(57)【要約】【課題】往復動されるロッドの往復動方向以外への移動を防止する機構を有しながら、良好なシール性が確保される往復動工具を提供する。【解決手段】往復動工具としてのレシプロソーは、モータと、モータの回転を往復動に変換する動力伝達機構と、動力伝達機構に接続され、往復動されるロッド６と、転動可能であり、ロッド６に接触可能な窪み部Ｘ１，Ｘ２を有する上ローラ８２，下ローラ８３と、を備えており、ロッド６の横断面は、角部を有しておらず、上ローラ８２，下ローラ８３の窪み部Ｘ１，Ｘ２は、括れ形状を呈している。【選択図】図１３
2018020425.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
モータと、
前記モータの回転を往復動に変換する往復動変換機構と、
前記往復動変換機構に接続され、往復動されるロッドと、
転動可能であり、前記ロッドに接触可能な接触部分を有するローラと、
を備えており、
前記ロッドの横断面は、角部を有しておらず、
前記ローラの前記接触部分は、括れ形状を呈している
ことを特徴とする往復動工具。
【請求項２】
前記ローラは、複数設けられており、互いに対向するように配置されている
ことを特徴とする請求項１に記載の往復動工具。
【請求項３】
前記ローラの軸方向への移動を規制する移動規制プレートが設けられている
ことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の往復動工具。
【請求項４】
前記ロッドの横断面は、円形あるいは長円形である
ことを特徴とする請求項１ないしは請求項３の何れかに記載の往復動工具。
【請求項５】
前記ロッドは、前後に往復動され、
前記ローラは、往復動範囲の前端に位置する前記ロッドの後部に接触する
ことを特徴とする請求項１ないしは請求項４の何れかに記載の往復動工具。
【請求項６】
前記往復動変換機構が配置される変換機構ハウジングを備えており、
前記変換機構ハウジングは、複数の変換機構ハウジング部を備えており、
少なくとも２個の前記変換機構ハウジング部は、互いに重なり合う平面部を備えており、
前記平面部の少なくとも一方に、弾性体であるシール部材が設けられる
ことを特徴とする請求項１ないしは請求項５の何れかに記載の往復動工具。
【請求項７】
前記ロッドは、後端部に、ガイドによって案内されるガイドローラを有している
ことを特徴とする請求項１ないしは請求項６の何れかに記載の往復動工具。
【請求項８】
前記往復動変換機構が配置される変換機構ハウジングを備えており、
前記ローラは、ローラ軸に対して転動可能に支持されており、
前記ローラ軸は、前記変換機構ハウジングに対し、回転可能に支持されている
ことを特徴とする請求項１ないしは請求項７の何れかに記載の往復動工具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ブレードを往復動させて被加工材を切断する往復動切断工具を始めとする、往復動する出力部を有する往復動工具に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１に示されるように、鋸刃を取り付けた操作杆を前後に往復動させて作業を行う往復動工具が知られている。
この往復動工具では、方形断面を有する操作杆の中間部が、耐摩耗性合金製の案内筒や防塵用のフェルトで囲まれることで、前後方向以外に移動しないように支承されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平５−３７４１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１の往復動工具では、案内筒が滑り軸受であるため、操作杆と案内筒が直動方向に滑ることとなり、転がり軸受に比べ、発熱や摩擦が多い。又、操作杆が方形断面を有していて外方に尖った角部を４つ有しており、その角部とそれを囲む案内筒及びフェルトの角部との間のシール性が比較的に劣ることとなって、それら角部間から塵が内部へ流入したり、内部のオイルが外部へ流出したりする可能性がある。
そこで、本発明の主な目的は、往復動されるロッド（操作杆）の往復動方向以外への移動を防止する機構を有しながら、発熱や摩耗の抑制と良好なシール性の確保が両立する往復動工具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を主に達成するために、請求項１に記載の発明は、モータと、前記モータの回転を往復動に変換する往復動変換機構と、前記往復動変換機構に接続され、往復動されるロッドと、転動可能であり、前記ロッドに接触可能な接触部分を有するローラと、を備えており、前記ロッドの横断面は、角部を有しておらず、前記ローラの前記接触部分は、括れ形状を呈していることを特徴とするものである。
請求項２に記載の発明は、上記発明において、前記ローラは、複数設けられており、互いに対向するように配置されていることを特徴とするものである。
請求項３に記載の発明は、上記発明において、前記ローラの軸方向への移動を規制する移動規制プレートが設けられていることを特徴とするものである。
請求項４に記載の発明は、上記発明において、前記ロッドの横断面は、円形あるいは長円形であることを特徴とするものである。
請求項５に記載の発明は、上記発明において、前記ロッドは、前後に往復動され、前記ローラは、往復動範囲の前端に位置する前記ロッドの後部に接触することを特徴とするものである。
請求項６に記載の発明は、上記発明において、前記往復動変換機構が配置される変換機構ハウジングを備えており、前記変換機構ハウジングは、複数の変換機構ハウジング部を備えており、少なくとも２個の前記変換機構ハウジング部は、互いに重なり合う平面部を備えており、前記平面部の少なくとも一方に、弾性体であるシール部材が設けられることを特徴とするものである。
請求項７に記載の発明は、上記発明において、前記ロッドは、後端部に、ガイドによって案内されるガイドローラを有していることを特徴とするものである。
請求項８に記載の発明は、上記発明において、前記往復動変換機構が配置される変換機構ハウジングを備えており、前記ローラは、ローラ軸に対して転動可能に支持されており、前記ローラ軸は、前記変換機構ハウジングに対し、回転可能に支持されていることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、往復動されるスライダの往復動方向以外への移動を防止する機構を有しながら、発熱や摩耗の抑制と良好なシール性の確保が両立する往復動工具を提供することが可能となる、という効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本発明の第１形態に係るレシプロソーの斜視図である。
【図２】図１の右側面図である。
【図３】図１の左側面図である。
【図４】図１の一部開蓋左側面図である。
【図５】図４の一部開蓋左側面図である。
【図６】図２のＡ−Ａ線断面図である。
【図７】図２のＣ−Ｃ線断面図（一部省略）である。
【図８】図２のＤ−Ｄ線断面図（一部省略）である。
【図９】図２のＥ−Ｅ線断面図（一部省略）である。
【図１０】図２のＦ−Ｆ線断面図（一部省略）である。
【図１１】図２のＧ−Ｇ線断面図（一部省略）である。
【図１２】図２のＨ−Ｈ線断面図（一部省略）である。
【図１３】図２のＩ−Ｉ線断面図（一部省略）である。
【図１４】図２のＪ−Ｊ線断面図（一部省略）である。
【図１５】図３のＫ−Ｋ線断面図（一部省略）である。
【図１６】本発明の第２形態に係るレシプロソーの図１３相当図である。
【図１７】本発明の第３形態に係るレシプロソーの（ａ）一部開蓋右側面図，（ｂ）（ａ）のＬ−Ｌ線断面図（一部省略）である。
【図１８】図１７（ａ）のＭ−Ｍ線断面図である。
【図１９】本発明の第４形態に係るレシプロソーの前部一部分解斜視図である。
【図２０】本発明の第４形態に係るレシプロソーの図１３相当図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本発明の実施の形態やその変更例が、適宜図面に基づいて説明される。
当該形態は、往復動工具の一例としての往復動切断工具に係るものであり、より具体的にはレシプロソーに係るものである。
尚、本発明は、当該形態や変更例に限定されない。
【０００９】
［第１形態］
図１は本発明の第１形態に係るレシプロソー１の斜視図であり、図２はレシプロソー１の右側面図であり、図３はレシプロソー１の左側面図であり、図４はレシプロソー１の一部開蓋左側面図であり、図５は図４の一部開蓋左側面図であり、図６は図２のＡ−Ａ線断面図であり、図７は図２のＣ−Ｃ線断面図（一部省略）であり、図８は図２のＤ−Ｄ線断面図（一部省略）であり、図９は図２のＥ−Ｅ線断面図（一部省略）であり、図１０は図２のＦ−Ｆ線断面図（一部省略）であり、図１１は図２のＧ−Ｇ線断面図（一部省略）であり、図１２は図２のＨ−Ｈ線断面図（一部省略）であり、図１３は図２のＩ−Ｉ線断面図（一部省略）であり、図１４は図２のＪ−Ｊ線断面図（一部省略）であり、図１５は図３のＫ−Ｋ線断面図（一部省略）である。
尚、図２において、右がレシプロソー１の前であり、上がレシプロソー１の上である。各方向は、説明の便宜上定めたものであり、実際には被加工材や作業者の向き等により変化することがある。
【００１０】
レシプロソー１は、動力機構２と、往復動変換機構としての動力伝達機構４と、動力伝達機構４につながる最終出力部としてのロッド６と、動力伝達機構４と組み合わせられるカウンタウェイト機構８と、各種部材の支持枠としてのハウジング１０と、ロッド６の前方ないし下方に配置されたガイドシュー１２と、を有する。
【００１１】
ハウジング１０は、動力機構２を収める本体ハウジング２０と、本体ハウジング２０の前側において動力伝達機構４やロッド６、カウンタウェイト機構８を収めるギヤハウジング２２と、これらの間に介装されるモータ前ハウジング２３を含む。
図１において模式的に示される本体ハウジング２０の後部は、ループ状に形成されており、ループの後部は、上下方向に延びるハンドル部Ｑとされている。ハンドル部Ｑの前側には、トリガ形式のスイッチであるトリガスイッチＴが配置されている。
変換機構ハウジングとしてのギヤハウジング２２は、左右で分離されており、左ギヤハウジング部２４と右ギヤハウジング部２５を備えている。第１の変換機構ハウジング部としての左ギヤハウジング部２４は、ギヤハウジング２２の左部を占めており、第２の変換機構ハウジング部としての右ギヤハウジング部２５は、ギヤハウジング２２の前部、後部ないし右部を占めている（図６等参照）。即ち、ギヤハウジング２２は、左方に開いた右ギヤハウジング部２５の左側が、左ギヤハウジング部２４によって蓋をされた状態で形成されている。左ギヤハウジング部２４は、右ギヤハウジング部２５より小さく、これらは互いに半割の関係にはなっていない。左ギヤハウジング部２４は、ネジ２６，２６・・が右ギヤハウジング部２５に形成されたネジ孔２７，２７・・に入れられることにより、右ギヤハウジング部２５に対してネジ止めされている。
又、ギヤハウジング２２の前端部には、有底円筒状であり前方へ開口したブレードクランプカバー部２８が配置されている。ブレードクランプカバー部２８の後端部は、ロッド６を通した状態で塞がれており、ギヤハウジング２２内に作業者の手等が入る事態が防止される。
ギヤハウジング２２（右ギヤハウジング部２５）の後端部は、本体ハウジング２０の前端部に対し、前後方向の複数のボルト３０，３０・・により固定されている。
モータ前ハウジング２３（上下左右）には、排気孔３１，３１・・が空けられている。
【００１２】
動力機構２は、電動のモータ３２を有する。モータ３２の回転駆動軸４２は、前後方向を向いており、前部は前方に突出している。回転駆動軸４２の前端部の周囲には、歯が形成されている。
モータ３２は、コードＲ及びトリガスイッチＴと電気的に接続されており、トリガスイッチＴがＯＮに切換えられる（トリガが押される）ことで、コードＲ（電源）から給電され、回転駆動軸４２が駆動される。
回転駆動軸４２の前側露出部分における後部外側には、回転により空気を外側へ押し出す軸流のファン４４が配置されている。ファン４４は、回転駆動軸４２に固定されている。ファン４４の外側には、排気孔３１，３１・・が位置している。
ファン４４の前方であって、回転駆動軸４２の周りには、軸受４６が配置されている。軸受４６は、回転駆動軸４２を回転可能に支持しており、右ギヤハウジング部２５の後端部中央に空けられた前後方向の孔４７の中央部に配置されている。孔４７は、前部より中央部が上下左右において広く、中央部より後部が上下左右において更に広く形成されており、前部と中央部の境界における段面に軸受４６の外輪の前面が当たっており、中央部と後部の境界の段面と連続するように軸受４６の外輪の後面が配置されている。軸受４６は、軸受４６の外輪の後面ないし孔４７の後側の段面に当たるプレート４８（ベアリングリテーナ）によって固定されており、モータ３２側へ移動しないように止められている。プレート４８は、ボルト４９によって、右ギヤハウジング部２５の後端部に固定されている。軸受４６の内輪の前後には、それぞれワッシャ５０が配置されており、前のワッシャ５０の前側には、サークリップ５１が配置されて、これらによって軸受４６が回転駆動軸４２に対し固定されている。
【００１３】
動力伝達機構４は、回転駆動軸４２先端部の歯に噛み合う外縁部の傘歯の内方中央部に丸孔を有する円盤状であり前後上下に広がるギヤ６０と、左右方向を軸方向とする円筒状で左部がギヤ６０の丸孔に入りギヤ６０の右側に配置されるギヤ６０と一体の回転部６２と、回転部６２の右部中央を通る左右方向の支持軸６４と、ギヤ６０の左面周縁部からギヤ６０と一体に突出した円柱状で左右方向の軸６５の外側に装着された軸受（ニードルベアリング）６６（図８）を介して接続されるアーム状のスライダ６７と、スライダ６７における軸６５接続部（後端部）とは逆側の端部（前端部）において接続されており、ロッド６の後端部に配置されているガイドローラ６８と、ガイドローラ６８の左右の外側に配置される左ガイド６９，右ガイド７０を備えている。
尚、スライダ６７や軸受６６、ガイドローラ６８、左ガイド６９，右ガイド７０の少なくとも何れかは、動力伝達機構４の構成要素ではなく、出力部（ロッド６）の構成要素として扱うことができる。
【００１４】
回転部６２は、ギヤ６０と共に、支持軸６４の周りで回転可能である。回転部６２の円筒面外側には、回転部６２を回転可能に支持する回転部軸受（ニードルベアリング）７２が配置されている。回転部軸受７２は、右ギヤハウジング部２５に取り付けられている。ギヤ６０の径（歯数）は、モータ３２の回転駆動軸４２の径（歯数）より大きいので、回転駆動軸４２の回転はギヤ６０により減速される。回転部６２と支持軸６４の間には、フランジの付いた円筒状の押さえ７３が介装されている。
回転部６２は、右面から左方へ凹む凹部（図示略）を備えており、その分だけ軽量化されている（肉抜き）。
【００１５】
軸６５は、ギヤ６０の回転中心に対して偏心した位置から突出している。
ガイドローラ６８は、スライダ６７の前端部に通された左右方向のガイドローラ軸７５と、ガイドローラ軸７５の左端部，右端部に対し回転可能に取り付けられた左ガイドローラ７６，右ガイドローラ７７を備えている。スライダ６７の前端部はロッド６の後端部に入っており、ガイドローラ軸７５はロッド６の後端部も通過している。ガイドローラ軸７５は、ロッド６に形成された左右方向の孔に挿入されていて、ロッド６に対し回転可能となっている。ガイドローラ軸７５は、ロッド６から抜けないように抜け止めを施されており、ロッド６と共に前後移動可能である。
左ガイド６９は、前後に延びており、上下方向における中央部において、左方へ窪み右方へ開いた前後方向の溝部を有していて、溝部の上辺から上方へ延びる上辺部と、下辺から下方へ延びる下辺部を有している。右ガイド７０は、ほぼ左ガイド６９と面対称である形状で形成されており、右方へ窪み左方へ開いた溝部、並びに上辺部及び下辺部を有している。左ガイド６９と右ガイド７０は、それぞれの上辺部が合わせられた状態で、向かい合っている。このとき、それぞれの下辺部は、スライダ６７の左右方向の大きさ程度の間隔を有している。左ガイド６９と右ガイド７０は、左ガイド６９から右ガイド７０を経て右ギヤハウジング部２５に達する複数のネジ７８，７８・・により固定されている。ネジ７８，７８・・は、左ガイド６９や右ガイド７０の上辺部あるいは下辺部を通っている。
ギヤ６０が回転して軸６５が変位（公転）すると、軸６５の前後方向の変位成分がスライダ６７に伝達される。よって、ガイドローラ６８は、スライダ６７を介し前後に往復動する。尚、軸６５の公転における上下方向の変位成分は、ガイドローラ６８が左ガイド６９，右ガイド７０内で自転することにより、ガイドローラ６８には伝達されない。
【００１６】
ロッド６は、前後に延びる部材であり、その前端部には、ブレードクランプ８０が設けられている。ブレードクランプ８０は、これより後側の丸棒状のロッド基部８１に対して、上下左右に膨らんでいる。ブレードクランプ８０には、図示されないブレードが取り付けられる。
ロッド基部８１外側であって、左ガイド６９，右ガイド７０の前方には、上ローラ８２と、下ローラ８３が配置されている（図１３）。
上ローラ８２は、左右に延びており、左右方向の中心軸を一周する窪み部Ｘ１（ロッド６と接触可能な接触部分）を備えた糸巻き型である。上ローラ８２の窪み部Ｘ１は、左右方向において、左部または右部より中央部が深く形成されており、括れ形状を呈している。上ローラ８２の窪み部Ｘ１の横断面（上下左右に広がる断面，図１３）における形状は、弧を描いており、その弧の径は、ロッド基部８１の径と同様であり、微視的にはロッド基部８１の径より僅かに大きい。上ローラ８２は、窪み部Ｘ１（括れ部）の下部において、ロッド基部８１の上面に接している。
下ローラ８３は、上ローラ８２と同様に成り、その窪み部Ｘ２（括れ部，接触部分）の上部において、ロッド基部８１の下面に接している。
上ローラ８２は、自身の中心軸と同軸に配置された上ローラ軸８４の周りで転動可能に支持されている。上ローラ軸８４の左部は、左ギヤハウジング部２４に支持され、上ローラ軸８４の右部は、後述のローラ右プレート８７で支持される。
下ローラ８３は、上ローラ８２と同様に、下ローラ軸８５の周りで転動可能に支持されている。下ローラ軸８５は、上ローラ軸８４と同様に支持される。
上ローラ８２，下ローラ８３の左側には、前後上下に広がる板金であるローラ左プレート８６が配置されており、上ローラ８２，下ローラ８３の右側には、前後上下に広がる板金であるローラ右プレート８７が配置されている。ローラ左プレート８６，ローラ右プレート８７の上部あるいは下部において、上ローラ軸８４あるいは下ローラ軸８５が通っている。ローラ左プレート８６は、上ローラ８２，下ローラ８３について、所定位置より左へ移動しないように移動規制（ガタ止め）し、ローラ右プレート８７は、上ローラ８２，下ローラ８３について、所定位置より右へ移動しないように移動規制する（移動規制プレート）。ローラ左プレート８６は、ネジ８８（図４）により、右ギヤハウジング部２５に対して固定されている。ローラ右プレート８７は、右ギヤハウジング部２５に支持されている。
ロッド６は、上ローラ８２及び下ローラ８３に案内され、前後方向で移動可能である。ロッド６が前後方向に移動すると、上ローラ８２，下ローラ８３は、上ローラ軸８４，下ローラ軸８５の周りで回転する。
ロッド基部８１には、ガイドローラ軸７５が接続されており、ロッド６は、ガイドローラ６８により前後に案内され、ガイドローラ軸７５につながるスライダ６７により往復動される。
【００１７】
ブレードは、ガイドシュー１２を通る。ガイドシュー１２は、加工物に接触可能なシュープレート９０と、右ギヤハウジング部２５に固定されるシューサポータカバー９１と、シューサポータカバー９１の内側に配置されるシューサポータ９２と、シューサポータ９２の前端部に配置されていてシュープレート９０を左右方向の軸周りで揺動可能に支持する左右のピン９３，９３を有する。
シューサポータ９２及びシューサポータカバー９１は、それぞれ横断面がＵ字状となっており、ギヤハウジング２２の前下部に配置されている。シューサポータ９２は、シューサポータカバー９１の内側において、前後にスライド可能に配置されている。尚、ハウジング１０には、シューサポータカバー９１が含まれる。
シューサポータカバー９１の外側には、シューレバー９６が配置されている。シューレバー９６は、シューサポータカバー９１やシューサポータ９２の上側を通る左右方向のシューサポータ固定軸９７を備えており、シューサポータ固定軸９７の周りで回転可能であって、シューサポータカバー９１に対して開閉可能である。シューレバー９６が閉じていると（図面に示されるような前後方向を向く状態）、シューサポータ固定軸９７がシューサポータ９２を締め付けて固定し、シューレバー９６が開いていると（上下方向を向く状態）、シューサポータ固定軸９７によるシューサポータ９２の締め付けが解除されて、シューサポータ９２やシュープレート９０の前後方向におけるスライドが可能となり、これらの位置調整が可能となる。
【００１８】
カウンタウェイト機構８は、金属製のバランサ１００を有している。
バランサ１００は、前後上下に広がる丸皿形状の一部分を占める形状を呈しており、左方から見て中心角が１００°程度の扇形部分と、その中心角部分から径方向逆側へ延びるアーム状部分を有している。バランサ１００は、アーム状部分における扇形部分と逆側の端部の孔に対し、動力伝達機構４におけるギヤ６０と一体の軸６５の左端部が圧入されることで軸６５とつながっており、軸６５によって片持ちされている。バランサ１００の中心角部分と、ギヤ６０の中心部は、左側から右方へ見た場合、重なっている。バランサ１００の中心角部分には、支持軸６４取り付け用の工具（ドライバ等）が通過可能な孔が設けられている。
バランサ１００は、ギヤ６０（軸６５）と一体であり、ギヤ６０の回転（軸６５の公転）により、扇形部分の中心角部分を中心に回転し、ロッド６が後退位置（各図面に示される位置）にあると、軸６５が後側に位置してバランサ１００の扇形部分が前側に位置し、ロッド６が前進位置にあると、軸６５が前側に位置してバランサ１００の扇形部分が後側に位置する。バランサ１００の扇形部分（ウェイト部）の重量や重心位置は、ロッド６やブレード、スライダ６７の振動が最小となるように設定されており、バランサ１００（ウェイト部）は、ロッド６等の前後動と逆に動作されることで、カウンタウェイトの役割を担っている。
【００１９】
このようなレシプロソー１の動作例を説明する。
作業者は、停止状態のロッド６にブレードを鋸歯が下となるようにセットし、被加工材にガイドシュー１２のシュープレート９０の前面を当てる。そして、コードＲを電源に接続した状態で、ハンドル部Ｑを把持し、トリガスイッチＴをオンにすると、モータ３２への給電がなされて回転駆動軸４２が回転し、ギヤ６０が回転して、スライダ６７を介してロッド６が前後動する。又、バランサ１００のウェイト部が前後方向においてロッド６と反対に移動し、ロッド６は、振動が抑制された状態で前後動する。
【００２０】
ロッド６は、左ガイド６９，右ガイド７０内のガイドローラ６８に加え、上ローラ８２と下ローラ８３によって、前後方向以外の方向に向かないように、即ち往復動方向以外への移動（姿勢変化を含む）が防止された状態で案内される。
ロッド６の横断面は、角部を有さない円形であり、上ローラ８２や下ローラ８３は、括れ形状を呈していて、窪み部Ｘ１，Ｘ２を有しているから、ロッド６と上ローラ８２又は下ローラ８３とが角部のない状態で連続的に接することとなり、シール性に優れる。又、上ローラ８２や下ローラ８３は、上ローラ軸８４や下ローラ軸８５の周りで転動するから、ロッド６の前後動をスムーズに案内するし、潤滑剤が入れ替わることとなって焼き付きが防止される。
更に、窪み部Ｘ１，Ｘ２は、括れ形状を呈しているから、ロッド６から受ける荷重を支持可能であり、特に左右方向の荷重を支持可能であって、ロッド６は自然に括れの最深部（中央）に案内される。又、微視的には、ロッド６（ロッド基部８１）に対して、前後方向の短い線あるいは一点において完全に接触して荷重の大部分を受けることとなるうえ、上ローラ８２や下ローラ８３が回転するので、摩耗や摩擦熱の影響が及び難くなって、上ローラ８２や下ローラ８３、ないしはロッド６の間の摩耗や発熱が防止され、これらの耐久性が向上する。
上ローラ８２や下ローラ８３は、前後に往復動するロッド６が最も前に位置した場合、ロッド６の後部に接触してロッド６の後部の荷重を支持し、ロッド６が最も後に位置した場合、ロッド６の前部に接触してロッド６の前部の荷重を支持する。
【００２１】
又、モータ３２の回転駆動軸４２の回転により、ファン４４が回転し、ファン４４から排気孔３１，３１・・への空気の流れが生成される。又、この空気の流れの生成により、外部から、ギヤハウジング２２や本体ハウジング２０の隙間を経て、ファン４４までの空気の流れが形成される。よって、ギヤハウジング２２や本体ハウジング２０に支持された部材が空気により冷却される。
【００２２】
ロッド６ないしブレードの作動状態で、作業者がハンドル部Ｑを下ろしていくと、前後動するブレードの鋸歯が被加工材に当たり、上下方向を切断方向として被加工材が切断されていく。
作業者がスイッチ２８をオフにすると、モータ３２の回転駆動軸４２が停止して、各種の前後動が停止する。
【００２３】
第１形態のレシプロソー１は、モータ３２と、モータ３２の回転を往復動に変換する動力伝達機構４と、動力伝達機構４に接続され、往復動されるロッド６と、転動可能であり、ロッド６に接触可能な窪み部Ｘ１，Ｘ２を有する上ローラ８２，下ローラ８３と、を備えており、ロッド６の横断面は、角部を有しておらず、上ローラ８２，下ローラ８３の窪み部Ｘ１，Ｘ２は、括れ形状を呈している。よって、ロッド９の横断面が角部を有していないことでシール性が高くなり、又上ローラ８２，下ローラ８３がロッド６に対して微視的に短い線分で接触しあるいは点接触するうえに回転することで、ロッド６を窪み部Ｘ１，Ｘ２の最深部へ案内した状態で回転することとなって焼き付きが防止される、ロッド６の姿勢保持機構（往復動案内機構）を備えたレシプロソー１が提供される。
更に、上ローラ８２，下ローラ８３は、２個設けられており、互いに対向するように上下に配置されている。よって、より確実なロッド６の保持の確保や、シール性や耐久性の一層の向上や、焼き付きの防止が図れる。
又更に、上ローラ８２，下ローラ８３の軸方向への移動を規制するローラ左プレート８６，ローラ右プレート８７が設けられている。よって、上ローラ８２，下ローラ８３の位置を適切に保持することができ、ロッド６をより確実に保持することができる。
加えて、ロッド６の横断面は、円形である。よって、角部のない横断面をシンプルに実現することができるし、上ローラ８２，下ローラ８３に対する接触部位の形状が対称的になり、上ローラ８２，下ローラ８３によるロッド６の支持が適切に行われる。尚、この作用効果は、ロッド６の横断面が長円（楕円）形である場合にも発揮される。
又、ロッド６は前後に往復動され、上ローラ８２，下ローラ８３は往復動範囲の前端に位置するロッド６の後部に接触する。よって、上ローラ８２，下ローラ８３は、前部が露出する状態で前方に突出したロッド６を、確実に支持することができる。
更に、ロッド６は、後端部に、右ガイド６９，左ガイド７０によって案内されるガイドローラ６８を有している。よって、より一層ロッド６の姿勢が適切に保持される。
【００２４】
［第２形態］
図１６は本発明の第２形態に係るレシプロソーの図１３相当図である。
第２形態のレシプロソーは、上ローラ及び下ローラの形状を除き、第１形態のレシプロソー１と同様に成る。第２形態のレシプロソーの構成等のうち、第１形態と同様であるものについては、同じ符号が付され、適宜説明が省略される。
【００２５】
第２形態に係る上ローラ１８２の窪み部Ｘ３は、第１形態の窪み部Ｘ１より、左右方向の中央部において深い形状となっており、ロッド基部８１に対して、その中央部上側の両脇で接触していて、微視的に２短線あるいは２点で接触している。
又、第２形態に係る下ローラ１８３の窪み部Ｘ４は、第１形態の窪み部Ｘ２より、左右方向の中央部において深い形状となっており、ロッド基部８１に対して、その中央部下側の両脇で接触していて、微視的に２短線あるいは２点で接触している。
【００２６】
第２形態に係るレシプロソーは、モータ３２と、モータ３２の回転を往復動に変換する動力伝達機構４と、動力伝達機構４に接続され、往復動されるロッド６と、転動可能であり、ロッド６に接触可能な窪み部Ｘ３，Ｘ４を有する上ローラ１８２，下ローラ１８３と、を備えており、ロッド６の横断面は、角部を有しておらず、上ローラ１８２，下ローラ１８３の窪み部Ｘ３，Ｘ４は、括れ形状を呈している。よって、上ローラ１８２，下ローラ１８３がロッド６に対して微視的に２本の短線あるいは２点で接触して、ロッド６を窪み部Ｘ３，Ｘ４の左右方向における中央部へ案内することとなり、シール性が高く、焼き付きが防止されるロッド６の姿勢保持機構を備えたレシプロソーが提供される。
【００２７】
［第３形態］
図１７は本発明の第３形態に係るレシプロソー２０１の（ａ）一部開蓋右側面図，（ｂ）（ａ）のＬ−Ｌ線断面図（一部省略）であり、図１８は図１７（ａ）のＭ−Ｍ線断面図である。
第３形態のレシプロソー２０１は、上ローラ及び下ローラの形状、ギヤハウジングの形状、動力伝達機構４に対するカウンタウェイト機構８の配置、並びに左ガイドやシューサポータの固定手段等を除き、第１形態のレシプロソー１と同様に成る。第３形態のレシプロソー２０１の構成等のうち、第１形態と同様であるものについては、同じ符号が付され、適宜説明が省略される。
【００２８】
第３形態に係る上ローラ２８２の窪み部Ｘ５は、第１形態の窪み部Ｘ１より更にロッド基部８１の外形に合う形状となっており、ロッド基部８１に対して、微視的に１短線又は１点で接触していて、その接触箇所以外におけるロッド基部８１と窪み部Ｘ５の隙間は、第１形態の窪み部Ｘ１との隙間より小さくなっている。
又、第３形態に係る下ローラ２８３の窪み部Ｘ６は、第１形態の窪み部Ｘ２より更にロッド基部８１の外形に合う形状となっており、ロッド基部８１に対して、微視的に１短線又は１点で接触していて、その接触箇所以外におけるロッド基部８１と窪み部Ｘ６の隙間は、第１形態の窪み部Ｘ２との隙間より小さくなっている。
【００２９】
更に、レシプロソー２０１におけるハウジング２１０に含まれる変換機構ハウジングとしてのギヤハウジング２２２は、左右で分離されており、左ギヤハウジング部２２４と右ギヤハウジング部２２５を備えている。第１の変換機構ハウジング部としての左ギヤハウジング部２２４は、ギヤハウジング２２２の前部、後部ないし左部を占めており、第２の変換機構ハウジング部としての右ギヤハウジング部２２５は、ギヤハウジング２２２の右部を占めている。即ち、ギヤハウジング２２２は、右方に開いたバスタブ状の左ギヤハウジング部２２４の右側が、右ギヤハウジング部２２５によって蓋をされた状態で形成されている。右ギヤハウジング部２２５は、左ギヤハウジング部２２４より小さく、これらは互いに半割の関係にはなっていない。右ギヤハウジング部２２５は、図示されないネジがネジ孔２７，２７・・に入れられることにより、左ギヤハウジング部２２４に対してネジ止めされている。
左ギヤハウジング部２２４における周縁部Ｙ（バスタブ状に左方に凹んでいるバスタブ状凹部２２６の外側の部分）は、バスタブ状凹部２２６を取り囲む平面となっており（平面部）、周縁部Ｙに向かい合う右ギヤハウジング部２２５の周縁部Ｚも、平面部となっている。そして、左ギヤハウジング部２２４の周縁部Ｙには、線状の弾性体（例えばエラストマ）であるシール部材２２７が、左ギヤハウジング部２２４のバスタブ状凹部２２６を取り囲むように一周、配設されている。シール部材２２７は、右ギヤハウジング部２２５（平面である周縁部Ｚ）に当たっている。
【００３０】
加えて、レシプロソー２０１のカウンタウェイト機構８は、動力伝達機構４に対して左側に配置されている。
又、レシプロソー２０１では、左ガイド６９は、左ガイド６９に設けられた図示されないネジ孔を通って左ギヤハウジング部２２４に達するネジ２７８，２７８により、左ギヤハウジング部２２４のバスタブ状凹部２２６内に固定される。尚、レシプロソー２０１では、右ガイドは配置されず、右ギヤハウジング部２２５の内面（左面）が右ガイドの役割を担う。又、右ガイドと同様に、ローラ右プレートも配置されず、右ギヤハウジング部２２５の内面（左面）がローラ右プレートの役割を担う。
更に、レシプロソー２０１では、シューサポータ９２はネジ２９６により固定され、シューレバーは省略されている。
【００３１】
第３形態に係るレシプロソー２０１は、モータ３２と、モータ３２の回転を往復動に変換する動力伝達機構４と、動力伝達機構４に接続され、往復動されるロッド６と、転動可能であり、ロッド６に接触可能な窪み部Ｘ５，Ｘ６を有する上ローラ２８２，下ローラ２８３と、を備えており、ロッド６の横断面は、角部を有しておらず、上ローラ２８２，下ローラ２８３の窪み部Ｘ５，Ｘ６は、括れ形状を呈している。よって、上ローラ２８２，下ローラ２８３がロッド６に対して微視的に１本の短線あるいは１点で接触して、ロッド６を窪み部Ｘ５，Ｘ６の左右方向における中央部へ案内することとなり、シール性が高く、焼き付きが防止されるロッド６の姿勢保持機構を備えたレシプロソーが提供される。
又、レシプロソー２０１は、動力伝達機構４が配置されるギヤハウジング２２２を備えており、ギヤハウジング２２２は、左ギヤハウジング部２２４，右ギヤハウジング部２２５を備えており、左ギヤハウジング部２２４，右ギヤハウジング部２２５は、互いに重なり合う平面部である周縁部Ｙ，Ｚをそれぞれ備えており、周縁部Ｙに、弾性体であるシール部材２２７が設けられる。よって、ギヤハウジング２２２内部（バスタブ状凹部２２６）が確実にシールされる。
【００３２】
ここで、主に第３形態に係るハウジング２１０（ギヤハウジング２２２）のシール（シール部材２２７や平面部としての周縁部Ｙ，Ｚ等）に関する発明の一部が示される。
（１）モータと、
前記モータの回転を往復動に変換する往復動変換機構と、
前記往復動変換機構に接続され、往復動されるロッドと、
前記往復動変換機構が配置される変換機構ハウジングと、
を備えており、
前記変換機構ハウジングは、複数の変換機構ハウジング部を備えており、
少なくとも２個の前記変換機構ハウジング部は、互いに重なり合う平面部を備えており、
前記平面部の少なくとも一方に、弾性体であるシール部材が設けられる
ことを特徴とする往復動工具である。
シール部材が平面部に設けられることで、確実にシールを施すことができる。
（２）前記平面部が設けられた前記変換機構ハウジング部の少なくとも１つには、前記平面部に囲まれる凹部が設けられている
ことを特徴とする（１）に記載の往復動工具である。
凹部が平面部に取り囲まれることにより、凹部内の部材等について確実にシールすることができる。
（３）前記平面部は、前記変換機構ハウジング部の周縁に配置されている
ことを特徴とする（１）又は（２）に記載の往復動工具である。
シールされる部分が変換機構ハウジング部のほぼ全体となるものである。
【００３３】
［第４形態］
図１９は本発明の第４形態に係るレシプロソー３０１の前部一部分解斜視図であり、図２０はレシプロソー３０１の図１３相当図である。
第４形態のレシプロソー３０１は、上ローラや下ローラの窪み部の形状及び上ローラ軸や下ローラ軸の支持の態様を除き、第１形態のレシプロソー１と同様に成る。第４形態のレシプロソー３０１の構成等のうち、第１形態と同様であるものについては、同じ符号が付され、適宜説明が省略される。
尚、図１９において、右ギヤハウジング部２５や、上ローラ２８２，下ローラ２８３より前方の部分が省略されている。
【００３４】
レシプロソー３０１は、第３形態と同様の上ローラ２８２，下ローラ２８３を備えている。上ローラ２８２，下ローラ２８３は、順に窪み部Ｘ５，Ｘ６を有している。
上ローラ軸８４の左部は、軸受（オイルレスベアリング）３０２を介して、左ギヤハウジング部２４に回転可能に支持される。ローラ左プレート８６は設けられず、軸受３０２の右面が上ローラ２８２の左面と接する。レシプロソー３０１の上ローラ軸８４の右部は、左部と同様に、軸受３０２によって回転可能に支持される。ローラ右プレート８７は設けられず、軸受３０２の左面が上ローラ２８２の右面と接する。よって、上ローラ軸８４は、軸受３０２，３０２により回転可能に支持され、軸受３０２，３０２は、上ローラ軸８４の回転可能支持手段となる。又、軸受３０２，３０２は、上ローラ２８２に係る左右方向の移動規制を行う。
又、下ローラ軸８５は、上ローラ軸８４と同様に、軸受３０３，３０３によって回転可能に支持され、軸受３０３，３０３は、下ローラ軸８５の回転可能支持手段となり、又下ローラ２８３の左右方向での移動規制を行う。
【００３５】
第４形態に係るレシプロソー３０１は、モータ３２と、モータ３２の回転を往復動に変換する動力伝達機構４と、動力伝達機構４に接続され、往復動されるロッド６と、転動可能であり、ロッド６に接触可能な窪み部Ｘ５，Ｘ６を有する上ローラ２８２，下ローラ２８３と、を備えており、ロッド６の横断面は、角部を有しておらず、上ローラ２８２，下ローラ２８３の窪み部Ｘ５，Ｘ６は、括れ形状を呈している。よって、上ローラ２８２，下ローラ２８３がロッド６に対して微視的に１本の短線あるいは１点で接触して、ロッド６を窪み部Ｘ５，Ｘ６の左右方向における中央部へ案内することとなり、シール性が高く、焼き付きが防止されるロッド６の姿勢保持機構を備えたレシプロソー３０１が提供される。
又、レシプロソー３０１は、動力伝達機構４が配置されるギヤハウジング２２を備えており、上ローラ２８２，下ローラ２８３は、上ローラ軸２８４，下ローラ軸２８５に対して転動可能に支持されており、上ローラ軸２８４，下ローラ軸２８５は、ギヤハウジング２２に対し、軸受３０２，３０３により回転可能に支持されている。従って、上ローラ２８２，下ローラ２８３が、上ローラ軸２８４，下ローラ軸２８５に対して、意図しないロック等により転動不能となったとしても、上ローラ軸２８４，下ローラ軸２８５において回転することができ、ロッド６の案内機能（姿勢保持機能）は維持されるし、上ローラ２８２，下ローラ２８３や、上ローラ軸２８４，下ローラ軸２８５、又ロッド６における焼き付きの発生が防止され、レシプロソー３０１の耐久性が向上する。
【００３６】
［変更例］
尚、本発明は上記形態に限定されず、例えば次のような変更を適宜施すことができる。
ローラは、１個又は３個以上であっても良く、複数設けられる場合に、左右に配置されても良いし、互いに対向しない位置に配置されても良いし、一部のローラの窪み部のみがロッドの横断面外形の一部と同様な横断面形状を有するようにしても良い。又、第１形態のローラないし第３形態のローラのうちの少なくとも何れか２種のローラが併用されても良い。
ロッドの横断面は、長円形状や卵形、あるいは角の丸められた角柱形状等であっても良い。
動力伝達機構（往復動変換機構）は、クランクを備えたもの等とされても良い。
ローラ押さえは、上下に配置されても良いし、１個又は３個以上であっても良い。
左ギヤハウジング部と右ギヤハウジング部は、互いに半割の関係を有していても良い。シール部材は、右ギヤハウジング部に設けられても良いし、左ギヤハウジング部及び右ギヤハウジング部に設けられても良い。又、シール部材は、本体ハウジングの平面部と、その平面部に重なるギヤハウジングの平面部の少なくとも一方に設けられても良い。
カウンタウェイト機構につき、バランサがギヤや回転部の左右に設けられたものとしたり、全体が省略されるようにしたりする等、様々に変更することができる。
回転部の凹部（肉抜き）の数を変えたりあるいは省略したり、ニードルベアリングに代えてボールベアリングが用いられるようにしたり、ハウジングの区分数や各部の形状を変更したりする等、各種部材の設置の有無や設置数、材質や形状、形式等は様々に変更されて良い。
ブレードにつき、鋸歯以外の刃を有するものとして良い。
電源コードによる給電に代えて、バッテリによる給電として良く、そのバッテリを本体ハウジング等に装着可能として良い。
第４形態の軸受に関し、オイルレスベアリングに代えて、ニードルベアリングで構成されても良い。第４形態において、少なくとも一方のローラ軸は、軸受以外の手段で回転可能に支持されても良い。第４形態において、一方のローラ軸のみが回転可能に支持されるようにし、他方のローラ軸は圧入等で支持されるようにしても良い。
第４形態を始めとする各形態において、ローラとローラ軸の間に、軸受が配置されても良い。この場合、ローラがより円滑に転動され、よってロッドをよりスムーズに案内し、又ロッドやローラ、ローラ軸の間における焼き付きの発生が防止され、耐久性が向上する。
本発明は、レシプロソー以外の往復動切断工具（例えばジグソー）に適用することができるし、往復動切断工具以外の往復動工具に適用することもできる。
【符号の説明】
【００３７】
１，２０１，３０１・・レシプロソー（往復動切断工具、往復動工具）、４・・動力伝達機構（往復動変換機構）、６・・ロッド、２２，２２２・・ギヤハウジング（変換機構ハウジング）、２４，２２４・・左ギヤハウジング部（変換機構ハウジング部）、２５，２２５・・右ギヤハウジング部（変換機構ハウジング部）、３２・・モータ、４２・・（モータの）回転駆動軸、６８・・ガイドローラ、６９・・左ガイド（ガイド）、７０・・右ガイド（ガイド）、８２，１８２，２８２・・上ローラ（ローラ）、８３，１８３，２８３・・下ローラ（ローラ）、８６・・ローラ左プレート（移動規制プレート）、８７・・ローラ右プレート（移動規制プレート）、２２７・・シール部材、３０２，３０３・・軸受（ローラ軸の回転可能支持手段）、Ｘ１〜Ｘ６・・窪み部（括れ形状）、Ｙ，Ｚ・・周縁部（平面部）。
【図１】
2018020425.tif 000003
【図２】
2018020425.tif 000004
【図３】
2018020425.tif 000005
【図４】
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【図５】
2018020425.tif 000007
【図６】
2018020425.tif 000008
【図７】
2018020425.tif 000009
【図８】
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【図９】
2018020425.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
2018020425.tif 000016
【図１５】
2018020425.tif 000017
【図１６】
2018020425.tif 000018
【図１７】
2018020425.tif 000019
【図１８】
2018020425.tif 000020
【図１９】
2018020425.tif 000021
【図２０】
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