(57)【要約】【課題】カウンタウエイト部材のワークテーブル装置の小型化を図ること。【解決手段】ワークテーブル２０とは逆方向に往復移動するカウンタウエイト部材２４が、往復移動方向から見てワークテーブル２０の左右に配置された一対のサイドウエイト２６、２８を有するものとする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の軸線方向に対して平行に延在する第１のリニアガイド及び第２のリニアガイドを具備した基台と、
前記第１のリニアガイドに案内されて移動可能なワークテーブルと、
前記第２のリニアガイドに案内されて移動可能なカウンタウエイト部材と、
前記ワークテーブル及び前記カウンタウエイト部材を互いに逆方向に往復移動させる駆動装置とを有し、
前記カウンタウエイト部材は、前記軸線方向から見て前記ワークテーブルの左右に配置された一対のサイドウエイト及び前記軸線方向から見て、前記ワークテーブルの前後に配置され、前記両サイドウエイトを互いに連結する一対のエンドウエイトによって中央部に開口を有する枠状をなし、前記開口に前記ワークテーブルが往復移動可能に配置され、
前記駆動装置は、前記ワークテーブル及び前記カウンタウエイト部材の下側に配置され、上下方向に延在する軸線周りに回転可能な複数のプーリを有するとともに、前記プーリ間に掛け渡され、前記プーリ間において前記ワークテーブルの移動方向と同方向に延在して互いに平行な二つのベルト延在部を形成する無端ベルトを１つのみ有し、
前記二つのベルト延在部のうちの一方のベルト延在部は前記ワークテーブルの下方にあって当該ワークテーブルが連結され、
前記二つのベルト延在部のうちの他方のベルト延在部は前記一対のサイドウエイトのうちの一方のサイドウエイトの下方にあって当該サイドウエイトが連結されているワークテーブル装置。
【請求項２】
前記ワークテーブル装置は、研削盤のワークテーブル装置であり、前記第１のリニアガイド及び前記第２のリニアガイドは水平方向に延在しており、
前記ワークテーブルの上面が前記カウンタウエイト部材の上面よりも上側に位置している請求項１に記載のワークテーブル装置。
【請求項３】
前記第１のリニアガイドと前記第２のリニアガイドとが同一面上に位置する請求項１又は２に記載のワークテーブル装置。
【請求項４】
前記駆動装置は、前記ワークテーブルを往復移動させるクランク機構と、前記クランク機構を駆動するアクチュエータとを含み、
前記クランク機構は、前記アクチュエータによって回転駆動される回転部材と、前記回転部材の半径方向に変位可能に設けられた可変クランクピンと、前記可変クランクピンと前記ワークテーブルとを連結するコネクティングロッドとを有する請求項１から３の何れか一項に記載のワークテーブル装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ワークテーブル装置に関し、更に詳細には、主に工作機械に用いられ、往復移動するワークテーブルを備えたワークテーブル装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
基台上をワークテーブルが往復移動するワークテーブル装置は、ストロークエンドにおけるワークテーブルの移動方向の反転時のイナーシャによって振動が生じる。この振動を低減するために、基台上をワークテーブルとは逆方向に往復移動するカウンタウエイト部材を設け、ワークテーブルのイナーシャをカウンタウエイト部材のイナーシャによって相殺することが提案されている（例えば、特許文献１、２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−１２０１４６号公報
【特許文献２】特開２００３−５３６６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来のワークテーブル装置におけるカウンタウエイト部材は、ワークテーブルとの干渉を避けるためにワークテーブルより離れた位置に配置され、ワークテーブルの往復移動範囲とは重複しない往復移動範囲を設定されている。
【０００５】
このため、従来のワークテーブル装置は、基台が大型化すると共に、ワークテーブルとカウンタウエイト部材とを往復移動させる駆動装置も大型化し、小型化が難しい。
【０００６】
本発明が解決しようとする課題は、カウンタウエイト部材のワークテーブル装置の小型化を図ることである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明によるワークテーブル装置は、所定の軸線方向に対して平行に延在する第１のリニアガイド（１４）及び第２のリニアガイド（１６）を具備した基台（１２）と、前記第１のリニアガイド（１４）に案内されて移動可能なワークテーブル（２０）と、前記第２のリニアガイド（１６）に案内されて移動可能なカウンタウエイト部材（２４）と、前記ワークテーブル（２０）及び前記カウンタウエイト部材（２４）を互いに逆方向に往復移動させる駆動装置（５０、９０）とを有し、前記カウンタウエイト部材（２４）は、前記軸線方向から見て前記ワークテーブル（２０）の左右に配置された一対のサイドウエイト（２６、２８）を有する。
【０００８】
この構成によれば、サイドウエイト（２６、２８）の往復移動範囲（区間）がワークテーブル（２０）の往復移動範囲（区間）と重複する。これにより、基台（１２）を小型化することができる。
【０００９】
本発明によるワークテーブル装置は、好ましくは、更に、前記カウンタウエイト部材（２４）は、前記軸線方向から見て前記ワークテーブル（２０）の前後に配置され、前記両サイドウエイト（２６、２８）を互いに連結する一対のエンドウエイト（３０、３２）を有する。
【００１０】
この構成によれば、エンドウエイト（３０、３２）がカウンタウエイト部材（２４）の重量の一部を担うことになり、サイドウエイト（２６、２８）を小型化できる。
【００１１】
本発明によるワークテーブル装置は、好ましくは、前記カウンタウエイト部材（２４）は、前記一対のサイドウエイト（２６、２８）と前記一対のエンドウエイト（３０、３２）とによって中央部に開口（３４）を有する枠状をなし、前記開口（３４）に前記ワークテーブル（２０）が往復移動可能に配置されている。
【００１２】
この構成によれば、ワークテーブル（２０）の周りにカウンタウエイト部材（２４）がバランスよく配置されることになり、ワークテーブル装置を小型化することでできる。
【００１３】
本発明によるワークテーブル装置は、好ましくは、前記ワークテーブル（２０）の上面（２０Ａ）が前記カウンタウエイト部材（２４）の上面（２４Ａ）よりも上側に位置する。
【００１４】
この構成によれば、ワークテーブル（２０）上で行われる機械加工の工具がカウンタウエイト部材（２４）と干渉することがない。
【００１５】
本発明によるワークテーブル装置は、好ましくは、前記第１のリニアガイド（１４）と前記第２のリニアガイド（１６）とが実質的に同一面上に位置する。
【００１６】
この構成によれば、第１のリニアガイド（１４）と第２のリニアガイド（１６）とが高さ違いに設けられる場合に比して、基台（２０）の高さ寸法を小さくすることができる。
【００１７】
本発明によるワークテーブル装置の前記駆動装置は、好ましくは、互いに１８０度の回転位相差を有する第１のクランクピン（５４）と第２のクランクピン（５８）とを有するクランク軸（５０）と、前記第１のクランクピン（５４）と前記ワークテーブル（２０）とを連結する第１のコネクティングロッド（７０）と、前記第２のクランクピン（５８）と前記カウンタウエイト部材（２４）とを連結する第２のコネクティングロッド（７８）と、前記クランク軸（５０）を回転駆動するアクチュエータ（９０）とを有する。
【００１８】
この構成によれば、駆動装置を小型化することができる。
【００１９】
本発明によるワークテーブル装置の前記駆動装置は、好ましくは、前記ワークテーブル（２０）を往復移動させるクランク機構（１２２）と、複数のプーリ（１３３、１３４）間に掛け渡され、前記プーリ（１３３、１３４）間において前記ワークテーブル（２０）の移動方向と同方向に延在して互いに平行な二つのベルト延在部（１３６Ａ、１３６Ｂ）を形成する無端ベルト（１３６）を含み、前記二つのベルト延在部の一方（１３６Ａ）に前記ワークテーブル（２０）が連結され且つ他方（１３６Ｂ）に前記カウンタウエイト部材（２４）が連結された伝動ベルト機構（１３７）と、前記クランク機構（１２２）を駆動するアクチュエータ（１２４）とを有する。
【００２０】
この構成によれば、アクチュエータ（１２４）によってクランク機構（１２２）が駆動されてワークテーブル（２０）が往復移動し、ワークテーブル（２０）によって伝動ベルト機構（１３７）が駆動されてカウンタウエイト部材（２４）が往復移動し、ワークテーブル（２０）の往復移動とカウンタウエイト部材（２４）の往復移動とが常に正しく同期する。
【００２１】
本発明によるワークテーブル装置の前記クランク機構（１２２）は、好ましくは、前記アクチュエータ（９０）によって回転駆動される回転部材（１０２）と、前記回転部材（１０２）の半径方向に変位可能に設けられた可変クランクピン（１１６）と、前記可変クランクピン（１１６）と前記ワークテーブル（２０）とを連結するコネクティングロッド（１１８）とを有する。
【００２２】
この構成によれば、ワークテーブル（２０）の往復移動ストロークを可変設定することができる。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によるワークテーブル装置によれば、サイドウエイトの往復移動範囲の少なくとも一部がワークテーブルの往復移動範囲と重複するので、基台を小型化することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明によるワークテーブル装置の実施形態１を示す斜視図
【図２】実施形態１によるワークテーブル装置の平面図
【図３】実施形態１によるワークテーブル装置の縦断面図
【図４】本発明によるワークテーブル装置の実施形態２を右側から見た斜視図
【図５】実施形態２によるワークテーブル装置を左側から見た斜視図
【図６】実施形態２によるワークテーブル装置を下側から見た斜視図
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下に、本発明によるワークテーブル装置の実施形態１を、図１〜図３を参照して説明する。なお、以下の説明におけるＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸は、工作機械の標準座標軸に従ったものである。
【００２６】
ワークテーブル装置１０は、研削盤等に用いられるもので箱形の基台（ベッド）１２を有する。基台１２の上部には、一つの軸線方向（Ｚ軸方向）に対して平行に直線状に延在する内側ガイドレール（第１のリニアガイド）１４と、外側ガイドレール（第２のリニアガイド）１６とが取り付けられている。内側ガイドレール１４はＺ軸方向から見て外側ガイドレール１６より左右方向の内側にある。内側ガイドレール１４と外側ガイドレール１６とは、各々Ｘ軸方向に隔置されて一対ずつ同一面上に形成されており、各々の延在区間が全域に亘って重複している。
【００２７】
一対の内側ガイドレール１４には不図示のリテーナによって保持されたボールを有する転がりガイド１８によって長方体形状のワークテーブル２０がＺ軸方向に移動可能に係合している。
【００２８】
一対の外側ガイドレール１６には不図示のリテーナによって保持されたボールを有する転がりガイド２２によってカウンタウエイト部材２４がＺ軸方向に移動可能に係合している。
【００２９】
カウンタウエイト部材２４は、Ｚ軸方向から見てワークテーブル２０の左右に配置されてＺ軸方向に長い一対のサイドウエイト２６及び２８と、Ｚ軸方向から見てワークテーブル２０の前後に配置されてサイドウエイト２６と２８とを互いに連結する一対のエンドウエイト３０及び３２とを有し、一枚の板体により構成されている。カウンタウエイト部材２４の重量は、ワークテーブル２０上に設けられるチャック装置を含むワークテーブル２０の重量に等しいことが好ましく、被加工物の重量を考慮してワークテーブル２０の重量より大きくてもよい。
【００３０】
カウンタウエイト部材２４は、サイドウエイト２６及び２８とエンドウエイト３０及び３２とによって中央部に矩形の開口３４を有する矩形の枠状をなしている。開口３４にはワークテーブル２０が配置される。開口３４のＸ軸方向の内寸はワークテーブル２０のＸ軸方向の外寸より少し大きく、且つ開口３４のＺ軸方向の内寸はワークテーブル２０のＸ軸方向の往復移動の最大ストローク（設定ストローク）より少し大きい。これにより、ワークテーブル２０は、開口３４に配置されてもカウンタウエイト部材２４に衝突（干渉）することなくＸ軸方向に往復移動可能である。
【００３１】
ワークテーブル２０は、図３に示されているように、カウンタウエイト部材２４よりＹ軸方向の寸法（高さ寸法）が大きいことにより、内側ガイドレール１４と外側ガイドレール１６とが同一面上に形成されていても、ワークテーブル２０の上面２０Ａはカウンタウエイト部材２４の上面２４Ａよりも上側に位置する（図３参照）。これにより、ワークテーブル２０上で行われる研削加工の砥石車等の加工工具（不図示）がカウンタウエイト部材２４と干渉することもない。この場合、内側ガイドレール１４と外側ガイドレール１６とが同一面上に形成されているので、内側ガイドレール１４と外側ガイドレール１６とが高さ違いに設けられる場合に比して基台１２のＹ軸方向の寸法を小さくできる。
【００３２】
図３に示されているように、基台１２の一方（左側）の壁部１２Ａは、当該壁部１２Ａに形成されたＸ軸方向に延在する軸受孔３６に挿入された中心軸３８を複列のボール軸受４０によってＸ軸周りに回転可能に支持している。壁部１２Ａに向かい合う基台１２のもう一方の壁部１２Ｂは、当該壁部１２Ｂに形成されたＸ軸方向に延在する軸受孔４２に挿入された中心軸４４を複列のボール軸受４６によってＸ軸周りに回転可能に支持している。中心軸３８と４４とはＸ軸上において同心である。
【００３３】
基台１２の壁部１２Ａと１２Ｂとの間の内部空間には、クランク軸５０が配置されている。クランク軸５０は、Ｘ軸方向に延在していて、左側から右側へ順に、クランクアーム５２と第１のクランクピン５４とクランクアーム５６と第２のクランクピン５８とクランクアーム６０とを有する一体構造をなしている。左側のクランクアーム５２は中心軸３８に固定され、右側のクランクアーム６０は中心軸４４に固定されている。これにより、クランク軸５０は、両端を基台１２に支持されて中心軸４４及び４４の軸心を回転中心とするＸ軸方向の軸線周りに回転することができる。
【００３４】
第１のクランクピン５４は左側のクランクアーム５２と中間のクランクアーム５６との間にあり、第２のクランクピン５８は中間のクランクアーム５６と右側のクランクアーム６０との間にある。第１のクランクピン５４と第２のクランクピン５８とはクランク軸５０の回転中心周りに１８０度の回転位相差を有し、双方の偏心量（クランクアーム長）は互いに同一である。
【００３５】
第１のクランクピン５４には第１のコネクティングロッド７０の一方の端部がボール軸受７２を介して相対的に回転可能に連結されている。第１のコネクティングロッド７０のもう一方の端部はワークテーブル２０の底部に設けられた突出片７４に連結ピン７６によって相対的に回動可能に連結されている（図１参照）。第２のクランクピン５８には第２のコネクティングロッド７８の一方の端部がボール軸受８０を介して相対的に回転可能に連結されている。第２のコネクティングロッド７８のもう一方の端部はカウンタウエイト部材２４の底部に設けられた突出片８２に連結ピン８４（図１参照）によって相対的に回動可能に連結されている。第１のコネクティングロッド７０及び第２のコネクティングロッド７８のロッド長は互いに同一である。
【００３６】
中心軸３８の外端は基台１２より外方に突出している。この突出部分には従動プーリ８６が固定されている。基台１２には取付板８８によって電動機９０が取り付けられている。電動機９０の出力軸９２には駆動プーリ９４が固定されている。駆動プーリ９４と従動プーリ８６とには無端伝動ベルト９６が掛け渡されている。これにより、クランク軸５０は電動機９０によってＸ軸方向の軸線周りに回転駆動される。
【００３７】
クランク軸５０が回転駆動されることにより、ワークテーブル２０とカウンタウエイト部材２４が互いに同期して基台１２をＺ方向に往復移動する。この往復移動は、第１のクランクピン５４と第２のクランクピン５８とがクランク軸５０の回転中心周りに１８０度の回転位相差を有していることにより、互いに逆方向に行われ、しかも第１のクランクピン５４及び第２のクランクピン５８の偏心量が互い同一であることにより、同一ストロークをもって行われる。これにより、ストロークエンド時のワークテーブル２０のイナーシャとカウンタウエイト部材２４のイナーシャとが互いに同期したタイミングで相殺され、イナーシャに起因する基台１２の振動が低減する。
【００３８】
サイドウエイト２６及び２８は、Ｚ軸方向から見てワークテーブル２０の左右両側に配置されているから、サイドウエイト２６及び２８の往復移動範囲がワークテーブル２０の往復移動範囲に重複する。換言すると、ワークテーブル２０の往復移動範囲とサイドウエイト２６及び２８の往復移動範囲とがＺ軸方向にオーバラップするから、オーバラップしないものに比して基台１２のＺ軸方向の寸法を小さくすることができる。
【００３９】
サイドウエイト２６及び２８はワークテーブル２０の外側にあるから、サイドウエイト２６及び２８がワークテーブル２０の寸法設定に影響を与えることがない。これにより、ワークテーブル２０の寸法を必要最小限度の大きさに設定したうえで、必要最小限度の大きさのワークテーブル２０の重量に応じてサイドウエイト２６及び２８の重量を設定することができる。
【００４０】
ワークテーブル２０の往復移動範囲（往復移動ストローク）の１／２点とカウンタウエイト部材２４の往復移動範囲の（往復移動ストローク）１／２点とがＺ軸方向の同一位置になるので、ワークテーブル２０とカウンタウエイト部材２４とを一つのクランク軸５０によるクランク機構によって同期駆動することができる。これにより、クランク機構を含むワークテーブル２０及びカウンタウエイト部材２４の駆動装置の小型化が図られる。
【００４１】
エンドウエイト３０及び３２は、基台１２のＺ軸方向の寸法低減に相反するから、可及的にＺ軸方向の寸法が小さいことが好ましい。しかし、エンドウエイト３０及び３２はカウンタウエイト部材２４の全体重量を増加させるから、エンドウエイト３０及び３２はサイドウエイト２６及び２８のＸ軸方向の寸法低減に寄与することなる。これにより、基台１２のＺ軸方向とＸ軸方向との寸法の設計の自由度が増大し、基台１２のＺ軸方向の寸法を小さくする場合にはエンドウエイト３０及び３２のＺ軸方向の寸法を可及的に小さくしてサイドウエイト２６及び２８によってカウンタウエイト部材２４の必要重量を補えばよく、基台１２のＸ軸方向の寸法を小さくする場合には、サイドウエイト２６及び２８のＸ軸方向の寸法可及的に小さくしてエンドウエイト３０及び３２によってカウンタウエイト部材２４の必要重量を補えばよい。
【００４２】
サイドウエイト２６及び２８はＺ軸方向から見てワークテーブル２０の左右両側に対称にあり、エンドウエイト３０及び３２はＺ軸方向から見てワークテーブル２０の前後両側に対称にあるから、カウンタウエイト部材２４によって基台１２に偏荷重が作用することが抑制され、基台１２の変形による機械精度の低下を回避することができる。
【００４３】
次に、本発明によるワークテーブル装置の実施形態２を、図４〜図６を参照して説明する。なお、図４〜図６において、図１〜図３に対応する部分は、図１〜図３に付した符号と同一の符号を付けて、その説明を省略する。
【００４４】
カウンタウエイト部材２４は、実施形態１と同様に、サイドウエイト２６及び２８とエンドウエイト３０及び３２とによって中央部に矩形の開口３４を有する矩形の枠状をなしている。開口３４にはワークテーブル２０が配置されている。
【００４５】
基台１２にＹ軸方向に延在する中心軸１００によって円盤状の回転部材１０２が回転可能に取り付けられている。回転部材１０２にはスライダ１０４が回転部材１０２の半径方向に移動可能に取り付けられている。スライダ１０４には送りナット１０６が固定されている。回転部材１０２には送りナット１０６に螺合した送りねじ棒１０８が回転可能に取り付けられている。送りねじ棒１０８の回転によってスライダ１０４が回転部材１０２の半径方向に移動し、スライダ１０４の位置が決まる。送りねじ棒１０８にはホイール歯車１１０が固定されており、回転部材１０２にはホイール歯車１１０に噛合したウォーム歯車１１２が回転可能に取り付けられている。ウォーム歯車１１２の端部には六角孔１１４が形成されており、六角孔１１４に係合する六角レンチ（不図示）の操作によってウォーム歯車１１２が回転する。
【００４６】
スライダ１０４には可変クランクピン１１６が固定されている。可変クランクピン１１６は、Ｙ軸方向に延在し、スライダ１０４によって回転部材１０２の半径方向に変位、つまり配置位置を変化する。可変クランクピン１１６にはコネクティングロッド１１８の一端が回転可能に連結されている。コネクティングロッド１１８の他端はワークテーブル２０の下底部に固定されたピン１２０に回転可能に連結されている。
【００４７】
このようにしてワークテーブル２０を往復移動させるクランク機構１２２が構成されている。クランク機構１２２は、可変クランクピン１１６の変位によりクランクアーム長が変化する。クランク機構１２２のクランクアーム長の変化により、ワークテーブル２０の往復移動ストロークが変化する。つまり、クランク機構１２２は、ワークテーブル２０の往復移動ストロークを定量的に可変設定することができる。このストローク調節は、六角レンチ（不図示）によるウォーム歯車１１２の回転操作によって行われる。
【００４８】
基台１２には電動機１２３が取り付けられている。電動機１２３の出力軸１２４には駆動プーリ１２５が固定されている。中心軸１００には従動プーリ１３０が固定されている。駆動プーリ１２５と従動プーリ１３０とには無端伝動ベルト１３２が掛け渡されている。これにより、回転部材１０２は電動機１２３によって中心軸線周りに回転駆動される。
【００４９】
基台１２にはＺ軸方向に離れた２箇所に、各々Ｙ軸方向に延在する軸１２７および１２８が固定されている。軸１２７および１２８には同一外径のプーリ１３３および１３４が回転可能に取り付けられている。プーリ１３３および１３４間には無端ベルト１３６が掛け渡されており、プーリ１３３および１３４と無端ベルト１３６とによって伝動ベルト機構１３７が構成される。
【００５０】
無端ベルト１３６は、プーリ１３３および１３４間においてワークテーブル２０の移動方向と同方向、つまりＺ軸方向に延在して互いに平行な二つのベルト延在部１３６Ａおよび１３６Ｂを有する。ベルト延在部１３６Ａおよび１３６Ｂは直線状に延在するプーリ間パスであり、これらベルト延在部１３６Ａ、１３６ＢのＹ軸方向長さは、カウンタウエイト部材２４の往復移動の最大ストローク以上である。
【００５１】
一方のベルト延在部１３６Ａは連結片１３８によってワークテーブル２０の下底部に連結されている。他方のベルト延在部１３６Ｂは連結片１４０によってカウンタウエイト部材２４の一方のサイドウエイト２６に連結されている。連結片１３８によるベルト延在部１３６Ａとワークテーブル２０との連結は、ワークテーブル２０が自身の往復移動ストロークの１／２点に位置している状態のときに、ベルト延在部１３６ＡのＺ軸方向の１／２の部位がワークテーブル２０に連結される態様で行われている。連結片１４０によるベルト延在部１３６Ｂとカウンタウエイト部材２４との連結は、カウンタウエイト部材２４が自身の往復移動ストロークの１／２点に位置している状態のときに、ベルト延在部１３６ＡのＺ軸方向の１／２の部位がワークテーブル２０に連結される態様で行われている。
【００５２】
ベルト延在部１３６Ｂには連結片１４０にＺ軸方向に隣接位置に固定片１４２が固定されている。固定片１４２には連結片１４０に向けて延在して連結片１４０とＸ軸方向に重なる部分を含むテンション調節片１４４が固定されている。
【００５３】
連結片１４０にはブロック１４６によって頭部付きの調節ねじ１４８が回転可能に取り付けられている。調節ねじ１４８は、テンション調節片１４４に形成されたねじ孔（不図示）にねじ係合し、回転によって送りねじ式にテンション調節片１４４をＺ軸方向に移動させる。テンション調節片１４４のＺ軸方向の移動によって無端ベルト１３６のテンションが調節される。このテンション調節は、必要とされるベルト延在部１３６Ｂの直進性を阻害することなく行われる。
【００５４】
テンション調節片１４４にはＺ軸方向に長い複数個の長孔１５０がＸ軸方向に貫通形成されている。各長孔１５０にはボルト１５２が配置されており、各ボルト１５２が連結片１４０のねじ孔（不図示）にねじ係合することにより、テンション調節済みのテンション調節片１４４が長孔１５０に固定される。
【００５５】
電動機１２３によって回転部材１０２が回転駆動されると、クランク機構１２２によってワークテーブル２０が基台１２上をＺ方向に往復移動する。ワークテーブル２０の往復移動によって無端ベルト１３６が駆動され、ベルト延在部１３６Ａと１３６ＢとがＺ軸方向に互いに反対の方向に往復移動する。無端ベルト１３６はワークテーブル２０の往復移動に従動するから、ベルト延在部１３６Ａ、１３６Ｂの往復移動ストロークはワークテーブル２０の往復移動ストロークと同一である。
【００５６】
これにより、カウンタウエイト部材２４は、ワークテーブル２０の往復移動に同期してワークテーブル２０の往復移動ストロークと同一の往復移動ストロークをもって、ワークテーブル２０の移動方向とは逆方向にＺ軸方向に移動する。この動作により、実施形態１と同様に、ストロークエンド時のワークテーブル２０のイナーシャとカウンタウエイト部材２４のイナーシャとが互いに同期したタイミングで相殺され、イナーシャに起因する基台１２の振動が低減する。
【００５７】
実施形態２では、カウンタウエイト部材２４はワークテーブル２０の往復移動に従動するから、ワークテーブル２０の往復移動とカウンタウエイト部材２４の往復移動とが常に正しく同期する。
【００５８】
実施形態２でも、サイドウエイト２６及び２８は、Ｚ軸方向から見てワークテーブル２０の左右両側に配置されているから、ワークテーブル２０の往復移動範囲とサイドウエイト２６及び２８の往復移動範囲とがＺ軸方向にオーバラップし、オーバラップしないものに比して基台１２のＺ軸方向の寸法を小さくすることができる。
【００５９】
以上、本発明を、その好適な実施形態について説明したが、当業者であれば容易に理解できるように、本発明はこのような実施形態により限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。
【００６０】
例えば、ワークテーブル２０及びカウンタウエイト部材２４を往復移動させる駆動装置は、クランク機構にものに限られることなく、伝動ベルト等によるものであってもよい。ワークテーブル２０の往復移動とカウンタウエイト部材２４の往復移動とは互いに同期して逆方向であることが必須であるが、ワークテーブル２０の往復移動とカウンタウエイト部材２４の往復移動とが個別の駆動装置によって行われてもよい。なお、ワークテーブル２０とカウンタウエイト部材２４とのストロークは必ずしも同一でなくてもよい
【００６１】
エンドウエイト３０及び３２が省略されてサイドウエイト２６と２８とは互いに連結されていないものでもよい。この場合は、サイドウエイト２６と２８とを互いに同期して駆動する駆動装置が用いられる。
【００６２】
また、上記実施形態に示した構成要素は必ずしも全てが必須なものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない限りにおいて適宜取捨選択することが可能である。
【符号の説明】
【００６３】
１０    ワークテーブル装置
１２    基台
１４    内側ガイドレール
１６    外側ガイドレール
１８    転がりガイド
２０    ワークテーブル
２２    転がりガイド
２４    カウンタウエイト部材
２６    サイドウエイト
２８    サイドウエイト
３０    エンドウエイト
３２    エンドウエイト
３４    開口
５０    クランク軸
５４    第１のクランクピン
５８    第２のクランクピン
７０    第１のコネクティングロッド
７８    第２のコネクティングロッド
９０    電動機（アクチュエータ）
１００    中心軸
１０２    回転部材
１０４    スライダ
１０６    ナット
１０８    ねじ棒
１１０    ホイール歯車
１１２    ウォーム歯車
１１６    可変クランクピン
１１８    コネクティングロッド
１２０    ピン
１２２    クランク機構
１２３    電動機（アクチュエータ）
１３３    プーリ
１３４    プーリ
１３６    無端ベルト
１３６Ａ  ベルト延在部
１３６Ｂ  ベルト延在部
１３７    伝動ベルト機構
１４４    テンション調節片
１４８    調節ねじ
【図１】
2018089771.tif 000003
【図２】
2018089771.tif 000004
【図３】
2018089771.tif 000005
【図４】
2018089771.tif 000006
【図５】
2018089771.tif 000007
【図６】
2018089771.tif 000008
【手続補正書】
【提出日】平成30年3月12日(2018.3.12)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の軸線方向に対して平行に延在する第１のリニアガイド及び第２のリニアガイドを具備した基台と、
前記第１のリニアガイドに案内されて移動可能なワークテーブルと、
前記第２のリニアガイドに案内されて移動可能なカウンタウエイト部材と、
前記ワークテーブル及び前記カウンタウエイト部材を互いに逆方向に往復移動させる駆動装置とを有し、
前記カウンタウエイト部材は、前記軸線方向から見て前記ワークテーブルの左右に配置された一対のサイドウエイトを有する研削盤。
【請求項２】
前記カウンタウエイト部材は、前記軸線方向から見て、前記ワークテーブルの前後に配置され、前記一対のサイドウエイトを互いに連結する一対のエンドウエイトを更に有する請求項１に記載の研削盤。
【請求項３】
前記カウンタウエイト部材は、前記一対のサイドウエイトと前記一対のエンドウエイトとによって中央部に開口を有する枠状をなし、前記開口に前記ワークテーブルが往復移動可能に配置されている請求項２に記載の研削盤。
【請求項４】
前記ワークテーブルの上面が、前記カウンタウエイト部材の上面よりも上側に位置する請求項１〜３の何れか一項に記載の研削盤。
【請求項５】
前記第１のリニアガイドと前記第２のリニアガイドとが同一面上に位置する請求項１〜４の何れか一項に記載の研削盤。
【請求項６】
前記駆動装置は、
前記ワークテーブルを往復移動させるクランク機構と、
複数のプーリ間に掛け渡され、前記プーリ間において前記ワークテーブルの移動方向と同方向に延在して互いに平行な二つのベルト延在部を形成する無端ベルトを含み、前記二つのベルト延在部の一方に前記ワークテーブルが連結され且つ他方に前記カウンタウエイト部材が連結された伝動ベルト機構と、
前記クランク機構を駆動するアクチュエータとを有する請求項１〜４の何れか一項に記載の研削盤。
【請求項７】
前記クランク機構は、前記アクチュエータによって回転駆動される回転部材と、前記回転部材の半径方向に変位可能に設けられた可変クランクピンと、前記可変クランクピンと前記ワークテーブルとを連結するコネクティングロッドとを有する請求項６に記載の研削盤。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００１】
本発明は、研削盤に関し、更に詳細には、往復移動するワークテーブルを備えた研削盤に関する。