(57)【要約】【課題】高いめっき効率を安定して確保することができる電極の製造方法を提供すること。【解決手段】ニッケルの可溶性塩と、鉄の可溶性塩と、アミノカルボン酸とを水に溶解し、ｐＨが２．０を超過するめっき液を調製し、めっき液に基材を浸漬して、電気めっきにより基材上にめっきを形成する。【選択図】図１
2018024925.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ニッケルの可溶性塩と、鉄の可溶性塩と、アミノカルボン酸とを水に溶解してめっき液を調製する工程と、
前記めっき液に基材を浸漬し、電気めっきにより、前記基材上にめっきを形成する工程と、を含み、
前記めっきを形成する工程において、前記めっき液のｐＨが２．０を超過することを特徴とする、電極の製造方法。
【請求項２】
前記めっき液において、前記アミノカルボン酸の濃度が０．２０ｍｏｌ／Ｌ以上であることを特徴とする、請求項１に記載の電極の製造方法。
【請求項３】
前記めっき液を調製する工程において、コバルトの可溶性塩をさらに溶解することを特徴とする、請求項１または２に記載の電極の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電極の製造方法、詳しくは、アルカリ水溶液の電気分解に好適な電極の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、各種産業分野、例えばアルカリ水溶液の電気分解に利用される合金電極が知られている。
【０００３】
そのような合金電極の製造方法として、例えば、ニッケルの可溶性塩と、鉄の可溶性塩と、アミノカルボン酸とを含有し、酸を加えてｐＨを２以下に調整しためっき液を使用して、電極基材に電気めっきする水溶液電解用電極の製造方法が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
そして、そのような水溶液電解用電極の製造方法では、鉄、炭素およびニッケルからなる合金組成を有するめっきが、基材上に形成される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１５−１７８６６８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかるに、めっき液を使用する電気めっきでは、高いめっき効率（＝実際の析出量／理論析出量×１００）が望まれる。しかし、特許文献１に記載の水溶液電解用電極の製造方法では、めっき効率を十分に確保できないという不具合がある。
【０００７】
そこで、本発明の目的は、高いめっき効率を安定して確保することができる電極の製造方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明［１］は、ニッケルの可溶性塩と、鉄の可溶性塩と、アミノカルボン酸とを水に溶解してめっき液を調製する工程と、前記めっき液に基材を浸漬し、電気めっきにより、前記基材上にめっきを形成する工程と、を含み、前記めっきを形成する工程において、前記めっき液のｐＨが２．０を超過する、電極の製造方法を含む。
【０００９】
このような方法によれば、めっきを形成する工程において、めっき液のｐＨが上記の値を超過するので、めっき液のｐＨが上記の値以下である場合と比較して、高いめっき効率を安定して確保することができる。そのため、めっきを効率よく形成することができ、電気めっきに必要なコストの削減を図ることができる。
【００１０】
また、めっき液に、ニッケルの可溶性塩と、鉄の可溶性塩と、アミノカルボン酸とが溶解されているので、基材上に形成されるめっきは、ニッケル、鉄および炭素を含有する。そのような電極は、アルカリ水溶液の電気分解においてアノードやカソードとして使用できる。そのため、上記の方法によれば、アルカリ水溶液の電気分解に好適な電極（アノードやカソード）を製造することができる。
【００１１】
本発明［２］は、前記めっき液において、前記アミノカルボン酸の濃度が０．２０ｍｏｌ／Ｌ以上である、上記［１］に記載の電極の製造方法を含む。
【００１２】
このような方法によれば、めっき液におけるアミノカルボン酸の濃度が上記の値以上であるので、めっきの耐久性の向上を図ることができる。
【００１３】
一方、めっき液におけるアミノカルボン酸の濃度が上記の値以上である場合、めっき効率が低下する場合がある。しかし、上記の方法によれば、めっきを形成する工程において、めっき液のｐＨが上記の値を超過するので、めっき液におけるアミノカルボン酸の濃度が上記の値以上であっても、めっき効率を十分に確保することができる。
【００１４】
本発明［３］は、前記めっき液を調製する工程において、コバルトの可溶性塩をさらに溶解する、上記［１］または［２］に記載の電極の製造方法を含む。
【００１５】
このような方法によれば、めっき液にコバルトの可溶性塩が溶解されているので、基材上に形成されるめっきはコバルトをさらに含有する。そのような電極は、アルカリ水溶液の電気分解においてカソードとして好適に使用でき、水素発生効率の向上を図ることができる。そのため、上記の方法によれば、アルカリ水溶液の電気分解により好適なカソードを製造することができる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の電極の製造方法によれば、高いめっき効率を安定して確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】図１は、実施例１〜４および比較例１〜３におけるめっき液のｐＨとめっき効率との相関を示すグラフである。
【図２】図２は、実施例８〜１０および比較例４〜７、１３〜１６におけるリシン濃度とめっき効率との相関を示すグラフである。
【図３】図３は、実施例５〜７、１０〜１２および比較例７〜１２におけるめっき液温度とめっき効率との相関を示すグラフである。
【図４】図４は、実施例１３〜１８および比較例１７〜２２におけるめっき液温度とめっき効率との相関を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
１．電極の製造方法
電極の製造方法の一実施形態は、めっき液を調製する調製工程と、基材を電気めっきするめっき形成工程とを含んでいる。
【００１９】
（１）めっき液の調製工程
このような電極の製造方法では、まず、ニッケルの可溶性塩と、鉄の可溶性塩と、アミノカルボン酸とを、公知の方法により水に溶解してめっき液を調製する。
【００２０】
ニッケルの可溶性塩は、水可溶性のニッケル塩であり、例えば、硫酸ニッケル、塩化ニッケル、硝酸ニッケルなどが挙げられる。ニッケルの可溶性塩は、単独使用または２種以上併用することもできる。ニッケルの可溶性塩のなかでは、好ましくは、硫酸ニッケルおよび塩化ニッケルが挙げられ、さらに好ましくは、硫酸ニッケルおよび塩化ニッケルの併用が挙げられる。
【００２１】
めっき液におけるニッケルの可溶性塩の濃度は、例えば、０．５ｍｏｌ／Ｌ以上、好ましくは、１．０ｍｏｌ／Ｌ以上、例えば、２．０ｍｏｌ／Ｌ以下、好ましくは、１．５ｍｏｌ／Ｌ以下である。
【００２２】
硫酸ニッケルおよび塩化ニッケルが併用される場合、めっき液における硫酸ニッケルの濃度は、例えば、０．９０ｍｏｌ／Ｌ以上１．４ｍｏｌ／Ｌ以下であり、めっき液における塩化ニッケルの濃度は、例えば、０．１０ｍｏｌ／Ｌ以上０．４０ｍｏｌ／Ｌ以下である。
【００２３】
鉄の可溶性塩は、水可溶性の鉄塩であり、例えば、硫酸鉄、塩化鉄、硝酸鉄などが挙げられる。鉄の可溶性塩における鉄イオンは、３価であってもよいが、好ましくは、２価である。鉄の可溶性塩は、単独使用または２種以上併用することもできる。鉄の可溶性塩のなかでは、好ましくは、硫酸鉄（ＩＩ）が挙げられる。
【００２４】
めっき液における鉄の可溶性塩の濃度は、例えば、０．０３ｍｏｌ／Ｌ以上、好ましくは、０．１０ｍｏｌ／Ｌ以上、さらに好ましくは、０．１２ｍｏｌ／Ｌ以上、例えば、０．３ｍｏｌ／Ｌ以下、好ましくは、０．２０ｍｏｌ／Ｌ以下である。
【００２５】
アミノカルボン酸は、めっきの耐久性向上の観点からめっき液に溶解され、例えば、リシン、サッカリン、アルギニンなどが挙げられる。アミノカルボン酸は、単独使用または２種以上併用することもできる。アミノカルボン酸のなかでは、好ましくは、リシンが挙げられる。
【００２６】
アミノカルボン酸は、水溶性の観点から好ましくは、アミノカルボン酸塩として用いられる。アミノカルボン酸塩としては、例えば、アミノカルボン酸塩酸塩などが挙げられる。アミノカルボン酸塩のなかでは、好ましくは、リシン塩酸塩が挙げられる。
【００２７】
めっき液におけるアミノカルボン酸の濃度は、例えば、０．０５ｍｏｌ／Ｌ以上、好ましくは、０．２０ｍｏｌ／Ｌ以上、さらに好ましくは、０．３０ｍｏｌ／Ｌ以上、とりわけ好ましくは、０．４５ｍｏｌ／Ｌ以上、例えば、１．０ｍｏｌ／Ｌ以下、好ましくは、０．５０ｍｏｌ／Ｌ以下である。
【００２８】
めっき液におけるアミノカルボン酸の濃度が上記下限以上であれば、めっきの耐久性の向上を図ることができる。
【００２９】
また、めっき液には、電極の用途に応じて、コバルトの可溶性塩を溶解することができる。めっき液にコバルトの可溶性塩が溶解される場合、後述するめっきにＣｏを含有させることができ、アルカリ水溶液の電気分解に好適なカソードを製造することができる。
【００３０】
コバルトの可溶性塩は、水可溶性のコバルト塩であり、例えば、硫酸コバルト、塩化コバルト、硝酸コバルトなどが挙げられる。コバルトの可溶性塩におけるコバルトイオンは、３価であってもよいが、好ましくは、２価である。コバルトの可溶性塩は、単独使用または２種以上併用することもできる。コバルトの可溶性塩のなかでは、好ましくは、硫酸コバルト（ＩＩ）が挙げられる。
【００３１】
めっき液におけるコバルトの可溶性塩の濃度は、例えば、０．００５ｍｏｌ／Ｌ以上、好ましくは、０．０１０ｍｏｌ／Ｌ以上、例えば、０．０５０ｍｏｌ／Ｌ以下、好ましくは、０．０２５ｍｏｌ／Ｌ以下である。
【００３２】
さらに、めっき液には、必要に応じて、めっき形成工程中の水素発生による陰極界面のｐＨ変化を抑制する観点からホウ酸、電極界面の親水性向上の観点からアルキル硫酸エステル塩などを溶解することができる。
【００３３】
めっき液におけるホウ酸の濃度は、例えば、０．１０ｍｏｌ／Ｌ以上、好ましくは、０．３０ｍｏｌ／Ｌ以上、例えば、１．０ｍｏｌ／Ｌ以下、好ましくは、０．７０ｍｏｌ／Ｌ以下である。
【００３４】
アルキル硫酸エステル塩としては、例えば、ドデシル硫酸ナトリウム、ベンゼンスルホン酸ナトリウムなどが挙げられる。アルキル硫酸エステル塩は、単独使用または２種以上併用することもできる。アルキル硫酸エステル塩のなかでは、好ましくは、ドデシル硫酸ナトリウムが挙げられる。
【００３５】
このようなめっき液のｐＨは、２．０を超過し、好ましくは、２．１以上、さらに好ましくは、２．２以上、例えば、５．０以下、好ましくは、３．０以下、さらに好ましくは、２．５以下である。
【００３６】
めっき液のｐＨが上記下限以上であると、高いめっき効率を安定して確保することができ、めっき液のｐＨが上記上限以下であると、所望する合金組成を有するめっきを確実に形成することができる。
【００３７】
なお、めっき液のｐＨは、上記の各成分が水に溶解されてめっき液が調製された時点で、上記範囲内であることが好ましい。また、必要により、めっき液に酸（例えば、硫酸、硝酸、塩酸など）を添加して、めっき液のｐＨを上記の範囲に調整することもできる。
【００３８】
（２）めっき形成工程
次いで、めっき液に、陽極を浸漬するとともに、陽極と間隔を隔てて向かい合うように基材（陰極）を浸漬する。
【００３９】
陽極は、金属板であって、例えば、ニッケルからなる。陽極は、好ましくは２枚準備され、２枚の陽極は、互いに間隔を隔てて向かい合うように、めっき液に浸漬される。
【００４０】
基材は、金属板であり、めっき形成工程において陰極として機能する。基材の材料は、特に制限されず、例えば、ニッケル、鉄、コバルトなどが挙げられる。基材の材料のなかでは、好ましくは、ニッケルが挙げられる。
【００４１】
そして、基材は、２枚の陽極の間において、各陽極に対して間隔を隔てて向かい合うように、めっき液に浸漬される。
【００４２】
次いで、めっき液の温度を、公知の方法（例えば、ウォーターバスなど）により所定の温度に調整する。
【００４３】
めっき形成工程におけるめっき液の温度としては、例えば、１０℃以上、好ましくは、２０℃以上、さらに好ましくは、３０℃を超過し、とりわけ好ましくは、３５℃以上、例えば、８０℃以下、好ましくは、５０℃以下、さらに好ましくは、４０℃以下である。
【００４４】
めっき液の温度が上記下限以上であると、めっき効率の向上を図ることができ、めっき液の温度が上記上限以下であると、めっき液の加熱に要するエネルギーの低減を図ることができる。
【００４５】
そして、めっき液のｐＨおよび温度を上記の範囲に維持しつつ、定電流で電気めっきして、基材上にめっきを形成する。
【００４６】
電流密度は、例えば、５０Ａ／ｍ２以上、好ましくは、１００Ａ／ｍ２以上、例えば、５００Ａ／ｍ２以下、好ましくは、３００Ａ／ｍ２以下である。
【００４７】
めっき時間は、例えば、５分以上、好ましくは、１０分以上、例えば、１８０分以下、好ましくは、３０分以下である。
【００４８】
以上により、電気めっきによって基材上にめっきが形成され、基材と、基材上に形成されるめっきとを含有する電極が調製される。
【００４９】
めっき形成工程のめっき効率は、例えば、５０％以上、好ましくは、６０％以上、さらに好ましくは、７０％以上、とりわけ好ましくは、７５％以上、例えば、９５％以下である。なお、めっき効率は、実施例に記載の方法により算出される。
【００５０】
めっきの厚みは、例えば、０．２μｍ以上、好ましくは、１．５μｍ以上、例えば、５．０μｍ以下、好ましくは、２．０μｍ以下である。
【００５１】
めっき液が、ニッケルの可溶性塩と、鉄の可溶性塩と、アミノカルボン酸とを含有し、コバルトの可溶性塩を含有しない場合、めっきは、Ｎｉ、ＦｅおよびＣを含有し、Ｃｏを含有しない合金めっき（以下、Ｎｉ−Ｆｅ−Ｃ合金めっきとする。）として形成される。
【００５２】
Ｎｉ−Ｆｅ−Ｃ合金中において、Ｎｉは４５原子％以上９６．４原子％以下、Ｆｅは３原子％以上４５原子％以下、Ｃは０．６原子％以上１０原子％以下である。
【００５３】
また、めっき液が、ニッケルの可溶性塩と、鉄の可溶性塩と、アミノカルボン酸と、コバルトの可溶性塩とを含有する場合、めっきは、Ｎｉ、Ｆｅ、ＣｏおよびＣを含有する合金めっき（以下、Ｎｉ−Ｆｅ−Ｃｏ−Ｃ合金めっきとする。）として形成される。
【００５４】
Ｎｉ−Ｆｅ−Ｃｏ−Ｃ合金中において、Ｎｉは５原子％以上９６．４原子％以下、Ｆｅは２．９原子％以上６５原子％以下、Ｃｏは０．１原子％以上２０原子％以下、Ｃは０．６原子％以上１０原子％以下である。
【００５５】
このような電極は、各種産業分野（例えば、アルカリ水溶液の電気分解、海水の電気分解、ソーダ工業における食塩水の電気分解など）に利用でき、とりわけ、アルカリ水溶液の電気分解に好適に利用できる。特に、Ｎｉ−Ｆｅ−Ｃ合金めっきを含有する電極は、アルカリ水溶液の電気分解に好適なアノード（酸素発生電極）として利用でき、Ｎｉ−Ｆｅ−Ｃｏ−Ｃ合金めっきを含有する電極は、アルカリ水溶液の電気分解に好適なカソード（水素発生電極）として利用できる。
【００５６】
２．アルカリ水溶液の電気分解
次に、Ｎｉ−Ｆｅ−Ｃ合金めっきを含有する電極（以下、Ｎｉ−Ｆｅ−Ｃ電極とする。）と、Ｎｉ−Ｆｅ−Ｃｏ−Ｃ合金めっきを含有する電極（以下、Ｎｉ−Ｆｅ−Ｃｏ−Ｃ電極とする。）とを用いたアルカリ水溶液の電気分解について説明する。
【００５７】
アルカリ水溶液のアルカリとしては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウムなどが挙げられる。アルカリは、単独使用または２種以上併用することもできる。アルカリのなかでは、好ましくは、水酸化カリウムが挙げられる。アルカリ水溶液におけるアルカリの濃度は、例えば、１．０質量％以上、好ましくは、２０質量％以上、例えば、５０質量％以下、好ましくは、４０質量％以下である。
【００５８】
そして、Ｎｉ−Ｆｅ−Ｃ電極をアノードとして、アルカリ水溶液に浸漬するとともに、Ｎｉ−Ｆｅ−Ｃｏ−Ｃ電極をカソードとして、アルカリ水溶液に浸漬する。その後、公知の条件（例えば、温度９０℃）で、アルカリ水溶液を電気分解する。
【００５９】
これにより、Ｎｉ−Ｆｅ−Ｃ電極（アノード）において酸素が発生し、Ｎｉ−Ｆｅ−Ｃｏ−Ｃ電極（カソード）において水素が発生する。
【００６０】
３．作用効果
上記の電極の製造方法では、めっき形成工程において、めっき液のｐＨが２．０を超過している。そのため、高いめっき効率を安定して確保することができる。そのため、めっきを効率よく形成することができ、電気めっきに必要なコストの削減を図ることができる。
【００６１】
また、めっき液に、ニッケルの可溶性塩と、鉄の可溶性塩と、アミノカルボン酸とが溶解されているので、基材上に形成されるめっきは、ニッケル、鉄および炭素を含有する。そのため、アルカリ水溶液の電気分解に好適な電極（アノードやカソード）を製造することができる。
【００６２】
また、工業的にはめっき液を繰り返し利用することが望まれている。上記の電極の製造方法によれば、高いめっき効率が確保されているので、めっき液を繰り返し利用しても、めっきを効率よく形成することができる。
【００６３】
また、めっき液におけるアミノカルボン酸の濃度が０．２０ｍｏｌ／Ｌ以上であると、めっきの耐久性の向上を図ることができる。また、めっき形成工程において、めっき液のｐＨが上記の値を超過するので、めっき液におけるアミノカルボン酸の濃度が上記の値以上であっても、めっき効率を十分に確保することができる。
【００６４】
また、めっき液にコバルトの可溶性塩が溶解されている場合、基材上に形成されるめっきはコバルトをさらに含有する。そのため、アルカリ水の電気分解により好適なカソードを製造することができる。
【実施例】
【００６５】
以下に実施例を示し、本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は、それらに限定されない。以下の記載において用いられる配合割合（含有割合）、物性値、パラメータなどの具体的数値は、上記の「発明を実施するための形態」において記載されている、それらに対応する配合割合（含有割合）、物性値、パラメータなど該当記載の上限値(「以下」、「未満」として定義されている数値）または下限値(「以上」として定義されている数値）に代替することができる。
【００６６】
・実施例１〜４および比較例１〜３
水８０ｍＬに、硫酸ニッケル（ＩＩ）六水和物［ＮｉＳＯ４・６Ｈ２Ｏ：ニッケルの可溶性塩］と、塩化ニッケル（ＩＩ）六水和物［ＮｉＣｌ２・６Ｈ２Ｏ：ニッケルの可溶性塩］と、硫酸鉄（ＩＩ）七水和物［ＦｅＳＯ４・７Ｈ２Ｏ：鉄の可溶性塩］と、硫酸コバルト（ＩＩ）七水和物［ＣｏＳＯ４・７Ｈ２Ｏ：コバルトの可溶性塩］と、リシン塩酸塩［Ｃ６Ｈ１４Ｎ２Ｏ２・ＨＣｌ：アミノカルボン酸］と、ホウ酸［Ｂ（ＯＨ）３］と、ドデシル硫酸ナトリウム［Ｃ１２Ｈ２５ＳＯ４Ｎａ］とを溶解して、下記組成のめっき液を調製した（調製工程）。調製時のめっき液のｐＨは３．００であった。
【００６７】
めっき液：
ＮｉＳＯ４・６Ｈ２Ｏ・・・１．１４ｍｏｌ／Ｌ
ＮｉＣｌ２・６Ｈ２Ｏ・・・０．１９ｍｏｌ／Ｌ
ＦｅＳＯ４・７Ｈ２Ｏ・・・０．１４４ｍｏｌ／Ｌ
ＣｏＳＯ４・７Ｈ２Ｏ・・・０．０１８ｍｏｌ／Ｌ
Ｃ６Ｈ１４Ｎ２Ｏ２・ＨＣｌ・ ０．５０ｍｏｌ／Ｌ
Ｂ（ＯＨ）３・・・・・・ ０．４９ｍｏｌ／Ｌ
Ｃ１２Ｈ２５ＳＯ４Ｎａ・・・０．０００１０４ｍｏｌ／Ｌ
【００６８】
その後、めっき液に、必要により濃硫酸を加えて、めっき液のｐＨを下記表１に示す値に調整した。
【００６９】
次いで、めっき液８０ｍＬに、２枚のニッケルからなる陽極を互いに間隔を隔てて向かい合うように浸漬した。そして、ニッケルからなる基材（総面積：２ｃｍ２）を、２枚の陽極の間において、各陽極と間隔を隔てて向かい合うように、めっき液に浸漬した。陽極と基材との距離は、４．５ｃｍであった。
【００７０】
次いで、めっき液の温度（液温）を２５℃に調整した後、当該温度を維持しつつ、電流密度３００Ａ／ｍ２の定電流で１０分間、基材を電気めっきした。これにより、基材上に、Ｎｉ、Ｆｅ、ＣｏおよびＣを含有する合金めっきが形成された。
【００７１】
以上によって、基材と、基材上に形成される合金めっきとを有する電極を調製した。
【００７２】
【表１】
2018024925.tif 000003
【００７３】
・実施例５〜１２および比較例４〜１６
めっき液のｐＨと、めっき液のリシン塩酸塩の濃度（リシン濃度）と、めっき液の温度とを下記表２に示す値に変更したこと以外は、実施例１〜４および比較例１〜３と同様にして、電極をそれぞれ調製した。
【００７４】
【表２】
2018024925.tif 000004
【００７５】
・実施例１３〜１８および比較例１７〜２２
めっき液に硫酸コバルト（ＩＩ）七水和物を溶解しなかった点、硫酸鉄（ＩＩ）七水和物の濃度を０．１０８ｍｏｌ／Ｌに変更した点、リシン塩酸塩の濃度を０．２０ｍｏｌ／Ｌに変更した点以外は、比較例７〜１２と、実施例５〜７および１０〜１２と同様にして、電極をそれぞれ調製した。
【００７６】
つまり、実施例１３〜１８および比較例１７〜２２のめっき液の組成は、下記のとおりであった。
【００７７】
めっき液：
ＮｉＳＯ４・６Ｈ２Ｏ・・・１．１４ｍｏｌ／Ｌ
ＮｉＣｌ２・６Ｈ２Ｏ・・・０．１９ｍｏｌ／Ｌ
ＦｅＳＯ４・７Ｈ２Ｏ・・・０．１０８ｍｏｌ／Ｌ
Ｃ６Ｈ１４Ｎ２Ｏ２・ＨＣｌ・ ０．２０ｍｏｌ／Ｌ
Ｂ（ＯＨ）３・・・・・・ ０．４９ｍｏｌ／Ｌ
Ｃ１２Ｈ２５ＳＯ４Ｎａ・・・０．０００１０４ｍｏｌ／Ｌ
【００７８】
なお、実施例１３〜１８および比較例１７〜２２におけるめっき液のｐＨと、めっき液のリシン塩酸塩の濃度（リシン濃度）と、めっき液の温度とを下記表３に示す。また、実施例１３〜１８および比較例１７〜２２では、電極は、基材と、基材上に形成され、Ｎｉ、ＦｅおよびＣを含有する合金めっきとを有していた。
【００７９】
【表３】
2018024925.tif 000005
【００８０】
＜めっき効率＞
各実施例および各比較例におけるめっき効率を下記のように算出した。
【００８１】
電子天秤により、めっき前の基材およびめっき後の基材（電極）の質量を測定した。そして、めっき後の基材（電極）とめっき前の基材との質量差から、合金めっきの実際の析出量を算出した。また、通電電気量から全てＮｉで析出すると仮定して、理論析出量を算出した。そして、理論析出量に対する実際の析出量の百分率（実際の析出量／理論析出量×１００）をめっき効率として算出した。その結果を上記表１〜表３に示す。
【００８２】
また、図１に実施例１〜４および比較例１〜３におけるめっき液のｐＨとめっき効率との相関を示す。図１では、めっき液のｐＨが２．０を超過すると、７５％以上の高いめっき効率を確保できることが確認された。
【００８３】
また、図２に実施例８〜１０および比較例４〜７、１３〜１６におけるリシン濃度とめっき効率との相関を示す。それら実施例および比較例では、リシン濃度が０．２ｍｏｌ／Ｌ以上であると、リシン濃度が０．２ｍｏｌ／Ｌ未満である場合よりも、めっきの耐久性の向上を図れることが確認された。また、図２では、リシン濃度が０．２ｍｏｌ／Ｌ以上であり、かつ、めっき液のｐＨが２．０を超過する場合、めっき液のｐＨが２．０以下である場合よりも、めっきの効率の向上を図ることができることが確認された。
【００８４】
また、図３に実施例５〜７、１０〜１２および比較例７〜１２におけるめっき液温度とめっき効率との相関を示す。また、図４に実施例１３〜１８および比較例１７〜２２におけるめっき液温度とめっき効率との相関を示す。図３および図４では、めっき液のｐＨが２．０を超過する場合、めっき液の温度が２５℃〜７５℃の範囲において、めっき液のｐＨが２．０以下である場合よりも、高いめっき効率を確保できる旨、確認された。
【図１】
2018024925.tif 000006
【図２】
2018024925.tif 000007
【図３】
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【図４】
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