散されてしまうので好ましくない。
【００３４】
開口部１３ａのＺ方向の幅を狭くしすぎると開口部１３ａにおいて空気抵抗が大きくなるので、空気室３０内に空気が吸い込まれ難くなり、空気室３０内における空気の流れが促進されない。開口部１３ａのＺ方向の幅を広くしすぎるとカバー１３を設けない場合と同じになり、やはり空気室３０内における空気の流れが促進されない。このため、開口部１３ａのＺ方向の幅は０．２ｍｍ以上１ｍｍ以下にするのが好ましい。
【００３５】
以上より、本実施の形態にかかる圧電スピーカ１００では、圧電素子と振動板を有する複数の圧電ユニット（第１圧電ユニット２０ａ、第２圧電ユニット２０ｂ）を備え、第１圧電ユニット２０ａにおける振動板３ａと第２圧電ユニット２０ｂにおける振動板３ｂの長辺の長さを異なるものにする。さらに、これらの振動板を覆うカバー１３を設けて振動板３ａ，３ｂとの間に空気室３０が形成されるようにし、かつ、カバー１３には、振動板３ａおよび振動板３ｂの主面と平行な方向に開口する開口部１３ａを設ける。このように構成すると、２つの振動板を、それらの撓み方向が反対になる周波数で振動させている場合にも、空気室３０内に空気の流れが生じて開口部１３ａからの空気の排出が促進されるので、音圧レベルは相対的に高くなる。これにより、広帯域での音圧レベルの凹凸の発生を良好に抑えることができる。
【００３６】
以下、本実施の形態における効果を比較例と対比して説明する。
図６は、音圧周波数特性の測定結果を示すグラフである。図６において、Ａが実施例での音圧周波数特性を示し、Ｂが比較例での音圧周波数特性を示している。ここで、実施例にかかる圧電スピーカは、図１から図３を用いて構造を説明した圧電スピーカ１００である。比較例にかかる圧電スピーカは、圧電スピーカ１００からカバー１３を取り外したものである。
【００３７】
また、実施例、比較例において、圧電素子１ａのサイズ（主面の長辺×主面の短辺×厚さ）は１６ｍｍ×６ｍｍ×１．１ｍｍ、圧電素子１ｂのサイズ（主面の長辺×主面の短辺×厚さ）は１２ｍｍ×６ｍｍ×１．１ｍｍである。振動板３ａのサイズ（主面の長辺×主面の短辺×厚さ）は１６ｍｍ×６ｍｍ×１．１ｍｍ、振動板３ｂのサイズ（主面の長辺×主面の短辺×厚さ）は１２ｍｍ×６ｍｍ×１．１ｍｍである。開口部１３ａのＸ方向の幅は、振動板３ａの主面の長辺の長さと振動板３ｂの主面の長辺の長さの和（２８ｍｍ）にしている。また、開口部１３ａのＺ方向の幅は０．５ｍｍである。
【００３８】
図６に示すように、周波数が３ｋＨｚから２０ｋＨｚまでの範囲において、比較例では、グラフに凹凸が見られ、音圧が７０ｄｂｍを下回る箇所が数箇所存在しているが、実施例では、グラフはほぼ平坦で、全ての箇所で７０ｄＢｍ以上である。以上より、本実施の形態にかかる圧電スピーカ１００に拠れば、広帯域での音圧レベルの凹凸の発生を良好に抑えることができることを確認できた。
【００３９】
図７は、本実施の形態にかかる圧電スピーカ１００を実装した薄型ＴＶなどの画像表示装置１１０の外観を模式的に示す斜視図である。図７に示すように、画像表示装置１１０は、筐体１１２の一面に画像表示部１１１が設けられている。圧電スピーカ１００は、開口部１３ａの長手方向が筐体１１２における外縁に沿うように、かつ、開口部１３ａが筐体１１２における画像表示部１１１が設けられた面側に位置するように配置されている。圧電スピーカ１００の形状は（図１参照）、振動板３ａ、振動板３ｂにおける、主面の長辺の方向（長手方向）の長さが長く、主面の短辺の方向（短手方向）の長さが短い。このため、薄型ＴＶなど、厚みの薄い画像表示装置１１０への実装に最適である。また、音を発する開口部１３ａが、筐体１１２における画像表示部１１１が設けられた面側にあるので、画像表示部１１１を視聴しているユーザに開口部１３ａから発せられた音が直接届くようにすることができる。
【００４０】
以上、本発明を上記実施の形態および実施例に即して説明したが、上記実施の形態および実施例の構成にのみ限定されるものではなく、本願特許請求の範囲の請求項の発明の範囲内で当業者であればなし得る各種変形、修正、組み合わせを含むことは勿論である。他例えば、上記実施の形態では圧電ユニットを２つとしたが、これに限るものではなく、３以上にしてもよい。
【００４１】
上記実施の形態では、複数の振動板（振動板３ａ、振動板３ｂ）を、それぞれの主面が同一平面にあり主面の長辺が一列になるように並べ、かつ、これらの振動板の長辺の方向がカバー１３における開口部１３ａの長手方向に一致するようにしている。このように構成すると、圧電スピーカを、長手方向にのみ長く、短手方向には短くすることができるので、上述した画像表示装置に実装する場合にスペース効率が良い。しかしながら、複数の振動板の配置方法は、必ずしもこれに限るものではない。
【００４２】
上記実施の形態では、複数の圧電ユニットにおいて、圧電素子と振動板をスペーサにより連結したがこれに限るものではない。例えば、圧電素子と振動板を、両面テープやシリコーン樹脂系、エポキシ樹脂系などの接着剤によって連結してもよい。
【００４３】
上記実施の形態では、スピーカは、振動板を圧電素子によって振動させる圧電スピーカであるが、これに限るものではない。本発明のスピーカは、圧電素子以外の振動発生体で振動板を振動させるタイプのものであってもよい。
【符号の説明】
【００４４】
１ａ，１ｂ  圧電素子
３ａ，３ｂ        振動板
５  スペーサ
１０  ケース
１１  下部筐体
１２  フレーム
１３  カバー
１３ａ  開口部
２０ａ  第１圧電ユニット
２０ｂ  第２圧電ユニット
２４  弾性体
２４ａ  開口部分
３０  空気室
１００  圧電スピーカ
１１０  画像表示装置
１１１  画像表示部
１１２  筐体
【図１】
2018186399.tif 000003
【図２】
2018186399.tif 000004
【図３】
2018186399.tif 000005
【図４】
2018186399.tif 000006
【図５】
2018186399.tif 000007
【図６】
2018186399.tif 000008
【図７】
2018186399.tif 000009