(57)【要約】  【課題】使用者のくせや作業の種類等に応じて態様を柔軟に変えることが可能なブースを実現する。  【解決手段】対向する起立端縁間に出入口が形成されている部分筒状のスクリーンと、このスクリーンの内側に取付け位置を周方向に変更可能な状態で取付けられた天板とを具備してなるブースの構成を採用する。【選択図】図２
2018084032.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対向する起立端縁間に出入口が形成されている部分筒状のスクリーンと、このスクリーンの内側に取付け位置を周方向に変更可能な状態で取付けられた天板とを具備してなるブース。
【請求項２】
前記スクリーンが、仮想正多角柱に沿った形状をなし複数対の入隅を有するものであり、
前記天板が、反使用端側の対をなすエッジを前記スクリーンの何れかの対をなす入隅に選択的に対応させて前記スクリーンに着脱可能に取付けられるものである請求項１記載のブース。
【請求項３】
前記スクリーンが、仮想正六角柱に沿った形状をなし、当該仮想正六角柱の一つの角部に対応する部位に前記出入口を有するものであり、前記天板の対をなすエッジを選択的に対応させることができる対をなす入隅を３組備えている請求項２記載のブース。
【請求項４】
前記スクリーンが、部分筒状の骨組みを構成するフレーム構造体と、このフレーム構造体の内外両面に張設された変形可能な面材とを備えたものである請求項１、２又は３記載のブース。
【請求項５】
前記スクリーンが、部分筒状の骨組みを構成するフレーム構造体を備えたものであって、前記フレーム構造体が、複数本の支柱と、これら支柱間に横架されたフレームとを備えたものであり、前記天板が、前記支柱のいずれかにブラケットを介して選択的に取付けられるものである請求項１、２、３又は４記載のブース。
【請求項６】
前記天板が、前記面材に当接又は近接する縁部にオプション取付け領域を備えたものであり、前記オプション取付け領域に対応する前記スクリーンの部位には、前記面材が厚み方向に変形するのを許容すべく前記支柱及び前記フレームのいずれもが配されていない請求項４又は５記載のブース。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、個人的な作業等を行うのに好適なブースに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種のブースとして、対向する起立端縁間に出入口が形成されているスクリーンと、このスクリーンの内側に取り付けられた天板とを具備してなるものが知られている（例えば、特許文献１を参照）。
【０００３】
ところが、従来のものは、天板が特定の位置に既設されており、出入口に対する天板の位置が一定しているため、このブース内で天板に向かう使用者に作業環境を強要することとなる。そのため、着座時や退席時の使用者のくせ、あるいは、頻繁に出入りすることが必要な作業であるのか外の環境に惑わされることなく集中することが要求される作業であるのか等に応じて態様を変えることが難しいという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−１０１９５９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は以上の点に着目し、使用者のくせや作業の種類等に応じて態様を柔軟に変えることが可能なブースを実現することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１記載のブースは、対向する起立端縁間に出入口が形成されている部分筒状のスクリーンと、このスクリーンの内側に取付け位置を周方向に変更可能な状態で取付けられた天板とを具備してなる。
【０００７】
請求項２記載のブースは、請求項１記載の構成において、前記スクリーンが、仮想正多角柱に沿った形状をなし複数対の入隅を有するものであり、前記天板が、反使用端側の対をなすエッジを前記スクリーンの何れかの対をなす入隅に選択的に対応させて前記スクリーンに着脱可能に取付けられるものである。
【０００８】
請求項３記載のブースは、請求項２記載の構成において、前記スクリーンが、仮想正六角柱に沿った形状をなし、当該仮想正六角柱の一つの角部に対応する部位に前記出入口を有するものであり、前記天板の対をなすエッジを選択的に対応させることができる対をなす入隅を３組備えている。
【０００９】
請求項４記載のブースは、請求項１、２又は３記載の構成において、前記スクリーンが、部分筒状の骨組みを構成するフレーム構造体と、このフレーム構造体の内外両面に張設された変形可能な面材とを備えたものである。
【００１０】
請求項５記載のブースは、請求項１、２、３又は４記載の構成において、前記スクリーンが、部分筒状の骨組みを構成するフレーム構造体を備えたものであって、前記フレーム構造体が、複数本の支柱と、これら支柱間に横架されたフレームとを備えたものであり、前記天板が、前記支柱のいずれかにブラケットを介して選択的に取付けられるものである。
【００１１】
請求項６記載のブースは、請求項４又は５記載の構成において、前記天板が、前記面材に当接又は近接する縁部にオプション取付け領域を備えたものであり、前記オプション取付け領域に対応する前記スクリーンの部位には、前記面材が厚み方向に変形するのを許容すべく前記支柱及び前記フレームのいずれもが配されていないものである。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、使用者のくせや作業の種類等に応じて態様を柔軟に変えることが可能なブースを実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第一の実施形態におけるブースを示す斜視図。
【図２】同実施形態におけるブースを示す平面図。
【図３】同実施形態におけるブースの内面側を示す部分斜視図。
【図４】図２におけるＡ−Ａ線に沿った断面図。
【図５】図１におけるＢ−Ｂ線に沿った断面図。
【図６】図１におけるＣ−Ｃ線に沿った断面図。
【図７】図２におけるＤ−Ｄ線に沿った断面図。
【図８】同実施形態におけるフレーム構造体を示す分解斜視図。
【図９】同実施形態における端の支柱と上のフレームとの接続箇所を示す縦断面図。
【図１０】同実施形態における端の支柱と中間のフレームとの接続箇所を示す縦断面図。
【図１１】図９におけるＸ−Ｘ線に沿った断面図。
【図１２】図１０におけるＹ−Ｙ線に沿った断面図。
【図１３】同実施形態における中間の支柱と上のフレームとの接続箇所を示す縦断面図。
【図１４】同実施形態における中間の支柱と中間のフレームとの接続箇所を示す縦断面図。
【図１５】同実施形態における端の支柱と上のフレームとの接続箇所をパイプの一部を破断して示す斜視図。
【図１６】同実施形態における端の支柱と下のフレームとの接続箇所をパイプの一部を破断して示す斜視図。
【図１７】同実施形態における中間の支柱と上のフレームとの接続箇所をパイプの一部を破断して示す斜視図。
【図１８】同実施形態における中間の支柱と下のフレームとの接続箇所をパイプの一部を破断して示す斜視図。
【図１９】同実施形態における端の支柱と中間のフレームとの接続箇所をパイプの一部を破断して示す斜視図。
【図２０】同実施形態における中間の支柱と中間のフレームとの接続箇所をパイプの一部を破断して示す斜視図。
【図２１】同実施形態における端の支柱まわりをパイプの一部を破断して示す分解斜視図。
【図２２】同実施形態における中間の支柱まわりをパイプの一部を破断して示す分解斜視図。
【図２３】同実施形態における中間の支柱と上のフレームとの接続部分を示す分解斜視図。
【図２４】同実施形態における手前側のブラケットの支柱に対する接続部分を示す分解斜視図。
【図２５】同実施形態における奥側のブラケットの支柱に対する接続部分を示す分解斜視図。
【図２６】同実施形態におけるブースを示す平面図。
【図２７】同実施形態におけるブースを示す平面図。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の第一実施形態について図１〜図２７を参照しつつ以下に述べる。
【００１５】
この実施形態は図１及び図２に示すように、ブース空間Ｓを囲うような形態をなし、対向する起立端縁２ａ間に出入口２ｘが形成されている部分筒状のスクリーン２と、このスクリーン２の内側に取付け位置を周方向に変更可能な状態で取付けられた天板３とを具備してなるブース１である。すなわち、このブース１は、仮想正多角柱に沿った形状をなし複数対の入隅２ｂを有するスクリーン２と、反使用端３ｂ側の対をなすエッジ３ｄを前記スクリーン２の何れかの対をなす入隅に選択的に対応させて前記スクリーン２に着脱可能に取付けられる天板３とを具備してなる。より具体的には、前記スクリーン２は、仮想正六角柱に沿った形状をなし、当該仮想正六角柱の一つの角部に対応する部位に前記出入口２ｘを有するものであり、前記天板３の対をなすエッジ３ｄを選択的に対応させることができる対をなす入隅を３組、具体的には第１及び第３の入隅２ｂ１、２ｂ３の組と、第２及び第４の入隅２ｂ２、２ｂ４の組と、第３及び第５の入隅２ｂ３、２ｂ５の組とを備えている。
【００１６】
以下、このブース１の構造を構成要素ごとに説明する。
【００１７】
≪スクリーン≫
前記スクリーン２は、パイプを組み合わせて構築され部分筒状の骨組みを構成するフレーム構造体４と、このフレーム構造体４の一部を覆うようにして前記パイプ間に着脱可能に張設された可撓変形可能な面材５Ａ、５Ｂとを具備してなるもので、この実施形態では、前記パイプとして、横断面が円形をなす丸パイプが用いられている。以下、前記パイプは、丸パイプと称する。
【００１８】
＜フレーム構造体＞
前記フレーム構造体４は、図８に示すように、複数本の支柱６Ａ〜６Ｆと、それら支柱６Ａ〜６Ｆ間に横架されたフレーム７Ａ〜７Ｃとを備えたものである。すなわち、このフレーム構造体４は、前記支柱６Ａ〜６Ｆの上端６Ａａ〜６Ｆａ間に配された上のフレーム７Ａと、前記支柱６Ａ〜６Ｆの下端６Ａｂ〜６Ｆｂ間に配された下のフレーム７Ｂと、前記支柱６Ａ〜６Ｆの下端６Ａｂ〜６Ｆｂに近い中間部６Ａｃ〜６Ｆｃ間に配された中間のフレーム７Ｃとを備えたものであり、前記中間のフレーム７Ｃと前記下のフレーム７Ｂとの間には、図１に示すように、面材５が存在しない透窓領域４ａが形成されている。この実施形態のスクリーン２では、図１、図２及び図８に示すように、当該スクリーン２の両端に位置する、対をなす端の支柱６Ａ、６Ｂと、これら支柱６Ａ、６Ｂの内側面６Ａｄ、６Ｂｄ間に一定のピッチで配された第１〜第４の中間の支柱６Ｃ〜６Ｆとを備えており、前記端の支柱６Ａ、６Ｂの外側面６Ａｅ、６Ｂｅ間に前記ブース空間Ｓに対する出入口２ｘが形成されている。
【００１９】
前記端の支柱６Ａ、６Ｂは、図８に示すように、起立姿勢をなす竪姿勢の丸パイプ６Ａ１、６Ｂ１と、この竪姿勢の丸パイプ６Ａ１、６Ｂ１の上端にそれぞれ溶接等により剛結された上の横姿勢の丸パイプ６Ａ２、６Ｂ２と、前記竪姿勢の丸パイプ６Ａ１、６Ｂ１の下端に溶接等によりそれぞれ剛結され、前記上の横姿勢の丸パイプ６Ａ２、６Ｂ２と対をなす下の横姿勢の丸パイプ６Ａ３、６Ｂ３とを備えたものである。前記横姿勢の丸パイプ６Ａ２、６Ｂ２、６Ａ３、６Ｂ３は、一端が前記竪姿勢の丸パイプ６Ａ１、６Ａ１の上端又は下端に溶接等により剛結されたもので、他端が開放されている。
【００２０】
前記第１〜第４の中間の支柱６Ｃ〜６Ｆは、図８に示すように、それぞれ、起立姿勢をなす竪姿勢の丸パイプ６Ｃ１〜６Ｆ１と、この竪姿勢の丸パイプ６Ｃ１〜６Ｆ１の上端に直交状態でそれぞれ剛結された上の横姿勢の丸パイプ６Ｃ２〜６Ｆ２と、前記竪姿勢の丸パイプ６Ｃ１〜６Ｆ１の下端に直交状態でそれぞれ剛結され前記上の横姿勢の丸パイプ６Ｃ２〜６Ｆ２とそれぞれ対をなす下の横姿勢の丸パイプ６Ｃ３〜６Ｆ３とを備えたものである。前記横姿勢の丸パイプ６Ｃ２〜６Ｆ２、６Ｃ３〜６Ｆ３は、軸心方向中間部が前記竪姿勢の丸パイプ６Ｃ１〜６Ｃ３の上端又は下端に溶接等により剛結されたもので、軸心方向両端が開放されている。なお、これら中間の支柱６Ｃ〜６Ｆは、一端側の端の支柱６Ａに近い側から順に、それぞれ第１の中間の支柱６Ｃ、第２の中間の支柱６Ｄ、第３の中間の支柱６Ｅ、第４の中間の支柱６Ｆと称する。
【００２１】
前記端の支柱６Ａ、６Ｂ及び中間の支柱６Ｃ〜６Ｆの竪姿勢の丸パイプ６Ａ１〜６Ｆ１には、図８、図２４及び図２５に示すように、天板取付用のブラケット１７１、１７３を掛止するためのスリット６Ａｓ〜６Ｆｓがブース空間Ｓに臨ませて形成されている。
【００２２】
前記端の支柱６Ａ、６Ｂの上端６Ａａ、６Ｂａに位置する横姿勢の丸パイプ６Ａ２、６Ｂ２と、第１又は第４の中間の支柱６Ｃ、６Ｆの上端６Ｃａ、６Ｆａに位置する横姿勢の丸パイプ６Ｃ２、６Ｆ２との間、及びたがいに隣接する中間の支柱６Ｃ〜６Ｆの上端６Ｃａ〜６Ｆａにそれぞれ位置する横姿勢の丸パイプ６Ｃ２〜６Ｆ２同士の間には、図２及び図８に示すように、フレーム用パイプである屈曲した丸パイプ７Ａ１を架設しており、これら横姿勢の丸パイプ６Ａ２〜６Ｆ２及び前記丸パイプ７Ａ１により前記上のフレーム７Ａが形成されている。
【００２３】
前記端の支柱６Ａ、６Ｂの下端に位置する横姿勢の丸パイプ６Ａ３、６Ｂ３と、第１又は第４の中間の支柱６Ｃ、６Ｆの下端に位置する横姿勢の丸パイプ６Ｃ３、６Ｆ３との間、及びたがいに隣接する中間の支柱６Ｃ〜６Ｆの下端にそれぞれ位置する横姿勢の丸パイプ６Ｃ３〜６Ｆ３同士の間にも、図８に示すように、フレーム用パイプである屈曲した丸パイプ７Ｂ１を架設しており、これら横姿勢の丸パイプ６Ａ３〜６Ｆ３及び前記丸パイプ７Ｂ１により下のフレーム７Ｂが形成されている。
【００２４】
前記端の支柱６Ａ、６Ｂにおける前記竪姿勢の丸パイプ６Ａ１、６Ｂ１の中間部と、第１又は第４の中間の支柱６Ｃ、６Ｆにおける前記竪姿勢の丸パイプ６Ｃ１、６Ｆ１の中間部との間、及びたがいに隣接する中間の支柱６Ｃ〜６Ｆにおける前記竪姿勢の丸パイプ６Ｃ１〜６Ｆ１の中間部同士の間にも、図８に示すように、フレーム用パイプである前記丸パイプ７Ｃ１を架設しており、これらの丸パイプ７Ｃ１により中間のフレーム７Ｃが形成されている。
【００２５】
＜直線接続用の丸パイプの接続構造＞
ここで、前記上の横姿勢の丸パイプ６Ａ２〜６Ｆ２と前記上フレーム７Ａを構成する前記丸パイプ７Ａ１との間の接続、及び前記下の横姿勢の丸パイプ６Ａ３〜６Ｆ３と下フレーム７Ｂを構成する前記丸パイプ７Ｂ１との間の接続には、以下に述べるような丸パイプの接続構造が採用されている。
【００２６】
まず、一端側の端の支柱６Ａの上端６Ａａに位置する横姿勢の丸パイプ６Ａ２と、この丸パイプ６Ａ２に接続され前記上フレーム７Ａを構成する前記丸パイプ７Ａ１とが接続されている箇所Ｐ１の接続構造について、図９、図１１、図１５及び図２１を参照しつつ説明する。以下の説明においては、横姿勢の丸パイプ６Ａ２を一方の丸パイプ１１と称し、前記上フレーム７Ａを構成する前記丸パイプ７Ａ１を他方の丸パイプ１３と称する。
【００２７】
この丸パイプの接続構造は、図９及び図１５に示すように、端面１１ａ、１３ａ同士を突き合わせた一対の丸パイプ１１、１３を、締付ねじ２１を用いた直線接続用の緊締手段１５により相寄る方向に緊締して接続したものであって、前記丸パイプ１１、１３の端部間に、当該丸パイプ１１、１３同士の円周方向への相対的な位置ずれを規制するための周方向用の凹凸係合手段１７と、当該丸パイプ１１、１３同士の径方向への相対的な位置ずれを規制するための径方向用の凹凸係合手段１９Ａ、１９Ｂとが設けられている。
【００２８】
＜直線接続用の緊締手段＞
前記直線接続用の緊締手段１５は、図９に示すように、前記締付ねじ２１の軸心２１ｘを前記丸パイプ１１、１３の軸心１１ｘ、１３ｘに対して角度θだけ傾斜させたものである。この実施形態においては、前記角度θが２５度に設定されているが、適宜変更可能である。また、前記直線接続用の緊締手段１５は、図９及び図１５に示すように、一方の丸パイプ１１の端部内に固設された雌ねじ孔２３ａを有するナット部材２３と、他方の丸パイプ１３の端部内に固設されたねじ挿通孔２５ａを有するねじ受け部材２５と、このねじ受け部材２５のねじ挿通孔２５ａを通して前記ナット部材２３の雌ねじ孔２３ａに螺着された前記締付ねじ２１とを備えたものである。
【００２９】
前記ナット部材２３は、図９、図１１、図１５及び図２１に示すように、前記雌ねじ孔２３ａを有する板ナット２７と、この板ナット２７を保持すべく前記一方の丸パイプ１１の内周面１１ｂに固設されたナットホルダ２９と、前記板ナット２７の縁から前記一方の丸パイプ１１の内周面１１ｂに沿って外方に延びる突起３１とを備えたもので、溶接等により前記一方の丸パイプ１１に固設されている。なお、前記板ナット２７は、前記雌ねじ孔２３ａの軸心２３ｘが前記一方の丸パイプ１１の軸心１１ｘに対して角度θだけ傾斜する姿勢で前記一方の丸パイプ１１に固定されている。
【００３０】
前記ねじ受け部材２５は、図９、図１１、図１５及び図２１に示すように、前記ねじ挿通孔２５ａを有するねじ受け板３３と、このねじ受け板３３の縁から前記他方の丸パイプ１３の内方に延びる延出板３５と、この延出板３５の延出端に設けられ前記他方の丸パイプ１３の内部を区成する区画板３７とを一体に備えたものである。前記ねじ受け板３３は前記締付ねじ２１の頭部２１ａを係止するものであり、前記板ナット２７に平行となるように傾斜させて前記他方の丸パイプ１３内に固設されている。すなわち、丸パイプ１１、１３同士を突き合わせた姿勢において、前記ねじ挿通孔２５ａの軸心２５ｘと前記雌ねじ孔２３ａの軸心２３ｘとが合致するように構成されており、このねじ挿通孔２５ａを通して前記雌ねじ孔２３ａに螺合させた前記締付ねじ２１を締め付けることにより、前記両丸パイプ１１、１３の端面１１ａ、１３ａ同士が相互に圧接されるとともに、図１１に示すように、前記一方の丸パイプ１１側に設けられた主たる径方向用凹凸係合手段１９Ａの凸部３９と前記他方の丸パイプ１３の内周面１３ｂとが圧接されて両丸パイプ１１、１３が径方向に位置ずれを起こすことなく強固に接続されるようになっている。この連結状態では、図１１に示すように、周方向用の凹凸係合手段１７を構成する一方の丸パイプ１１側の凸部４１が、他方の丸パイプ１３側の凹部４３に嵌合し、両丸パイプ１１、１３の相対的な周方向の位置ずれも禁止される。なお、図９に示すように、前記他方の丸パイプ１３の前記ねじ受け部材２５に対応する部位には、前記締め付けねじ２１を装着するための装着窓１３ｚが形成されている。
【００３１】
＜周方向用の凹凸係合手段＞
前記周方向用の凹凸係合手段１７は、図９及び図１１に示すように、前記一方の丸パイプ１１の端部に突設された前記凸部４１を備えたものであり、前記丸パイプ１１、１３同士を突き合わせた姿勢で前記凸部４１が前記他方の丸パイプ１３の端部に形成された前記凹部４３に嵌合するようにしたものである。より具体的には、前記凸部４１は、前記ナットホルダ２９の延出端部の一部を厚み方向に段押しして一体的に外周方向に突出させることにより形成されたもので、キー状をなしている。前記凹部４３は、前記他方の丸パイプ１３の端部を切除することにより形成されたもので、キー溝状をなしている。
【００３２】
＜径方向用の凹凸係合手段＞
この実施形態においては、図９及び図１１に示すように、両丸パイプ１１、１３の接続部に、前述した主たる径方向用の凹凸係合手段１９Ａと、従たる径方向用の凹凸係合手段１９Ｂとが設けられている。
【００３３】
主たる径方向用の凹凸係合手段１９Ａは、図９及び図１１に示すように、前記一方の丸パイプ１１の端部に突設された凸部３９を備えたものであり、前記丸パイプ１１、１３同士を突き合わせた姿勢で前記凸部３９が他方の丸パイプ１３の端部内周１３ｂに嵌合するようにしたものである。また、主たる径方向用の凹凸係合手段１９Ａは、前記締付ねじ２１の締付力に起因した丸パイプ１１、１３同士の径方向の位置ずれを係止し得る位置に配されている。なお、この実施形態では、前記ナットホルダ２９の先端部２９ａは、前記丸パイプ１１の端面１１ａよりも外方に突出させてあり、その突出部分を前記凸部３９としている。すなわち、この凸部３９は、前記ナット部材２３を構成する部品の一つであるナットホルダ２９に一体に設けられている。
【００３４】
従たる径方向用の凹凸係合手段１９Ｂも、図９及び図１１に示すように、前記一方の丸パイプ１１の端部に突設された凸部４５を備えたものであり、前記丸パイプ１１、１３同士を突き合わせた姿勢で前記凸部４５が前記他方の丸パイプ１３の端部内周１３ｂに嵌合するようにしたものである。なお、この実施形態では、前記板ナット２７の縁から前記丸パイプ１１の内周面１１ｂに沿って外方に延びる前記突起３１の先端部３１ａは、前記丸パイプ１１の端面１１ａよりも外方に突出させてあり、その突出部分を前記凸部４５としている。すなわち、この凸部４５は、前記ナット部材２３を構成する部品の一つである板ナット２７に一体に設けられている。
【００３５】
そして、前記両凹凸係合手段１９Ａ、１９Ｂそれぞれにおける凸部３９、４５の外周面３９ａ、４５ａは、図１１に示すように、前記一方の丸パイプ１１の内周面１１ｂに沿った円弧状に形成されており、前述したように、これら丸パイプ１１、１３同士を突き合わせた姿勢で前記凸部３９、４５が他方の丸パイプ１３の端部内周１３ｂに嵌合する。
【００３６】
なお、締め付けねじ２１を緊締した状態においては、主たる径方向用の凹凸係合手段１９Ａの係合度合いが強くなり、従たる径方向用の凹凸係合手段１９Ｂの係合度合いが弱くなるようになっている。従たる径方向用の凹凸係合手段１９Ｂは、主に組み立て時の丸パイプ１１、１３の位置決めに使われるものである。
【００３７】
以上の接続構造に準じた接続構造は、他端側の支柱６Ｂの上端６Ｂａに位置する横姿勢の丸パイプ６Ｂ２と、この丸パイプ６Ｂ２に接続され前記上フレーム７Ａを構成する前記丸パイプ７Ａ１との接続箇所Ｐ２にも採用されている。また、図１３、図１７、図２２及び図２３に示すように、中間の支柱６Ｃ〜６Ｆの上端に位置する横姿勢の丸パイプ６Ｃ２〜６Ｆ２と、この丸パイプ６Ｃ２〜６Ｆ２の両側にそれぞれ接続され前記上フレーム７Ａを構成する前記丸パイプ７Ａ１との接続箇所Ｐ３〜Ｐ１０にも採用されている。さらに、図１６、図１８、図２１及び図２２に示すように、各支柱６Ａ〜６Ｆの下端に位置する横姿勢の丸パイプ６Ａ３〜６Ｆ３と、該丸パイプ６Ａ３〜６Ｆ３の開放端にそれぞれ接続され前記下フレーム７Ｂを構成する前記丸パイプ７Ｂ２との接続箇所Ｐ１１〜Ｐ２０にも採用されている。以上に述べた接続箇所Ｐ２〜Ｐ２０の接続構造については、前述した接続箇所Ｐ１におけるものと同一または対応する部分に同一の符号を付して説明を省略する。なお、下フレーム７Ｂ側における他方の丸パイプ１３（丸パイプ７Ｂ２）の装着窓１３ｚには、化粧蓋１４が着脱可能に蓋着されている。図１６、図１８、図２１及び図２２における符号９９は、図示しないアジャスタを取り付けるためのナットである。
【００３８】
＜直交接続用の丸パイプの接続構造＞
また、前記竪姿勢の丸パイプ６Ａ１〜６Ｆ１における中間部と、前記中間フレーム７Ｃを構成する前記丸パイプ７Ｃ１との間の接続には、以下に述べるような丸パイプの接続構造が採用されている。
【００３９】
まず、一端側の支柱６Ａにおける竪姿勢の丸パイプ６Ａ１と、この丸パイプ６Ａ１に接続され前記中間フレーム７Ｃを構成する前記丸パイプ７Ｃ１とが接続されている箇所Ｐ２１の接続構造について、図１０、図１２、図１９及び図２１を参照しつつ説明する。以下の説明においては、竪姿勢の丸パイプ６Ａ１を一方の丸パイプ４９と称し、前記中間フレーム７Ｃを構成する丸パイプ７Ｃ１を他方の丸パイプ５１と称する。
【００４０】
この丸パイプの接続構造は、図１０及び図１９に示すように、一方の丸パイプ４９の外周面４９ａに他方の丸パイプ５１の端面５１ａを当接させ、それらの丸パイプ４９、５１を締付ねじ５５を用いた直交接続用の緊締手段５３により相寄る方向に緊締して接続したものである。前記一方の丸パイプ４９は、外周面４９ａから外方に突出する凸部５７を保持したものであり、図１０及び図１２に示すように、前記他方の丸パイプ５１側から前記一方の丸パイプ４９に内設されたナット部材５９に螺合させた前記締付ねじ５５を締め付けた状態で、前記他方の丸パイプ５１の端面５１ａが前記一方の丸パイプ４９の外周面４９ａに押し付けられるとともに、前記他方の丸パイプ５１の外周面５１ｂが前記凸部５７に押し付けられるように構成されている。
【００４１】
また、前記一方の丸パイプ４９は、図１０、図１２、図１９及び図２１に示すように、前記他方の丸パイプ５１が接続される部位にナット露出窓６１を有するとともに、そのナット露出窓６１に隣接する部位に前記凸部５７を保持したものである。図１０及び図２１に示すように、前記ナット露出窓６１の上下に隣接する部位には、後述する取付ねじ６５、６６を通過させるためのねじ挿通孔４９ｘ、４９ｙが設けられている。前記ナット露出窓６１は、前記締付ねじ５５の挿通を許容するだけでなく、前記ナット部材５９を一方の丸パイプ４９内にけんどん動作により挿入することが可能な形態をなしている。
【００４２】
前記他方の丸パイプ５１は、図２２に示すように、前記一方の丸パイプ４９の外周面４９ａに沿うように凹陥した端面５１ａを備えており、その凹陥した端面５１ａが一方の丸パイプ４９の外周面４９ａに密着することにより、当該他方の丸パイプ５１の軸心周りの位置ずれが規制されるようになっている。
【００４３】
＜直交接続用の緊締手段＞
前記緊締手段５３は、図１０に示すように、前記締付ねじ５５の軸心５５ｘを前記他方の丸パイプ５１の軸心５１ｘに対して角度θだけ傾斜させたものである。すなわち、この緊締手段５３は、図１０及び図１９に示すように、雌ねじ孔５９ａを前記ナット露出窓６１に臨ませて前記一方の丸パイプ４９内に配設された前記ナット部材５９と、前記他方の丸パイプ５１の端部内に固設されたねじ挿通孔６３ａを有するねじ受け部材６３と、このねじ受け部材６３の前記ねじ挿通孔６３ａを通して前記ナット部材５９の前記雌ねじ孔５９ａに螺着された前記締付ねじ５５とを備えたものである。
【００４４】
前記ナット部材５９は、図１０、図１９及び図２１に示すように、中央部に前記雌ねじ孔５９ａを有した厚板状のもので、取付ねじ６５、６６を用いて前記一方の丸パイプ４９内に取付けられている。具体的には、このナット部材５９は、その両端部に、前記取付ねじ６５、６６を螺着させることが可能な小雌ねじ孔６７ａ、６７ｂをそれぞれ有している。そして、前記一方の丸パイプ４９に設けられた前記ねじ挿通孔４９ｘ、４９ｙに外側から挿通させた前記取付ねじ６５、６６を前記小雌ねじ孔６７ａ、６７ｂに螺着することにより、前記ナット部材５９が一方の丸パイプ４９の内部に固定されている。一方の丸パイプ４９の外側に位置する前記一方の取付ねじ６５の頭部６５ａは、図１０、図１２、図１９及び図２１に示すように、その丸パイプ４９の外周面４９ａから外方に突出する円柱状のものであり、この頭部６５ａが前記他方の丸パイプ５１の外周面５１ｂを位置決めするための前記凸部５７を構成している。他方の取付ねじ６６の頭部６６ａは、例えば皿ねじタイプのもので、前記丸パイプ５１とは干渉しないようにしてなっている。なお、前記ナット部材５９は、前記雌ねじ孔５９ａの軸心５９ｘが前記他方の丸パイプ５１の軸心５１ｘに対して角度θだけ傾斜する姿勢で前記一方の丸パイプ４９に固定されている。
【００４５】
前記ねじ受け部材６３は、図１０、図１９及び図２１に示すように、前記ねじ挿通孔６３ａを有するねじ受け板７１と、このねじ受け板７１の縁から前記他方の丸パイプ５１の内方に延びる延出板７３と、この延出板７３の延出端に設けられ前記他方の丸パイプ５１の内部を区成する区画板７５とを一体に備えたものである。前記ねじ受け板７１は前記締付ねじ５５の頭部５５ａを係止するものであり、前記他方の丸パイプ５１内に固設されている。すなわち、前記一方の丸パイプ４９に他方の丸パイプ５１を直交姿勢で当接させた状態において、前記ねじ挿通孔６３ａの軸心６３ｘと前記雌ねじ孔５９ａの軸心５９ｘとが合致するように構成されており、このねじ挿通孔６３ａを通して前記雌ねじ孔５９ａに螺合させた前記締付ねじ５５を締め付けることにより、前記他方の丸パイプ５１の端面５１ａが前記一方の丸パイプ４９の外周面５１ａに圧接されるとともに、前記他方の丸パイプ５１の外周面５１ｂが前記凸部５７に押し付けられるようにしてある。なお、前記他方の丸パイプ５１の前記ねじ受け部材６３に対応する部位には、前記締付ねじ５５を装着するための装着窓５１ｚが形成されている。その装着窓５１ｚには、化粧蓋５２が着脱可能に蓋着されている。
【００４６】
以上の接続構造に準じた接続構造は、他端側の支柱６Ｂにおける竪姿勢の丸パイプ６Ｂ１と、この丸パイプ６Ｂ１に接続され前記中間フレーム７Ｃを構成する前記丸パイプ７Ｃ１との接続箇所Ｐ２２にも採用されている。また、図１４、図１６〜図２０及び図２２に示すように、中間の支柱６Ｃ〜６Ｆにおける竪姿勢の丸パイプ６Ｃ１〜６Ｆ１と、この丸パイプ６Ｃ１〜６Ｆ１の両側にそれぞれ接続され前記中間フレーム７Ｃを構成する前記丸パイプ７Ｃ１との接続箇所Ｐ２３〜Ｐ３０にも採用されている。以上に述べた接続箇所Ｐ２２〜Ｐ３０の接続構造については、前述した接続箇所Ｐ２１におけるものと同一または対応する部分に同一の符号を付して説明を省略する。
【００４７】
＜横姿勢の面材掛止部材＞
前記上フレーム７Ａを構成する前記丸パイプ７Ａ１の下側には、図３、図４、図８、図１３、図１５及び図１７に示すように、横姿勢の面材掛止部材１０１がねじ１０３及びスペーサ１０５を介して取り付けられている。この面材掛止部材１０１は、前記スペーサ１０５が取り付けられた底壁１０７と、この底壁１０７の両側縁から上方に延出させた側壁１０９とを備えたチャンネル状のもので、前記底壁１０７及びスペーサ１０５を貫通させたねじ１０３を前記丸パイプ７Ａ１に設けた雌ねじ孔１１１に螺着することにより、前記丸パイプ７Ａ１との間に所定の隙間を形成した状態で取り付けられている。前記底壁１０７における前記他方の丸パイプ１３の装着窓１３ｚに対応する部位には、前記締付ねじ２１を通過させるための窓１０７ｚが設けられている。なお、符号１１２は、前記スペーサ１０５を前記底壁１０７に取り付けるための弾性爪である。
【００４８】
＜竪姿勢の面材掛止部材＞
前記端の支柱６Ａ、６Ｂを構成する竪姿勢の丸パイプ６Ａ１、６Ｂ１の出入口２ｘと反対の側には、図５、図８、図１５及び図１９に示すように、竪姿勢の面材掛止部材１１３がねじ１１５及びスペーサ１１７を介して取り付けられている。この面材掛止部材１１３は、前記スペーサ１１７が取り付けられた底壁１１９と、この底壁１１９の両側縁から側方に延出させた側壁１２１とを備えたチャンネル状のもので、前記底壁１１９及びスペーサ１１７を貫通させたねじ１１５を前記丸パイプ６Ａ１、６Ｂ１に設けた雌ねじ孔１２３に螺着することにより、丸パイプ６Ａ１、６Ｂ１との間に所定の隙間を形成した状態で取り付けられている。前記底壁１１９における前記他方の丸パイプ５１の装着窓５１ｚに対応する部位には、前記締付ねじ５５を通過させるための窓１１９ｚが設けられている。なお、符号１２４は、前記スペーサ１１７を前記底壁１１９に取り付けるための弾性爪である。
【００４９】
＜面材＞
以上説明したフレーム構造体４の内外に、図１及び図３〜図７に示すように、２枚の面材５、すなわち外装用の面材５Ａ及び内装用の面材５Ｂがそれぞれ添接されている。
【００５０】
この実施形態における外装用の面材５Ａは、図２、図３及び図６に示すように、５枚の面材構成シート１２５をスライドファスナ１２７により着脱可能に接続したもので、上フレーム７Ａと中間フレーム７Ｃとの間に形成される空間を覆い隠しうる面積を備えている。前記スライドファスナ１２７は、図３及び図６に示すように、先端縁にそれぞれ務歯１２７ｂを有する対をなすテープ１２７ａを備え、スライダ１２７ｃのスライド動作により前記務歯１２７ｂ同士を係脱させうるようにした通常のもので、前記各テープ１２７ａが隣接する面材構成シート１２５の側縁に縫い込まれている。
【００５１】
各面材構成シート１２５は、図４〜図７に示すように、布製の表地１２９と不織布製の裏地１３１との間に芯材である例えばポリウレタンフォーム等の発泡材１３２を配したもので、例えばエラストキルト加工により作られている。すなわち、各面材構成シート１２５は、接着剤を塗布した表地１２９と発泡材１３２と裏地１３１とを重ね合わせた積層体に過熱成型を施すことにより作られている。また、この面材構成シート１２５には、図３及び図６に示すように、それぞれ上下方向に延伸する厚肉部１２５ａ及び薄肉部１２５ｂが、所定ピッチで繰り返されるように交互に配されている。そして、図３及び図４に示すように、各面材構成シート１２５の上縁部を折り返して横姿勢の掛止材１３５を縫い込んでいる。この掛止材１３５は、図４に示すように、軟質樹脂製の押し出し材を所定の長さに切断したものであり、前記面材構成シート１２５の端部と折り返し部分１３３との間に縫い込まれる縫製部１３７と、この縫製部１３７の下端から延びる二股部１３９とを備えた帯状をなしている。そして、この掛止材１３５の前記二股部１３９を前記横姿勢の面材掛止部材１０１の側壁１０９に係り合わせることにより面材５Ａの上縁部分をフレーム構造体４の上フレーム７Ａに取り付けるようにしている。また、図５に示すように、端の支柱６Ａ、６Ｂに臨む面材構成シート１２５の側縁部を折り返して竪姿勢の掛止材１４１を縫い込んでいる。この掛止材１４１も、軟質樹脂製の押し出し材を所定の長さに切断したものであり、前記面材構成シート１２５の端部と折り返し部分１３３との間に縫い込まれる縫製部１４３と、この縫製部１４３の先端から延びる二股部１４５とを備えた帯状をなしている。そして、この掛止材１４１の前記二股部１４５を前記竪姿勢の面材掛止部材１１３の側壁１２１に係り合わせることにより面材５Ａの側縁部分をフレーム構造体４の端の支柱６Ａ、６Ｂに取り付けるようにしている。さらに、各面材構成シート１２５の下縁部内面は、図示しない面ファスナを介して中間フレーム７Ｃに着脱可能に止着されている。
【００５２】
この実施形態における内装用の面材５Ｂは、前記外装用の面材５Ａに準じた構成を有したもので、同一または対応する部分には同一の符号を付して説明を省略する。
【００５３】
≪天板≫
前記天板３は、図１〜図３に示すように、前記スクリーン２により囲われたブース空間Ｓ内に配されたもので、ブラケット１７１、１７３を介して前記支柱６Ａ〜６Ｂに着脱可能に支持されている。この実施形態においては、前記スクリーン２が仮想正六角柱に沿った形状をなすものであるため、前記天板３は、出入口２ｘから見て右側に位置する、図１及び図２に示すような右寄り態様（Ｐ）と、出入口２ｘから見て正面に位置する図示しない正面態様（Ｑ）と、出入口２ｘから見て左側に位置する図示しない左寄り態様（Ｒ）とのいずれかをとることができるようになっている。すなわち、前記右寄り態様（Ｐ）では、図２に示すように、天板３の使用端３ａ両側を手前側のブラケット１７１を介して端の支柱６Ａと第３の中間の支柱６Ｅとに支持させるとともに、天板３の反使用端３ｂ両側を第１の中間の支柱６Ｃ及び第２の中間の支柱６Ｄに奥側のブラケット１７３を介して支持させている。前記正面態様（Ｑ）では、天板３の使用端３ａ両側を手前側のブラケット１７１を介して第１の中間の支柱６Ｃと第４の中間の支柱６Ｆとに支持させるとともに、天板３の反使用端３ｂ両側を第２の中間の支柱６Ｄ及び第３の中間の支柱６Ｅに奥側のブラケット１７３を介して支持させている。前記左寄り態様（Ｒ）では、天板３の使用端３ａ両側を手前側のブラケット１７１を介して第２の中間の支柱６Ｄと端の支柱６Ｂとに支持させるとともに、天板３の反使用端３ｂ両側を第３の中間の支柱６Ｅ及び第４の中間の支柱６Ｆに奥側のブラケット１７３を介して支持させている。
【００５４】
また、この天板３の反使用端３ｂ側のエッジ３ｄと側端３ｃとは１２０°の角度をなして交差しており、これらが交差する箇所が前記スクリーン２の入隅２ｂ１〜２ｂ５に対応するように設定されている。換言すれば、この天板３は、反使用端３ｂ側の対をなすエッジ３ｄを前記スクリーン２の何れかの対をなす入隅２ｂ１〜２ｂ５に選択的に対応させて前記スクリーン２に着脱可能に取付けられるようになっている。ここで、前記スクリーン２における一方の端の支柱６Ａと第１の中間の支柱６Ｃとの間の入隅を第１の入隅２ｂ１と称し、以下、一方の端の支柱６Ａに近いほうの入隅から順に、第２〜第５の入隅２ｂ２〜２ｂ５と称する。より具体的には、前記右寄り態様（Ｐ）では、図２に示すように、前記天板３の反使用端３ｂ側の対をなすエッジ３ｄは、第１及び第３の入隅２ｂ１、２ｂ３に対応させた状態で前記スクリーン２に着脱可能に取付けられるようになっている。前記正面態様（Ｑ）では、前記天板３の反使用端３ｂ側の対をなすエッジ３ｄは、第２及び第４の入隅２ｂ２、２ｂ４に対応させた状態で前記スクリーン２に着脱可能に取付けられるようになっている。そして、前記左寄り態様（Ｒ）では、前記天板３の反使用端３ｂ側の対をなすエッジ３ｄは、第３及び第５の入隅２ｂ３、２ｂ５に対応させた状態で前記スクリーン２に着脱可能に取付けられるようになっている。ここで、前記第１の入隅２ｂ１と前記第２の入隅２ｂ２との中間には、前記第１の中間の支柱６Ｃが配されている。以下同様に、前記第２の入隅２ｂ２と前記第３の入隅２ｂ３との中間、前記第３の入隅２ｂ３と前記第４の入隅２ｂ４との中間、及び前記第４の入隅２ｂ４と前記第５の入隅２ｂ５との中間には、それぞれ前記第２の中間の支柱６Ｄ、前記第３の中間の支柱６Ｅ、及び前記第４の中間の支柱６Ｆが配されている。すなわち、各中間の支柱６Ｃ〜６Ｆは、天板３が前記右寄り態様（Ｐ）、前記正面態様（Ｑ）及び前記左寄り態様（Ｒ）のいずれをとる場合でも前記ブラケット１７１、１７３が前記支柱６Ｃ〜６Ｆに対向する位置をとることができるようにしつつ前記ブラケット１７１、１７３により天板３を安定して支持できるようにすべく、互いに隣接する入隅２ｂ１〜２ｂ５の中間に配されている。
【００５５】
前記各支柱６Ａ〜６Ｆには、図８、図２４及び図２５に示すように、前記ブース空間Ｓに向けて開口するブラケット取付用のスリット６Ａｓ〜６Ｆｓが形成されており、これらのスリット６Ａｓ〜６Ｆｓに前記手前側のブラケット１７１及び奥側のブラケット１７３を選択的に掛止することができるようになっている。そして、このスリット６Ａｓ〜６Ｆｓに対応する位置には、図６に示すように、前記内側の面材５Ｂを構成する面材構成シート１２５同士を接続するためのスライドファスナ１２７が配されるようになっており、このスライドファスナ１２７を部分的に開くことにより前記スリット６Ａｓ〜６Ｆｓをブース空間Ｓに臨ませることができるようにしてある。すなわち、各スライドファスナ１２７は、該スライドファスナ１２７を開閉するためのスライダ１２７ｃを上側及び下側にそれぞれ有しており、これらのスライダ１２７ｃを介して前記スライドファスナ１２７における前記スリット６Ａｓ〜６Ｆｓよりも上側及び下側をそれぞれ閉じることにより、前記スリット６Ａｓ〜６Ｆｓをブース空間Ｓに臨ませつつ前記面材構成シート１２５同士を接続することができるようになっている。
【００５６】
また、この天板３は、図２及び図７に示すように、前記面材５に当接又は近接する縁部に、クランプ１９３を介して電源コンセントや照明器具等のオプション部材１９５を取り付けるためのオプション取付け領域３Ａを備えている。前記オプション取付け領域３Ａに対応する前記スクリーン２の部位には、前記面材５が厚み方向に変形するのを許容すべく、前記支柱６Ａ〜６Ｆ及び前記フレーム７Ａ〜７Ｃのいずれもが配されていないようになっている。
【００５７】
手前側のブラケット１７１は、図２４に示すように、基端に前記スリット６Ａｓ〜６Ｆｓに掛け止めされる掛止爪１７７を有する支持部１７５と、この支持部１７５の上端に設けられ天板３の下面を受ける天板受け部１７９とを備えたもので、前記天板受け部１７９には、当該ブラケット１７１を天板３に固定するための図示しないねじを挿通させるためにねじ挿通孔１８１を設けている。
【００５８】
奥側のブラケット１７３も、図２５に示すように、基端に前記スリット６Ａｓ〜６Ｆｓに掛け止めされる掛止爪１８５を有する支持部１８３と、この支持部１８３の上端に設けられ天板３の下面を受ける天板受け部１８７とを備えたもので、前記天板受け部１８７には、当該ブラケット１７３を天板３に固定するための図示しないねじを挿通させるためにねじ挿通孔１８９を設けている。
【００５９】
また、図２に示すように、前記天板３の反使用端３ｂにおける中央部分と前記スクリーン２との間には、配線挿通用の隙間ＳＳが形成されており、前記天板３の下面における前記隙間ＳＳに対応する部位には、配線ダクト１９１が設けられている。
【００６０】
≪本実施形態の効果≫
本実施形態によれば、天板３が、スクリーン２の内側に取付け位置を周方向に変更可能な状態で取付けられているので、使用者のくせや作業の種類等に応じて態様を柔軟に変えることができるブース１を実現できる。
【００６１】
また、前記スクリーン２が、仮想正六角柱に沿った形状をなし、当該仮想正六角柱の一つの角部に対応する部位に前記出入口２ｘを有するものであるので、このようなスクリーン２を有するブース１を複数個、ハニカム状に略隙間なく配置することができる。
【００６２】
さらに、前記スクリーン２が、仮想正六角柱に沿った形状をなし複数対、具体的には３対の入隅２ｂ１〜２ｂ５を有するものであり、前記天板３が、反使用端３ｂ側の対をなすエッジ３ｄを前記スクリーン２の何れかの対をなす入隅２ｂ１〜２ｂ５に選択的に対応させて前記スクリーン２に着脱可能に取付けられるものであるので、天板３を、前記右寄り態様（Ｐ）、前記正面態様（Ｑ）又は前記左寄り態様（Ｒ）のいずれかをとるように位置決めしつつ取付位置を変更する作業を容易に行うことができる。
【００６３】
加えて、前記スクリーン２が、部分筒状の骨組みを構成するフレーム構造体４と、このフレーム構造体４の内外両面に張設された変形可能な面材５Ａ、５Ｂとを備えたものであるので、ブース１の内外の外観を整えることができるだけでなく、前述したようにオプション部材１９５を取り付ける際などに内面側の面材５Ｂを変形させても外面側の面材５Ａに影響が及ぶことがないという利点を得ることもできる。
【００６４】
また、前記フレーム構造体４が、複数本の支柱６Ａ〜６Ｆと、これら支柱６Ａ〜６Ｆ間に横架されたフレーム７Ａ〜７Ｃとを備えたものであり、前記天板３が、前記支柱６Ａ〜６Ｆのいずれかにブラケット１７１、１７３を介して選択的に取付けられるものであるので、比較的小型なブラケット１７１、１７３により天板３をフレーム構造体４に支持させることができる。
【００６５】
そして、前記天板３が、前記面材５Ｂに近接する縁部にオプション取付け領域３Ａを備え、前記オプション取付け領域３Ａに対応する前記スクリーン２の部位には、前記面材５Ｂが厚み方向に変形するのを許容すべく前記支柱６Ａ〜６Ｆ及び前記フレーム７Ａ〜７Ｃのいずれもが配されていないように構成しているので、前記面材５Ａ、５Ｂを厚み方向に一時的に変形させることができる。従って、前記面材５Ａ、５Ｂを図７の想像線に示すように一時的に変形させることにより、天板３の縁に種々のオプション部材１９５を取り付けることができる。
【００６６】
［他の実施態様］
なお、本発明は以上に述べた実施形態に限らない。
【００６７】
例えば、スクリーンは、仮想正六角柱に沿った形状のものに限らず、仮想正八角柱に沿った形状や、仮想円柱に沿った形状等、他の形状のものであってもよい。但し、仮想正六角柱に沿った形状のものであれば、前述したように、このようなスクリーンを有するブースを複数個、ハニカム状に略隙間なく配置することができる。このような効果は、仮想直方体や仮想立方体や仮想正三角柱に沿った形状のものであっても得ることができる。
【００６８】
また、天板の取付態様は任意のものを採用してももちろんよいが、天板の反使用端側の対をなすエッジをスクリーンの何れかの対をなす入隅に選択的に対応させる取付態様であれば、天板の位置決めを容易に行うことができる。
【００６９】
さらに、部分筒状の骨組みを構成するフレーム構造体と、このフレーム構造体の内外両面に張設された変形可能な面材とを備えたもの以外のスクリーンの構成を採用してももちろんよいが、フレーム構造体の内外両面に変形可能な面材を張設することにより、前述したように、ブースの内外の外観を整えることができるだけでなく、前述したようにオプション部材を取り付ける際などに内面側の面材を変形させても外面側の面材に影響が及ぶことがないという利点を得ることもできる。
【００７０】
加えて、天板をフレーム構造体に支持させる為の態様は、天板支持構造体等を介してフレームに天板を取り付ける態様等、種々のものを採用してもよいが、複数本の支柱のいずれかにブラケットを介して天板を選択的に取り付ける態様であれば、前述したように、天板を支持させるための部材を小型のものにすることができる。
【００７１】
そして、天板のオプション取付け領域は省略してももちろんよい。また、天板にオプション取付け領域を設ける場合、前記オプション取付け領域に対応するスクリーンの部位に前記支柱及び前記フレームのいずれかが配される構成を採用してもよい。
【００７２】
その他、本発明の趣旨を損ねない範囲で種々に変更してよい。
【符号の説明】
【００７３】
１…ブース
２…スクリーン
２ａ…起立端縁
２ｂ１〜２ｂ５…入隅
２ｘ…出入口
３…天板
３ｂ…反使用端
３ｄ…エッジ
３Ａ…オプション取付け領域
４…フレーム構造体
５Ａ、５Ｂ…面材
６Ａ〜６Ｆ…支柱
７Ａ〜７Ｃ…フレーム
１７１、１７３…ブラケット
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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