(57)【要約】【課題】本発明は、熟練工でなくても一定の目地幅で乱れの無い目地部となるよう舗装部材を容易に敷設でき、且つ耐沈下力を発揮可能な舗装補助具を提供する。【解決手段】乾式工法による舗装面の形成において敷設する舗装部材の底面に配置され、舗装面の一方向に形成された目地部の延在方向に延在する基板と、目地部に配置され、基板に着脱可能に設置された目地部材とを備え、目地部材は目地部の目地幅を規定するベースプレートを有し、舗装部材上を目地部の延在方向に移動可能である。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
乾式工法による舗装面の形成において敷設する舗装部材の底面に配置され、前記舗装面の一方向に形成された目地部の延在方向に延在する基板と、前記目地部に配置され、前記基板に着脱可能に設置された目地部材とを備え、前記目地部材は前記目地部の目地幅を規定するベースプレートを有し、前記舗装部材上を前記目地部の延在方向に移動可能であることを特徴とする舗装補助具。
【請求項２】
前記基板は、上部に凸部及び／又は凹部を備え、前記目地部材は、前記基板の凸部及び／又は凹部／と嵌合する溝部又は突部を有することを特徴とする請求項１に記載の舗装補助具。
【請求項３】
前記基板は、前記目地部の延在方向に敷設された少なくとも３個の前記舗装部材の底面に配置可能な形状を有していることを特徴とする請求項１又は２に記載の舗装補助具。
【請求項４】
前記目地部材は、前記目地部と交わる他の目地部の目地幅を規定するブラケットプレートを備えることを特徴とする請求項１〜３の何れか一項に記載の舗装補助具。
【請求項５】
前記ブラケットプレートは前記目地部と交わる前記他の目地部の延在方向に延在し、前記舗装部材の底面に配置される補助基板と着脱可能であることを特徴とする請求項４に記載の舗装補助具。
【請求項６】
前記基板及び／又は前記目地部材には、前記目地部材の移動を規制する係止手段が設けられていることを特徴とする請求項１〜５何れかに一項に記載の舗装補助具。
【請求項７】
前記基板の下面には、アンカー部材が設けられていることを特徴とする請求項１〜５の何れか一項に記載した舗装補助具。
【請求項８】
隣接する２個の前記基板は、前記目地部材により連結されていることを特徴とする請求項１〜７の何れか一項に記載の舗装補助具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、乾式工法による舗装部材の敷設を補助する舗装補助具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、乾式施工による舗装では、サンドクッション層が形成された路盤層上に敷石、レンガ、コンクリートブロックなどの舗装部材を目地部を介して敷設し、敷設された舗装部材の目地部に目地砂を詰めて舗装面（本明細書では舗道ということがある）を形成している。
【０００３】
目地部に充填された目地砂が、雨水によって流出したり、度重なる荷重により、舗装部材の拘束力が低減したりして、目地幅が乱れたり舗装部材の配置に異状が生じたりする問題があった。
【０００４】
上記の問題に鑑み、例えば下記の特許文献１には、隣接する舗装部材の目地部に配置される舗装用強化板が開示されている。舗装用強化板は、舗装部材の幅寸よりも小さな幅寸を有するベース板と、ベース板の中央部に上方へ突出する目地板とを有している。ベース板の長さは舗装部材の長さ及び幅寸以下とされている。上記構成の舗装用強化板は、舗装部材の側面の略中央部の底面部位のサンドクッション層に位置決めされたベース板を、目地板が当該側面に当接するように配置される（例えば特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第２９６５２４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１に記載された舗装用強化板は、隣接する舗装部材の目地部に配置されて、当該目地部を補強することができる。しかし、下記に示す課題がある。
【０００７】
上記の舗装用強化板は、目地板とベース板とが固定されているため、目地部を合わせる（又は揃える）ための目地板の位置決め作業が非常に面倒である。また、ベース板の一部を既に敷設された舗装部材の底面部位に押し込んで配置する構成である。したがって、舗装部材が一定の目地幅で乱れの無い目地となるように敷設するには、一つ一つの舗装部材の目地位置を目視しながら、経験と勘を頼りに施工する必要があり、熟練した作業員による施工が必要である。つまり、従来の舗装用強化板は敷設作業の容易化には寄与しない構造である。
【０００８】
また、舗装用補強板のベース板の長さは舗装部材の長さ及び幅寸以下である。したがって、舗装部材に車両タイヤなどによる回転方向の捻じり力が加わった場合に、耐捻じり力を発揮することができず、舗装部材の配置がずれてしまう恐れがある。舗装部材の上には重量のある車などが連続して通過するため、舗装部材が沈下して不陸が生じないように重力方向に適切に撓んで耐沈下力を発揮する構成が必要であるが、上記の舗装用補強板は短いため耐沈下力を発揮できない。
【０００９】
本発明の目的は、上記課題点を鑑みてなされたものであり、熟練工でなくても一定の目地幅で乱れの無い目地部となるよう舗装部材を容易に敷設でき、且つ耐沈下力を発揮可能な舗装補助具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の舗装補助具は、
乾式工法による舗装面の形成において敷設する舗装部材の底面に配置され、前記舗装面の一方向に形成された目地部の延在方向に延在する基板と、前記目地部に配置され、前記基板に着脱可能に設置された目地部材とを備え、前記目地部材は前記目地部の目地幅を規定するベースプレートを有し、前記舗装部材上を前記目地部の延在方向に移動可能であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、熟練工でなくても一定の目地幅で乱れの無い目地部となるよう舗装部材を容易に敷設でき、且つ耐沈下力を発揮可能な舗装補助具を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の実施形態に係る舗装補助具の使用状態の一例を示す図であり、Ａは平面図、ＢはＡのＩ−Ｉ矢視断面図である。
【図２】Ａは舗装補助具を構成する基板と目地部材の組立前の斜視図であり、Ｂは基板と目地部材とが組み合わされて舗装補助具に構成された状態を示す斜視図である。
【図３】Ｉ字型目地部材の構成を示す図であり、Ａは平面図、Ｂは側面図である。
【図４】十字型目地部材の構成を示す図であり、Ａは平面図、Ｂは側面図である。
【図５】Ｔ字型目地部材の構成を示す図であり、Ａは平面図、Ｂは側面図である。
【図６】Ｌ字型目地部材の構成を示す図であり、Ａは平面図、Ｂは側面図である。
【図７】異なる目地部材を示す斜視図である。
【図８】第２の実施形態に係る舗装補助具の一例を示す斜視図である。Ａは舗装補助具を構成する基板と目地部材の組立前の斜視図であり、Ｂは基板と目地部材とが組み合わされて舗装補助具に構成された状態を示す斜視図である。
【図９】図８の十字型目地部材の構成を示す図であり、Ａは平面図、Ｂは側面図である。
【図１０】第３の実施形態に係る舗装補助具の使用状態の一例を示す図であり、Ａは平面図、ＢはＡのＫ−Ｋ矢視断面図、ＣはＡのＬ−Ｌ矢視断面図である。
【図１１】第３の実施形態に係る舗装補助具を構成する基板と目地部材の組み合わせ前の状態の一例を示す斜視図である。
【図１２】第４の実施形態に係る舗装補助具を説明する図であり、Ａは基板の斜視図、ＢはＩ字型目地部材の側面図を示している。
【図１３】隣接する基板を連結した状態を示す図であり、Ａは正面図、Ｂは側面図である。
【図１４】第５の実施形態に係る舗装補助具を説明する図であり、Ａは基板の斜視図、Ｂは十字型目地部材の側面図を示している。
【図１５】隣接する基板を連結した状態を示す図であり、Ａは正面図、Ｂは側面図である。
【図１６】基板の変形例を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
次に、本発明に係る舗装補助具の実施形態を説明する。各図面中、同一又は相当する部分には同一の符号を付しており、その重複説明は適宜簡略化ないし省略する。図面は、部材もしくは部品間の相対比を示すことを目的としない。したがって、具体的な寸法は、以下の限定的でない実施形態に照らし、当業者により決定することができる。特に、説明の関係上、舗装部材と舗装補助具との寸法比は、舗装補助具を大きく図示している。
【００１４】
［第１の実施形態］
図１は第１の実施形態に係る舗装補助具の使用状態の一例を示す図である。Ａは平面図であり、ＢはＡのＩ−Ｉ矢視断面図である。
【００１５】
本実施形態の舗装補助具１は、舗道（舗装面）Ｈを形成する際に敷石、レンガ、コンクリートブロックなどの舗装部材Ｊと共に使用されるものである。
【００１６】
舗装補助具１は、図１Ｂに示すように従来一般に行われている乾式工法による舗装工法により路盤層Ｇの上に形成されたサンドクッション層Ｓの上面に設置され、舗装部材Ｊをサンドクッション層Ｓの上面に敷設する際の補助具として使用される。
【００１７】
舗装部材Ｊは、予め決められた寸法（例えば直方体であれば決められた縦・横・厚さ）に形成されており、サンドクッション層Ｓ上に例えば舗道Ｈの左右方向・前後方向の目地位置と目地幅を揃えて複数敷設されるものである。
【００１８】
ここで、本実施形態において舗道Ｈの左右方向とは、図１における矢印Ｘ１−Ｘ２方向を指す。舗道Ｈの前後方向とは、矢印Ｙ１−Ｙ２方向を指す。また、目地部Ｍのうち、左右方向に延在する目地部をＭＸ、前後方向に延在する目地部をＭＹと記載する。
【００１９】
本実施形態において例えば舗装部材Ｊは、舗道Ｈの左右方向に順に敷設され、この敷設作業を舗道Ｈの前後方向に繰り返し行うことで舗装作業が行われる。勿論、舗装の手順はこの限りではない。
【００２０】
舗装補助具１は、舗道Ｈの左右方向に敷設する舗装部材Ｊに沿ってその底面に配置される基板２と、舗装部材Ｊの目地部Ｍに配置され当該基板２上に設置される複数の目地部材３とを有している。目地部材３は、基板２と着脱可能に結合（例えば嵌合）されて一体化される構成である。
【００２１】
本実施形態の目地部材３の形状は多様であるが、舗装部材Ｊ間の目地幅Ｍと同じ厚みを有することで、目地幅Ｍを規定する。本実施形態では例えば平面視が十字形状の十字型目地部材４、平面視がＴ字形状のＴ字型目地部材５、平面視がＬ字形状のＬ字型目地部材６、平面視がＩ字形状のＩ字型目地部材７（図２参照）を目地部材３の一例として説明をする。以下、Ｉ字型目地部材７について、具体的に説明し、他の形状の目地部材についてはその相違点を中心に説明するものとする。また、図示した目地部材３の各形状や部材角度は、一例であり複数敷設される舗装部材Ｊ間の目地などによって適宜変形可能である。
【００２２】
本実施形態に係る舗装補助具１の構成を図１〜図７に基づいて具体的に説明する。図２は、舗装補助具１を構成する基板２と目地部材３（４〜７）の斜視図である。Ａは舗装補助具を構成する基板と目地部材の組立前の斜視図であり、Ｂは基板と目地部材とが結合（例えば嵌合）されて舗装補助具に構成された状態を示す斜視図である。図３は、Ｉ字型目地部材７を説明する図であり、Ａは平面図、Ｂは側面図である。図４は、十字型目地部材４を説明する図であり、Ａは平面図、Ｂは側面図である。図５は、Ｔ字型目地部材５を説明する図であり、Ａは平面図、Ｂは側面図である。図６は、Ｌ字型目地部材６を説明する図であり、Ａは平面図、Ｂは側面図である。
【００２３】
舗装補助具１は、前述したように基板２と目地部材３とを有する構成とされ、基板２と目地部材３とが着脱可能に結合され、且つ目地部材３が基板２上を目地部ＭＸに沿うようにスライド移動可能な構成とされている。
【００２４】
基板２は、サンドクッション層Ｓ上に載置されるベース部２ａと、ベース部２ａ上面の前後方向（Ｙ１−Ｙ２方向）略中央位置から垂直方向（矢印Ｚ１−Ｚ２方向）に立ち上がる凸部２ｂとを有している。なお、凸部２ｂはベース部２ａの中央にある必要はなく、ベース部２ａの幅方向（図１、２におけるＹ１−Ｙ２方向）のどの位置にあってもよい。
【００２５】
凸部２ｂは、舗道Ｈの左右方向（Ｘ１−Ｘ２方向）に敷設される舗装部材Ｊ間の（目地部ＭＸに沿う方向）となるように延在している。
【００２６】
ベース部２ａの上面には、図１に示すように舗装部材Ｊの底部が載置される。具体的に説明すると、ベース部２ａ上に凸部２ｂを境に後側（矢印Ｙ１側）と前側（矢印Ｙ２側）のそれぞれに舗装部材Ｊが載置され、凸部２ｂは前後方向（矢印Ｙ１−Ｙ２方向）の２個の舗装部材Ｊ間（目地部ＭＸ）に介在する。
【００２７】
基板２のベース部２ａは、舗道Ｈの前後方向（矢印Ｙ１−Ｙ２方向）に敷設された少なくとも２個の舗装部材Ｊと、舗道Ｈの左右方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）に敷設された少なくとも３個の舗装部材Ｊの底面に配置可能な形状を有していることが好ましい。そして基板２に複数の目地部材３を設置することにより、ねじれ荷重に強い舗道Ｈを形成できる。
【００２８】
上記構成の基板２をサンドクッション層Ｓ上の左右方向（Ｘ１−Ｘ２方向）に平行に載置すると、舗装部材Ｊは基板２の凸部２ｂの側面に沿って敷設することができるため、舗装部材Ｊの方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）の目地部ＭＸの方向及び幅を容易に合わせることができる。したがって、作業効率が向上し施工期間の短縮に寄与できる。
【００２９】
また、基板２は、舗装部材Ｊの幅寸Ｎ（図１Ａ参照）より小さな幅寸Ｋ（図２Ａ参照）を有していることが好ましい。すなわち、舗装部材Ｊの幅寸Ｎより小さくすることで、舗装部材Ｊの底面部が確実にサンドクッション層Ｓと当接可能（又は埋設可能）な構成にして、舗装部材Ｊの固定力を強化できる構成が好ましい。
【００３０】
本実施形態の基板２は、適度に撓みを許容する構造が好ましく、例えばプラスチック、金属、複合材料、又は再生プラスティック製としてもよい。基板２のベース部２ａ上に載置される舗装部材Ｊ上に、重量のある車両などが乗り入れた場合であっても、基板２は深さ方向（矢印Ｚ１−Ｚ２方向）に撓むので、重量負荷を分散して支えることができ、耐沈下力を発揮して舗装Ｈの安定性に寄与できる。また、基板２を再生プラスティックで形成することで材料コストの低減と施工品質の均一化が図れる。
【００３１】
次に、目地部材３について説明する。本実施形態の目地部材３の厚みは、目地部Ｍの目地幅を規定するものであり、実質的に目地部Ｍの目地幅と同じである点を特長としている。
【００３２】
先ず、Ｉ字型目地部材７について説明する。  
Ｉ字型目地部材７は、基板２の凸部２ｂの延在方向と平行するベースプレート７ａを有しており平面視がＩ字型となるように形成されている。当該ベースプレート７ａの下面部には、基板２の凸部２ｂを着脱可能に嵌合できる溝部７ｃを有している。Ｉ字型目地部材７は、一方向に延びる目地部ＭＸの目地幅のみを規定するものであるが、配置場所や配置環境に左右されない形状であるため、配置の自由度が高い。本実施形態の基板２は連結して使用することができ、連結により舗道の耐荷重が増すことがある。その際、Ｉ字型目地部材７は、隣接する２つの基板２を長手方向（Ｘ１−Ｘ２方向)に連結する際の連結部材として使用することも可能である。具体的には、２つの基板２の凸部２ｂの延在方向の位置を一致させて２つの基板２を突き合せ、隣接する基板２の突き合わせ箇所にＩ字型目地部材７を嵌合する。Ｉ字型目地部材７は、ベースプレート７ａにより、一つの目地部（例えば目地部ＭＸ）の目地幅を規定する。
【００３３】
十字型目地部材４について説明する。
十字型目地部材４は、基板２の凸部２ｂの延在方向と平行するベースプレート４ａと、ベースプレート４ａの中央位置から直交する方向へ延在するブラケットプレート４ｂとを有し、ベースプレート４ａとブラケットプレート４ｂは平面視が十字型となるように形成されている。ベースプレート４ａの下面部には、基板２の凸部２ｂと着脱可能に嵌合できる溝部４ｃを有している。
【００３４】
溝部４ｃは、ベースプレート４ａの延在方向に沿って設けられたスリットであり、凸部２ｂとの結合（嵌合）状態において、凸部２ｂに沿って図１における左右方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）にスライド移動可能な形状に形成されている。溝部４ｃのスリット深さは、凸部２ｂの高さ以上であっても以下であってもよいが、凸部２ｂと同じ高さであることが好ましい。
【００３５】
十字型目地部材４のベースプレート４ａは一方向の目地部（例えば目地部ＭＸ）の目地幅を規定し、ブラケットプレート４ｂは、一方の目地部と交わる他の目地部（例えば目地部ＭＹ）の目地幅を規定する。
【００３６】
次に、Ｔ字型目地部材５について説明する。基本的には十字型目地部材４と略同様である。
Ｔ字型目地部材５は、基板２の凸部２ｂの延在方向と平行するベースプレート５ａと、ベースプレート５ａの中央位置から直交する方向へ延在するブラケットプレート５ｂとを有し、ベースプレート５ａとブラケットプレート５ｂは平面視がＴ字型となるように形成されている。ベースプレート５ａの下面部には、基板２の凸部２ｂと着脱可能に嵌合できる溝部５ｃを有している。
【００３７】
Ｔ字型目地部材５は、ベースプレート５ａの延在方向に沿って設けられたスリットであり、凸部２ｂとの結合（嵌合）状態において、凸部２ｂに沿って左右方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）にスライド移動可能な形状である。
【００３８】
Ｔ字型目地部材５のベースプレート５ａは一方向の目地部（例えば目地部ＭＸ）の目地幅を規定し、ブラケットプレート５ｂは、一方の目地部と交わる他の目地部（例えば目地部ＭＹ）の目地幅を規定する。
【００３９】
Ｌ字型目地部材６も、基本的には十字型目地部材４と略同様である。
Ｌ字型目地部材６は、基板２の凸部２ｂの延在方向と平行するベースプレート６ａと、ベースプレート６ａの一側端部位置から直交する方向へ延在するブラケットプレート６ｂとを有し、ベースプレート６ａとブラケットプレート６ｂは平面視がＬ字型となるように形成されている。ベースプレート６ａの下面部には、基板２の凸部２ｂと着脱可能に嵌合できる溝部６ｃを有している。
【００４０】
溝部６ｃは、ベースプレート６ａの延在方向に沿って設けられたスリットであり、凸部２ｂとの結合（嵌合）状態において、凸部２ｂに沿って左右方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）にスライド移動可能な形状である。
【００４１】
Ｌ字型目地部材６のベースプレート６ａは一方向の目地部（例えば目地部ＭＸ）の目地幅を規定し、ブラケットプレート６ｂは、一方の目地部と交わる他の目地部（例えば目地部ＭＹ）の目地幅を規定する。
【００４２】
本実施形態の目地部材３である十字型目地部材４、Ｔ字型目地部材５、Ｌ字型目地部材６、Ｉ字型目地部材７は、図１Ａ、図１Ｂの配置例に示すように、舗装部材Ｊの形状や、配置位置（中央、端部）などによって選択的に使用される。
【００４３】
本実施形態の目地部材３は、上記の限りではなく、図７に示す目地部材を使用してもよい。図７に、平面視がＹ字型のＹ字型目地部材８を示した。
【００４４】
Ｙ字型目地部材８は、基板２の凸部２ｂの延在方向と平行するベースプレート８ａと、
ベースプレート８ａに対し平面視１２０°の角度で延在する２つのブラケットプレート８ｂ、８ｂ'とを有し、ベースプレート８ａとブラケットプレート８ｂ、８ｂ'は平面視がＹ字型となるように形成されている。ベースプレート８ａの下面部には、基板２の凸部２ｂを結合（嵌合）可能な溝部８ｃを有している。ブラケットプレート８ｂ、８ｂ'のベースプレート８ａに対する角度は敷設しようとする舗装部材Ｊの形状に対応して決めればよい。また、ブラケットプレート８ｂのみでブラケットプレート８ｂ'がない形状、さらに３枚以上のブラケットプレートを備える形状でもよい。
【００４５】
上記した基板２の凸部２ｂの形状と目地部材３の各溝部（４ｃ、５ｃ、６ｃ、７ｃ、８ｃ）の形状は、矩形形状としたが、この限りではなく互いに着脱可能でスライド可能であればアーチ形状、Ｖ字形状等どのような形状であってもよい。
【００４６】
（舗装方法）
ここで本実施形態に係る舗装補助具１を使用した舗装面（舗道という）の舗装方法を簡潔に説明する。
【００４７】
図１に示すように、路盤層Ｇの上部に砂などを敷詰めて成るサンドクッション層Ｓが形成される。次に、サンドクッション層Ｓの上面に、当該サンドクッション層Ｓ（舗道Ｈ）の左右方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）に沿って少なくとも２本の基板２を平行に位置決めして載置する。
【００４８】
このとき２本の基板２の前後方向（矢印Ｙ１−Ｙ２）方向の間隔は、舗道部材Ｊの幅寸Ｎに目地幅を加えた幅となるように配置する。２本の基板２は、ベース部２ａ上に舗道Ｈの前後方向（矢印Ｙ１−Ｙ２方向）に敷設された少なくとも２個の舗装部材Ｊの底面の一部（端縁部）と、舗道Ｈの左右方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）に敷設された少なくとも３個の舗装部材Ｊの底面の一部（端縁部）とが載置可能な間隔と位置に配置されている。なお、基板２には、予め目地部材３が連結されていてもよい。
【００４９】
次に、舗道Ｈの前後方向に対向する２本の基板２の各ベース部２ａ上に舗装部材Ｊを敷設する。このとき舗装部材Ｊは基板２の凸部２ｂに沿って敷設される。
【００５０】
そして、基板２の凸部２ｂに結合した複数の目地部材３をスライドさせて、舗装部材Ｊの隅部（目地部Ｍ）に配置する。
【００５１】
例えば基板２の凸部２ｂにＩ字型目地部材７が嵌合されている場合、Ｉ字型目地部材７は基板２の長手方向にスライド移動可能であるので目地部ＭＸの任意の位置に配置して、目地部ＭＸの目地幅を規定する事ができる。また、十字型目地部材４の場合、十字型目地部材４は、図１に示すように４個の舗装部材Ｊの各隅部に当接され、左右方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）の目地部ＭＸの目地幅と、前後方向（矢印Ｙ１−Ｙ２方向）の目地部ＭＹの目地幅の両方を規定することができる。
【００５２】
また、目地部材３は左右方向にスライド可能であるので、予め凸部２ｂに例えば十字型目地部材４を結合しておき、舗装部材Ｊを仮敷設したのち舗装部材Ｊを十字型目地部材４と共に左右方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）にスライド移動させて当該舗装部材Ｊの位置決めを行える。いずれの場合も敷設が簡単で作業効率が向上される。また、例えば異なる長さの舗装部材Ｊが混在していても、スライド移動により容易に対応できる。
【００５３】
Ｔ字型目地部材５、Ｌ字型目地部材６においても、左右方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）の目地部ＭＸの目地幅と、前後方向（矢印Ｙ１−Ｙ２方向）の目地部ＭＹの目地幅の両方を規定することができる。また、舗装部材Ｊの敷設作業の効率を向上させ、異なる長さの舗装部材に対応できる点もＩ字型目地部材７、十字型目地部材４と同様である。舗装部材Ｊが敷設されたら、目地部Ｍには目地砂を挿入し転圧して舗装を完成させる。
【００５４】
本実施形態の舗装補助具１を使用すると、熟練工でなくても目地の方向や目地幅が乱れることなく意匠性の高い舗装作業を容易に行うことができる。
【００５５】
また、本実施形態の舗装補助具１は、基板２が適度に撓みを許容するので、一点に過重負担がかかっても、面で支えることができる。
【００５６】
本実施形態の舗装補助具１は、従来に比して左右方向に長い基板２に複数の目地部材３が結合される構成である。そのため、上下左右前後方向の力（車両の急発進・急ブレーキ・重量）のみならず回転方向の力（捻じり力）が加わっても、それぞれの荷重を分散できるため耐沈下力が保持されて舗装面が正常に保たれる。また、車両の乗り入れなどの荷重に対しても舗装部材Ｊの平行移動やねじれを防止することができる。
【００５７】
［第２の実施形態］
次に、第２の実施形態について図８に基づいて説明する。図８Ａは、第２の実施形態に係る舗装補助具を構成する基板と目地部材の組み合わせ前の状態を示す斜視図である。図８Ｂは、基板と目地部材を結合（嵌合）して第２の実施形態に係る舗装補助具を構成した状態を示す斜視図である。
【００５８】
第２の実施形態は、第１の実施形態と略同様の技術的思想に基づいており、以下に、第１の実施形態との相違点を中心に説明する。したがって、重複する部材や構成の説明などは省略する。また、舗装方法の基本的な思想も同じであるため説明を省略する。
【００５９】
本実施形態の舗装補助具１０も、基板２０と目地部材３０とを有しており、目地部材３０が、基板２０と結合（嵌合）され、且つ基板２０上をスライド移動可能である点は同様である。
【００６０】
基板２０は、サンドクッション層Ｓ上に載置されるベース部２０ａと、ベース部２０ａの略中央位置に形成された長手方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）に延在する凹部２０ｂとを有している。
【００６１】
ベース部２０ａの上面には、舗装部材Ｊの底面の一部（端縁部）が載置される。具体的に云うと、ベース部２０ａの凹部２０ｂを境に、後側（矢印Ｙ１側）と前側（矢印Ｙ２側）のそれぞれに舗装部材Ｊが載置され、凹部２０ｂは前後方向（矢印Ｙ１−Ｙ２方向）の２個の舗装部材Ｊの目地部ＭＸに位置する。
【００６２】
凹部２０ｂは、基板２０の長手方向に沿って延在する溝であり、目地部材３０をスライド可能に連結可能な形状である。凹部２０ｂは、舗道Ｈの前後方向に敷設される舗装部材Ｊ間の方向（目地部ＭＸの方向）と平行となるように配置される。
【００６３】
次に、舗装補助具１０を構成する目地部材３０についてから説明する。ここでは目地部材３０の一例として十字型目地部材４０のみを示した。図９は、十字型目地部材４０の構成を示す図であり、Ａは平面図、Ｂは側面図である。しかし、図１〜図７に示すＴ字型目地部材５、Ｌ字型目地部材６、Ｉ字型目地部材７、Ｙ字型目地部材８においても同様の構成で実施できる。
【００６４】
十字型目地部材４０は、基板２０の凹部２０ｂの延在方向と平行するベースプレート４０ａと、ベースプレート４０ａの中央位置から直交する方向へ延在するブラケットプレート４０ｂとを有し、ベースプレート４０ａとブラケットプレート４０ｂは平面視が十字型となるように形成されている。ベースプレート４０ａの下面部には、基板２０の凹部２０ｂに嵌合（収納）可能な突部４０ｃを有している。
【００６５】
突部４０ｃは、ベースプレート４０ａの延在方向に沿って設けられた凸状部であり、凹部２０ｂとの結合（嵌合）状態において、凹部２０ｂに沿って左右方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）にスライド移動可能な形状である。
【００６６】
凹部２０ｂの形状と十字型目地部材４０の突部４０ｃの断面形状は、矩形形状としたが、この限りではなくアーチ形状、Ｖ字形状などであってよい。
【００６７】
上記の構成とされた第２の実施形態に係る舗装補助具１０は、第１の実施形態に係る舗装補助具１と同様の効果を奏することができる。
【００６８】
［第３の実施形態］
次に、第３の実施形態について図１０、図１１に基づいて説明する。
【００６９】
第３の実施形態も、第１の実施形態と略同様の技術的思想に基づいており、以下に、第１の実施形態との相違点を中心に説明する。したがって、重複する部材や構成の説明などは省略する。
【００７０】
本実施形態の舗装補助具１００は、傾斜した舗装面や強い負荷の掛かる舗装面、特に複雑な傾斜面を含む強負荷舗装面、および鋭角な平面形状を有する舗装部材を含む舗装面に好適に用いられる。以下に舗装補助具１００および、これを用いた舗装面について説明する。
【００７１】
図１０Ａは、第３の実施形態に係る舗装補助具の一例を示す平面図であり、図１０Ｂは図１０ＡのＫ−Ｋ矢視断面図、図１０Ｃは図１０ＡのＬ−Ｌ矢視断面図を示している。
【００７２】
一般的に舗装部材は、平面視が矩形状の舗装部材だけでなく、舗道Ｈの車の乗り入れ箇所などには乗り入れ勾配を形成するために、平面視が三角形状の舗装部材を使用することがある。図１０を補足説明すると、舗装部材Ｊ１０１、Ｊ１０２、Ｊ１０４、Ｊ２０１，Ｊ３０１、Ｊ４０１は水平面上にある。舗装部材Ｊ２０３、Ｊ２０４、Ｊ２０５、Ｊ３０４、Ｊ３０５、Ｊ４０５は左側（Ｘ２側）から右側（Ｘ１側）へのみ傾斜している。舗装部材Ｊ３０２、Ｊ４０２、Ｊ４０３、Ｊ２０２、Ｊ３０３、Ｊ４０４は後側（Ｙ１側）から前側（Ｙ２側）へのみ傾斜している。
【００７３】
上記した舗装部材Ｊ２０２とＪ２０３、舗装部材Ｊ３０３とＪ３０４、舗装部材Ｊ４０４とＪ４０５は平面視が三角形状とされており、それぞれを矩形状に組み合わせ、対角線上に延びる斜め方向の目地部ＭＳを形成している。即ち、図１０の舗道Ｈには、左右方向の目地部ＭＸ、前後方向の目地部ＭＹ、斜め方向の目地部ＭＳが存在する。この目地部ＭＳには、基板２と略同様の構成を有する補助基板８７、８８、８９が配置される。
【００７４】
したがって、この舗装面は、補助基板８７、８８、８９が谷筋になって目地部ＭＳのＸ２側からＸ１側の方向に向かって谷が傾斜して下っている形状とされる。
【００７５】
ここで、図１０において左右方向の目地部ＭＸ１には、基板２１が配置され、目地部ＭＸ２には、基板２２が配置され、目地部ＭＸ３には、基板２３が配置されている。基板２１、２２、２３は、図２で示した基板２と同様である。また、図１０の前後方向の目地部ＭＹ２には、基板８０〜８３が配置され、目地部ＭＹ３には、基板８４〜８６が配置されている。図示例の目地部ＭＹ１には、基板を配していないが、ＭＹ２と同様の基板を配して実施可能である。
【００７６】
基板８０〜８６、及び上記した補助基板８７〜８９も図２で示した基板２と同様の構成である。したがって、上記した基板の各符号は配置場所を特定することを目的に付しており、構成は同じである。また、以下に説明する本実施形態の目地部材３００も、目地部ＭＸ、ＭＹ、ＭＳの目地幅を規定可能な構成である点は第１の実施形態と同じである。
【００７７】
本実施形態の目地部材３００としては、オ字型目地部材４００、十字型目地部材５００、米字型目地部材６００を実施可能である。
【００７８】
図１１は、図１０における舗装補助具１００の、オ字型目地部材４００、十字型目地部材５００、米字型目地部材６００の斜視図を示し、それぞれに対応して結合される基板２１、２２、基板８０、８１、８２、補助基板８７、８８の配置形状を示す。
【００７９】
先ず、オ字型目地部材４００について説明する。説明の関係上、図１０Ａの位置Ｆ１に配置されるオ字型目地部材４００を例に取り説明する。勿論、他の位置にも配置可能である。
【００８０】
オ字型目地部材４００は、基板２１の凸部２１ｂの延在方向と平行するベースプレート４００ａと、ベースプレート４００ａの中央位置から直交する方向へ延在するブラケットプレート４００ｂとを有し、ベースプレート４００ａとブラケットプレート４００ｂは平面視が十字型となるように形成されている。更に、９０°で交差するベースプレート４００ａとブラケットプレート４００ｂの交差位置には、例えばベースプレート４００ａに対して約４５°の角度で延在する斜向ブラケットプレート４００ｃ（ブラケットプレートの一例）を有している。ベースプレート４００ａの下面部には、基板２１の凸部２１ｂと着脱可能に結合（嵌合）される溝部４００ｄを有している。また斜向ブラケットプレート４００ｃの下面部には、目地部ＭＳに配置される補助基板８７の凸部８７ｂと着脱可能に結合（嵌合）される溝部４００ｅを有している。
【００８１】
溝部４００ｄは、ベースプレート４００ａの延在方向に沿って設けられたスリットであり、オ字型目地部材４００が基板２１の凸部２１ｂとのみ結合（嵌合）された状態においては、凸部２１ｂに沿って左右方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）にスライド移動可能に形成されている。
【００８２】
溝部４００ｅは、斜向ブラケットプレート４００ｃの延在方向に沿って設けられたスリットであり、オ字型目地部材４００が補助基板８７の凸部８７ｂとのみ結合（嵌合）された状態においては、凸部８７ｂに沿って斜め方向（矢印Ｓ１−Ｓ２方向）にスライド移動可能に形成されている。
【００８３】
上記構成のオ字型目地部材４００により、位置Ｆ１において基板２１と補助基板８７とを結合できる。基板２１と基板８７は、図１１の下方左側に示すように、基板２１のベース部２１ａ上に基板８７の底部端部が載置されて重なり部が形成されている。勿論、補助基板８７の端部の重なり部を切り取っても良い。例えば切断線８７ｃに沿ってベース部８７ａのみを切り取って、凸部２１ｂと凸部８７ｂの高さを略同じにして配置作業の容易化を図ってもよい。また基板２１と補助基板８７とが可撓性を有していれば切り取らなくてもよい。
【００８４】
オ字型目地部材４００のベースプレート４００ａは、目地部ＭＸ１の目地幅を規定し、ブラケットプレート４００ｂは、目地部ＭＸ１と交わる目地部ＭＹ１の目地幅を規定し、斜向ブラケットプレート４００ｃは、目地部ＭＸ１と交わる目地部ＭＳの目地幅を規定する。
【００８５】
次に、十字型目地部材５００について説明する。説明の関係上、図１０Ａの位置Ｆ２に配置される十字型目地部材５００を例に取り説明する。勿論、他の位置にも配置可能である。
【００８６】
十字型目地部材５００は、基板２１の凸部２１ｂの延在方向と平行するベースプレート５００ａと、ベースプレート５００ａの中央位置から直交する方向へ延在するブラケットプレート５００ｂとを有し、ベースプレート５００ａとブラケットプレート５００ｂは平面視が十字型となるように形成されている。ベースプレート５００ａの下面部には、基板２１の凸部２１ｂと着脱可能に結合（嵌合）される溝部５００ｄを有している。またブラケットプレート５００ｂの下面部には、目地部ＭＹ２に配置される基板８０の凸部８０ｂと、基板８１の凸部８１ｂと着脱可能に結合（嵌合）される溝部５００ｅを有している。
【００８７】
目地部ＭＹ２に配置される基板８０と基板８１は、目地部ＭＸ１に配置される基板２１に対して、当該基板２１の延在方向と直交する後側位置（Ｙ１側）と前側位置（Ｙ２側）に配置される。なお基板８１は、ブラケットプレート５００ｂの前側ブラケットプレート５００ｂ'により結合されている。
【００８８】
溝部５００ｄは、ベースプレート５００ａの延在方向に沿って設けられたスリットであり、十字型目地部材５００が基板２１の凸部２１ｂとのみ結合（嵌合）された状態においては、凸部２１ｂに沿って左右方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）にスライド移動可能に形成されている。
【００８９】
溝部５００ｅは、ブラケットプレート５００ｂの延在方向に沿って設けられたスリットであり、十字型目地部材５００が基板８０の凸部８０ｂ又は基板８１の凸部８１ｂとのみ結合（嵌合）された状態においては、凸部８０ｂ又は凸部８１ｂに沿って前後方向（矢印Ｙ１−Ｙ２方向）にスライド移動可能に形成されている。
【００９０】
上記構成の十字型目地部材５００により、位置Ｆ２において基板２１と基板８０、８１とを結合できる。基板２１と、基板８０、８１は、図１１の中央に示すように、基板２１のベース部２１ａ上に基板８０と基板８１の底部端部がそれぞれ載置される。具体的には基板８０は基板２１の後側（Ｙ１側）のベース部２１ａ上に載置され、基板８１は基板２１の前側（Ｙ２側）のベース部２１ａ上に配置されてそれぞれに重なり部が形成されている。勿論、基板８０、８１の端部の重なり部を切り取っても良い。例えば基板８１において切断線８１ｃに沿ってベース部８１ａのみを切り取って、凸部２１ｂと凸部８１ｂの高さを略同じにして配置作業の容易化を図ってもよい。図示することは省略したが、基板８０においても同様の構成で実施できる。また基板２１と基板８０、８１とが可撓性を有していれば切り取らなくてもよい。
【００９１】
また、十字型目地部材５００のベースプレート５００ａは目地部ＭＸ１の目地幅を規定し、ブラケットプレート５００ｂは、目地部ＭＸ１と直交する目地部ＭＹ２の目地幅を規定する。
【００９２】
次に、米字型目地部材６００について説明する。説明の関係上、図１０Ａの位置Ｆ３に配置される米字型目地部材６００を例に取り説明する。勿論、他の位置にも配置可能である。
【００９３】
米字型目地部材６００は、目地部ＭＸ２に配置される基板２２の凸部２２ｂの延在方向と平行するベースプレート６００ａと、ベースプレート６００ａの中央位置から直交する方向へ延在するブラケットプレート６００ｂとを有し、ベースプレート６００ａとブラケットプレート６００ｂは平面視が十字型となるように形成されている。更に、９０°で交差するベースプレート６００ａとブラケットプレート６００ｂの交差位置には、例えばベースプレート６００ａに対して約４５°の角度で延在する斜向ブラケットプレート６００ｃを有している。オ字型目地部材４００との相違点は、斜向ブラケットプレート６００ｃがベースプレート６００ａの前側（Ｙ２側）方向と後側（Ｙ２側）方向へ延在して、全体平面視が米字状に形成される点にある。
【００９４】
ベースプレート６００ａの下面部には、基板２２の凸部２２ｂと着脱可能に結合（嵌合）される溝部４００ｄを有している。また、ブラケットプレート６００ｂの下端部には、目地部ＭＹ２に配置される基板８１の凸部８１ｂ及び基板８２の凸部８２ｂを着脱可能に結合（嵌合）する溝部６００ｅを有している。更に斜向ブラケットプレート６００ｃの下面部には、目地部ＭＳに配置される補助基板８７の凸部８７ｂ及び補助基板８８の凸部８８ｂを着脱可能に結合（嵌合）する溝部６００ｆを有している。
【００９５】
目地部ＭＹ２に配置される基板８１と基板８２は、目地部ＭＸ２に配置される基板２２に対して、当該基板２２の延在方向と直交する後側位置（Ｙ１側）と前側位置（Ｙ２側）に配置される。なお基板８２は、ブラケットプレート６００ｂの前側ブラケット６００ｂ'により結合される。
【００９６】
また、目地部ＭＳ上に沿って配置される補助基板８７と８８は、目地部ＭＸ２に配置される基板２２に対して、当該基板２２の延在方向と約４５度の角度で交差するように配置される。補助基板８８は、斜向ブラケットプレート６００ｃの前側ブラケット６００ｃ'（Ｙ２側）により結合される。
【００９７】
溝部６００ｄは、ベースプレート６００ａの延在方向に沿って設けられたスリットであり、米字型目地部材６００が基板２２の凸部２１ｂとのみ結合（嵌合）された状態においては、凸部２２ｂに沿って左右方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）にスライド移動可能に形成されている。
【００９８】
溝部６００ｅは、ブラケットプレート６００ｂの延在方向に沿って設けられたスリットであり、米字型目地部材６００が基板８１の凸部８１ｂ又は基板８２の凸部８２ｂとのみ結合（嵌合）された状態においては、凸部８１ｂ又は凸部８２ｂに沿って前後方向（矢印Ｙ１−Ｙ２方向）にスライド移動可能に形成されている。
【００９９】
溝部６００ｅは、斜向ブラケットプレート６００ｃの延在方向に沿って設けられたスリットであり、米字型目地部材６００が補助基板８７の凸部８７ｂ又は補助基板８８の凸部８８ｂとのみ結合（嵌合）された状態において、凸部８７ｂ又は８８ｂに沿って斜め方向（矢印Ｓ１−Ｓ２方向）にスライド移動可能な形状に形成されている。
【０１００】
上記構成の米字型目地部材６００により、位置Ｆ３において基板２２、基板８１、８２、及び補助基板８７、８８とを結合できる。基板２２と、基板８０、８１は、図１１の下方右側に示すように、基板２２のベース部２２ａ上に基板８１と基板８２の底部端部がそれぞれ載置される。具体的には基板８１は基板２２の後側（Ｙ１側）のベース部２２ａ上に載置され、基板８２は基板２２の前側（Ｙ２側）のベース部２２ａ上に配置される。
【０１０１】
また、基板２２のベース部２２ａと基板８１のベース部８１ａの上に補助基板８７の底部端部が載置されて重なり部が形成される。更に、基板２２のベース部２２ａと基板８２のベース部８２ａの上に補助基板８８の底部端部が載置されて重なり部が形成される。補助基板８７と８８の端部の重なり部は切り取っても良い。例えば補助基板８８において切断線８８ｃに沿ってベース部８８ａのみを切り取って、凸部２２ｂと凸部８８ｂの高さを略同じにして配置作業の容易化を図ってもよい。図示することは省略したが、補助基板８７においても同様の構成で実施することが好ましい。また、基板８１、８２は、基板２２のベース部２２ａと重なり合う重なり部を、Ｆ２で説明した基板８１と同様に切り取って凸部８１ｂ、８２ｂと凸部２２ｂとを略同じ高さにして実施することが好ましい。また基板２２、８１、８２と補助基板８７、８８とが可撓性を有していれば切り取らなくてもよい。なお上記した切断線は一例であり、適宜変更可能である。
【０１０２】
また、米字型目地部材６００のベースプレート６００ａは目地部ＭＸ２の目地幅を規定し、ブラケットプレート６００ｂは、目地部ＭＸ２と交わる目地部ＭＹ２の目地幅を規定し、斜向ブラケットプレート６００ｃは、目地部ＭＸ２と交わる目地部ＭＳの目地幅を規定する。
【０１０３】
図示例の例えば補助基板８７は、位置Ｆ１に配置されるオ字型目地部材４００と位置Ｆ３に配置される米字型目地部材６００とを繋ぐ長さを有してよい。補助基板８７の両端部は、オ字型目地部材４００と米字型目地部材６００がそれぞれ結合されることが好ましい。
【０１０４】
したがって補助基板８７は基板２（２１〜２３）の長さより短くてよい。補助基板８７だけでなく補助基板８８、８９なども同様の長さと結合関係を有してよい。
【０１０５】
上記したオ字型目地部材４００、十字型目地部材５００、米字型目地部材６００の配置位置は、図示の限りではなく、適宜選択的に使い分けられてよい。
【０１０６】
したがって、上記の構成とされた第３の実施形態に係る舗装補助具１００は、第１の実施形態に係る舗装補助具１と同様の効果を奏することができる。さらに、平面視が三角形状の舗装部材を使用する舗装において、左右方向の目地部ＭＸ、前後方向の目地部ＭＺ、斜め方向の目地部ＭＳの３つの目地部の目地幅を一定に保って意匠性の高い舗装を容易に行うことができる。
【０１０７】
また、舗道Ｈの車の乗り入れ箇所には特に捻じり力が作用する。したがって、乗り入れ箇所に、三角形状の舗装部材間に形成される斜め方向の目地部ＭＳに、基板２１〜２３、補助基板８７〜８９、及び目地部材３００を有する舗装補助具１００を配置することで、乗り入れ箇所における耐捻じり力を飛躍的に向上できる。
【０１０８】
上記構成の舗装補助具１００は、目地部材３００が基板２１〜２３、８０〜８６及び補助基板８７〜８９などに結合されると、当該目地部材３００の移動が規制され、傾斜面において３角形等の舗装部材の敷設が容易になる。
【０１０９】
更に、上記構成の目地部材３００を実施することにより、舗装部材が傾斜に沿ってズレたり、車両の荷重等によって移動、ねじれ等が起こりにくい。特に、複雑な傾斜面に対して強固で耐沈下力があり、長期間舗装面を正常に保つことができる。
【０１１０】
［第４の実施形態］
次に、第４の実施形態に係る舗装補助具を図１２、図１３に基づいて説明する。図１２は、第４の実施形態に係る舗装補助具を説明する図であり、Ａは基板の斜視図、Ｂは目地部材の側面図を示している。図１３は、隣接する基板を連結した状態を示す図であり、Ａは正面図、Ｂは側面図である。
【０１１１】
本実施形態の舗装補助具１'は、図１、図２に示した基板２を左右方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）に連結する連結手段９を有している点を特長としている。本実施形態は、第１の実施形態と基本構成が相似しているため同様の部材には同じ符号を付す。
【０１１２】
図１２は、２個の基板２が、長手方向に隣接して設置された状態を示している。以下、説明の関係上、目地部材３はＩ字型目地部材７を例に取り説明する。十字型目地部材４、Ｔ字型目地部材５、Ｌ字型目地部材６においても略同様の構成になるために説明は省略する。
【０１１３】
連結手段９は、基板２の凸部２ｂの端部側の側面に設けられた貫通孔２ｃと、Ｉ字型目地部材７の溝部７ｃ内の対向する側面のそれぞれに設けられた突出部７ｄとを有している。
【０１１４】
突出部７ｄは、内方に向かって突出しており、基板２の貫通孔２ｃと嵌合可能な形状に形成されている。
【０１１５】
図１２に示す隣接する基板２（２Ｒ、２Ｌ）同士を連結する際には、図１３に示すように、Ｉ字型目地部材７を隣接する基板２の間を跨いで配置し、Ｉ字型目地部材７の突出部７ｄが、基板２の貫通孔２ｃと嵌合されることで基板同士が連結される。なお、図示例では連結手段９は２箇所に設けられているが、一箇所のみであってもよい。即ち、片側（矢印Ｘ２側）の基板２の貫通孔２ｃと、Ｉ字型目地部材７の一側端部（矢印Ｘ２側端部）に設けられた突出部７ｄとが嵌合される構成であってよい。
【０１１６】
また、突出部と貫通孔との関係はこの限りではなく、基板２の凸部２ｂの側面に外方に突き出る突出部が形成され、Ｉ字型目地部材７の溝部７ｃ内の側面に窪み部が形成され、突出部と窪み部が嵌合される構成であってもよい。
【０１１７】
本実施形態の舗装補助具１'は、隣接する２個の基板２を長手方向（左右方向（Ｘ１−Ｘ２方向））に連結する連結手段９を有しているので、多様な舗道Ｈの幅に柔軟に対応することができる。また、連結手段９を有しているが故に、基板２を予め短い長さにして効率的に運搬できる利点がある。また、連結手段９は、基板２と目地部材３に組み込まれる構成であるため、別途連結具を必要とせず経済的である。
【０１１８】
細述することは省略するが、図１２、図１３で示した連結手段９を有する構成は、図１０、図１１に示した舗装補助具１００においても同様に実施できる。
【０１１９】
［第５の実施形態］
次に、第５の実施形態に係る舗装補助具を図１４、図１５に基づいて説明する。図１４は、第５の実施形態に係る舗装補助具を説明する図であり、Ａは基板の斜視図、Ｂは目地部材の側面図を示している。図１５は、隣接する基板を連結した状態を示す図であり、Ａは正面図、Ｂは側面図である。
【０１２０】
本実施形態の舗装補助具１０'は、図８に示した基板２０を左右方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）に複数連結する連結手段９０を有している点を特長としている。本実施形態は、第２の実施形態と基本構成が相似しているため同様の部材には同じ符号を付す。
【０１２１】
図１４は、舗装補助具１０'を構成する基板２０が、左右方向（矢印Ｘ１−Ｘ２方向）に隣接して設置された状態を示している。以下、説明の関係上、目地部材３０はＩ字型目地部材７０を例に取り説明する。
【０１２２】
連結手段９０は、基板２０の凹部２０ｂ内の端部側の対向する側面に設けられた窪み部２０ｃと、Ｉ字型目地部材７０の突部７０ｃの側面に設けられた突出部７０ｄとを有している。
【０１２３】
突出部７０ｄは、外方に向かって突出しており、基板２０の各窪み部２０ｃと嵌合可能な形状に形成されている。
【０１２４】
図１４に示す隣接する基板２０（２０Ｒ、２０Ｌ）同士を連結する際には、図１５に示すように、Ｉ字型目地部材７０を隣接する基板２０の間を跨いで配置し、Ｉ字型目地部材７０の突出部７０ｄが、基板２０の窪み部２０ｃと嵌合されることで基板同士が連結される。なお、図示例では連結手段９０は２箇所に設けられているが、一箇所のみであってもよい。即ち、片側（矢印Ｘ２側）の基板２０の窪み部２０ｃと、Ｉ字型目地部材７０の一側端部（矢印Ｘ２側端部）に設けられた突出部７０ｄとが嵌合される構成であってよい。
【０１２５】
また、窪み部と突出部との関係はこの限りではなく、基板２０の凹部２０ｂの側面に外方に突き出る突出部が形成され、Ｉ字型目地部材７０の突部７０ｃの側面に窪み部が形成され、突出部と窪み部が嵌合される構成であってもよい。
【０１２６】
したがって、上記の構成とされた第５の実施形態に係る舗装補助具１０'は、第４の実施形態に係る舗装補助具１'と同様の効果を奏することができる。
【０１２７】
また、図１４〜図１５で示した連結手段９０を有する構成は、図１０、図１１に示した連結補助部１００においても同様に実施できる。
【０１２８】
（変形例１）
図１６Ａ、図１６Ｂは基板２の変形例を示す斜視図である。
図１６Ａは、第１の実施形態の基板２の変形例を示している。この基板２'は、ベース部２ａ'と、ベース部２ａ'の幅方向（矢印Ｙ１−Ｙ２方向）の略中央部から垂直方向（矢印Ｚ１−Ｚ２方向）に起立する凸部２ｂ'を有している点は図２の基板２と同じである。相違点は、凸部２ｂ'が基板２の、長手方向（矢印Ｘ１―Ｘ２方向）に一定の間隔を空けて複数設置されている点にある。凸部２ｂ'は目地部材３が基板２の長手方向にスライド可能な長さを有し、隣接する凸部２ｂ'の間隔は、舗装部材Ｊの長さより十分に短いことが好ましい。この基板２'は図２に示す長手方向に切れ目なく連続して設けられた基板２に比して、軽量化を図ることができる。
【０１２９】
（変形例２）
図１６Ｂは、第２の実施形態の基板２０の変形例を示している。
この基板２０'は、ベース部２０ａ'と、ベース部２０ａ'の幅方向（矢印Ｙ１−Ｙ２方向）の略中央部に長手方向に沿って延在する凹部２０ｂ'を有している点は図７の基板２０と同じである。相違点は、凹部２０ｂ'が、長手方向（矢印Ｘ１―Ｘ２方向）に一定の間隔を空けて複数設置されている点にある。隣接する凹部２０ｂ'の間隔は、舗装部材Ｊの長さより十分に短いことが好ましい。
【０１３０】
図１６Ａ，図１６Ｂの凸部２ｂ'と凹部２０ｂ'の長手方向の長さは、嵌合される目地部材３をスライド移動させて舗装部材Ｊの位置決めを良好に行える程度に長い。
【０１３１】
（変形例３）
また、本実施形態の基板２（２０、２'、２０'、２１〜２３，８０〜８６、及び補助基板８７〜８９を含む）の下面には、アンカー部材が設けられていてよい。アンカー部材を設けることにより、舗装部材Ｊに上下左右前後方向の力（急発進・急ブレーキ・重量）のみならず回転方向の力（捻じり力）が加わっても、ズレなどが生じない高い安定力を発揮できる。
【０１３２】
（変形例４）
また、本実施形態の基板２と目地部材３には、目地部材３の嵌合状態及びスライド移動を規制する係止手段が設けられていてよい。係止部材としては、一般的に使用されている係止手段が適用可能である。例えば、プッシュプッシュ型の把持手段や突出手段などを設けてもよい。また、目地部材の凹部又は基板の凹部の所定の箇所を幅狭にすることで目地部材の移動を規制する構成としてよい。
【０１３３】
以上、本発明の好ましい実施形態について詳述したが、本発明は上記した特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形、変更等が可能である。
【符号の説明】
【０１３４】
１、１００    舗装補助具
２、８０〜８６基板
２ａ          ベース部
２ｂ          凸部
２０ｂ        凹部
３、３００    目地部材
４            十字型目地部材
５            Ｔ字型目地部材
６            Ｌ字型目地部材
７            Ｉ字型目地部材
４ａ、５ａ、６ａ、７ａ、８ａ、４００ａ，５００ａ，６００ａ  ベースプレート
４ｂ、５ｂ、６ｂ、８ｂ、４００ｂ、５００ｂ、６００ｂ  ブラケットプレート
４００ｃ、６００ｃ    斜向ブラケットプレート
４ｃ、５ｃ、６ｃ、７ｃ、８ｃ、４００ｄ、４００ｅ、５００ｄ，５００ｅ、６００ｄ，６００ｅ，６００ｆ    溝部
４０ｃ        突部
８７〜８９    補助基板
９、９０      連結手段
４００        オ字型目地部材
５００        十字型目地部材
６００        米字型目地部材
Ｇ            路盤層
Ｓ            サンドクッション層
Ｈ            舗道
Ｊ（Ｊ１０１〜Ｊ４０４）舗装部材
ＭＸ、ＭＹ、ＭＳ    目地部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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