(57)【要約】【課題】梁などに構造物を吊り下げることができ、地震などの荷重が加わっても梁などに安定して連結しておくことができる構造物の設置方法および吊り下げ用器具を提供する。【解決手段】一対の固定部材１，１を用いて板状部を有する設置部に構造物を設置する方法であって、固定部材１は、一の端面１ａに一の端面１ａから凹んだ係合溝２ｇと、係合溝２ｇが凹む方向と平行に貫通孔５ｈが形成されたものであり、一対の固定部材１，１を、一の端面１ａにおいて貫通孔５ｈが設けられている部分が設置部の板状部よりも下方に位置するように、一の端面１ａ同士が対向するように係合溝２ｇに設置部の板状部の端縁を挿入して設置部に取り付け、構造物と連結された保持部材１０を一対の固定部材１，１の一の端面１ａの間に挟み、一対の固定部材１，１の貫通孔５ｈに棒状部材を挿通して一対の固定部材１，１の離間する方向への移動を固定する。【選択図】図１
2018105430.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の固定部材を用いて板状部を有する設置部に構造物を設置する方法であって、
前記固定部材は、
一の端面に該一の端面から凹んだ係合溝と、該係合溝が凹む方向と平行に貫通孔と、が形成されたものであり、
一対の該固定部材を、前記一の端面において貫通孔が設けられている部分が前記設置部の板状部よりも下方に位置し、かつ、前記一の端面同士が対向するように前記係合溝に前記設置部の板状部の端縁を挿入して前記設置部に取り付け、
前記構造物と連結された保持部材を前記一対の固定部材の一の端面の間に挟み、
前記一対の固定部材の貫通孔に棒状部材を挿通して該一対の固定部材が互いに離間する方向に移動しないように固定する
ことを特徴とする構造物の設置方法。
【請求項２】
前記保持部材に貫通孔が形成されており、
前記一対の固定部材の一の端面間に前記保持部材が配置された状態において、該保持部材の貫通孔に前記棒状部材を挿通する
ことを特徴とする請求項１記載の構造物の設置方法。
【請求項３】
前記保持部材と前記固定部材の一の端面との間にスペーサを設置する
ことを特徴とする請求項１または２記載の構造物の設置方法。
【請求項４】
前記一対の固定部材を取り付ける前記設置部が、互いに平行な端縁を有する一対のフランジ状の部分を有する部材である
ことを特徴とする請求項１、２または３記載の構造物の設置方法。
【請求項５】
前記固定部材が、
前記係合溝を形成する一対の挟持部と、
該一対の挟持部の外面に立設され前記貫通孔が形成された壁状部と、を備えたものである
ことを特徴とする請求項１、２、３または４記載の構造物の設置方法。
（吊り下げ用器具）
【請求項６】
板状部を有する設置部に取り付けられる、該設置部に構造部を吊り下げるために使用される固定部材を備えており、
該固定部材は、
一の端面に該一の端面から凹んだ係合溝と、該係合溝が凹む方向と平行に貫通孔が形成されたものである
ことを特徴とする吊り下げ用器具。
【請求項７】
前記固定部材が、
前記係合溝を形成する一対の挟持部と、
該一対の挟持部の外面に立設され前記貫通孔が形成された壁状部と、を備えている
ことを特徴とする請求項６記載の吊り下げ用器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、構造物の設置方法および吊り下げ用器具に関する。さらに詳しくは、天井材や搬送装置、電線管、配管、ダクト等の構造物を天井などから吊り下げて保持する吊り下げ部材の施工方法および吊り下げ用器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
工場やビル等の建物では、天井から吊り下げられた吊天井を設置して、吊天井と天井と間の空間に電線管、配管、ダクト等の構造物を設置することが行われる。また、吊天井を設置せずに、搬送装置、電線管、配管、ダクト等の構造物を天井の梁などに設置することも行われる。
【０００３】
かかる構造物を設置する場合、鉄骨建屋の場合であれば、Ｈ型鋼によって形成された梁のフランジ部分に金具を固定し、その金具に構造物を吊り下げることが行われている（例えば、特許文献１、非特許文献１）。
【０００４】
特許文献１および非特許文献１には、側面視で略コの字状に形成された補助金具の開口を梁のフランジ部分に差し込んで補助金具を梁に固定する構造が開示されている。そして、特許文献１および非特許文献１には、この補助金具に構造物を取り付ける連結部材（例えば棒状の部材等）を固定することよって、構造物を梁に吊り下げる構成が開示されている。
【０００５】
また、特許文献１および非特許文献１には、互いに対向するように一対の補助金具を梁のフランジ部分に取り付けて両者を棒状の部材によって連結することによって、補助金具が梁から外れにくくなるようにした構成も開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１６−１６９５５８号公報
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】ネグロス電工株式会社  吊り金具・補強金具製品選定ガイドブック
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１および非特許文献１の補助金具では、金具の上下方向（梁のフランジ部分と直交する方向）に棒状の部材を挿通して棒状の部材を金具に固定する構造となっている。このため、梁のフランジ部分から棒状の部材を吊り下げるような場合には使用できが、梁の鉛直下方に連結部材を設置することができない。したがって、梁に構造物を設置する際に、構造物を設置する場所の自由度が小さくなる。
【０００９】
また、互いに対向するように一対の補助金具を梁のフランジ部分に取り付ける場合でも、連結部材は一方の補助金具にのみ連結される。すると、構造物の揺れなどが加わった際には、構造物から加わる力の大部分が一方の補助金具に加わることになる。つまり、互いに対向するように一対の補助金具をフランジ部分に取り付けた場合でも、一対の補助金具とこれらを連結する棒状の部材からなる構造体には偏った荷重が加わるので、揺れなどに対する耐久性をそれほど高くできない。
【００１０】
本発明はかかる事情に鑑み、梁などに構造物を吊り下げることができ、地震などの荷重が加わっても梁などに安定して連結しておくことができる構造物の設置方法および吊り下げ用器具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
（構造物の設置方法）
第１発明の構造物の設置方法は、一対の固定部材を用いて板状部を有する設置部に構造物を設置する方法であって、前記固定部材は、一の端面に該一の端面から凹んだ係合溝と、該係合溝が凹む方向と平行な貫通孔と、が形成されたものであり、前記一対の固定部材を、前記一の端面において前記貫通孔が設けられている部分が前記設置部の板状部よりも下方に位置し、かつ、前記一の端面同士が対向するように前記係合溝に前記設置部の板状部の端縁を挿入して前記設置部に取り付け、前記構造物と連結された保持部材を前記一対の固定部材の一の端面の間に挟み、前記一対の固定部材の貫通孔に棒状部材を挿通して該一対の固定部材が互いに離間する方向に移動しないように固定することを特徴とする。
第２発明の構造物の設置方法は、第１発明において、前記保持部材に貫通孔が形成されており、前記一対の固定部材の一の端面間に前記保持部材が配置された状態において、該保持部材の貫通孔に前記棒状部材を挿通することを特徴とする。
第３発明の構造物の設置方法は、第１または第２発明において、前記保持部材と前記固定部材の一の端面との間にスペーサを設置することを特徴とする。
第４発明の構造物の設置方法は、第１、第２または第３発明において、前記一対の固定部材を取り付ける前記設置部が、互いに平行な端縁を有する一対のフランジ状の部分を有する部材であることを特徴とする。
第５発明の構造物の設置方法は、第１、第２、第３または第４発明において、前記固定部材が、前記係合溝を形成する一対の挟持部と、該一対の挟持部の外面に立設され前記貫通孔が形成された壁状部と、を備えたものであることを特徴とする。
（吊り下げ用器具）
第６発明の吊り下げ用器具は、板状部を有する設置部に取り付けられる、該設置部に構造部を吊り下げるために使用される固定部材を備えており、該固定部材は、一の端面に該一の端面から凹んだ係合溝と、該係合溝が凹む方向と平行に貫通孔が形成されたものであることを特徴とする.
第７発明の吊り下げ用器具は、第６発明において、前記固定部材が、前記係合溝を形成する一対の挟持部と、該一対の挟持部の外面に立設され前記貫通孔が形成された壁状部と、を備えていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
（構造物の設置方法）
第１発明によれば、一対の固定部材の係合溝を設置部の板状部に挿入した状態で固定部材を設置部の板状部に取り付けており、しかも、一対の固定部材が離間しないようになっているので、構造物が振動したり揺れたりしても、固定部材が設置部から外れることを防止できる。また、固定部材において係合溝の深さを調整すれば、構造物を配置する位置を調整することができる。
第２発明によれば、保持部材の貫通孔に棒状部材が挿通されているので、構造物を固定部材にしっかりと連結することができる。
第３発明によれば、構造物を配置する位置の自由度を高くできるし、構造物を固定部材にしっかりと連結することができる。
第４発明によれば、一対のフランジ状の部分に一対の固定部材を取り付ければ、一対の固定部材によって設置部を挟んだ状態とすることができるので、固定部材を設置部にしっかりと連結することができる。
第５発明によれば、固定部材において係合溝の深さだけでなく壁状部の位置を調整すれば、一対の固定部材間において保持部材を保持する位置を調整できる。
（吊り下げ用器具）
第６発明によれば、梁などの一対のフランジ状の部分を有する部材に一対の固定部材を取り付けて、一対の固定部材に構造物等を連結すれば、梁などに構造物等を連結して吊り下げることができる。そして、一対の固定部材が離間しないように連結すれば、構造物が振動したり揺れたりしても、固定部材が梁などから外れることを防止できる。また、固定部材において係合溝の深さを調整すれば、構造物を配置する位置を調整することができる。
第７発明によれば、固定部材において係合溝の深さだけでなく壁状部の位置を調整すれば、一対の固定部材間において構造物を保持する位置を調整できる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本実施形態の固定部材１によってダクトＤを梁Ｇに吊り下げた状態の概略説明図である。
【図２】本実施形態の固定部材１によってダクトＤを梁Ｇに吊り下げた状態の概略説明図である。
【図３】本実施形態の固定部材１によってダクトＤを梁Ｇに吊り下げる作業の概略説明図である。
【図４】本実施形態の固定部材１に保持部材１０を連結する他の方法の概略説明図である。
【図５】本実施形態の固定部材１の概略単体説明図である。
【図６】他の本実施形態の固定部材１の概略単体説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の構造物の設置方法は、建物の天井や梁などの設置物に構造物を連結して吊り下げる方法であって、地震や風などによる振動や揺れなど生じても、建物の天井等から構造物が落下しにくいように連結するようにしたことに特徴を有している。
【００１５】
本発明の構造物の設置方法によって建物の天井等に連結される構造物はとくに限定されない。例えば、電線やガス等を通す配管や空調などに使用されるダクト、天井ボード、照明器具等を挙げることができるが、これらに限定されない。
【００１６】
また、設置物は、建物の天井に設けられているＨ型鋼等によって形成された梁等をあげることができるが、とくに限定されない。後述する一対の固定部材の係合溝に挿入できる板状の部分を有し、かつ、一対の固定部材が互いに対向した状態で設置できる構造を有するものであればよい。とくに、板状の部分の端縁が互いに平行となるように形成されているような設置物は、一対の固定部材を設置物に安定して設置できるという点で好ましい。
【００１７】
以下では、図１、図２に示すように、Ｈ型鋼で形成された梁ＧにダクトＤを吊り下げる場合を説明する。
【００１８】
（固定部材１の簡単な説明）
まず、本実施形態の構造物の設置方法を説明する前に、本実施形態の構造物の設置方法に使用する固定部材１の構造を簡単に説明する。
【００１９】
図５に示すように、固定部材１は、側面視で、略Ｃ字状（またはコの字状）に形成された本体部２と、この本体部２の表面に立設された壁状（または板状）の壁状部５と、から形成されている。
【００２０】
図５に示すように、本体部２は、一対の挟持部３，３と、この一対の挟持部３，３を連結する連結部４と、から構成されている。なお、一対の挟持部３，３のうち、図５では下方に位置する挟持部３の外面に壁状部５が立設されている。
【００２１】
一対の挟持部３，３は、互いに対向する内面３ａ，３ｂ同士が互いに平行となるように形成された略板状の部分である。この一対の挟持部３，３は、互いに対向する内面３ａ，３ｂ間に係合溝２ｇができるように形成されている。具体的には、一対の挟持部３，３は、その内面３ａ，３ｂ間の距離（つまり係合溝２ｇの高さ）が梁Ｇのフランジ部ＦＰ（図１、図２参照）の厚さよりも厚くなるように形成されている。
【００２２】
そして、図５に示すように、一対の挟持部３，３は、その先端（図５（Ｂ）では左端）間は開口しているが、その基端部（図５（Ｂ）では右端部）は連結部４によって連結されている。
【００２３】
つまり、本体部２は、一対の挟持部３，３間に、一対の挟持部３，３の先端から連続しかつ連結部４の内面４ａが底となるような係合溝２ｇを有しているのである。言い換えれば、本体部２には、その一の端面１ａに開口を有する一の端面１ａから凹んだ係合溝２ｇが形成されており、側方から見たときに（図５（Ｂ）参照）、一対の挟持部３，３と連結部４とによって略逆Ｃ字状（または逆コの字状）となっている。
【００２４】
また、図５に示すように、本体部２における一方の挟持部２の先端部外面（図５では下面）には、壁状（または板状）の壁状部５が設けられている。つまり、挟持部２において、連結部４に連結されている側と反対側の端部であって、下方の挟持部３の下面には、壁状部５が設けられている。
【００２５】
この壁状部５は、連結部４側と反対側の表面（図５（Ｂ）では左側）が本体部２の一の端面１ａと連続する面となるように形成されている。この壁状部５には、その表裏を貫通する貫通孔５ｈが形成されている。この貫通孔５ｈは、その軸方向が、係合溝２ｇの開口から連結部４の内面４ａに向かう方向（図５（Ｂ）における左右方向、以下、係合溝２ｇの軸方向という）と略平行となるように形成されている。ここでいう略平行とは、貫通孔５ｈの軸方向と係合溝２ｇの軸方向とが平行である場合と、両者間で若干の傾きがある場合とを含んでいる。
【００２６】
したがって、固定部材１の本体部２の開口から梁Ｇのフランジ部ＦＰを挿入すれば、固定部材１を一対の挟持部材３，３間の係合溝２ｇにフランジ部ＦＰが係合した状態とすることができる（図１、図２参照）。しかも、壁状部５がフランジ部ＦＰよりも下方に位置するように本体部２を梁Ｇのフランジ部ＦＰに取り付ければ、後述するように壁状部５にダクトＤの保持部材１０を連結することができる。つまり、固定部材１を介して、ダクトＤを梁Ｇに吊り下げた状態とすることができる。
【００２７】
なお、固定部材１の大きさ、つまり、固定部材１全体の長さや、各部の長さ、幅、厚さなどはとくに限定されず、使用する環境に応じて適宜調整すればよい。例えば、本体部２の幅Ｗ（図５参照）を３０〜５０ｍｍ程度とすれば、固定部材１を設置するために必要な領域を狭くできるので、構造物を設置する場所等の自由度を高くすることができる。この場合、本体部２の厚さｔ（図５参照）を１０〜１５ｍｍ程度とすれば、ダクトＤ等の構造物の重量が加わった際に、固定部材１の変形（例えば一対の挟持部３，３の先端間が開くなど）に対する強度も高くできる。なお、使用する環境とは、例えば、設置する梁Ｇの形状や各部寸法等、設置するダクトＤ等の構造物の大きさや重量等、周辺機器と状況等を含んでいる。
【００２８】
また、固定部材１の厚さ、つまり、一対の挟持部材３，３や連結部４、壁状部５の厚さは全て同じにしてもよいし、部位によって厚さを変えてもよい。例えば、屈曲している部分の厚さ、具体的には、一対の挟持部材３，３と連結部４とが連結している部分や壁状部５と挟持部材３とが連結している部分の厚さは他の部分よりも厚くしてもよい。この場合、ダクトＤ等の構造物の重量が加わった際において、固定部材１の変形に対する強度を高くすることができる。
【００２９】
（構造物の設置方法の説明）
つぎに、上述した固定部材１を使用して、Ｈ型鋼で形成された梁ＧにダクトＤを設置する方法を説明する。
【００３０】
まず、図３（Ａ）に示すように、一対の固定部材１，１を梁Ｇに仮設置する。具体的には、壁状部５が各フランジ部ＦＰよりも下方に位置するような姿勢で各固定部材１の開口から梁Ｇの各フランジ部ＦＰをそれぞれ挿入する。すると、一対の固定部材１，１を梁Ｇのフランジ部ＦＰに仮設置することができる。
【００３１】
なお、一対の固定部材１，１は仮設置した状態において、互いの壁状部５がほぼ対面した状態に配置することが望ましい。このようにしておけば、後述するように保持部材１０を一対の固定部材１，１の壁状部５に連結する作業が行いやすくなる。
【００３２】
図３（Ｂ）に示すように、一対の固定部材１，１が仮設置されると、一対の固定部材１，１に保持部材１０を連結する。具体的には、保持部材１０の上端を一対の固定部材１，１間に配置して、保持部材１０と固定部材１の壁状部５との間に筒状のスペーサ１５を配置する。このとき、保持部材１０に設けられている貫通孔１０ｈと、一対の固定部材１，１の壁状部５の貫通孔５ｈと、スペーサ１５の貫通孔と、がほぼ同軸になるように配置する。そして、これらにボルトＢを挿通する。
【００３３】
そして、ボルトＢにナットＮＴを螺合してナットＮＴを締めれば、保持部材１０と一対の固定部材１，１とが連結される。しかも、ナットＮＴを締め付けることによって一対の固定部材１，１間の距離が近づき、一対の固定部材１，１によって梁Ｇを挟み込んだ状態となるので、一対の固定部材１，１がしっかりと梁Ｇに固定される（図３（Ｃ））。
【００３４】
なお、ボルトＢとして、両端に雄ネジが形成されたボルトＢを使用した場合には、両端の雄ネジにナットＮＴを螺合してナットＮＴを締めれば、保持部材１０と一対の固定部材１，１とを連結することができる。
【００３５】
保持部材１０が一対の固定部材１，１に連結されると、保持部材１０にダクトＤを取り付ける。すると、ダクトＤを、保持部材１０と一対の固定部材１，１を介して梁Ｇに吊り下げられた状態とすることができる。
【００３６】
以上のように本実施形態の構造物の吊り下げ方法では、一対の固定部材１，１の係合溝２ｇに梁Ｇのフランジ部ＦＰに挿入した状態で一対の固定部材１，１を梁Ｇに取り付けている。しかも、ボルトＢとナットＮによって一対の固定部材１，１が離間しないように連結されている。このため、梁Ｇが設けられている建物が振動したり揺れたりしても、一対の固定部材１，１が梁Ｇから外れることを防止できる。つまり、ダクトＤ等が落下することを防止することができる。
【００３７】
また、固定部材１の壁状部５と保持部材１０との間にスペーサ１５を配置しているので、固定部材１の壁状部５と保持部材１０との間に隙間ができないようにすることができる。すると、ダクトＤを一対の固定部材１，１にしっかりと連結することができるし、保持部材１０のガタツキがないので、地震などの振動加わっても固定部材１が外れにくくなる。
【００３８】
しかも、スペーサ１５の長さを変更するだけで保持部材１０の位置を調整することができるので、ダクトＤを配置する位置の自由度を高くできる。つまり、同じ固定部材１を使用しても、スペーサ１５の長さを変更したり、スペーサ１５を一方にだけ設置したりする等すれば、梁Ｇに対して保持部材１０を配置する位置を簡単に調整することができる。すると、ダクトＤを配置する位置の自由度を高くできる。
【００３９】
例えば、図２（Ａ）、図３の場合には、右側の固定部材１と保持部材１０の間に長さが短いスペーサ１５を使用し、左側の固定部材１と保持部材１０の間に長さＳＬが長いスペーサ１５を使用することによって、梁Ｇの幅方向のほぼ中央に保持部材１０を配置することが可能となっている。
【００４０】
一方、図４（Ａ）に示すように、右側の固定部材１と保持部材１０の間だけにスペーサ１５を使用すれば、保持部材１０を左側の固定部材１に近い位置に配置することができる。
【００４１】
また、スペーサ１５を設置せずに保持部材１０と一対の固定部材１，１とを連結することもできる。例えば、図４（Ｂ）のように、保持部材１０を梁Ｇの幅方向のほぼ中央に配置すると、その表面から梁Ｇのフランジ部ＦＰのエッジまでの距離が固定部材１の表面１ａから係合溝２ｇの底になる内面４ａまでの距離を同じであるとする。すると、スペーサ１５を使用しなくても、一対の固定部材１，１だけで、梁Ｇの幅方向のほぼ中央に保持部材１０を配置することができる。
【００４２】
上記例では、保持部材１０に設けられている貫通孔１０ｈと、一対の固定部材１，１の壁状部５の貫通孔５ｈと、スペーサ１５の貫通孔と、にボルトＢを挿通して保持部材１０と一対の固定部材１，１を連結する構成とした。しかし、保持部材１０と一対の固定部材１，１を連結する方法はとくに限定されない。
【００４３】
また、保持部材１０の位置を調整する方法として、一対の固定部材１，１において係合溝２ｇの深さＤｐ（図５（Ｂ）参照）を調整する方法も採用することができる。この場合には、係合溝２ｇの深さＤｐが適切な固定部材１を使用すれば、スペーサ１５を用いなくても、保持部材１０の位置を調整することができる。すると、壁状部５を保持部材１０に接触させた状態で連結できるので、種々の保持部材１０をより安定した状態で保持できる（図４（Ｂ）参照）。
【００４４】
例えば、係合溝２ｇの深さＤｐを長くすれば、一対の固定部材１，１を梁Ｇのフランジ部ＦＰに挿入したときに、両者の壁状部５間の距離を短くできる。すると、薄い保持部材１０でも一対の固定部材１，１によってしっかりと保持できる。
【００４５】
一方、係合溝２ｇの深さＤｐを短くすれば、一対の固定部材１，１を梁Ｇのフランジ部ＦＰに挿入したときに、両者の壁状部５間の距離を長くできる。すると、厚い保持部材１０でも一対の固定部材１，１によってしっかりと保持できる。
【００４６】
さらに、係合溝２ｇの深さＤｐが異なる固定部材１を使用すれば、梁Ｇに対する保持部材１０の位置を調整することが可能となる。例えば、右側の固定部材１に係合溝２ｇの深さＤｐが浅いものを使用し左側の固定部材１に係合溝２ｇの深さＤｐが深いものを使用すれば、保持部材１０を左側の固定部材１に近い位置に配置することができる。
【００４７】
なお、上記例では、保持部材１０を先に一対の固定部材１，１に取り付けて、その後、保持部材１０にダクトＤを取り付ける場合を説明したが、ダクトＤと保持部材１０とを先に連結してから、保持部材１０を一対の固定部材２，２に取り付けるようにしてもよい。
【００４８】
（他の固定部材１）
固定部材１は、上述したような形状（図５参照）に限られない。固定部材１は、梁Ｇのフランジ部ＦＰの端部を挿入しうる係合溝２ｇを有し、かつ、保持部材１０を挟んだ状態でボルトＢ等によって互いに離間する方向に移動できないように連結できるようになっていればよい。例えば、固定部材１は、図６に示すような形状としてもよい。
【００４９】
図６（Ａ）、（Ｃ）に示す固定部材１は、ブロック上の本体部の一の端面１ａに、一の端面１ａから凹んだ係合溝２ｇが形成された構造を有している。そして、本体部において、係合溝２ｇよりも上方の部分には、係合溝２ｇの軸方向（図５参照）と平行な貫通孔５ｈが形成されている。つまり、図６（Ａ）、（Ｃ）に示す固定部材１は、本体部において係合溝２ｇを形成する部分（係合溝２ｇを挟む部分）を、図５の固定部材１における壁状部５としても機能させている。なお、図６（Ａ）、（Ｃ）に示す形状の固定部材１の場合には、本体部において係合溝２ｇを形成する部分（図６（Ａ）、（Ｃ）であれば係合溝２ｇよりも上側の部分）が、特許請求の範囲にいう壁状部に相当する。
【００５０】
また、図６（Ｂ）、（Ｄ）に示す固定部材１のように、本体部を平面視（図６の上方から見た状態）で略コの字状に形成してもよい。つまり、図６（Ｂ）、（Ｄ）に示す固定部材１は、図６（Ａ）、（Ｃ）の固定部材１と同様に、本体部の一の端面１ａに、一の端面１ａから凹んだ係合溝２ｇが形成されている。また、本体部における係合溝２ｇよりも上方の部分には係合溝２ｇの軸方向（図５参照）と平行な貫通孔５ｈを形成されている。かかる構造の固定部材１でも、本体部において係合溝２ｇを形成する部分（係合溝２ｇを挟む部分）を、図５の固定部材１における壁状部５としても機能させることができる。なお、図６（Ｂ）、（Ｄ）に示す形状の固定部材１の場合も、本体部において係合溝２ｇを形成する部分（図６（Ｂ）、（Ｄ）であれば係合溝２ｇよりも上側の部分）が、特許請求の範囲にいう壁状部に相当する。
【００５１】
（固定部材１の製造方法について）
上述した固定部材１を製造する方法はとくに限定されない。例えば、一つのブロックを切削加工するなどの方法で形成してもよいし、複数枚の板を連結して製造してもよいし、板材をプレス加工するなどの方法で曲げて形成してもよく、とくに限定されない。
【産業上の利用可能性】
【００５２】
本発明の構造物の設置方法は、天井材や搬送装置、電線管、配管、ダクト等の構造物を天井などから吊り下げて設置する方法として適している。
【符号の説明】
【００５３】
１          固定部材
２          本体部
２ｇ        係合溝
３          挟持部
４          連結部
５          壁状部
５ｈ        貫通孔
１０          保持部材
Ｇ          梁
ＦＰ        フランジ部
【図１】
2018105430.tif 000003
【図２】
2018105430.tif 000004
【図３】
2018105430.tif 000005
【図４】
2018105430.tif 000006
【図５】
2018105430.tif 000007
【図６】
2018105430.tif 000008