(57)【要約】【課題】肩こり等の症状を抑えるためのトレーニング用具を提供する。【解決手段】トレーニング用具１０は、腕ＡＭと当接する腕当接部１０Ａと、胴ＢＤと当接する胴当接部１０Ｂと、を備える。腕ＡＭのうち、腕当接部１０Ａと接する部分を被当接部Ａ１と、被当接部Ａ１よりも先端側を先端部Ａ２と、をそれぞれ定義する。先端部Ａ２に力点を設定した場合、被当接部Ａ１が支点となって、肩部ＳＨが作用点となる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
筆記具を保持した手の状態を保持状態と、前記保持状態において前記筆記具に触れる指を接触指と、前記保持状態において前記筆記具から離れた指を離隔指と、それぞれ定義した際、
前記保持状態の前記手のうち前記離隔指が宛がわれる離隔指宛て部を備えることを特徴とするトレーニング用具。
【請求項２】
前記離隔指宛て部は、小指が宛がわれる小指宛て部と薬指が宛がわれる薬指宛て部とのうち、少なくとも一方を有することを特徴とする請求項１記載のトレーニング用具。
【請求項３】
前記保持状態において、一方の端部が前記手のひらから突出していることを特徴とする請求項１または２記載のトレーニング用具。
【請求項４】
筆記対象物に対して筆記を行う際、前記一方の端部は、前記筆記対象物または前記筆記対象物が載置される載置部材に対し当接することを特徴とする請求項１ないし３のうちいずれか１項記載のトレーニング用具。
【請求項５】
他方の端部に設けられ、前記離隔指又は手のひらと係合可能な係合部材をさらに備えたことを特徴とする請求項１ないし４のうちいずれか１項記載のトレーニング用具。
【請求項６】
前記筆記具の端部が挿入可能な孔が形成されたことを特徴とする請求項１ないし５のうちいずれか１項記載のトレーニング用具。
【請求項７】
筆記具を保持した手の状態を保持状態と、前記保持状態において前記筆記具に触れる指を接触指と、前記保持状態において前記筆記具から離れた指を離隔指と、それぞれ定義した際、
前記接触指を用いて前記筆記具を保持するとともに、前記トレーニング用具に設けられた離隔指宛て部に前記離隔指を宛がって前記トレーニング用具を保持する保持ステップを備えることを特徴とするトレーニング方法。
【請求項８】
緊張状態が常態化した上腕の筋肉に対し、前記緊張状態を解くように、前面、外側面、背面、内側面の順に前記トレーニング用バンドを巻くバンド巻きステップを備え、
前記保持ステップは、前記トレーニング用バンドが巻かれた状態で行われるものであり、
前記保持ステップにおける第１の指を動かすための筋肉及び第２の指を動かすための筋肉は弛緩状態及び緊張状態が切り替わることを特徴とする請求項７記載のトレーニング方法。
【請求項９】
前記上腕に巻かれた前記トレーニング用バンドは、肘及び肩の間を往復するように巻かれていることを特徴とする請求項８記載のトレーニング方法。
【請求項１０】
前記バンド巻きステップでは、常態化した前腕の筋肉の緊張状態を解くように、前面、内側面、背面、外側面の順に前記トレーニング用バンドが前腕に巻かれたことを特徴とする請求項８または９記載のトレーニング方法。  
【請求項１１】
緊張状態が常態化した前腕の筋肉に対し、前記緊張状態を解くように、前面、内側面、背面、外側面の順に前記トレーニング用バンドを巻くバンド巻きステップを備え、
前記保持ステップは、前記トレーニング用バンドが巻かれた状態で行われるものであり、
前記保持ステップにおける第１の指を動かすための筋肉及び第２の指を動かすための筋肉は弛緩状態及び緊張状態が切り替わることを特徴とするトレーニング方法。
【請求項１２】
前記前腕に巻かれた前記トレーニング用バンドは、肘及び手の間を往復するように巻かれていることを特徴とする請求項１０または１１記載のトレーニング方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トレーニング用具及びトレーニング用具を用いたトレーニング方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
立ち仕事、デスクワーク等、体の筋肉の一部分のみを使用し、他の部分をほとんど使用しない人にとって、肩こり、首こり、腰痛などが悩みの種である。肩こり等の解消の方策として、例えば、症状がでている部位の血行を良くするために、当該部位をマッサージするためのマッサージ機（例えば、特許文献１）等、さまざまなものが知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−１７２６４２号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、特許文献１に記載のようなマッサージ機を用いてマッサージを行った場合、その直後においては一定の効果があるものの、普段の生活に戻ると再び症状がでてしまう。なぜならば、肩こりなどの症状は、全身の姿勢が理想状態から外れたことにより起因するものであるため、単にマッサージを行っても、姿勢の矯正が行われない。この結果、マッサージを行った後には、理想状態から外れた姿勢によって再び症状が現れてしまう。
【０００５】
加えて、理想状態から外れた姿勢において、トレーニングを行なっても、当該筋肉の過緊張状態が解消されていないため、緊張状態と弛緩状態との切替えがスムーズとはならない。したがって、トレーニングの効果を得るためには、理想状態を作った上でトレーニングを行なう必要がある。
【０００６】
本発明は、上記課題を解決するためのものであり、トレーニング用具及びトレーニング用具を用いたトレーニング方法を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明のトレーニング用具は、筆記具を保持した手の状態を保持状態と、前記保持状態において前記筆記具に触れる指を接触指と、前記保持状態において前記筆記具から離れた指を離隔指と、それぞれ定義した際、前記保持状態の前記手のうち前記離隔指が宛がわれる離隔指宛て部を備えることを特徴とする。
【０００８】
前記離隔指宛て部は、小指が宛がわれる小指宛て部と薬指が宛がわれる薬指宛て部とのうち、少なくとも一方を有することが好ましい。  
【０００９】
前記保持状態において、一方の端部が前記手のひらから突出していることが好ましい。
【００１０】
筆記対象物に対して筆記を行う際、前記一方の端部は、前記筆記対象物または前記筆記対象物が載置される載置部材に対し当接することが好ましい。
【００１１】
他方の端部に設けられ、前記離隔指又は手のひらと係合可能な係合部材をさらに備えたことが好ましい。
【００１２】
前記筆記具の端部が挿入可能な孔が形成されたことが好ましい。
【００１３】
本発明のトレーニング方法は、筆記具を保持した手の状態を保持状態と、前記保持状態において前記筆記具に触れる指を接触指と、前記保持状態において前記筆記具から離れた指を離隔指と、それぞれ定義した際、前記接触指を用いて前記筆記具を保持するとともに、前記トレーニング用具に設けられた離隔指宛て部に前記離隔指を宛がって前記トレーニング用具を保持する保持ステップを備えることを特徴とする。
【００１４】
緊張状態が常態化した上腕の筋肉に対し、前記緊張状態を解くように、前面、外側面、背面、内側面の順に前記トレーニング用バンドを巻くバンド巻きステップを備え、前記保持ステップは、前記トレーニング用バンドが巻かれた状態で行われるものであり、前記保持ステップにおける第１の指を動かすための筋肉及び第２の指を動かすための筋肉は弛緩状態及び緊張状態が切り替わることが好ましい。
【００１５】
緊張状態が常態化した前腕の筋肉に対し、前記緊張状態を解くように、前面、内側面、背面、外側面の順に前記トレーニング用バンドを巻くバンド巻きステップを備え、前記保持ステップは、前記トレーニング用バンドが巻かれた状態で行われるものであり、前記保持ステップにおける第１の指を動かすための筋肉及び第２の指を動かすための筋肉は弛緩状態及び緊張状態が切り替わることが好ましい。
【００１６】
前記上腕に巻かれた前記トレーニング用バンドは、肘及び肩の間を往復するように巻かれていることが好ましい。前記前腕に巻かれた前記トレーニング用バンドは、肘及び手の間を往復するように巻かれていることが好ましい。  
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、筋肉の過緊張状態を解くことができる。そして、過緊張状態が解かれた理想状態を作った上でトレーニングを行なうことにより、トレーニングの効果を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】第１のトレーニング用具の概要を示す説明図である。
【図２】第１のトレーニング用具の使用状態の概要を示す説明図である。
【図３】第１のトレーニング用具の使用状態の概要を示す説明図である。
【図４】（Ａ）〜（Ｃ）は、いずれも、第１のトレーニング用具を用いたトレーニング方法を行っている人の胴、及び腕の断面を模式的に表した説明図である。
【図５】第１のトレーニング用具の変形例を示す説明図である。
【図６】第２のトレーニング用具の概要を示す部分断面図である。
【図７】筆記具を保持する保持状態の概要を示す説明図である。
【図８Ａ】第２のトレーニング用具の使用状態の概要を示す説明図である。
【図８Ｂ】第２のトレーニング用具の使用状態の概要を示す説明図である。
【図９Ａ】第２のトレーニング用具の変形例を示す正面図である。
【図９Ｂ】第２のトレーニング用具の変形例を示す正面図である。
【図１０Ａ】第３のトレーニング用具の概要を示す説明図である。
【図１０Ｂ】第３のトレーニング用具の使用状態の概要を示す説明図である。
【図１１】第３のトレーニング用具の変形例を示す説明図である。
【図１２】（Ａ）〜（Ｂ）は、第４のトレーニング用具の使用状態の概要を示す説明図である。（Ｃ）〜（Ｄ）は、第４のトレーニング用具の概要を示す説明図である。
【図１３】（Ａ）は、第４のトレーニング用具（第１の変形例）の使用状態の概要を示す説明図である。（Ｂ）は、第４のトレーニング用具（第１の変形例）の概要を示す説明図である。（Ｃ）は、第４のトレーニング用具（第２の変形例）の概要を示す説明図である。
【図１４】第５のトレーニング用具であるトレーニング用バンドの概要を示す説明図である。
【図１５】トレーニング用バンドを上腕に巻く手順を示す説明図である。
【図１６】トレーニング用バンドを上腕に巻く手順を示す説明図である。
【図１７】トレーニング用バンドを上腕に巻く手順を示す説明図である。
【図１８】トレーニング用バンドを前腕に巻く手順を示す説明図である。
【図１９】トレーニング用バンドを前腕に巻く手順を示す説明図である。
【図２０】トレーニング用バンドを前腕に巻く手順を示す説明図である。
【図２１】トレーニング用バンドの概要を示す平面図である。
【図２２】手にトレーニング用バンドを巻いた状態で行われるトレーニング方法の概要を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施の形態を説明する。
【００２０】
まず、第１のトレーニング用具について説明する。
【００２１】
図１〜２に示すように、トレーニング用具１０は、円柱状に形成されたものであり、腕ＡＭに対して当接する腕当接部１０Ａと、胴ＢＤに対して当接する胴当接部１０Ｂと、腕当接部１０Ａ及び胴当接部１０Ｂを連結する連結部１０Ｃと、を備える。腕当接部１０Ａ及び胴当接部１０Ｂは、それぞれ、円柱状のトレーニング用具１０のうち周面部分に位置する。また、トレーニング用具１０と腕ＡＭとの接触面積を大きいものとするために、腕当接部１０Ａの断面は、弧状となっていることが好ましい。同様に、トレーニング用具１０と胴ＢＤとの接触面積を大きいものとするために、胴当接部１０Ｂの断面は、弧状となっていることが好ましい。なお、ここでの断面は、トレーニング用具１０の中心を通るものとする。
【００２２】
トレーニング用具１０（例えば、連結部１０Ｃ）の形成材料は、剛性を有するものであれば、ゴムや合成樹脂、金属、木などいずれでもよい。
【００２３】
次に、トレーニング用具１０の使用方法について説明する。図２に示すように、腕ＡＭと胴ＢＤとで、トレーニング用具１０を挟む。これにより、トレーニング用具１０のうち胴当接部１０Ｂは胴ＢＤに当接し、腕当接部１０Ａは腕ＡＭに当接する。以下、腕ＡＭのうち腕当接部１０Ａと当接する部分を被当接部Ａ１と、被当接部Ａ１よりも基端側を基端部Ａ２と、被当接部Ａ１よりも先端側を先端部Ａ３と、それぞれ称する。
【００２４】
図３に示すように、胴当接部１０Ｂが胴ＢＤに当接するとともに腕当接部１０Ａが腕ＡＭに当接した状態において、外力または内力によって、胴ＢＤに向けて腕ＡＭを動かす。胴ＢＤに向けて腕ＡＭを動かす際、腕ＡＭの屈伸を行わない、またはほとんど行わないようにする。これにより、先端部Ａ３に力点が設定され、被当接部Ａ１が支点となるため、肩部ＳＨが作用点となる。このように、腕ＡＭと胴ＢＤとでトレーニング用具１０を挟んだ状態（以下、挟み状態と称する）で、胴ＢＤに向けて腕ＡＭを動かすと、テコの原理によって、肩部ＳＨの筋肉を伸ばすことができる。
【００２５】
上記実施形態では、図４（Ａ）のように、挟み状態において、胴当接部１０Ｂが胴ＢＤの側部Ｂ１と当接していたが本発明はこれに限られず、胴当接部１０Ｂが胴ＢＤの斜前部Ｂ２と当接していてもよいし（図４（Ｂ）参照）、胴当接部１０Ｂが胴ＢＤの斜後部Ｂ３と当接していてもよい（図４（Ｃ）参照）等でもよい。このように、挟み状態において、トレーニング用具１０を側部Ｂ１のみならず、斜前部Ｂ２や斜後部Ｂ３に当接させながら腕ＡＭを胴ＢＤに近づけることで、肩部ＳＨの広い範囲においてストレッチを行うことができる。
【００２６】
また、上記実施形態では、挟み状態（図３参照）において、手のひらＰＬを前方に向けた状態のまま腕ＡＭを胴ＢＤに近づけたが、本発明はこれに限られない。例えば、手のひらＰＬを胴ＢＤに向けた状態のまま、または、手のひらＰＬを後方に向いた状態のまま、腕ＡＭを胴ＢＤに近づけてもよい。このように、手のひらＰＬの向きが異なる様々な状態で腕ＡＭを動かすことにより、肩部ＳＨの広い範囲においてストレッチを行うことができる。なお、トレーニング用具１０は、お湯などの高温物体を収容可能な収容空間と、収容空間を塞ぐ栓とをさらに備えていることが好ましい。高温物体を収容したトレーニング用具１０を用いてストレッチを行なうことで、ストレッチをより確実に行なうことができる。
【００２７】
腕当接部１０Ａの設定位置は、特に限定されないが、腕ＡＭの屈伸を避ける意味から、肘部の内側は避けたほうが良い。なぜならば、肘部の内側に支点を設定した状態で腕ＡＭを胴ＢＤへ近づけても、肘が曲がって肩部ＳＨに作用点を設定することができず、結果として、肩部ＳＨへのストレッチを十分に行うことができないからである。
【００２８】
上記実施形態におけるトレーニング用具１０では、腕当接部１０Ａ、胴当接部１０Ｂ、及び連結部１０Ｃが互いに一体形成されたが、本発明はこれに限られない。別体として形成された腕当接部１０Ａ、胴当接部１０Ｂ、及び連結部１０Ｃを互いに連結させたものをトレーニング用具１０としてもよい。
【００２９】
また、上記実施形態では、胴ＢＤと腕ＡＭとを用いてトレーニング用具１０を挟んだが、本発明はこれに限られず、別の部位でトレーニング用具１０を挟んでも良い。例えば、図５に示すように、首と肩とを用いてトレーニング用具１０を挟んでもよい。腕を首に押しつけることによって脇部分ＷＫのストレッチを行なうことができる。一方、手（図５における左手）を利用して頭を左側へ引っ張ることにより、首部分ＮＫのストレッチを行なうことができる。
【００３０】
なお、トレーニング用具１０は、円柱状に限られず、楕円柱状等といった柱状体、球状体、管状体等でもよい。
【００３１】
次に、第２のトレーニング用具について説明する。
【００３２】
図６に示すように、トレーニング用具２０は、円柱状に形成されるものであり、筆記具Ｐを保持した手の状態を保持状態（図７参照）と定義した場合、保持状態において筆記具Ｐから離れた指（例えば、薬指ＦＤや小指ＦＥ。以下、離隔指と称する）によって保持される（図８Ａ参照）。なお、保持状態において筆記具Ｐに触れる指を接触指（例えば、親指ＦＡ、人差し指ＦＢ、中指ＦＣ）と定義する。
【００３３】
トレーニング用具２０は、保持状態（図８Ａ参照）において薬指ＦＤが宛がわれる薬指宛てエリア２０ＡＤ（図６参照）と、保持状態（図８Ａ参照）において小指ＦＥが宛がわれる小指宛てエリア２０ＡＥ（図６参照）とを有する。薬指宛てエリア２０ＡＤ及び小指宛てエリア２０ＡＥは、それぞれ、トレーニング用具２０の周面に設定される。なお、薬指宛てエリア２０ＡＤと小指宛てエリア２０ＡＥとを離隔指宛てエリアと総称する。ここで、トレーニング用具２０のうち薬指宛てエリア２０ＡＤを形成する部分の半径をＲＡＤと、トレーニング用具２０のうち小指宛てエリア２０ＡＥを形成する部分の半径をＲＡＥと、それぞれ定義すると、半径ＲＡＤは、薬指ＦＤを薬指宛てエリア２０ＡＤに宛がった際、薬指ＦＤを動かすための腕の筋肉が緊張状態になる量であることが好ましい。同様に、半径ＲＡＥは、小指ＦＥを小指宛てエリア２０ＡＥに宛がった際、小指ＦＥを動かすための腕の筋肉が緊張状態になる量であることが好ましい。また、半径ＲＡＤは、半径ＲＡＥよりも大きい方が好ましい。これにより、トレーニング用具２０の保持が行ないやすくなるとともに、薬指ＦＤや小指ＦＥにかかる力が偏りにくくなる。
【００３４】
図６のように、トレーニング用具２０は、自身の周面に突条２１を有する。突条２１の態様としては、薬指２０ＦＤや小指２０ＦＥの側部に係合するものであればよく、例えば、薬指宛てエリア２０ＡＤと小指宛てエリア２０ＡＥとの境界に設けられた境界突条２１Ｃの他、薬指宛てエリア２０ＡＤの端部に設けられた薬指側突条２１Ｄや、小指宛てエリア２０ＡＥの端部に設けられた小指側突条２１Ｅ等がある。  
【００３５】
トレーニング用具２０の離隔指宛てエリア（薬指宛てエリア２０ＡＤと小指宛てエリア２０ＡＥ）は、滑らかに形成されることが好ましい。例えば、離隔指宛てエリアの表面が滑らかに加工されていてもよいし、トレーニング用具２０のうち、少なくとも離隔指宛てエリアを形成する部分が、滑りの良い材料（シリコーン樹脂等）から形成されていてもよい。これにより、トレーニング用具２０の使用時において、薬指２０ＦＤや小指２０ＦＥに滑らかな感触を与えることができるため、リラックス効果を与えることができる。また、トレーニング用具２０にはゲルマニウム等、遠赤外線を放出する物質が含まれることが好ましい。このようなトレーニング用具２０によれば、保温作用が得られるため、上述したリラックス作用がより大きなものとなる。さらに、マッサージ効果を付与するために、トレーニング用具２０の離隔指宛てエリア（薬指宛てエリア２０ＡＤと小指宛てエリア２０ＡＥ）は、マッサージ用の突起を設けても良い。
【００３６】
保持状態（図８Ａ参照）において、トレーニング用具２０の一端側（小指宛てエリア２０ＡＥ側）は、手のひらＰＬから突出することが好ましい。そして、トレーニング用具２０の一端側（小指宛てエリア２０ＡＥ側）には、当接部材２２が設けられることが好ましい。また、当接部材２２の先端は、滑らかになっていることが好ましい。例えば、当接部材２２の先端の表面が滑らかに加工されていてもよいし、当接部材２２の先端部分が、滑りの良い材料（シリコーン樹脂等）から形成されていてもよい。
【００３７】
次に、トレーニング用具２０の使用方法について説明する。
【００３８】
図８Ａに示すように、保持状態において、親指ＦＡ、人差し指ＦＢ、中指ＦＣは、トレーニング用具２０から離れるとともに、筆記具Ｐを保持する。一方、保持状態において、薬指ＦＤ、小指ＦＥは、筆記具Ｐから離れているとともに、トレーニング用具２０を保持する。図６に示すように、トレーニング用具２０には所定の位置に突条２１が設けられるため、突条２１と離隔指の側部とが係合することによって、離隔指（薬指や小指）による握りが確かなものとなる。この結果、比較的小さな力でトレーニング用具２０を保持することができる。
【００３９】
ここで、従来の保持状態（図７参照）では、筆記具Ｐに直接触れる接触指（親指、人差し指、中指）のみに力が入る一方、筆記具Ｐから離れた離隔指（薬指や小指）には力が入らない、またはほとんど入らない。つまり、従来の保持状態（図７参照）では、接触指を動かすための筋肉は緊張状態となり、離隔指を動かすための筋肉は弛緩状態となる。そして、このような状態が長時間続くと、接触指を動かすための筋肉（手のみならず、腕や肩の筋肉）は過緊張状態となる。このような過緊張状態は、肩こりの原因となる。
【００４０】
一方、トレーニング用具２０を用いた場合には、筆記具Ｐの保持とトレーニング用具２０の保持とが同時に行われるため、接触指を動かすための筋肉と離隔指を動かすための筋肉との両方が緊張状態となる。接触指を動かす筋肉の緊張度合いは、従来の保持状態（図７参照）に比べ、接触指及び離隔指を動かすための筋肉の両方が緊張状態となった場合のほうが小さい。したがって、トレーニング用具２０を用いることによって、各指を動かす筋肉（手のみならず、腕や肩の筋肉）は、過緊張状態になりにくくなるため、結果として、肩こりを抑えることができる。
【００４１】
また、保持状態（図８Ａ参照）において、トレーニング用具２０の一端側（小指宛てエリア２０ＡＥ側）は、手のひらＰＬから突出するため、筆記対象物ＰＰ（紙等）や筆記対象物が載置される載置部材（机等）に対し当接する。結果、筆記時において、腕や肩に過度な力をいれずとも、筆記具を安定して保持することができる。こうして、筆記具Ｐを保持する力以上の力、すなわち、過度の筋肉の緊張が不要となる結果、肩こりを抑えることができる。なお、保持状態（図８Ａ参照）において、薬指ＦＤの先端と小指ＦＥの先端とが揃っていることが好ましい。
【００４２】
さらに、過緊張状態が残った状態の部位に対して筋力トレーニングを行なう場合、トレーニングによる負荷は、当該過緊張状態の筋肉のみにかかり、過緊張状態ではない筋肉にはかかりにくい。すなわち、過緊張状態が残った状態のまま筋力トレーニングを行なっても、当該部位全体の筋肉の緊張状態と弛緩状態との切り替えがスムーズに行えない結果、筋力トレーニングの効果は限定的なものとなる。一方、本発明によれば、過緊張状態を解消することができるため、当該部位全体における筋肉の緊張状態と弛緩状態との切り替えをスムーズに行なうことができる。このため、筋力トレーニングに先だって、本発明を行なえば、当該筋力トレーニングの本来の効果を引き出すことができる。
【００４３】
なお、図６に示すように、トレーニング用具２０の端側（当接部材２２が小指宛てエリア２０ＡＥ側に設けられている場合には、その反対側の薬指宛てエリア２０ＡＤ側）に、筆記具Ｐの先端が挿入可能な挿入孔２０Ｘが形成されていてもよい。挿入孔２０Ｘを有するトレーニング用具２０は、収納時には、筆記具Ｐのキャップとして利用可能となる。
【００４４】
上記実施形態では、円柱状のトレーニング用具２０を用いたが、本発明はこれに限られず、楕円柱状等といった柱状体、球状体、管状体等でもよい。
【００４５】
ところで、図８Ｂに示すように、親指ＦＡが人差し指ＦＢに近づくようにせり出す結果、正しい保持状態が崩れてしまうことがある。係る場合を考慮して、トレーニング用具２０は、さらに、トレーニング用具２０の他端側（薬指宛てエリア２０ＡＤ側）に係合突部２５を備えていてもよい（図９Ａ参照）。係合突部２５は、保持状態（図８Ａ参照）において、中指ＦＣや手のひらＰＬと係合する。係合突部２５が手のひらＰＬと係合するため、親指ＦＡが人差し指ＦＢに近づくようにせり出す（図８Ｂ参照）こともなくなり、結果として、正しい保持状態を維持しやすくなる。また、保持状態において、係合突部２５は、筆記具Ｐから離れていることが好ましい。このような係合突部２５を有するトレーニング用具２０によれば、保持状態において、筆記具Ｐと手との係合がより確実になるため、各指に対し余計な力をいれずに済む。なお、係合突部２５は、滑らかになっていることが好ましい。例えば、係合突部２５の表面が滑らかに加工されていてもよいし、係合突部２５が、滑りの良い材料（シリコーン樹脂等）から形成されていてもよい。なお、トレーニング用具２０に形成された挿入孔２０Ｘ（図６参照）は、係合突部２５にて開口することが好ましい。
【００４６】
図９Ａに示すように、さらに、トレーニング用具２０には、薬指ＦＤと係合可能な薬指係合部２７Ｄと、小指ＦＥと係合可能な小指係合部２７Ｅと、が形成されることが好ましい。薬指係合部２７Ｄは、薬指宛てエリア２０ＡＤの一端側から他端側にかけてアーチ状に形成され、小指係合部２７Ｅも、小指宛てエリア２０ＡＥの一端側から他端側にかけてアーチ状に形成される。このため、トレーニング用具２０には、薬指ＦＤが挿入可能な孔ＸＤや、小指ＦＥが挿入可能な孔ＸＥが形成される。薬指係合部２７Ｄと小指係合部２７Ｅの形成によって、保持状態（図８Ａ参照）から退避した場合であっても、トレーニング用具２０が手から脱落せずに済むため、時・場所を選ばずに、トレーニング用具２０を使用することができる。
【００４７】
上記実施形態では、薬指係合部２７Ｄや小指係合部２７Ｅが、薬指宛てエリア２０ＡＤ等の一端側から他端側にかけて連なったアーチ状に形成されたが、本発明はこれに限られず、アーチ形状の中途部分が断絶していてもよい。
【００４８】
なお、薬指係合部２７Ｄや小指係合部２７Ｅのうちいずれか一方を設け、他方を省略しても良い。
【００４９】
また、図９Ｂに示すように、境界突条２１Ｃ〜２１Ｅを省略しても良い。さらに、係合突部２５や当接部材２２を省略しても良い。
【００５０】
次に、第３のトレーニング用具について説明する。
【００５１】
図１０Ａに示すように、トレーニング用具３０は、軸線ＡＸを中心に回動自在な回動部材３１と、回動部材３１に形成された握り３２と、を備える。ここで、軸線ＡＸは、人差し指ＦＢ側から小指ＦＥ側へ延びるように設定されていることが好ましい。
【００５２】
回動部材３１は円筒状であり、軸線ＡＸ上に配されたシャフト３３を中心に回動自在となっている。握り３２は、回動部材３１の周面に設定された指エリア（人差し指エリア３１ＡＢ、中指エリア３１ＡＣ、薬指エリア３１ＡＤ、小指エリア３１ＡＥ）と、回動部材３１の周面に設けられた突条３１Ｔとを有する。突条３１Ｔは、指の側部と係合するためのものであり、回動部材３１の周面において、人差し指エリア３１ＡＢ、中指エリア３１ＡＣ、薬指エリア３１ＡＤ、小指エリア３１ＡＥを形成するように設けられることが好ましい。さらに、突条３１Ｔは、周方向に延びることが好ましい。
【００５３】
トレーニング用具３０は、回動部材３１に形成された操作部３５を備えることが好ましい。これにより、外力によって回動部材３１を回動させることができる。
【００５４】
次に、トレーニング用具３０の使用方法について説明する。
【００５５】
図１０Ｂに示すように、人差し指エリア３１ＡＢ、中指エリア３１ＡＣ、薬指エリア３１ＡＤ、小指エリア３１ＡＥに対し、それぞれ、人差し指ＦＢ、中指ＦＣ、薬指ＦＤ、小指ＦＥを宛がって、回動部材３１を保持する（以下、握り状態と称する）。次に、操作部３５の操作によって、握り状態のまま、軸線ＡＸを中心にして、指の基端部から先端部に向かう方向（図中のＲ方向）において回動部材３１を回動する。握り状態において、各指の基端部から先端部までは、軸線ＡＸを中心とする円弧状となっている。このため、Ｒ方向への回動部材３１の回動により、各指は、均等に、先端部に向かって伸ばされる。特に、小指や薬指のストレッチは、通常人差し指ＦＢや中指ＦＣに比べて行いにくいが、トレーニング用具３０を用いることにより、人差し指ＦＢや中指ＦＣと同様のストレッチを同時に行うことができる。なお、握り状態において、各指を動かすための筋肉は弛緩状態となっていることが好ましい。
【００５６】
なお、回動部材３１が軸線ＡＸを中心に回動自在であれば、シャフト３３を省略してもよい。
【００５７】
なお、小指ＦＥや薬指ＦＤのストレッチをより優先的に行いたい場合には、（１）薬指エリア３１ＡＤや小指エリア３１ＡＥの摩擦係数を、人差し指エリア３１ＡＢや中指エリア３１ＡＣの摩擦係数よりも大きくする、または、（２）人差し指エリア３１ＡＢ側から小指エリア３１ＡＥ側に向かうにしたがって握り３２の直径を大きくする、としてもよいし、これらの組み合わせとしても良い。そして、摩擦係数に差をつける方法としては、（１Ａ）人差し指エリア３１ＡＢや中指エリア３１ＡＣを滑らかに形成する一方、薬指ＦＤや小指ＦＥの腹に当接可能な突起を薬指エリア３１ＡＤや小指エリア３１ＡＥに設ける、（１Ｂ）人差し指エリア３１ＡＢ及び中指エリア３１ＡＣと、薬指エリア３１ＡＤ及び小指エリア３１ＡＥとの形成材料を異なるものとしてもよいし、これらの組み合わせとしても良い。
【００５８】
さらに、トレーニング用具３０は、シャフト３３を回動自在に保持するベアリング３６と、ベアリング３６を保持するＬ型アーム３７と、手首に着脱自在なリストバンド３８と、リストバンド３８に設けられ、Ｌ型アーム３７を保持するアーム保持構造３９と、を備えていてもよい（図１１参照）。これにより、回動部材３１の軸線ＡＸを固定することができる。そして、固定された回動軸ＡＸを中心に回動部材３１を回動させることにより、各指において均等のストレッチを確実に行うことができる。
【００５９】
次に、第４のトレーニング用具について説明する。
【００６０】
図１２に示すトレーニング用具４０は、手によって握られるものであり、長球状に形成されている。トレーニング用具４０は、親指ＦＡが宛がわれる親指宛て面４０ＡＡと、人差し指ＦＢが宛がわれる人差し指宛て面４０ＡＢと、中指ＦＣが宛がわれる中指宛て面４０ＡＣと、薬指ＦＤが宛がわれる薬指宛て面４０ＡＤと、小指ＦＥが宛がわれる小指宛て面４０ＡＥと、手のひらＡＰが宛がわれる手のひら宛て面４０ＡＰと、を有する。各指ＦＡ〜ＦＥが宛がわれる各面４０ＡＡ〜４０ＡＥ、４０ＡＰは、それぞれ所定の曲率半径を有する。トレーニング用具４０を手で握った場合、各指ＦＢ〜ＦＥの先端部は一直線状となるように揃っていることが好ましい。また、各指ＦＢ〜ＦＥの先端部を結ぶ直線Ｌ１は、各指ＦＢ〜ＦＥの長手方向（図中の直線Ｌ２の方向）に対して直交することが好ましい。また、親指ＦＡの長手方向（図中の直線Ｌ３の方向）は、直線Ｌ２に対して直交することが好ましい。
【００６１】
各面４０ＡＡ〜４０ＡＥ、４０ＡＰの曲率半径が所定のものとなっているため、トレーニング用具４０を握った状態の手において、各指ＦＡ〜ＦＥを動かすための筋肉は、いずれも過緊張状態が解消される。すなわち、手がトレーニング用具４０を握ることによって、各指ＦＡ〜ＦＥの筋肉は、緊張状態と弛緩状態との切替えがスムーズな状態となる。したがって、手がトレーニング用具４０を握った状態において、手またはその腕等を動かすことにより、当該筋肉に対するトレーニングの本来の効果を引き出すことができる。例えば、トレーニング用具４０を手で握ったまま、ウォーキングやランニングを行なっても良い。また、トレーニング用具４０を握ったままの手をお湯に浸し、所定のトレーニングを行なってもよい。
【００６２】
なお、トレーニング用具４０は、携帯型情報端末、吊り輪、鞄、傘や、乗り物のハンドル等の握り部分として形成されていても良いし、携帯型情報端末、吊り輪、鞄、傘や、乗り物のハンドル等の握り部分に対して着脱自在となっていても良い。
【００６３】
なお、トレーニング用具４０には、筆記具の先端が挿入可能な挿入孔４０Ｘが形成されていても良い。
【００６４】
上記実施形態において、トレーニング用具は、長球状に形成されたが、本発明はこれに限られない。
【００６５】
図１３に示すトレーニング用具５０は、偏球状に形成される。トレーニング用具５０は、各指ＦＡ〜ＦＥが宛がわれる各面５０ＡＡ〜５０ＡＥと、手のひらＡＰが宛がわれる手のひら宛て面５０ＡＰと、を有する。各面５０ＡＡ〜５０ＡＥ、５０ＡＰは、それぞれ所定の曲率半径を有する。
【００６６】
各面５０ＡＡ〜５０ＡＥ、５０ＡＰの曲率半径は所定のものとなっているため、手がトレーニング用具５０を握った状態において、各指ＦＡ〜ＦＥを動かすための筋肉は、過緊張状態が解消される。すなわち、手がトレーニング用具５０を握ることによって、各指ＦＡ〜ＦＥの筋肉は、緊張状態と弛緩状態との切替えがスムーズな状態となる。したがって、手がトレーニング用具５０を握った状態において、手または腕を動かすことにより、当該筋肉に対するトレーニングの本来の効果を引き出すことができる。例えば、ピアノの演奏者や、パソコンのキーボードを操作するオペレータの手に対し、トレーニング用具５０を装着する等してもよい。
【００６７】
図１３（Ｃ）に示すように、トレーニング用具５０は、偏球状の物体を、軸を通る面で半分に切断して得られる形状であっても良い。さらに、トレーニング用具５０には、トレーニング用具５０を握った状態の手を係止可能な係止帯５１が設けられていても良い。係止帯５１としては、後述するトレーニング用バンドを用いることができる。
【００６８】
なお、トレーニング用具４０やトレーニング用具５０は、手がトレーニング用具５０を握った状態において、各指ＦＡ〜ＦＥを動かすための筋肉が、過緊張状態が解かれ弛緩状態となるような曲面を有する形状であればよい。また、当該曲面、特に、各指ＦＡ〜ＦＥが宛がわれる各面は滑らかにつながっていることが好ましい。また、各指ＦＡ〜ＦＥが宛がわれる各面の曲率半径が連続して変化することが好ましい。これにより、トレーニング用具を握る際、その指の置き方に応じて、各指ＦＡ〜ＦＥが宛がわれる各面の曲率半径を所望の大きさにすることができる。したがって、手のサイズ、指の長さや形状が異なる人の間においても、共通のトレーニング用具を用いることができる。例えば、トレーニング用具４０やトレーニング用具５０の形状としては、上述した形状の他、卵型状、球状等がある。
【００６９】
トレーニング用具４０やトレーニング用具５０の形成材料としては、滑りの良い材料（シリコーン樹脂等）、遠赤外線を放射する物質（ゲルマニウム等）や、変形容易な物質（発泡体）など、用途に応じて適宜選択することができる。
【００７０】
上記実施形態では、第１〜第４のトレーニング用具を単体で使用したが、これらを組み合わせても良い。さらに、第５のトレーニング用具を、第１〜第４のトレーニング用具と併用しても良い。なかでも、第１のトレーニング用具と第２のトレーニング用具との併用、第１〜２のトレーニング用具に加えて第５のトレーニング用具の併用や、第４のトレーニング用具と第５のトレーニング用具との併用等が好ましい。
【００７１】
次に第５のトレーニング用具であるトレーニング用バンドについて説明する。
【００７２】
図１４には、第５のトレーニング用具の一例として、上腕用バンド１１１や前腕用バンド１１２を示す。上腕用バンド１１１は上腕１２１にて外回りに巻かれ、前腕用バンド１１２は前腕１２２にて内回りに巻かれる。ここで、「外回りに巻かれる」とは、巻かれたバンドが、前面、外側面、背面、内側面の順に巻かれることをさす。また、「内回りに巻かれる」とは、巻かれたバンドが、前面、内側面、背面、外側面の順に巻かれることをさす。
【００７３】
上腕１２１において、上腕用バンド１１１は、肘から肩へ向かって外回りに巻かれた（図１５参照）後、そのまま、肩から肘へ向かって外回りに巻かれる（図１６参照）。さらに、その後、上腕用バンド１１１は、肘から肩へ向かって外回りに巻かれる（図１７参照）。
【００７４】
前腕１２２において、前腕用バンド１１２は、肘から手へ向かって内回りに巻かれた（図１８参照）後、そのまま、手から肘へ向かって内回りに巻かれる（図１９参照）。さらに、その後、前腕用バンド１１２は、肘から手へ向かって内回りに巻かれる（図２０参照）。
【００７５】
次に、上腕用バンド１１１や前腕用バンド１１２を用いたトレーニング方法を説明する。
【００７６】
図１４に示すように、上腕１２１には上腕用バンド１１１が外巻きで巻かれるとともに、前腕１２２には前腕用バンド１１２が内巻きで巻かれる。このようにして、各部にトレーニング用バンドが巻かれたまま、起立した姿勢を一定の時間（例えば、５〜１０分）維持する。ここで、起立した姿勢とは、首から下の部分が頭を支える姿勢であり、全身が起立した姿勢や、上半身が起立した姿勢（例えば、地面に座った姿勢、椅子に腰を掛けた姿勢）でもよい。
【００７７】
次に、トレーニング用バンドの作用を説明する。
【００７８】
起立した状態、座った状態に関わらず、位置覚により、全身は、常に自身のバランスを保とうとする。全身のバランスを保った姿勢が理想的なものである場合、各部位の筋肉がほぼ均等に頭を支えることとなる。
【００７９】
ところが、日常の活動パターンに起因して、起立した姿勢が理想的なものから外れてしまうことがある。例えば、頭が理想的な位置よりも前方にずれた場合には、頭より下の部位の筋肉が全身のバランスを維持するとともに、頭を支えようとする。そうすると、当該筋肉にかかる負荷は、理想的な姿勢のものに比べて大きくなる。この増大した分の負荷を、一部分（例えば、肩や腕）の筋肉が支えようとすれば、当該一部分の筋肉が緊張状態となる。このようにして緊張状態となってしまう肩の筋肉としては、例えば、僧帽筋、三角筋、肩甲拳筋、棘上筋、勅下筋があり、腕の筋肉としては、例えば、上腕三頭筋の外側頭や長とう側手根伸筋（extensor carpi radialis longus muscle）がある。
【００８０】
そして、当該一部分の筋肉の緊張状態が継続されれば、当該一部分の筋肉の緊張状態が常態化する結果、当該一部分の筋肉の緩和が困難となる。こうして、当該一部分の筋肉の緩和が困難になると、こりの症状として現れる。
【００８１】
ここで、緊張状態が常態化した当該一部分の筋肉は、自発的に理想状態に遷移することができない。もちろん、当該一部分の筋肉の緊張状態が常態化したまま、他の筋肉を動かすことは、こりの解消として一定の効果があるものの、十分な効果を得ることができない。
【００８２】
そこで、本実施形態では、腕における当該一部分の筋肉を自発的に理想状態に遷移させる方策として、腕にトレーニング用バンドの巻きつけを採用している。トレーニング用バンドの巻きつけにより、緊張が続いていた筋肉が弛緩する結果、筋ポンプの作用によって、血行が良くなる。このようにして、トレーニング用バンドの巻きつけにより、トレーニングを行う者は、気持ちが良くなる結果、リラックスすることができる。さらに、このリラックス作用は、上腕１２１における当該一部分の筋肉の緊張を解きやすくする。さらに、トレーニング用バンドの巻きつけにより筋肉の緊張が解かれるプロセスとして、次のようなことが推測される。まず、筋収縮、皮膚の張力等が変化する。次に、位置覚が筋収縮等の変化を検知することにより、全身は検知された変化に基づいてバランスを保とうとする。この結果、全身の姿勢は理想状態となる、あるいは理想状態へ近づくため、筋肉の緊張が解かれる。
【００８３】
また、上腕用バンド１１１が上腕１２１にて外回りに巻かれるため、上腕１２１における当該一部分の筋肉が理想状態となるように矯正することができる。
【００８４】
ここで、上腕１２１にて上腕用バンド１１１を外回りに巻くことにより、上腕１２１における当該一部分の筋肉が理想状態となるプロセスは次のように推測される。頭の位置が理想の位置よりも前方にずれた場合、両腕は肩よりも前方に位置しやすい。この結果、上腕１２１の当該一部分の筋肉は、内回り方向に遷移する。したがって、上腕１２１にて上腕用バンド１１１を外回りに巻くことにより、上腕１２１における当該一部分の筋肉が理想状態となる。
【００８５】
また、前腕用バンド１１２が前腕にて内回りに巻かれるため、前腕における当該一部分の筋肉が理想状態となるように矯正することができる。
【００８６】
ここで、前腕１２２にて前腕用バンド１１２を内回りに巻くことにより、前腕１２２における当該一部分の筋肉が理想状態となるプロセスは次のように推測される。頭の位置が理想の位置よりも前方にずれた場合、両腕は肩よりも前方に位置しやすい。この結果、前腕１２２の当該一部分の筋肉は、外回り方向に遷移する。さらに、上腕用バンド１１１が上腕１２１にて外回りに巻かれることにより、前腕１２２、特に肘側の筋肉は、外回りに遷移しやすい。したがって、前腕１２２にて前腕用バンド１１２を内回りに巻くことにより、前腕１２２における当該一部分の筋肉が理想状態となる。
【００８７】
さらに、各バンド１１１、１１２が巻かれた状態が維持されるため、全身の筋肉は、全身のバランスを維持するとともに、それまで上腕１２１の一部分の筋肉が支えていた過度の負荷を全体で支えようとする。この全身の筋肉の作用により、頭の位置が理想的な位置へ戻る。この結果、全身の姿勢は理想状態となる。
【００８８】
このように、トレーニング用バンドを用いたトレーニングによれば、日常の活動パターンによって失われた理想的な姿勢を取り戻すとともに、理想的な姿勢の喪失によって現れた肩こりなどの症状を抑えることができる。
【００８９】
また、腕の筋肉が緊張状態であると、肩の筋肉や顔の筋肉が、腕の方向、すなわち下方へ引っ張られる。この結果、口元が下がり気味となってしまう。そこで、上記のトレーニング方法を行うことにより、緊張状態であった腕の筋肉が弛緩する。腕の筋肉の弛緩に伴って、肩の筋肉や、顔の筋肉が下方へ引っ張られず、元の状態となる。このように、上記のトレーニング方法によれば、フェイスアップの効果も得られる。
【００９０】
トレーニング用バンドは、単一のバンドから形成されてもよいし、複数のバンドから形成されてもよい。複数のバンドから形成されるトレーニング用バンドの例を図２１に示す。上腕用バンド１１１は、上腕に直接巻かれる直接バンド部分１１１Ａと、上腕用バンド１１１と、他の部材を介在して上腕に巻かれる間接バンド部分１１１Ｂと、を有する。直接バンド部分１１１Ａと間接バンド部分１１１Ｂとは、連なっていてもよいし、別のバンドであってもよい。前腕用バンド１１２も、上腕用バンド１１１と同様である。
【００９１】
間接バンド部分１１１Ｂは、直接バンド部分１１１Ａに比べて伸縮性に富むものであることが好ましい。また、上腕に上腕用バンド１１１を２重に巻く場合には、腕に直接巻かれる部分を直接バンド部分１１１Ａとし、最外周に巻かれる部分を間接バンド部分１１１Ｂとすればよい。直接バンド部分１１１Ａの伸縮性の小ささにより、所定の筋肉を理想状態へ遷移させることができる。
【００９２】
ここで、直接バンド部分１１１Ａの伸縮性の小ささにより、所定の筋肉を理想状態へ遷移させることができるプロセスは次のように推測される。伸縮性が比較的小さい直接バンド部分１１１Ａが上腕に巻かれると、上腕では、周方向のせん断応力が生じる。このせん断応力によって、所定の筋肉が遷移する（矯正作用）ものと考えられる。
【００９３】
一方、間接バンド部分１１１Ｂの伸縮性の大きさにより、所定の筋肉を理想状態へ遷移させることができる。
【００９４】
ここで、間接バンド部分１１１Ｂの伸縮性の大きさにより、所定の筋肉を理想状態へ遷移させることができるプロセスは次のように推測される。伸縮性が比較的大きい間接バンド部分１１１Ｂが上腕に巻かれると、間接バンド部分１１１Ｂの復元力に起因して、体表面から中心に向かう圧縮力が上腕に生じる。この圧縮力により、筋ポンプの作用が生まれ、結果として、トレーニングを行う者は、リラックスすることができる（圧縮作用）。
【００９５】
したがって、トレーニング用バンドとして、伸縮性の小さなバンドで巻かれた所定の部位へ、伸縮性の高いバンドを当該バンドに重ねて巻くことにより、矯正作用と圧縮作用との相乗効果によって、所定の筋肉の緊張をより確実に解くことができる。なお、上腕に上腕用バンド１１１を３重巻く場合には、腕に直接巻かれる部分及び２周目の部分を直接バンド部分１１１Ａとし、３周目の部分、すなわち最外周に巻かれる部分を間接バンド部分１１１Ｂとすればよい。
【００９６】
バランスのとれた理想状態をつくりだすために、左右両腕のそれぞれにトレーニング用バンドを巻くことがよい。上記実施形態では、一本の腕に対し、上腕用バンド１１１及び前腕用バンド１１２を同時に巻いたが、本発明はこれに限られず、いずれか一方を巻いてもよい。
【００９７】
上記実施形態では、トレーニング用バンドとして、腕に巻く上腕用バンド１１１、前腕用バンド１１２を説明したが、トレーニング用バンドとして、図１４に示すように、例えば、腿用バンド１１３や、脛用バンド１１４を用いてもよい。腿用バンド１１３は、腿１２３に巻かれる。脛用バンド１１４は、脛１２４に巻かれる。腿用バンド１１３が巻かれる方向は、緊張状態が継続した結果、理想状態から外れてしまった腿の一部分の筋肉が、理想状態へ遷移するような方向であればよい。脛用バンド１１４が巻かれる方向も同様に、緊張状態が継続した結果、理想状態から外れてしまった脛の一部分の筋肉が、理想状態へ遷移するような方向であればよい。これにより、脚（腿や脛）の外側の筋肉と内側の筋肉とを理想状態にすることができる。
【００９８】
さらに、トレーニング用バンドとして、手に巻く手用バンド１１７もある。
【００９９】
図２２に示すように、手用バンド１１７は、手のひら１２７に巻かれ、その巻き経路は人差し指側の側面と、小指側の側面とを通過する。このようにして、手用バンド１１７が手のひらに巻かれると、指の腱同士をつなぐ腱間結合が弧状、すなわち腱間結合のうち人差し指側の部分及び小指側の部分が、これらの中間部分よりも手のひら側へ突出する状態となる。この状態を一定時間（例えば、５〜１０分）維持する。このように、腱間結合を弧状のまま維持することにより、緊張状態となっていた一部分の筋肉が理想状態となるため、全身の理想状態をつくりだすことができる。なお、手用バンド１１７を巻く位置としては、手のひら１２７の他、親指、人差し指、中指、薬指、小指のいずれかの指であってもよい。中でも、手の指の第一関節、特に爪部分に手用バンド１１７を巻くことが好ましい。
【０１００】
尚、本発明は、上記した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。
【符号の説明】
【０１０１】
１０    トレーニング用具
１０Ａ    腕当接部
１０Ｂ    胴当接部
１０Ｃ    連結部
２０    トレーニング用具
２０Ｘ    挿入孔
２１    突条
２１Ｃ    境界突条
２１Ｄ    薬指側突条
２１Ｅ    小指側突条
２２    当接部材
２５    係合突部
３０    トレーニング用具
３１    回動部材
３１Ｔ    突条
３３    シャフト
３５    操作部
３６    ベアリング
３７    型アーム
３８    リストバンド
３９    アーム保持構造
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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