(57)【要約】【課題】硫酸灰分が少ないにも関わらず清浄性が良好であり、かつ、劣化後であっても良好な摩擦低減作用を有する潤滑油組成物を提供する。【解決手段】潤滑油組成物であって、前記潤滑油組成物は、基油（Ａ）と、金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）と、分子内にピペリジン誘導骨格を１つ有するヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）とを含有してなり、前記金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）の硫黄原子換算の含有量が、前記潤滑油組成物全量基準で８００質量ｐｐｍ以上であり、前記ヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量が、前記潤滑油組成物全量基準で１００質量ｐｐｍ以上４００質量ｐｐｍ以下であり、前記潤滑油組成物の硫酸灰分が０．７０質量％以下であり、前記潤滑油組成物の全塩基価が４．０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上である、潤滑油組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油組成物であって、
前記潤滑油組成物は、基油（Ａ）と、金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）と、分子内にピペリジン誘導骨格を１つ有するヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）とを含有してなり、
前記金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）の硫黄原子換算の含有量が、前記潤滑油組成物全量基準で８００質量ｐｐｍ以上であり、
前記ヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量が、前記潤滑油組成物全量基準で１００質量ｐｐｍ以上４００質量ｐｐｍ以下であり、
前記潤滑油組成物の硫酸灰分が０．７０質量％以下であり、前記潤滑油組成物の全塩基価が４．０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上である、潤滑油組成物。
【請求項２】
前記金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）が、チオカーバメート系化合物、チアジアゾール系化合物、ポリサルファイド及び硫化油脂から選ばれる１種以上である請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
前記金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）の硫黄原子換算の含有量が、前記潤滑油組成物全量基準で１，２００質量ｐｐｍ以上６，５００質量ｐｐｍ以下である請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
前記ヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量が、前記潤滑油組成物全量基準で２００質量ｐｐｍ以上４００質量ｐｐｍ以下である請求項１〜３の何れか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
さらに、金属系清浄剤（Ｄ）を含み、前記金属系清浄剤（Ｄ）の金属原子換算の含有量が、前記潤滑油組成物全量基準で７００質量ｐｐｍ以上１，４００質量ｐｐｍ以下である請求項１〜４の何れか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
前記ヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量と、前記金属系清浄剤（Ｄ）の金属原子換算の含有量との比［前記ヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量／前記金属系清浄剤（Ｄ）の金属原子換算の含有量］が、０．１４〜０．５８である請求項５に記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
さらに、モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）を含み、前記モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）のモリブデン原子換算の含有量が、前記潤滑油組成物全量基準で３００質量ｐｐｍ以上１３００質量ｐｐｍ以下である請求項１〜６の何れか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項８】
前記金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）の硫黄原子換算の含有量と、前記モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）のモリブデン原子換算の含有量との比［前記金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）の硫黄原子換算の含有量／前記モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）のモリブデン原子換算の含有量］が、０．９２〜１３．３５である請求項７に記載の潤滑油組成物。
【請求項９】
前記ヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量と、前記モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）のモリブデン原子換算の含有量との比［前記ヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量／前記モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）のモリブデン原子換算の含有量］が、０．１５〜１．３５である請求項７又は８に記載の潤滑油組成物。
【請求項１０】
前記基油（Ａ）の含有量が、前記潤滑油組成物全量基準で９０質量％未満である請求項１〜９の何れか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項１１】
請求項１〜１０の何れか１項に記載の潤滑油組成物からなる過給機搭載エンジン用の潤滑油組成物。
【請求項１２】
基油（Ａ）と、金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）と、分子内にピペリジン誘導骨格を１つ有するヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）とを含む潤滑油組成物を調製する工程を有し、下記条件（ｉ）〜（iv）を満たすように前記調製を行う、潤滑油組成物の製造方法。
（ｉ）前記金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）の硫黄原子換算の含有量が、前記潤滑油組成物全量基準で８００質量ｐｐｍ以上。
（ii）前記ヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量が、前記潤滑油組成物全量基準で１００質量ｐｐｍ以上４００質量ｐｐｍ以下。
（iii）前記潤滑油組成物の硫酸灰分が０．７０質量％以下。
（iv）前記潤滑油組成物の全塩基価が４．０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物及びその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、エンジンの高出力化のため、過給機を搭載したエンジンが増加している。
過給機搭載エンジンは潤滑油組成物にかかる熱負荷が高いため、潤滑油組成物が劣化しやすい。劣化した潤滑油組成物は清浄性が不足するため、金属系清浄剤を配合して、清浄性や全塩基価を維持する必要がある。
しかし、金属系清浄剤等から生じる硫酸灰分は、潤滑油組成物が劣化した際のデポジットの一因となる。そして、発生したデポジットは、エンジン部材を摩耗させる要因となる。
【０００３】
また、近年の環境規制の観点から、省燃費性の高い潤滑油組成物が求められている。このため、潤滑油組成物が劣化した後であっても摩擦低減作用を維持することが求められる。
【０００４】
潤滑油組成物の劣化の抑制に関して、例えば、特許文献１及び２の技術が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第５７１０５０１号公報
【特許文献２】特許第５９３０９０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１は、少なくとも９０重量％の基油と、硫化脂肪酸等の特定の酸化防止剤とを含む潤滑油組成物を開示している。
特許文献２は、基油、特定のヒンダードアミン系化合物及び有機モリブデン化合物を含む潤滑油組成物を開示している。
【０００７】
特許文献１の潤滑油組成物は酸化による潤滑油組成物の劣化を抑制している。また、特許文献２の潤滑油組成物はＮＯｘによる潤滑油組成物の劣化を抑制している。
しかし、特許文献１及び２の潤滑油組成物は、潤滑油組成物が劣化した後の摩擦低減作用の維持を検討していない。
【０００８】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、硫酸灰分が少ないにも関わらず清浄性が良好であり、かつ、劣化後であっても良好な摩擦低減作用を有する潤滑油組成物及びその製造方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
すなわち本発明は、下記［１］〜［２］を提供する。
［１］潤滑油組成物であって、前記潤滑油組成物は、基油（Ａ）と、金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）と、分子内にピペリジン誘導骨格を１つ有するヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）とを含有してなり、前記金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）の硫黄原子換算の含有量が、前記潤滑油組成物全量基準で１，０００質量ｐｐｍ以上であり、前記ヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量が、前記潤滑油組成物全量基準で１００質量ｐｐｍ以上４００質量ｐｐｍ以下であり、前記潤滑油組成物の硫酸灰分が０．７０質量％以下であり、前記潤滑油組成物の全塩基価が４．０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上である、潤滑油組成物。
［２］基油（Ａ）と、金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）と、分子内にピペリジン誘導骨格を１つ有するヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）とを含む潤滑油組成物を調製する工程を有し、下記条件（ｉ）〜（iv）を満たすように前記調製を行う、潤滑油組成物の製造方法。
（ｉ）前記金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）の硫黄原子換算の含有量が、前記潤滑油組成物全量基準で８００質量ｐｐｍ以上。
（ii）前記ヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量が、前記潤滑油組成物全量基準で１００質量ｐｐｍ以上４００質量ｐｐｍ以下。
（iii）前記潤滑油組成物の硫酸灰分が０．７０質量％以下。
（iv）前記潤滑油組成物の全塩基価が４．０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の潤滑油組成物は、硫酸灰分が少ないにも関わらず清浄性が良好であり、かつ、劣化後であっても良好な摩擦低減作用を有する。また、本発明の潤滑油組成物の製造方法は、前記効果を奏する潤滑油組成物を簡易に製造することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
［潤滑油組成物］
本実施形態の潤滑油組成物は、基油（Ａ）と、金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）と、分子内にピペリジン誘導骨格を１つ有するヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）とを含有してなり、前記金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）の硫黄原子換算の含有量が、潤滑油組成物全量基準で１，０００質量ｐｐｍ以上であり、前記ヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量が、潤滑油組成物全量基準で１００質量ｐｐｍ以上４００質量ｐｐｍ以下であり、潤滑油組成物の硫酸灰分が０．７０質量％以下であり、潤滑油組成物の全塩基価が４．０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上である、ものである。
【００１２】
＜基油（Ａ）＞
基油（Ａ）としては、鉱油であってもよく、合成油であってもよく、鉱油と合成油との混合油を用いてもよい。
【００１３】
鉱油としては、例えば、パラフィン系鉱油、中間基系鉱油、ナフテン系鉱油等の原油を常圧蒸留して得られる常圧残油；これらの常圧残油を減圧蒸留して得られる留出油；当該留出油を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製等の精製処理を１つ以上施した鉱油；フィッシャー・トロプシュ法等により製造されるワックス（ＧＴＬワックス（Gas To Liquids WAX））を異性化することで得られる鉱油等が挙げられる。鉱油は、米国石油協会の基油分類において、グループ３に分類されるものが好ましい。
【００１４】
合成油としては、炭化水素系合成油、エーテル系合成油等が挙げられる。炭化水素系合成油としては、ポリブテン、ポリイソブチレン、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、エチレン−プロピレン共重合体等のα−オレフィンオリゴマー又はその水素化物、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン等を挙げることができる。エーテル系合成油としては、ポリオキシアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル等が挙げられる。
【００１５】
基油は、上述の鉱油及び合成油のうちの一種を用いた単一系でも良いが、鉱油の二種以上を混合してなるもの、合成油の二種以上を混合してなるもの、鉱油及び合成油のそれぞれの一種又は二種以上を混合してなるもののように、混合系であってもよい。
【００１６】
基油（Ａ）の１００℃における動粘度としては、好ましくは２．０〜２０．０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは２．０〜１５．０ｍｍ２／ｓ、さらに好ましくは２．０〜７．０ｍｍ２／ｓ、よりさらに好ましくは２．０〜５．０ｍｍ２／ｓである。
基油（Ａ）の１００℃における動粘度が２．０ｍｍ２／ｓ以上であれば、蒸発損失が少ないため好ましい。一方、基油（Ａ）の１００℃における動粘度が２０．０ｍｍ２／ｓ以下であれば、粘性抵抗による動力損失を抑えることができ、燃費改善効果が得られるため好ましい。
【００１７】
基油（Ａ）の粘度指数としては、温度変化による粘度変化を抑えると共に、省燃費性の向上の観点から、好ましくは８０以上、より好ましくは１００以上、さらに好ましくは１２０以上である。
【００１８】
基油（Ａ）が、鉱油及び合成油から選ばれる２種以上の混合油である場合、当該混合油の動粘度及び粘度指数が上記範囲であることが好ましい。
なお、本明細書において、「１００℃における動粘度」及び「粘度指数」は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３：２０００に準拠して測定、算出した値を意味する。
【００１９】
基油（Ａ）の含有量は、潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で９０質量％未満であることが好ましい。基油（Ａ）の含有量を９０質量％未満とすることにより、後述する金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）、分子内にピペリジン誘導骨格を１つ有するヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）等の使用量を確保し、本発明の効果を得やすくすることができる。
基油（Ａ）の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、６０質量％以上９０質量％未満であることがより好ましく、７０質量％以上８５質量％以下であることがさらに好ましく、７５質量％以上８５質量％以下であることがよりさらに好ましい。
【００２０】
＜金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）＞
金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）は、少なくとも一つの硫黄原子を含み、金属原子を含まない化合物である。本実施形態の潤滑油組成物は、該金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）の硫黄原子換算の含有量が、潤滑油組成物全量基準で８００質量ｐｐｍ以上である。
潤滑油組成物が金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）を含有しない場合、あるいは潤滑油組成物が金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）を含有しても、硫黄原子換算の含有量が潤滑油組成物全量基準で８００質量ｐｐｍ未満の場合、潤滑油組成物が劣化した後の摩擦低減効果を維持することができない。
なお、本明細書において、硫黄原子の含有量は、ＡＳＴＭ  Ｄ−１５５２に準拠して測定した値である。
【００２１】
なお、金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）の硫黄原子換算の含有量が過剰とならないようにすることにより、潤滑油組成物が熱劣化した際の粘度の増加を抑制しやすくできる。このため、潤滑油組成物が劣化した後の摩擦低減効果の維持と、粘度増加の抑制の観点から、金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）の硫黄原子換算の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、８００ｐｐｍ以上６，５００質量ｐｐｍ以下であることが好ましく、１，０００ｐｐｍ以上６，５００質量ｐｐｍ以下であることがより好ましく、１，５００ｐｐｍ以上６，２００質量ｐｐｍ以下であることがさらに好ましい。
【００２２】
金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）としては、チオカーバメート系化合物、チアジアゾール系化合物、ポリサルファイド系化合物及び硫化油脂から選ばれる１種以上が挙げられる。これらの中でも、潤滑油組成物が劣化した後の粘度増加を抑制する観点から、チオカーバメート系化合物、チアジアゾール系化合物及びポリサルファイド系化合物から選ばれる１種以上が好ましい。
【００２３】
チオカーバメート系化合物としては、例えば、下記一般式（１Ａ）及び（１Ｂ）で示す化合物が挙げられる。
【化１】
2018090714.tif 000002
［式（１Ａ）中、Ｒ１〜Ｒ４は、炭素数１〜３０のアルキル基又はフェニル基を示し、Ｒ１〜Ｒ４は、同一であってもよいし、異なっていてもよい。Ｒ５は、炭素数１〜１０のアルキレン基を示す。］
【化２】
2018090714.tif 000003
［式（１Ｂ）中、Ｒ６〜Ｒ７は、炭素数１〜３０のアルキル基又はフェニル基を示し、Ｒ６〜Ｒ７は、同一であってもよいし、異なっていてもよい。Ｒ８は、水素原子又は炭素数１〜１０のアルキル基を示す。］
【００２４】
式（１Ａ）中、Ｒ１〜Ｒ４は、炭素数２〜１２のアルキル基又はフェニル基であることが好ましく、炭素数２〜８のアルキル基又はフェニル基であることがより好ましく、炭素数３〜５のアルキル基であることがさらに好ましい。また、Ｒ１〜Ｒ４は、互いに同一であることが好ましい。
また、式（１Ａ）中、Ｒ５は、炭素数１〜２のアルキレン基であることが好ましく、炭素数２のアルキレン基（エチレン基）であることがより好ましい。
式（１Ｂ）中、Ｒ６〜Ｒ７は、炭素数２〜１２のアルキル基又はフェニル基であることが好ましく、炭素数２〜８のアルキル基又はフェニル基であることがより好ましく、炭素数３〜５のアルキル基であることがさらに好ましい。また、Ｒ６〜Ｒ７は、互いに同一であることが好ましい。
また、式（１Ｂ）中、Ｒ８は、炭素数１〜２のアルキレン基であることが好ましく、炭素数２のアルキレン基（エチレン基）であることがより好ましい。
【００２５】
上記式（１Ａ）のチオカーバメート系化合物の具体例としては、ビス（ジエチルチオカルバミン酸）メチレン、ビス（ジエチルジチオカルバミン酸）エチレン、ビス（ジプロピルチオカルバミン酸）メチレン、ビス（ジプロピルジチオカルバミン酸）エチレン、ビス（ジブチルジチオカルバミン酸）メチレン、ビス（ジブチルジチオカルバミン酸）エチレン、ビス（ジペンチルジチオカルバミン酸）メチレン、ビス（ジペンチルジチオカルバミン酸）エチレン、ビス（ジヘキシルジチオカルバミン酸）メチレン、ビス（ジヘキシルジチオカルバミン酸）エチレン等が挙げられる。
上記式（１Ｂ）のチオカーバメート系化合物の具体例としては、ジエチルチオカルバミン酸、ジエチルチオカルバミン酸メチレン、ジエチルジチオカルバミン酸エチレン、ジプロピルチオカルバミン酸、ジプロピルチオカルバミン酸メチレン、ジプロピルジチオカルバミン酸エチレン、ジブチルジチオカルバミン酸、ジブチルジチオカルバミン酸メチレン、ジブチルジチオカルバミン酸エチレン、ジペンチルジチオカルバミン酸、ジペンチルジチオカルバミン酸メチレン、ジペンチルジチオカルバミン酸エチレン、ジヘキシルジチオカルバミン酸メチレン、ジヘキシルジチオカルバミン酸エチレン等が挙げられる。
【００２６】
チアジアゾール系化合物としては、分子中に、１，３，４−チアジアゾール、１，２，４−チアジアゾールを骨格として有する化合物が挙げられる。
【００２７】
チアジアゾール系化合物の具体例としては、２，５−ビス（ｎ−ヘキシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−オクチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（１，１，３，３，−テトラメチルブチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔ−ノニル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔ−ノニルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔ−ノニルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ジメチルヘキシル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ジメチルヘキシルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ジメチルヘキシルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ジメチルヘキシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（オクタデセニル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（オクタデセニルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（オクタデセニルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（オクタデセニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（メチルヘキサデセニル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（メチルヘキサデセニルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（メチルヘキサデセニルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（メチルヘキサデセニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（２−ヒドロキシオクタデシル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（２−ヒドロキシオクタデシルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（２−ヒドロキシオクタデシルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（２−ヒドロキシオクタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−オクトキシカルボニルメチル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−オクトキシカルボニルメチルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−オクトキシカルボニルメチルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−オクトキシカルボニルメチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−（２−エチルヘキシルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−（２−エチルヘキシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−（ｔ−ノニルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−（ｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２−アミノ−５−（２−エチルヘキシルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２−アミノ−５−（ｔ−ノニルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２−（２−エチルヘキシル）−１，３，４−チアジアゾール、２−（ｔ−ノニル）−１，３，４−チアジアゾール、３，５−ビス（ｎ−ヘキシルジチオ）−１，２，４−チアジアゾール、３，５−ビス（ｎ−オクチルジチオ）−１，２，４−チアジアゾール、３，５−ビス（ｎ−ノニルジチオ）−１，２，４−チアジアゾール、３，５−ビス（１，１，３，３，−テトラメチルブチルジチオ）−１，２，４−チアジアゾール等が挙げられる。
【００２８】
ポリサルファイド系化合物としては、下記一般式（２）で示す化合物（ジハイドロカルビルポリサルファイド）が挙げられる。
Ｒ２１−Ｓｘ−Ｒ２２     （２）
【００２９】
式（２）中、Ｒ２１及びＲ２２は、それぞれ独立に炭素数３〜２０のアルキル基、炭素数６〜２０のアリール基、炭素数７〜２０のアルキルアリール基、炭素数７〜２０のアリールアルキル基、又は炭素数３〜２０のアルケニル基から選択される炭化水素基であって、それらは互いに同一でも異なっていてもよく、ｘは２〜１０の整数を示す。また、Ｒ２１及びＲ２２におけるアルキル基及びアルケニル基は、直鎖状又は分岐状のいずれでもよい。
式（２）において、Ｒ２１及びＲ２２はそれぞれ好ましくは炭素数６〜１８であり、ｘは好ましくは２〜８、より好ましくは３〜７である。
【００３０】
ジハイドロカルビルポリサルファイドの具体例としては、ジアルキルポリサルファイド、オレフィンポリサルファイド、ジベンジルポリサルファイド等が挙げられる。
なお、オレフィンポリサルファイドは、炭素数３〜２０のオレフィン又はその２〜４量体を、硫黄、ハロゲン化硫黄などの硫化剤と反応させて得られたものが挙げられる。オレフィンとしては、例えばプロピレン、イソブテン、ジイソブテンなどが好ましい。オレフィンポリサルファイドとしては、一般式（２）においてＲ２１及びＲ２２の一方がアルケニル基で、他方がアルケニル基又はアルキル基のものが挙げられる。
【００３１】
硫化油脂は、動植物油の硫化物を指し、例えば、硫化ラード、硫化なたね油、硫化ひまし油、硫化大豆油等が挙げられる。また、硫化油脂は、硫化オレイン酸などの二硫化脂肪酸、硫化オレイン酸メチルなどの硫化エステルも包含する。
金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）の含有量は、本発明の効果を阻害しない範囲であれば特に限定されないが、通常、潤滑油組成物の全量基準で、０．１質量％以上３．０質量％以下であることが好ましく、０．３質量％以上２．０質量％以下であることがより好ましく、０．３質量％以上１．５質量％であることがさらに好ましい。
【００３２】
＜分子内にピペリジン誘導骨格を１つ有するヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）＞
本実施形態の潤滑油組成物は、分子内にピペリジン誘導骨格を１つ有するヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）を含む。
ピペリジン誘導骨格としては、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン骨格、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル骨格、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−アルキル骨格及び２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−アシル骨格等が挙げられる
以下、「分子内にピペリジン誘導骨格を１つ有するヒンダードアミン系酸化防止剤」のことを「モノヒンダードアミン系酸化防止剤」と称する場合がある。
【００３３】
本実施形態の潤滑油組成物は、モノヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量が、潤滑油組成物全量基準で１００質量ｐｐｍ以上４００質量ｐｐｍ以下である。
モノヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量が、潤滑油組成物全量基準で１００質量ｐｐｍ未満の場合、全塩基価を高めるために必要な金属系清浄剤の量が多くなるため、潤滑油の劣化により硫酸灰分を起因とするデポジットの量が増加し、エンジン部材の摩耗を抑制できない。また、モノヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量が潤滑油組成物全量基準で４００質量ｐｐｍを超える場合、潤滑油組成物が劣化した後の摩擦低減作用を維持できない。特に、潤滑油組成物が後述するモリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）を含む場合、過剰量のモノヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）は、モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）に基づく摩擦低減作用を大きく損なってしまう。
なお、分子内にピペリジン誘導骨格を２つ有するヒンダードアミン系酸化防止剤（以下、「ビスヒンダードアミン系酸化防止剤」と称する場合がある）、及び／又は、分子内にピペリジン誘導骨格を３以上有するヒンダードアミン系酸化防止剤を潤滑油組成物全量基準で１００質量ｐｐｍ以上４００質量ｐｐｍ以下含有した場合、全塩基価を高めるために必要な金属系清浄剤の量を減らすことができるものの、潤滑油組成物が劣化した後の摩擦低減作用を維持できない。
つまり、硫酸灰分を起因とするデポジットによるエンジン部材の摩耗を抑制するとともに、潤滑油組成物が劣化した後の摩擦低減作用を維持するためには、ヒンダードアミン系酸化防止剤としてモノヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）を用い、かつ、モノヒンダードアミン系酸化防止剤の含有量を潤滑油組成物全量基準で１００質量ｐｐｍ以上４００質量ｐｐｍ以下とすることが必要である。
【００３４】
モノヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量は、潤滑油組成物全量基準で２００質量ｐｐｍ以上４００質量ｐｐｍ以下であることが好ましく、２００質量ｐｐｍ以上３００質量ｐｐｍ以下であることがより好ましく、２００質量ｐｐｍ以上２５０質量ｐｐｍ以下であることがさらに好ましい。
なお、本明細書において、窒素原子の含有量は、ＪＩＳ  Ｋ２６０９：１９９８に準拠して測定した値である。
【００３５】
モノヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の具体例としては、２，２，６，６−テトラメチル−４−ヒドロキシピペリジン−１−オキシル、２，２，６，６−テトラメチルピペリジニルメタクリレート、１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジルメタクリレート、ドデカン酸２，２，６，６‐テトラメチルピペリジン‐４‐イル等が挙げられる。
【００３６】
モノヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の含有量は、本発明の効果を阻害しない範囲であれば特に限定されないが、通常、潤滑油組成物の全量基準で、０．１質量％以上１．０質量％以下であることが好ましく、０．２質量％以上０．９質量％以下であることがより好ましく、０．４質量％以上０．７質量％であることがさらに好ましい。
【００３７】
本実施形態の潤滑油組成物は、初期の全塩基価を高める観点及び潤滑油組成物の劣化後の摩擦低減作用を維持する観点から、モノヒンダードアミン系酸化防止剤以外のアミン系酸化防止剤を実質的に含有しないことが好ましい。特に、モノヒンダードアミン系酸化防止剤以外のヒンダードアミン系酸化防止剤、及び／又は、ジアリールアミン系酸化防止剤を実質的に含有しないことが好ましい。
実質的に含有しないとは、モノヒンダードアミン系酸化防止剤以外のアミン系酸化防止剤の含有量が、潤滑油組成物全量基準で０．１質量％未満であることを意味し、好ましくは０．０１質量％未満である。
【００３８】
＜金属系清浄剤（Ｄ）＞
本実施形態の潤滑油組成物は、さらに、金属系清浄剤（Ｄ）を含有することが好ましい。潤滑油組成物が金属系清浄剤（Ｄ）を含有することにより、エンジン内部のデポジットの生成を抑制し、エンジン部材の摩耗を抑制することができる。
金属系清浄剤（Ｄ）は、例えば、カルシウム系清浄剤及びマグネシウム系清浄剤から選ばれる１種以上を用いることができ、省燃費性の観点から、カルシウム系清浄剤から選ばれる１種以上を用いることが好ましい。
【００３９】
カルシウム系清浄剤としては、カルシウムスルホネート、カルシウムフェネート及びカルシウムサリシレートが挙げられる。これらの中でも、デポジットの生成を抑制しやすいカルシウムサリシレートが好適である。
マグネシウム系清浄剤としては、マグネシウムスルホネート、マグネシウムフェネート及びマグネシウムサリシレートが挙げられる。これらの中でも、デポジットの生成を抑制しやすいマグネシウムサリシレートが好適である。
【００４０】
金属系清浄剤は、清浄性の観点から、全塩基価が１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であることが好ましく、１５０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇであることがより好ましく、１５０〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇであることがさらに好ましく、１８０〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇであることがよりさらに好ましい。
【００４１】
金属系清浄剤（Ｄ）の金属原子換算の含有量は、全塩基価を高める観点、及び金属系清浄剤（Ｄ）に起因する硫酸灰分を抑制する観点のバランスから、潤滑油組成物全量基準で７００質量ｐｐｍ以上１，４００質量ｐｐｍ以下であることが好ましく、８５０質量ｐｐｍ以上１，３５０質量ｐｐｍ以下であることがより好ましく、１，０００質量ｐｐｍ以上１，２５０質量ｐｐｍ以下であることがさらに好ましい。
なお、本明細書において、金属原子の含有量（例えば、金属系清浄剤（Ｄ）に基づく金属原子の含有量、モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）に基づくモリブデン原子の含有量）は、ＡＳＴＭ  Ｄ４９５１に準拠して測定した値である。
【００４２】
金属系清浄剤（Ｄ）の含有量は、本発明の効果を阻害しない範囲であれば特に限定されないが、通常、潤滑油組成物の全量基準で、０．１質量％以上１０．０質量％以下であることが好ましく、０．２質量％以上５．０質量％以下であることがより好ましく、０．５質量％以上３．０質量％であることがさらに好ましい。
【００４３】
＜モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）＞
本実施形態の潤滑油組成物は、さらに、モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）を含有することが好ましい。潤滑油組成物がモリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）を含有することにより、潤滑油組成物の摩擦低減作用を良好にしやすくできる。
【００４４】
モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）としては、モリブデン原子を有する有機化合物であれば使用することができ、摩擦低減の観点からは、ジチオリン酸モリブデン（ＭｏＤＴＰ）及びジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）が好ましく、ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）がより好ましい。
【００４５】
ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）としては、下記一般式（３）で示される化合物が挙げられる。
【化３】
2018090714.tif 000004
【００４６】
式（３）中、Ｒ３１〜Ｒ３４は、各々独立に、炭素数５〜１８の炭化水素基を示し、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。炭化水素基の炭素数は５〜１６が好ましく、８〜１４がより好ましく、１２がさらに好ましい。
Ｘ３１〜Ｘ３４は、各々独立に、酸素原子又は硫黄原子を示し、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。また、基油（Ａ）に対する溶解性を向上させる観点から、Ｘ３１〜Ｘ３４中の硫黄原子と酸素原子とのモル比［硫黄原子／酸素原子］は、１／３〜３／１が好ましく、１．５／２．５〜３／１がより好ましい。
【００４７】
Ｒ３１〜Ｒ３４の炭化水素基としては、例えば、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等の炭素数５〜１８のアルキル基；オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基等の炭素数５〜１８のアルケニル基；シクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘキシルメチル基、シクロヘキシルエチル基、プロピルシクロヘキシル基、ブチルシクロヘキシル基、ヘプチルシクロヘキシル基等の炭素数５〜１８のシクロアルキル基；フェニル基、ナフチル基、アントラセニル基、ビフェニル基、ターフェニル基等の炭素数６〜１８のアリール基；トリル基、ジメチルフェニル基、ブチルフェニル基、ノニルフェニル基、メチルベンジル基、ジメチルナフチル基等のアルキルアリール基；フェニルメチル基、フェニルエチル基、ジフェニルメチル基等の炭素数７〜１８のアリールアルキル基等が挙げられる。
【００４８】
モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）のモリブデン原子換算の含有量は、潤滑油組成物全量基準で３００質量ｐｐｍ以上１３００質量ｐｐｍ以下であることが好ましく、３５０質量ｐｐｍ以上１，０００質量ｐｐｍ以下であることがより好ましく、４００質量ｐｐｍ以上８００質量ｐｐｍ以下であることがさらに好ましい。当該含有量を３００質量ｐｐｍ以上とすることにより、潤滑油組成物の摩擦低減作用を良好にすることができ、当該含有量を１３００質量ｐｐｍ以下とすることにより、硫酸灰分を少なくすることができる。
【００４９】
モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）の含有量は、本発明の効果を阻害しない範囲であれば特に限定されないが、通常、潤滑油組成物の全量基準で、０．２質量％以上２．０質量％以下であることが好ましく、０．３質量％以上１．５質量％以下であることがより好ましく、０．５質量％以上１．０質量％であることがさらに好ましい。
【００５０】
＜添加剤＞
本実施形態の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲において、上記成分には該当しない、無灰清浄剤、無灰系摩擦調整剤、耐摩耗剤、極圧剤、粘度指数向上剤、金属不活性化剤、流動点降下剤、防錆剤、及び消泡剤等の添加剤を含有してもよい。これらの添加剤は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
【００５１】
これらの添加剤の各含有量は、本発明の効果を損なわない範囲内で適宜調整することができるが、潤滑油組成物の全量基準で、通常０．００１〜１５質量％、好ましくは０．００５〜１０質量％、より好ましくは０．０１〜８質量％である。
なお、これらの潤滑油用添加剤の合計含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは２５質量％以下、より好ましくは２０質量％以下、さらに好ましくは１５質量％以下である。
【００５２】
無灰清浄剤としては、アルケニルコハク酸モノイミド、アルケニルコハク酸ビスイミド等のアルケニルコハク酸イミド、ホウ素変性アルケニルコハク酸イミド等が挙げられる。
【００５３】
無灰系摩擦調整剤としては、例えば、炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有する、脂肪族アミン、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド、脂肪酸、脂肪族アルコール、脂肪族エーテル等が挙げられる。
【００５４】
耐摩耗剤又は極圧剤としては、例えば、ジチオリン酸亜鉛等の硫黄含有化合物；亜リン酸エステル類、リン酸エステル類、ホスホン酸エステル類、及びこれらのアミン塩又は金属塩等のリン含有化合物；チオ亜リン酸エステル類、チオリン酸エステル類、チオホスホン酸エステル類、及びこれらのアミン塩又は金属塩等の硫黄及びリン含有耐摩耗剤が挙げられる。
【００５５】
粘度指数向上剤としては、例えば、ポリメタクリレート、分散型ポリメタクリレート、オレフィン系共重合体（例えば、エチレン−プロピレン共重合体等）、分散型オレフィン系共重合体、スチレン系共重合体（例えば、スチレン−ジエン共重合体、スチレン−イソプレン共重合体等）等が挙げられる。
【００５６】
腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系化合物、トリルトリアゾール系化合物、イミダゾール系化合物、ピリミジン系化合物等が挙げられる。
【００５７】
流動点降下剤としては、例えば、エチレン−酢酸ビニル共重合体、塩素化パラフィンとナフタレンとの縮合物、塩素化パラフィンとフェノールとの縮合物、ポリメタクリレート、ポリアルキルスチレン等が挙げられる。
【００５８】
防錆剤としては、例えば、石油スルフォネート、アルキルベンゼンスルフォネート、ジノニルナフタレンスルフォネート、アルケニルコハク酸エステル、多価アルコールエステル等が挙げられる。
【００５９】
消泡剤としては、例えば、シリコーン油、フルオロシリコーン油、フルオロアルキルエーテル等が挙げられる。
【００６０】
＜潤滑油組成物中の各成分の比率＞
本実施形態の潤滑油組成物は、モノヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量と、金属系清浄剤（Ｄ）の金属原子換算の含有量との比［ヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量／金属系清浄剤（Ｄ）の金属原子換算の含有量］が、０．１４〜０．５８であることが好ましく、０．１５〜０．３０であることがより好ましい。
当該比を０．１４以上とすることにより、金属系清浄剤（Ｄ）の含有量を抑制して全塩基価を高くすることができるため、デポジットの生成を抑制し、エンジン部材の摩耗を抑制できる。また、当該比を０．５８以下とすることにより、モノヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の含有量が抑制され、潤滑油組成物が劣化した後の摩擦低減作用を維持しやすくできるとともに、モノヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）のデポジット化を抑制できる。
【００６１】
本実施形態の潤滑油組成物は、金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）の硫黄原子換算の含有量と、モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）のモリブデン原子換算の含有量との比［金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）の硫黄原子換算の含有量／モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）のモリブデン原子換算の含有量］が、０．９２〜１３．３５であることが好ましく、１．００〜９．００であることがより好ましく、２．００〜９．００であることがさらに好ましい。
当該比を０．９２以上とすることにより、潤滑油組成物が熱劣化した際の粘度増加を抑制することができる。また、当該比を１３．３５以下とすることにより、潤滑油組成物が劣化した後の摩擦低減作用を維持しやすくできる。
【００６２】
本実施形態の潤滑油組成物は、モノヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量と、モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）のモリブデン原子換算の含有量との比［モノヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量／モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）のモリブデン原子換算の含有量］が、０．１５〜１．３５であることが好ましく、０．２０〜０．６０であることがより好ましく、０．２５〜０．６０であることがさらに好ましい。
当該比を０．１５以上とすることにより、潤滑油組成物の劣化後に、モリブデン摩擦調整剤（Ｅ）に基づく摩擦低減効果を維持しやすくできる。また、当該比を１．３５以下とすることにより、エンジン部材表面に、モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）の被膜を形成しやすくすることができる。
【００６３】
＜潤滑油組成物の硫酸灰分＞
本実施形態の潤滑油組成物は、硫酸灰分が０．７０質量％以下である。
【００６４】
潤滑油組成物の硫酸灰分が０．７０質量％を超える場合、潤滑油組成物が劣化した際のデポジットの量が多くなり、エンジン部材の摩耗を抑制できない。
潤滑油組成物の硫酸灰分は０．６８質量％以下であることが好ましく、０．６７質量％以下であることがより好ましく、０．６６質量％以下であることがさらに好ましい。
潤滑油組成物の硫酸灰分の下限値は特に限定されないが、全塩基価を高くする観点から、０．４０質量％以上であることが好ましく、０．４５質量％以上であることがより好ましく、０．５０質量％以上であることがさらに好ましい。
なお、本実施形態において、硫酸灰分は、ＪＩＳ  Ｋ２２７２：１９９８に準拠して測定した値である。
【００６５】
＜潤滑油組成物の全塩基価＞
本実施形態の潤滑油組成物は、全塩基価が４．０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上である。
【００６６】
潤滑油組成物の全塩基価が４．０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満の場合、潤滑油組成物の清浄性が不十分となり、デポジットが生じやすくなり、エンジン部材の摩耗を抑制できない。
一方、潤滑油組成物の全塩基価が大きすぎる場合、モノヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の含有量が多すぎる場合の弊害や、金属系清浄剤（Ｄ）の含有量が多すぎる場合の弊害が生じる可能性がある。
これらの観点から、潤滑油組成物の全塩基価は、４．０〜７．０ｍｇＫＯＨ／ｇであることが好ましく、４．２〜７．０ｍｇＫＯＨ／ｇであることがより好ましく、４．５〜７．０ｍｇＫＯＨ／ｇであることがさらに好ましい。
なお、本実施形態において、全塩基価は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１：２００３の塩酸法に準拠して測定した値である。
【００６７】
＜潤滑油組成物のその他の性状＞
本実施形態の潤滑油組成物は、硫黄原子の含有量が、潤滑油組成物全量基準で１，０００〜１３，０００質量ｐｐｍであることが好ましく、２，０００〜１１，０００質量ｐｐｍであることがより好ましく、２，０００〜９，０００質量ｐｐｍであることがさらに好ましい。
硫黄原子の含有量を１，０００質量ｐｐｍ以上とすることにより、潤滑油組成物が劣化した後の摩擦低減効果を維持することができ、１３，０００質量ｐｐｍ以下とすることにより、潤滑油組成物が熱劣化した際の、粘度増加を抑制することができる。
【００６８】
本実施形態の潤滑油組成物は、窒素原子の含有量が、潤滑油組成物全量基準で５００〜４，０００質量ｐｐｍであることが好ましく、７００〜３，５００質量ｐｐｍであることがより好ましく、９００〜３，０００質量ｐｐｍであることがさらに好ましい。
窒素原子の含有量を５００質量ｐｐｍ以上とすることにより、清浄分散性を良好にすることができ、４，０００質量ｐｐｍ以下とすることにより、ゴム等の樹脂素材への適合性を良好にすることができる。
【００６９】
本実施形態の潤滑油組成物の１００℃における動粘度は、好ましくは３〜２０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３〜１０ｍｍ２／ｓ、さらに好ましくは５〜８ｍｍ２／ｓである。
本実施形態の潤滑油組成物の粘度指数は、好ましくは１００以上、より好ましくは１２０以上、さらに好ましくは１３０以上である。
【００７０】
＜潤滑油組成物の用途＞
本実施形態の潤滑油組成物は、二輪車、四輪車等の自動車、発電機、船舶等のガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、ガスエンジン等の内燃機関用潤滑油組成物として好ましく使用することができる。特に、熱負荷が高く、潤滑油組成物が劣化しやすい、スーパーチャージャー、ターボチャージャー等の過給機を搭載したエンジン用の潤滑油組成物として好ましく使用することができる。
【００７１】
［潤滑油組成物の製造方法］
本実施形態の潤滑油組成物の製造方法は、基油（Ａ）と、金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）と、分子内にピペリジン誘導骨格を１つ有するヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）とを含む潤滑油組成物を調製する工程を有し、下記条件（ｉ）〜（iv）を満たすように前記調製を行うものである。
（ｉ）前記金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）の硫黄原子換算の含有量が、前記潤滑油組成物全量基準で８００質量ｐｐｍ以上。
（ii）前記ヒンダードアミン系酸化防止剤（Ｃ）の窒素原子換算の含有量が、前記潤滑油組成物全量基準で１００質量ｐｐｍ以上４００質量ｐｐｍ以下。
（iii）前記潤滑油組成物の硫酸灰分が０．７０質量％以下。
（iv）前記潤滑油組成物の全塩基価が４．０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上。
【００７２】
本実施形態の潤滑油組成物の製造方法において、各構成成分の好適な実施態様や、条件（ｉ）〜（iv）に関する数値の好適な実施態様は、上述した本実施形態の潤滑油組成物の好適な実施態様と同様である。
【実施例】
【００７３】
次に、本発明を実施例によりさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの例によって何ら限定されるものではない。
１．測定
実施例及び比較例の潤滑油組成物を構成する成分、並びに、実施例及び比較例の潤滑油組成物の各種物性値は、下記に方法に準拠して測定した。
【００７４】
＜硫酸灰分＞
ＪＩＳ  Ｋ２２７２：１９９８に準拠して測定した。
＜全塩基価＞
ＪＩＳ  Ｋ２５０１：２００３の塩酸法に準拠して測定した。
＜硫黄原子の含有量＞
ＡＳＴＭ  Ｄ−１５５２に準拠して測定した。
＜窒素原子の含有量＞
ＪＩＳ  Ｋ２６０９：１９９８に準拠して測定した。
＜金属原子の含有量＞
ＡＳＴＭ  Ｄ４９５１に準拠して測定した。
＜１００℃における動粘度＞
ＪＩＳ  Ｋ２２８３：２０００に準拠して測定した。
＜粘度指数＞
ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３：２０００に準拠して算出した。
【００７５】
２．潤滑油組成物の調製
表１〜２の組成比で、実施例及び比較例の潤滑油組成物を調製した。以下に、実施例及び比較例で用いた基油及び各種添加剤の詳細を示す。
【００７６】
＜基油（Ａ）＞
・１００Ｎの鉱油、硫黄分１０ｐｐｍ以下、１００℃動粘度：４．２ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１２６
＜金属非含有硫黄系酸化防止剤（Ｂ）＞
・Ｂ−１：一般式（１Ａ）に該当するチオカーバメート系化合物（バンダ―ビルド社製、ＶＡＮＬＵＢＥ  ７７２３、硫黄含有量３０．５質量％、窒素含有量６．９質量％）
・Ｂ−２：チアジアゾール系化合物（アフトンケミカル社製、ＨｉＴＥＣ  ４３１３、硫黄含有量３６．０質量％、窒素含有量５．７質量％）
・Ｂ−３：ポリサルファイド系化合物（ＤＩＣ社製、商品名：ＤＡＩＬＵＢＥ  ＧＳ−１２０、硫黄含有量１１．４質量％）
・Ｂ−４：硫化油脂（ＤＩＣ社製、商品名：ＤＡＩＬＵＢＥ  ＧＳ−４４０Ｌ、硫黄含有量３９．７質量％）
＜アミン系酸化防止剤＞
・モノヒンダードアミン系酸化防止剤（ＢＡＳＦ社製、商品名：ＸＰＤＬ５９０、窒素含有量：４．３質量％）
・ビスヒンダードアミン系酸化防止剤１（ＢＡＳＦ社製、商品名：Ｔｉｎｕｖｉｎ ７６５、窒素含有量：５．３質量％、分子内のピペリジン誘導骨格の数：２）
・ビスヒンダードアミン系酸化防止剤２（ＢＡＳＦ社製、商品名：Ｔｉｎｕｖｉｎ ７７０ＤＦ、窒素含有量：５．６質量％、分子内のピペリジン誘導骨格の数：２）
・ジアリールアミン系酸化防止剤（ジフェニルアミン、ＢＡＳＦ社製、商品名：Ｉｒｇａｎｏｘ Ｌ５７、窒素含有量：４．６質量％）
＜金属系清浄剤（Ｄ）＞
・カルシウムサリシレート（全塩基価２２５ｍｇＫＯＨ／ｇ、カルシウム原子含有量：７．８質量％）
＜モリブデン系摩擦調整剤（Ｅ）＞
・モリブデンジチオカーバメート（ＡＤＥＫＡ社製、商品名：ＳＡＫＵＲＡ―ＬＵＢＥ  ５１５、モリブデン原子含有量：１０．０質量％）
＜添加剤混合物＞
粘度指数向上剤、流動点降下剤、ポリブテニルコハク酸イミド、ホウ素変性ポリブテニルコハク酸イミド、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、防錆剤、腐食防止剤及び消泡剤を含む添加剤混合物
【００７７】
３．評価
実施例及び比較例で調製した潤滑油組成物について、劣化処理後の摩擦係数を測定した。結果を表１〜２に示す。
＜劣化処理後の摩擦係数＞
調製直後の実施例及び比較例の潤滑油組成物１００ｇに対し、劣化促進剤として４−エチルニトロベンゼンを０．５質量％添加した。さらに、油温を１６０℃として、ＮＯＸ濃度２０００体積ｐｐｍのガスを４８時間吹き込み、潤滑油組成物を劣化処理した。本劣化処理は約１万ｋｍの走行に相当する。
劣化処理後の潤滑油組成物について、下記試験機を用い、下記条件で慣らし運転を２時間行った後、摩擦係数を測定した。
・試験機：ＭＴＭ（Ｍｉｎｉ  Ｔｒａｃｔｉｏｎ  Ｍａｃｈｉｎｅ）試験機、ＰＣＳ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ社製
・試験片：標準テストピース（３／４”Ｓｔｅｅｌ−Ｓｔｅｅｌ）
・慣らし運転及び摩擦係数測定時の条件：油温８０℃、荷重３０Ｎ、速度１００ｍｍ／ｓ、すべり率（ＳＲＲ）５０％、油量３５ｍｌ
【００７８】
【表１】
2018090714.tif 000005
【００７９】
【表２】
2018090714.tif 000006
【００８０】
表１及び２より、実施例１〜６の潤滑油組成物は、劣化後であっても良好な摩擦低減作用を維持できることが確認できる。また、実施例１〜６の潤滑油組成物は、硫酸灰分が０．７０質量％以下と少ないにも関わらず全塩基価が４．０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であることから、良好な清浄性が期待できるものである。また、実施例１〜６の潤滑油組成物は、硫酸灰分が０．７０質量％以下と少ないことから、デポジットによるエンジン部材の摩耗の抑制を期待できるものである。また、実施例１〜６の潤滑油組成物は、劣化後の全塩基価が１．０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であり、長期に渡る清浄性を期待できるものである。
一方、比較例１〜６の潤滑油組成物は、劣化後の摩擦低減作用を維持できないことが確認できる。また、比較例１及び７の潤滑油組成物は、全塩基価が４．０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満であることから、潤滑油組成物の清浄性が不十分となり、デポジットが生じやすくなり、エンジン部材の摩耗の抑制を期待できないものである。また、比較例２の潤滑油組成物は、硫酸灰分が０．７０質量％を超えることから、デポジットによるエンジン部材の摩耗の抑制を期待できないものである。また、比較例１及び２の潤滑油組成物は、劣化後の全塩基価が１．０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満であり、長期に渡る清浄性が期待できないものである。