(57)【要約】【課題】合唱や合奏において和音の協和音感の養成を支援する音楽練習機を提供すること。【解決手段】異なる音高のうちから選択された一つの音高を第１の音として指定し、この音を含む音を発音しながら、この音に対応づけて決定され、練習者により発音された楽音の音高に最も近い音名の基準音高である第１の基準音高と練習者の発音する音高との偏差を表示する。【選択図】図１
2018156040.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
異なる音高のうちから選択された一つの音高を第１の音として指定する指定手段と、
少なくとも前記第１の音を含む音を発音する発音手段と、
第２の音を集音する集音手段と、
を備え、
前記第１の音に対応づけて決定される、前記第２の音の音高に最も近い音名の基準音高である第１の基準音高と前記第２の音の音高との偏差を表示する、
ことを特徴とする偏差表示機。
【請求項２】
前記第１の基準音高から決定され、前記第１の基準音高に対して所定量だけ偏差を持たせた音高である第２の基準音高と前記第１の基準音高との前記偏差に基づいて、前記第２の音の音高と前記第２の基準音高との偏差を補正して表示する、
ことを特徴とする請求項１に記載の偏差表示機。
【請求項３】
前記第２の音の音高が所定の周波数範囲よりも低い場合は前記第２の音の音高が前記所定の周波数範囲内に入るまで２n倍することを繰り返して前記第１の基準音高を決定し、前記第２の音の音高が前記所定の周波数範囲よりも高い場合は前記第２の音の音高が前記所定の周波数範囲内に入るまで１／２n倍することを繰り返して前記第１の基準音高を決定する、
ことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の偏差表示機。
【請求項４】
前記第２の音のみを集音する第２の集音手段をさらに備え、前記第２の集音手段によって集音された前記第２の音に基づいて前記第１の基準音高を決定する、
ことを特徴とする請求項１乃至３のひとつに記載の偏差表示機。
【請求項５】
前記集音手段により集音した楽音のうち少なくとも第１の音の周波数に基づいて、その周波数の信号を所定量減衰する信号弁別手段をさらに備える
ことを特徴とする請求項１乃至３のひとつに記載の偏差表示機。
【請求項６】
２音の間の偏差を表示する偏差表示方法であって、
異なる音高のうちから、一つの音高を第１の音として選択する手順と、
少なくとも前記第１の音を含む音を発音する発音手順と、
第２の音を集音する集音手順と、
前記第１の音に対応づけて決定される前記第２の音の音高に最も近い音名の基準音高である第１の基準音高と、前記第２の音の音高との偏差を表示する表示手順と、
からなる、２音の間の偏差を表示する偏差表示方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は音楽練習支援機に関わり、特に合唱や合奏において和音の協和音感の養成を支援する偏差表示機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
合奏において各々の演奏者が相互に奏でる楽音が心地良く協和する音高や音量バランスを意識しながら発音制御することが良い演奏をする一つの基本的要素となっている。
そのため実際の演奏シーンでは何か基準となる楽音に対して各パートを受け持つ奏者が良く協和する楽音となるよう瞬時に発音する音高を調整できるような音程感覚を養成することが求められている。基準となる楽音は旋律であったり、伴奏のベース音であったりケースバイケースである。また旋律自体も楽団や指揮者の方針により、あるいは演奏する楽曲によりさまざまな音律に従い演奏されるため、基準となる楽音は一意に固定された音律により選択された周波数で規定されるということではない。重要なことは基準とする何らかの音高に対してそれと良く協和する音程をもった音高を目標として正確にイメージできること、そして自身が奏でる楽音がその音程を保つことのできるような音高となるよう耳で和音を確認しながら発音制御できるようになることである。
和音を和音構成音の音高という観点で見ると、各構成音の基本周波数比率ができるだけ単純な整数比率になることが良く協和する和音の条件であることが知られている。基準となる音（根音と呼ぶ）の３倍音や５倍音を基に音階音の音高を選ぶと主和音および属和音および下属和音が心地良く協和するように規定された音律として純正律がある。純正律にしたがって発音制御できる機能を持った鍵盤型機器から奏者が発音すべき音高の楽音を発生させ、その楽音を奏者の耳で確認するという形でこのような機器が音感養成支援に供される。
また楽音の音高が平均律で規定される各音名の基準音高に対してどの程度の偏差を持つか視覚的に表示する機能を提供する調律装置が奏者の発生する楽音の音高確認に利用されることもある。
また特許文献１には、和音を構成する音を発生したときにそれらの音高が最も良く協和するための音高と実際に発音された音高との差異を表示するような形で和音構成音を調律することにより和音練習を支援する調律装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第４３６７１５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記鍵盤型機器によれば目標とする音高の確認には有効であるが、自身が発音している楽音の音高がその目標とする音高に合致しているかを確認するのはあくまでも自身の耳で判断するしかなく未だ音感訓練に不慣れな奏者にとっては困難と感じることが多い。
また前記鍵盤型機器は個人だけで使用する場合には、大きすぎて携帯性が悪く、高価であるということもあり、全体合奏練習をするときやパート練習をするとき等にのみ利用される場合が多い。
前記鍵盤型機器と同時に別途調律装置を使用する場合もある。調律装置は入力された楽音の音高を計測し、その結果を視覚的に表示することが可能であるが、音高を平均律に従ったゲージ上に表示する方法を採っており、例えば調律対象とする音高が純正律で規定される音高である場合に該音名に関して平均律で規定される音高との偏差をまず認識している必要がある。
平均律は１オクターブを１２等分した音律であり、隣り合う音（半音）の周波数比は全て：１と規定しているのに対して、純正律は周波数の比が単純な整数比である純正音程のみを用いて規定しているため同一の音名であっても平均律における周波数と純正律における周波数は異なる。例えばＡ（ラ）＝４４０Ｈｚを基準として、純正律でＣＭａｊｏｒ（ハ長調）が規定されたとするとＣ（ド）の音は純正律では２６４Ｈｚであるのに対して平均律では２６１．６Ｈｚというように偏差がある。このように目指すべき音高と奏者の楽音音高との偏差を計測器の表示から正しく読み取るためには音律の知識等が必要とされた。
また特許文献１に提案されている方法は同時に又は連続して発音された複数の楽音を調律装置に入力することにより、和音の種類と和音の各構成音の基準音高を定めるような手順があるが、該和音の構成音のうちいずれかの楽音の音高が基準となって他の和音の構成音の基準音高が定まるので、まず基準となる音高は安定した形で該調律装置に入力されなければならない。しかしながら安定した音高を該調律装置に入力すること自体が習熟を要することであるため実際には基準そのものの設定が困難であり特に未だ音感訓練に不慣れな奏者の和音練習支援には不向きであった。
【０００５】
本発明は上記事情に鑑みてなされたもので、合唱や合奏において和音の協和音感の養成を支援する偏差表示機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題の解決手段として請求項１に記載した発明は、異なる音高のうちから選択された一つの音高を第１の音として指定する指定手段と、少なくとも前記第１の音を含む音を発音する発音手段と、第２の音を集音する集音手段とを備え、前記第１の音に対応づけて決定される、前記第２の音の音高に最も近い音名の基準音高である第１の基準音高と前記第２の音の音高との偏差を表示することを特徴とする。
【０００７】
請求項２に記載した発明は、前記第１の基準音高から決定され、前記第１の基準音高に対して所定量だけ偏差を持たせた音高である第２の基準音高と前記第１の基準音高との前記偏差に基づいて、前記第２の音の音高と前記第２の基準音高との偏差を補正して表示することを特徴とする。
【０００８】
請求項３に記載した発明は、前記第２の音の音高が所定の周波数範囲よりも低い場合は前記第２の音の音高が前記所定の周波数範囲内に入るまで２n倍することを繰り返して前記第１の基準音高を決定し、前記第２の音の音高が前記所定の周波数範囲よりも高い場合は前記第２の音の音高が前記所定の周波数範囲内に入るまで１／２n倍することを繰り返して前記第１の基準音高を決定することを特徴とする。
【０００９】
請求項４に記載した発明は、前記第２の音のみを集音する第２の集音手段をさらに備え、前記第２の集音手段によって集音された前記第２の音に基づいて前記第１の基準音高を決定することを特徴とする。
【００１０】
請求項５に記載の発明は、前記集音手段により集音した楽音のうち少なくとも第１の音の周波数に基づいてその周波数の信号を所定量減衰する信号弁別手段をさらに備えることを特徴とする。
【００１１】
請求項６に記載の発明は、異なる音高のうちから、一つの音高を第１の音として選択する手順と、少なくとも前記第１の音を含む音を発音する発音手順と、第２の音を集音する集音手順と、前記第１の音に対応づけて決定される前記第２の音の音高に最も近い音名の基準音高である第１の基準音高と、前記第２の音の音高との偏差を表示する表示手順とからなる２音の間の偏差を表示する偏差表示方法であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明は、以上説明したように構成されているので、以下に記載されるような効果を奏する。
【００１３】
請求項１に記載の発明によれば、設定された基準音を聞きながら、その基準音と協和させたい楽音を発生すると、該楽音が偏差表示機にて集音され、該楽音の音高が解析されることにより、調律対象となる音名及び基準音高が決定し、該調律基準音高と集音されている楽音の音高との偏差を表示するので安定した基準音の発音を聞きながら協和させたい楽音の調律が簡易な設定操作により実施できる。
【００１４】
請求項２に記載の発明によれば、設定された基準音を聞きながら、その基準音と協和させたい楽音を発生すると、該楽音が偏差表示機にて集音され、該楽音の音高が解析されることにより、調律対象となる音名及び基準音高が決定し、該調律基準音高と集音されている楽音の音高との偏差を表示するので安定した基準音の発音を聞きながら協和させたい楽音の調律が簡易な設定操作により実施できる。
ここで調律対象となる基準音高は平均律以外の音律で設定される音高であってもよい。その場合前記第１の基準音高が平均律に従って規定されるとすればそれ以外の音律によって規定される前期第２の基準音高は第１の基準音高に対して所定量だけ偏差を持っているので、調律対象となっている前記第２の音の音高と前記第２の基準音高との偏差は、前期第２の基準音高と前記第１の基準音高との前記偏差に基づいて、補正して表示される。この表示により音律に関する詳細な知識がなくても目標とする音高と奏者自身が発音する楽音とのずれが感覚的に把握しやすくなる。
【００１５】
さまざまな種類の楽器での練習を支援できるよう偏差表示機が発音する基準音は極力広い音域の音の発音が出来ることが望ましいが、一方で広い音域に渡る発音を実現するために偏差表示機を構成するスピーカー等の部品点数が多く必要になったり、使用する部品の大きさが増大したり、複雑な構成により偏差表示機の大きさや重量が増大するといったことも考えられる。また機器の規模の大きさと相まってコストも高くなる懸念がある。そのようなことを防止するために例えば偏差表示機が発音する基準音の音域を所定の範囲に限定する。請求項３に記載の発明によれば、所定の範囲に限定して設定された基準音を聞きながら、その基準音と協和させるべく発生した楽音が前記基準音と1オクターブ以上離れた音程を持っていた場合でも、前記発生楽音の音高を前期基準音の音高から1オクターブ以内の音高になるようオクターブシフトをして扱われるので、広い音域にわたる楽音が調律対象として調律可能となる。
【００１６】
請求項４に記載の発明によれば、前記集音手段が前記第２の音のみを集音することにより、前記第２の音の周波数解析をより正確に、かつ容易に実施することを可能にし、前記第１の基準音高の決定、前記第１の基準音高と前記第２の音高との偏差表示がより有効に実施される。
【００１７】
請求項５に記載の発明によれば、前記集音手段により集音した楽音のうち少なくとも第１の音の周波数の信号成分を所定量減衰するような信号弁別手段をさらに備えることにより、前記第２の音の周波数解析をより正確に、かつ容易に実施することを可能にし、前記第１の基準音高の決定、前記第１の基準音高と前記第２の音高との偏差表示がより有効に実施される。
【００１８】
請求項６に記載の発明によれば、偏差表示機から発音される一つの選択した音を聞きながら、この音と協和させたい楽音を奏して前記偏差表示機に入力するという簡易な手順だけで、良好な協和音を得るために発音すべき楽音の音高と実際に奏者が発音している楽音の音高との偏差を視覚的に表示し、奏者の協和音感の養成訓練を有効に支援する。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。
【００２０】
（第1実施形態）
図１は本発明の第1実施形態に係る偏差表示機の機能ブロック図である。この偏差表示機は、偏差表示機から発生され、練習者自身が発音する音との協和度合いを確認される対象となる協和対象音を指定する協和対象音指定手段１と、楽音入力手段２と、基本周波数解析手段３と、基準音高選択手段４と、協和対象音発音手段５と、入力音高対基準音高比較手段６と、偏差表示手段７とを備えている。
【００２１】
協和対象音指定手段１はダイヤルスイッチ操作により、あるいはＬＣＤ画面で設定内容を確認しながらプッシュスイッチ操作等により協和対象音を前記偏差表示機に指定する。協和対象音は音階音名により指定するが、各音階音名について平均律で規定される周波数が第1の音として指定される。
協和対象音発音手段５からは前記第1の音として指定された周波数を基本周波数として持つ楽音がスピーカーを通して安定した音高で発音される。
奏者は前記スピーカーから発音される楽音を聴きながら、その楽音と協和させたい音高の楽音を偏差表示機に向かって発音する。前記奏者の発音する楽音は楽音入力手段２により前記偏差表示機に入力される。前記楽音入力手段２はマイクロフォンで音を電気信号に変換し、その電気信号は増幅回路、フィルタ回路を通して基本周波数解析手段３へと入力される。
【００２２】
前記基本周波数解析手段３は入力された信号の基本周波数を解析する。入力された信号の基本周波数を解析する方法として、時間領域で信号が同一波形で繰り返される周期を抽出する方法と、入力された信号を一旦ＦＦＴ（Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）により周波数領域に展開し、得られた周波数スペクトラムからピーク点を検出し、ピーク点の周波数を入力された信号の基本周波数とする方法のいずれも採り得る。
【００２３】
基準音高選択手段４はあらかじめ前記第1の音を基に複数の周波数ポイントを基準音高の候補として持つ。前記周波数ポイントは前記第1の音と協和音となる楽音の周波数に設定される。すなわち第1の音と完全協和音程となる１度、８度、５度、４度の音程となる楽音と、第1の音と不完全協和音程となる長３度、短３度、長６度、短６度の音程となる楽音の周波数が前記周波数ポイントとして前記基準音高の候補となる。
一例をとれば、第1の音がＣ（ド）であれば第１の音と同一のＣ（ド）、第１の音よりちょうど１オクターブ高いＣ（ド）、Ｇ（ソ）、Ｆ（ファ）とＥ（ミ）、Ｅ♭（ミ♭）、Ａ（ラ）、Ａ♭（ラ♭）の楽音周波数が前記基準音高の候補となる。ここで基準音高選択手段４は前記基本周波数解析手段３によって一旦解析された前記入力楽音の基本周波数に最も近い楽音周波数を持つ音名を前記基準音高の候補から選択し、これを第1の基準音高として決定する。
【００２４】
ここで前記偏差表示機に継続して楽音が入力されると、この楽音の基本周波数が逐次基本周波数解析手段３により決定されるが、この周波数と前記第1の基準音高の周波数とが入力音高対基準音高比較手段６により比較され、結果として判明する偏差が偏差表示手段７により表示される。この偏差は例えばメーターのように視覚的に認識されやすい形で表示される。
【００２５】
以上説明したように本実施形態によれば奏者は1つの協和対象音を設定した後は、偏差表示機から発生される楽音を聞きながら、偏差表示機に向かって自身の楽音発生をするだけの簡便な手続きにより２つの楽音の協和度合いを耳で確認しながら、同時に自身の発生する楽音の音高が目指すべき音高とどれくらい合致しているかを視覚的にも確認できる。
【００２６】
（第２実施形態）
次に本発明の第２実施形態について説明する。上記第1実施形態は、基準音高選択手段４の中であらかじめ前記第1の基準音高の候補として前記第1の音を基に複数の周波数ポイントを基準音高の候補として持っていた。前記周波数ポイントは第1の音と完全協和音程となる１度、８度、５度、４度の音程の楽音と、第1の音と不完全協和音程となる長３度、短３度、長６度、短６度の音程となる楽音の周波数を平均律にしたがって規定したものであった。
和音を和音構成音の音高という観点で見ると、各構成音の基本周波数比率ができるだけ単純な整数比率になることが良く協和する和音の条件であることが知られている。この考えに基づいて第１の音の周波数と第１の音と完全１度の音程をなす楽音周波数比率は１：１、第１の音と第１の音と完全８度の音程をなす楽音周波数比率は１：２、その他順次完全５度の場合は１：３／２、完全４度の場合は１：４／３、長３度の場合は１：５／４、短３度の場合は１：６／５、長６度の場合は１：５／３、短６度の場合は１：８／５となるように決定される。このように決定された各楽音の基準音高の周波数は平均律で規定される各楽音の基準音高の周波数に対して、各々所定量の偏差を持つ。前記偏差量を音程表示するための対数単位であるセントを用いて表すと、Ｃ（ド）を第1の音とした場合、完全１度、完全８度のＣ（ド）では「０セント」、完全５度のＧ（ソ）では「＋２．０セント」、完全４度のＦ（ファ）では「−２．０セント」、長３度のＥ（ミ）では「−１３．７セント」、短３度のＥ♭（ミ♭）では「＋１５．６セント」、長６度のＡ（ラ）では「−１５．６セント」、短６度のＡ♭（ラ♭）では「＋１３．７セント」である。
尚、セントは上述のように音程を表示するための対数単位であり、１２平均律では１オクターブをそれぞれ１００セントの幅を持つ１２の半音に分割している。ある２つの楽音の周波数比率をαとすると２つの楽音の音程は１２００×Ｌｏｇ2αセントで計算される。
【００２７】
このようなセント表示は本実施形態における第２の基準音高と奏者により発音され音楽練習機に入力される楽音の周波数との偏差を表示するような場合にも用いられる。例えば図２に示すように指針がメーターの振幅範囲の中心位置に来ている場合は０セントであり、第２の基準音高と奏者により発音され偏差表示機に入力される楽音の周波数との偏差が０である場合を示す。これに対して指針がメーターの振幅範囲の中心位置に対して左右のいずれかの場所を示している場合は両社の間には偏差が存在していることを示す。
【００２８】
本実施形態では、第１の実施形態と同様に音楽練習機に向かって発音された楽音は前記基本周波数解析手段３によってその基本周波数を解析される。前記基準音高選択手段４は先に指定された前記第1の音を基に複数の周波数ポイントを基準音高の候補として持つが、この基準音高候補とされる周波数ポイントは上述したように平均律で規定される各楽音の基準音高の周波数から各々所定量偏差を持った値である。本実施形態では、この偏差を基準音高偏差と呼ぶ。前記基準音高選択手段４は前記入力楽音の基本周波数が前記周波数ポイントのどこに最も近いかを調べ、最も近い周波数ポイントに対応する楽音名を調律対象とすることを決定し、その周波数ポイントを第２の基準音高として設定する。奏者により発音され偏差表示機に入力される楽音の周波数と前記第２の基準音高の周波数とが入力音高対基準音高比較手段６により比較され、その偏差は偏差表示手段７により表示される。
この偏差表示はメーター等視覚的に認識し易い方法が採られる。一般に利用されている調律装置は平均律で規定される基準音高と測定された音高との偏差表示を採っており、仮に基準音高と測定された音高との偏差が０である場合には、第２図に示すようにメーターの振幅範囲の中心位置に指針が来るように表示される。ところが本実施形態のように調律対象となる音名の基準音高が平均律で規定される基準音高に対して基準音高偏差を持った基準音高である第２の基準音高と奏者により発音され偏差表示機に入力される楽音の周波数との偏差を表示する場合には、仮に第２の基準音高と測定された音高との偏差が０であったとしても、基準音高偏差の分だけ指針がメーター振幅範囲の中心からずれた位置を指し示すように表示されてしまい、正しい楽音を発生させているのか奏者が混乱をきたすおそれがある。本実施形態では、このような場合にはその基準音高偏差分だけ測定によって判明した偏差を補正した値に基づいてメーターに表示させる。このような表示方法によれば、第２の基準音高と測定された音高との偏差を第２図に示すようにメーター振幅範囲の中心位置を基準に表示させることが可能となる。
【００２９】
以上説明したように本実施形態によれば奏者は1つの協和対象音を設定した後は、偏差表示機から発生される楽音を聞きながら、偏差表示機に向かって自身の楽音発生をするだけの簡便な手続きにより２つの楽音の協和度合いを耳で確認しながら、同時に自身の発生する楽音の音高が目指すべき音高とどれくらい合致しているかを視覚的にも確認できる。
【００３０】
（第３実施形態）
次に本発明の第３実施形態について説明する。ヒトに共通する感覚として、同一音名の音はオクターブが異なっても同種の音として認識される。実際に合奏の中では低音楽器、中音楽器、高音楽器がさまざまな音高で楽音を同時に発生し、和音を奏でる場合が多い。音域が広い範囲の中でそれぞれの楽音が協和し合うと音の厚みや、深みを表現することができるため奏者は各々のパートの役割を意識しながら、音高、音量、音質が最適になるよう発音制御する。その場合に１オクターブ以上の音程をもった楽音が協和するという状況も普通にあるため、上記のような状況下での協和音感の養成訓練を支援するために、偏差表示機に入力される楽音は所定の音域内の同一音名として扱う。
【００３１】
協和対象である前記第1の音として指定された音高から１オクターブ上までの範囲を所定の音域とする。すなわち前記第１の音の周波数を最低基準として、その値の２倍までの周波数範囲を所定音域とする。前記第２の音の音高が前記所定音域内にある場合には前記第２の音はその音高のままで、前記第２の音の音高が前記所定音域よりも低い場合は前記第２の音の音高は、その値が前記所定音域内に入るまで２n倍することを繰り返して得られた値に、前記第２の音の音高が前記所定音域よりも高い場合は前記第２の音の音高は、その値が前記所定音域内に入るまで１／２n倍することを繰り返して得られた値に変換されてから前記のように第１の基準音高を決定し、第１の基準音高と、ここで前記第２の音の音高を変換して得られた音高との偏差を表示する。
【００３２】
さまざまな種類の楽器での練習を支援できるよう偏差表示機が発音する基準音は極力広い音域の音の発音が出来ることが望ましいが、一方で広い音域に渡る発音を実現するために偏差表示機を構成するスピーカー等の部品点数が多く必要になったり、使用する部品の大きさが増大したり、複雑な構成により偏差表示機の大きさや重量が増大するといったことも考えられる。また機器の規模の大きさと相まってコストも高くなる懸念がある。
以上説明したように本実施形態によればハードウェアの規模を増大させることなく、音声信号処理の工夫のみによって１オクターブ以上の音程をもった楽音間でも協和音感の養成訓練支援が可能となり、より広い音域の楽音を対象とした練習に適用できる。なお、本実施形態においては所定音域を１オクターブとしたが、これに限られない。機器の規模とコストが許容する範囲において所定の音域を広くしてもよい。例えば所定の音域を２オクターブとしてもよい。
【００３３】
（第４実施形態）
次に本発明の第４実施形態について説明する。奏者は前記スピーカーから発音される楽音を聴きながら、その楽音と協和させたい音高の楽音を偏差表示機に向かって発音する。前記奏者の発音する楽音は、楽音入力手段２により前記偏差表示機に入力される。前記楽音入力手段２としてピエゾ素子等の振動センサにより楽音発生する楽器の振動を電気信号に変換し、その電気信号を増幅回路、フィルタ回路を通して基本周波数解析手段３へと入力する。偏差表示機を使用する環境は練習者が発生する楽音以外の周囲の音があることも考えられる。また前記偏差表示機自身が発生する前記第１の音もあり、前記楽音入力手段のうち、楽音を集音する手段がマイクロフォンであると、解析対象とする音声以外の音声も共に電気信号に変換されるので、その後のフィルタ回路及び基本周波数解析手段３における信号解析方法の中で信号対雑音比率を向上させるような処理が必要となる場合もある。本実施形態のように前記楽音入力手段２としてまず振動センサにより楽音を集音すれば、きわめて信号対雑音比率の高い状態で解析対象となる音声信号を取り出すことが可能となる。
【００３４】
以上説明したように本実施形態によれば、偏差表示機がきわめて信号対雑音比率の高い状態で解析対象となる音声信号を収集できるので、その後の処理の簡素化、楽音の基本周波数解析の正確性の向上が可能となる。
【００３５】
（第５実施形態）
次に本発明の第５実施形態について説明する。偏差表示機はあらかじめ使用者によって指定された前記第１の音を発生しながら、奏者の発生する楽音を調律するという動作をする。この偏差表示機自身が発生する楽音そのものが、調律対象となる奏者の発生する楽音に混入して、前記楽音入力手段２に集音される可能性がある。本実施形態では前記フィルタ回路は前記第1の音として指定された周波数近傍では信号が一定割合減衰するような設定をされ、のちに前記電気信号が前記基本周波数解析手段３により基本周波数分析される際に前記スピーカーから発音される楽音が、前記楽音入力手段２で集音されて、調律対象となっている楽音に対応する電気信号に重畳された結果、一定の閾値を超えて前記入力楽音として分析対象となってしまうことを回避する。練習者が前記第1の音として指定された音と同一の音高の発音練習をしたい場合も考えられるので前記フィルタ回路は前記第1の音として指定された周波数では信号が一定割合減衰するような設定に留め、調律対象となっている楽音と前記スピーカーから発音される楽音とが重畳された結果、一定の閾値を超えることで、分析の対処となるような処理を行う。このような処理を行うことで、第１の音として指定された周波数でも調律対象音として意識的に入力された楽音に対して解析処理可能とする。
【００３６】
以上説明したように本実施形態によれば、奏者は1つの協和対象音を設定した後は、偏差表示機から発生される楽音を聞きながら、偏差表示機に向かって自身の楽音発生をするだけの簡便な手続きにより２つの楽音の協和度合いを耳で確認しながら、同時に自身の発生する楽音の音高が目指すべき音高とどれくらい合致しているかを視覚的にも確認できる。
【００３７】
（他の実施形態）
上述した実施形態においては偏差表示機から発生される楽音を聞きながら、奏者自身が楽音発生をし、２つの楽音の協和度合いを耳で確認しながら楽音発生の制御訓練をするものであったが、３和音の協和音感養成支援をすることもできる。
前記第１の音が指定され、奏者が偏差表示機に向かって自身の楽音発生をすると協和対象音と調律対象音の２つの楽音が選択される。この協和対象音と調律対象音とが同一音でなければ二和音が設定される。更にこの協和対象音と調律対象音の２つを含んで長三和音と短三和音、もしくは長三和音か短三和音のいずれかを構成することができる。図３にＣ（ド）とＥ（ミ）の二和音が選択されている場合にＣ（ド）―Ｅ（ミ）―Ｇ（ソ）の長三和音とＡ（ラ）−Ｃ（ド）―Ｅ（ミ）の短三和音が構成可能な例を示す。前記第１の音が偏差表示機から発音されるのに加え上述のように三和音を構成する３番目の音も同時に偏差表示機から発音されることにより、奏者は自身が発生している楽音も含め三和音の協和度合いを耳で確認しながら、心地良い協和音が実現できるような発音制御訓練ができる。図３の例のように２種類以上の三和音が構成可能な場合には、偏差表示機に和音切換スイッチ等の選択手段を設ければよい。
【００３８】
以上本発明の好適な実施形態を説明したが、本発明は上記実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。なお、上述の実施形態は一つに限られず、偏差表示機は複数の実施形態を実行できるものであっても構わない。例えば、選択スイッチにより複数の実施形態のうち一つの実施形態を選択できるようなものであっても構わない。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明の第1実施形態に係る偏差表示機の機能ブロック図である。
【図２】本発明の第２実施形態に係るメーター表示の図である。
【図３】本発明の他の実施形態に係る三和音構成例を示す図である。
【符号の説明】
【００４０】
１…協和対象音指定手段、２…楽音入力手段、３…基本周波数解析手段、４…基準音高選択手段、５…協和対象音発音手段、６…入力音高対基準音高比較手段、７…偏差表示手段
３１…協和対象音、３２…調律対象音、３３…長三和音を構成する３番目の音、３４…短三和音を構成する３番目の音
【図１】
2018156040.tif 000003
【図２】
2018156040.tif 000004
【図３】
2018156040.tif 000005