(57)【要約】【課題】外輪によって保持器が案内されることによる発熱を抑えることができると共に、保持器を安定して回転させる。【解決手段】転がり軸受１０は、内輪１１と、外輪１２と、複数の玉１３と、これら玉１３を周方向に間隔をあけて保持する環状の保持器１４と、外輪１２が有する肩部１８の内周面１９に取付けられ保持器１４の回転を案内するための環状の案内部材１５とを備えている。保持器１４は、案内部材１５の径方向内側に位置し外周面２４が円筒形状である環状部２１を有している。案内部材１５は、肩部１８の内周面１９に取付けられた状態で、全体として三角状の輪となる。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内輪と、外輪と、前記内輪と前記外輪との間に介在している複数の転動体と、複数の前記転動体を周方向に間隔をあけて保持する環状の保持器と、前記外輪が有する肩部の内周面に取付けられ前記保持器の回転を案内するための環状の案内部材と、を備え、
前記保持器は、前記案内部材の径方向内側に位置し外周面が円筒形状である環状部を有し、
前記案内部材は、前記肩部の内周面に取付けられた状態で、全体としてｎ角状（ただし、ｎは３以上の自然数）の輪となる、転がり軸受。
【請求項２】
前記案内部材は、環状の支持体と、前記支持体の軸方向隣りに設けられ当該支持体と一体である基部から延び先端が当該支持体よりも径方向外側に位置する複数の板片部と、を有し、
前記板片部が前記肩部の内周面に取付けられた状態で、前記支持体が全体としてｎ角状（ただし、ｎは３以上の自然数）の輪となる、請求項１に記載の転がり軸受。
【請求項３】
前記案内部材は、環状の支持体と、前記支持体の軸方向隣りに設けられ当該支持体と一体である基部から延び先端が当該支持体よりも径方向外側に位置する複数の板片部と、を有し、
前記複数の板片部は前記肩部の内周面に接触可能であり、当該複数の板片部には、当該内周面に接触した状態で当該内周面と前記基部との間隔を大きくさせる第一板片部と、当該間隔を小さくさせる第二板片部と、が含まれている、請求項１又は２に記載の転がり軸受。
【請求項４】
前記第一板片部は前記第二板片部よりも、前記基部からの長さを長くしている、又は、軸方向に幅広である、請求項３に記載の転がり軸受。
【請求項５】
前記第一板片部と前記第二板片部との間に存在する前記板片部は、前記内周面に接触した状態で当該内周面と前記基部との間隔を徐々に変化させる形状を有している、請求項３又は４に記載の転がり軸受。
【請求項６】
前記案内部材は、周方向に沿って複数設けられている前記板片部と、当該板片部の両側に設けられている一対の前記支持体と、を有している、請求項２〜５のいずれか一項に記載の転がり軸受。
【請求項７】
前記案内部材は、前記ｎと同数の周期で、前記内周面に対する取付け態様を変化させる形状を有している、請求項１〜６のいずれか一項に記載の転がり軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、転がり軸受に関する。
【背景技術】
【０００２】
転がり軸受は、内輪と、外輪と、複数の転動体と、これら転動体を周方向に間隔をあけて保持する環状の保持器とを備えている。このような転がり軸受において、外輪の肩部の内周面を保持器の案内面とし、この案内面により保持器を案内することで保持器の径方向についての挙動を安定させる技術が知られている。このような転がり軸受における保持器の案内方式は、外輪案内と呼ばれる。
【０００３】
外輪案内の場合、軸受の回転に伴って保持器が回転すると、その保持器が有する環状部が外輪の肩部の内周面に摺接することから、摩擦熱によって保持器が高温となる。この場合、保持器の寿命が低下したり、周囲の潤滑油も高温となってその寿命が低下したりするおそれがある。
【０００４】
そこで、外輪の肩部の内周面に環状の案内部材を取付け、この案内部材によって、保持器の環状部との間に動圧を発生させ、非接触で保持器を案内する転がり軸受が提案されている（特許文献１の図７参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１４−１２６０５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１の図７に記載の案内部材は、環状の支持体と、複数の板片部（羽根板）とを有しており、内輪の肩部の内周に形成されている溝に板片部が取付けられ、肩部の内周面に沿って環状の支持体が真円状となって設けられる。これにより、図９（引用文献１の図１０）に示すように、保持器９５の環状部９６と支持体９７との間に環状の隙間９８が形成される。
【０００７】
この転がり軸受が回転すると、保持器９５も回転するが、この際、環状の隙間９８が楔形状を有し、狭い部分Ｐ１においてエアによる動圧が発生し、これにより、支持体９７は非接触で保持器９５を支持することができる。
【０００８】
しかし、隙間９８の径方向寸法の設定は難しく、この寸法が小さすぎると、環状部９６が支持体９７に摺接することがあり回転抵抗が大きくなる。そこで、隙間９８の径方向寸法を大きく設定すればよいが、この場合、保持器９５は前記狭い部分Ｐ１の１点で支持されるが、特に回転速度が高くなると、保持器９５の挙動が不安定となり、保持器９５が支持体９７に衝突を繰り返して異音が発生したり、保持器９５を損傷させたりする。
【０００９】
そこで、本発明は、外輪によって保持器が案内されることによる発熱を抑えることができると共に、保持器を安定して回転させることが可能となる転がり軸受を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の転がり軸受は、内輪と、外輪と、前記内輪と前記外輪との間に介在している複数の転動体と、複数の前記転動体を周方向に間隔をあけて保持する環状の保持器と、前記外輪が有する肩部の内周面に取付けられ前記保持器の回転を案内するための環状の案内部材と、を備え、前記保持器は、前記案内部材の径方向内側に位置し外周面が円筒形状である環状部を有し、前記案内部材は、前記肩部の内周面に取付けられた状態で、全体としてｎ角状（ただし、ｎは３以上の自然数）の輪となる。
【００１１】
この転がり軸受によれば、案内部材は、外輪の肩部の内周面に取付けられた状態で、全体としてｎ角状（ただし、ｎは３以上の自然数）の輪となることで、この案内部材と、保持器の環状部の外周面との間には、相互の間隔が狭い（又は間隔がゼロである）ｎ箇所の部分（以下、ガイド部という。）と、相互の間隔が広くなるその他の部分（以下、非ガイド部という。）とが形成される。
そして、転がり軸受の回転に伴って保持器が回転すると。非ガイド部のエアがガイド部に向けて流れることで、ガイド部側でエアによる動圧が発生し、この動圧は、案内部材と保持器とを離反させる方向に作用する。このため、保持器は、ｎ箇所（ｎは３以上の自然数）のガイド部において非接触の状態で支持され、保持器が案内されることによる発熱を抑えることができると共に、保持器は安定して回転することが可能となる。なお、前記「ｎ角状の輪」は、円に近いｎ角状の輪である。
【００１２】
また、前記案内部材は、環状の支持体と、前記支持体の軸方向隣りに設けられ当該支持体と一体である基部から延び先端が当該支持体よりも径方向外側に位置する複数の板片部と、を有し、前記板片部が前記肩部の内周面に取付けられた状態で、前記支持体が全体としてｎ角状（ただし、ｎは３以上の自然数）の輪となるのが好ましい。
この構成によれば、案内部材が板片部によって外輪の肩部の内周面に取付けられた状態で、支持体が全体としてｎ角状（ただし、ｎは３以上の自然数）の輪となり、この支持体と、保持器の環状部の外周面との間には、相互の間隔が狭い（又は間隔がゼロである）ｎ箇所の部分（ガイド部）と、相互の間隔が広くなるその他の部分（非ガイド部）とが形成される。このため、保持器は、支持体との間のｎ箇所（ｎは３以上の自然数）のガイド部において非接触の状態で支持される。
【００１３】
また、前記案内部材は、環状の支持体と、前記支持体の軸方向隣りに設けられ当該支持体と一体である基部から延び先端が当該支持体よりも径方向外側に位置する複数の板片部と、を有し、前記複数の板片部は前記肩部の内周面に接触可能であり、当該複数の板片部には、当該内周面に接触した状態で当該内周面と前記基部との間隔を大きくさせる第一板片部と、当該間隔を小さくさせる第二板片部と、が含まれているのが好ましい。
この構成によれば、案内部材が板片部によって肩部の内周面に取付けられた状態で、当該内周面に対する複数の板片部による取付け態様を、周方向の位置に応じて異ならせることができ、これにより、環状の支持体を全体としてｎ角状（ただし、ｎは３以上の自然数）とすることができる。
【００１４】
また、前記第一板片部は前記第二板片部よりも、前記基部からの長さを長くしている、又は、軸方向に幅広であるのが好ましい。
これにより、第一板片部の先端が肩部の内周面に接触した状態で、当該第一板状部と繋がる前記基部と当該内周面との間隔を大きくさせ、第二板片部の先端が肩部の内周面に接触した状態で、当該第二板片部と繋がる前記基部と当該内周面との間隔を小さくさせることができる。
【００１５】
また、前記第一板片部と前記第二板片部との間に存在する前記板片部は、前記内周面に接触した状態で当該内周面と前記基部との間隔を徐々に変化させる形状を有しているのが好ましい。この構成によれば、環状の支持体の形状（ｎ角状の輪の形）が安定する。
【００１６】
また、前記案内部材は、周方向に沿って複数設けられている前記板片部と、当該板片部の両側に設けられている一対の前記支持体と、を有しているのが好ましい。
この構成によれば、案内部材が板片部によって肩部の内周面に取付けられた状態で、当該内周面に対する複数の板片部による取付け態様が、周方向の位置に応じて異なることにより、一対の環状の支持体それぞれが全体としてｎ角状（ただし、ｎは３以上の自然数）となる。
【００１７】
また、前記案内部材は、前記ｎと同数の周期で、前記内周面に対する取付け態様を変化させる形状を有しているのが好ましい。
この構成により、案内部材が肩部の内周面に取付けられた状態で、当該内周面に対する取付け態様を、周方向の位置に応じて異ならせ、全体としてｎ角状（ただし、ｎは３以上の自然数）となり、ｎ箇所の前記ガイド部は周方向に等間隔で配置される。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の転がり軸受によれば、保持器は、ｎ箇所（ｎは３以上の自然数）のガイド部において非接触の状態で支持されるため、保持器が案内されることによる発熱を抑えることができると共に、保持器は安定して回転することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の転がり軸受の実施の一形態を示す断面図である。
【図２】転がり軸受の軸方向一方側を拡大して示す断面図である。
【図３】案内部材の斜視図である。
【図４】案内部材を構成する基材の平面図である。
【図５】四種類の長さの板片部の先端を仮想線で結んだ場合の線図である。
【図６】長い第一板片部が外輪の内周面に接触している状態を示す説明図である。
【図７】短い第二板片部が外輪の内周面に接触している状態を示す説明図である。
【図８】外輪に取付けられた案内部材が有する環状の支持体の形状（イメージ形状）を示す説明図である。
【図９】従来の転がり軸受における保持器の案内形態を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
図１は、本発明の転がり軸受の実施の一形態を示す断面図である。図１に示す転がり軸受１０は、内輪１１と、外輪１２と、これら内輪１１と外輪１２との間に介在している複数の玉（転動体）１３と、環状の保持器１４と、環状の案内部材１５とを備えている。内輪１１は、軸８に外嵌して取付けられており、軸線Ｃを中心として軸８と共に回転する。外輪１２は、ハウジング９の内周側に取付けられており、固定状態にある。
【００２１】
内輪１１の外周面には、軌道面５１が形成されており、外輪１２の内周面には、軌道面５２が形成されており、複数の玉１３はこれら軌道面５１，５２を転がり接触することができる。保持器１４は、これら玉１３を周方向に間隔をあけて保持する。図２は、転がり軸受１０の軸方向一方側を拡大して示す断面図である。外輪１２は、軌道面５２の軸方向一方側に肩部１８を有しており、この肩部１８の内周面１９に前記案内部材１５が取付けられている。
【００２２】
肩部１８の内周面１９は、軸線Ｃを中心とする円筒形状（真円形状）を有しており、この内周面１９に環状の溝１７が形成されている。この溝１７に後に説明する案内部材１５の板片部３０が嵌り、この溝１７の軸方向両側に案内部材１５の環状である支持体３１が位置する。案内部材１５は、後にも説明するが、保持器１４の回転を案内するための部材である。特に、案内部材１５は、保持器１４の径方向についての位置決めをするために機能し、保持器１４の径方向の挙動を安定させる。
【００２３】
保持器１４は（図１参照）、玉１３の軸方向一方側に位置する第一の環状部２１と、玉１３の軸方向他方側に位置する第二の環状部２２と、これら環状部２１，２２を連結している複数の柱部２３とを有している。一対の環状部２１，２２の間であって周方向で隣り合う柱部２３，２３の間がポケットとなり、このポケットに一つの玉１３が収容された状態となる。
【００２４】
図２において、第一の環状部２１は、案内部材１５の径方向内側に位置している。第一の環状部２１の外周面２４は、軸線Ｃを中心とする円筒形状（真円形状）を有しており、この外周面２４が、案内部材１５によって案内される被案内面となる。本実施形態の保持器１４は、樹脂製であり、例えば潤滑油を含浸させやすいフェノール樹脂とすれば、特に回転開始時（低速回転時）における案内部材１５に対する潤滑性が高くなる。
【００２５】
図３は、案内部材１５の斜視図である。図４は、案内部材１５を構成する基材１６の平面図である。図３に示す案内部材１５は、図４に示す帯状の基材１６を丸めて環状とすることで構成される。図４において、基材１６は、直線状である帯状の部分４１（以下、帯状部４１という。）と、複数の板片部３０と、帯状部４１と各板片部３０とを繋げている複数の基部３２とを有している。帯状部４１の一方側の端部４１ａと他方側の端部４１ｂとを連結することで、図３に示す環状の案内部材１５が構成される。基材１６は、例えばステンレス鋼やリン青銅等を材料とする平らな薄板を、プレスによって図４に示す形状に打ち抜くことで構成される。基材１６の厚さ、つまり、案内部材１５の厚さは、０．５ミリメートル以下であり、本実施形態では厚さは０．１ミリメートルである。このため、基材１６を容易に丸めることができ、また、環状となった案内部材１５は径方向について柔軟に弾性変形する。なお、基材１６は、平らな薄板をプレス加工する以外にも、エッチングやレーザ加工等の適した加工方法で加工されてもよい。
【００２６】
このような基材１６を丸めて構成した案内部材１５は（図３参照）、環状の支持体３１と、この支持体３１の軸方向隣りに設けられている複数の板片部３０とを有する。各板片部３０は、周方向に沿って間隔をあけて設けられている基部３２を介して環状の支持体３１と繋がっている。本実施形態の案内部材１５では、周方向に並ぶ複数の板片部３０の軸方向両側に、一対の支持体３１，３１が設けられており、これら支持体３１，３１は基部３２を介して繋がっている。各支持体３１は、軸方向に短い短円筒形状を有している。図４に示す基材１６の帯状部４１が丸められることで、図３に示すように、この帯状部４１によって（略）真円状の支持体３１が構成される。これに対して、基材１６を円形に丸めても、複数の板片部３０それぞれは、環状となっている支持体３１と一体の基部３２から（支持体３１の接線方向に）直線的に延びている形状となり、各板片部３０の先端３３は、支持体３１よりも径方向外側に位置する。
【００２７】
図３は、案内部材１５が外輪１２の内周に取付けられる前の状態を示している。この案内部材１５の各板片部３０が、外輪１２の肩部１８の内周面１９に形成されている溝１７（図２参照）に接触して嵌まることで、案内部材１５は外輪１２に取付けられ、取り付けられた状態では、複数の板片部３０それぞれの先端３３が溝１７に接触し、各板片部３０では、先端３３側が径方向内側に弾性変形する。そして、後に説明するが、板片部３０の長さに応じて、この板片部３０と基部３２を介して繋がっている環状の支持体３１は、弾性変形し、円に近い三角状の輪（おにぎり型の輪）となる（図８参照）。
【００２８】
図３において、前記のとおり、案内部材１５は複数の板片部３０を有しており、これら板片部３０には、基部３２から先端３３までの長さが異なる板片部３０が含まれている。本実施形態では、長さが異なる四種類の板片部３０ａ，３０ｂ，３０ｃ，３０ｄが設けられている。具体的に説明すると、案内部材１５は、最も長い第一板片部３０ａと、最も短い第二板片部３０ｄと、中間長さの第三板片部３０ｂ，３０ｃとを有している。また、本実施形態では、一つの基部３２の周方向両側に同じ長さである一対の板片部３０，３０が設けられている。基部３２を共用している一対の板片部３０を一組みとした場合、最も短い板片部３０ｄ，３０ｄの組みから周方向に沿って順に長くなり、最も長い板片部３０ａ，３０ａから再び短い板片部３０ｄ，３０ｄへと向かうように配置されている。
【００２９】
更に、前記のように最も短い板片部３０ｄ（の組み）から最も長い板片部３０ａ（の組み）を経て再び最も短い板片部３０ｄの一つ手前の板片部３０ｃ（の組み）までを一群とすると、本実施形態の案内部材１５には三つの群が含まれる。これを図４により説明すると、一つ目の群に範囲Ｋ１の板片部３０が含まれ、二つ目の群に範囲Ｋ２の板片部３０が含まれ、三つ目の群に範囲Ｋ３の板片部３０が含まれる。本実施形態では、一群は、１２枚の板片部３０によって構成されている。
【００３０】
図５は、このような四種類の長さの板片部３０ａ，３０ｂ，３０ｃ，３０ｄを有する案内部材１５において、板片部３０ａ，３０ｂ，３０ｃ，３０ｄの先端３３ａ，３３ｂ，３３ｃ，３３ｄを仮想線（二点鎖線）で結んだ場合の線図（イメージ図）である。図５では、板片部３０ａの先端が「３３ａ」、板片部３０ｂの先端が「３３ｂ」、板片部３０ｃの先端が「３３ｃ」、板片部３０ｄの先端が「３３ｄ」である。なお、この図５では、説明を容易とするために各板片部３０（板片部３０ａ，３０ｂ，３０ｃ，３０ｄ）の長さの差を、実際よりも大きく表現している。また、図５は、案内部材１５を外輪１２に取り付けておらず、案内部材１５が自然にある状態を示している。図５に示すように、長い板片部３０ａの先端３３ａは軸線Ｃから離れた点Ｑ１に位置し、短い板片部３０ｄの先端３３は軸線Ｃに比較的近い点Ｑ２に位置し、案内部材１５が外輪１２に取付けられずに自然にある状態では、前記仮想線（二点鎖線）は、円に近い（倒立した）三角状の輪となる。
【００３１】
図６は、長い第一板片部３０ａが外輪１２の内周面１９（溝１７）に接触している状態を示す説明図である。図７は、短い第二板片部３０ｄが外輪１２の内周面１９（溝１７）に接触している状態を示す説明図である。図６に示すように、案内部材１５が外輪１２に取付けられ、長い第一板片部３０ａが外輪１２の内周面１９に接触している状態では、この内周面１９と、第一板片部３０ａが繋がる基部３２との径方向の間隔Ｓ１は（図７の場合と比較して）大きくなる。この基部３２は、案内部材１５の環状の支持体３１と一体であるため、この基部３２に隣接する部分で支持体３１は径方向内側へ（図７の場合よりも）大きく弾性変形する。
これに対して、図７に示すように、短い第二板片部３０ｄが外輪１２の内周面１９に接触している状態では、この内周面１９と、第二板片部３０ｄが繋がる基部３２との径方向の間隔Ｓ４は（図６の場合と比較して）小さくなる。この基部３２は、案内部材１５の環状の支持体３１と一体であるため、この基部３２に隣接する部分で支持体３１は径方向内側へ（図６の場合よりも）小さく弾性変形する（又は、変形しない）。
前記のとおり間隔Ｓ１＞間隔Ｓ４となるのは、板片部３０（３０ａ，３０ｂ）の長さの差に因る。
【００３２】
このように、案内部材１５が有している複数の板片部３０には、外輪１２の内周面１９に接触した状態で、この内周面１９と基部３２との間隔Ｓ１を大きくさせる第一板片部３０ａと、この間隔Ｓ４を小さくさせる第二板片部３０ｄとが含まれている。したがって、第一板片部３０ａによる外輪１２に対する案内部材１５の取付け態様（図６参照）と、第二板片部３０ｄによる外輪１２に対する案内部材１５の取付け態様（図７参照）とは異なる。そして、前記のとおり、短い板片部３０ｄ（の組み）から長い板片部３０ａ（の組み）を経て再び短い板片部３０ｄの一つ手前の板片部３０ｃ（の組み）までを一群とした場合に、案内部材１５には、三つの群が含まれている。つまり、短い板片部３０ｄ（の組み）から長い板片部３０ａ（の組み）を経て再び短い板片部３０ｄの一つ手前の板片部３０ｃ（の組み）までを「一周期」とすると、案内部材１５全体としては三周期で板片部３０の長さが変化する構成を有しており、三周期で、肩部１８の内周面１９に対する板片部３０による取付け態様が周期的（規則的）に変化する。そして、三つの群それぞれにおいて板片部３０の形状（長さ）は同じように変化している。
【００３３】
このため、図５により説明したように、案内部材１５が外輪１２に取付けられる前の自然状態では、板片部３０の先端３３を結ぶ前記仮想線（二点鎖線）は、円に近い（倒立した）三角状の輪となるが、この案内部材１５が外輪１２の内周側に取付けられると、図８に示すように、案内部材１５が有する環状の支持体３１は、全体として円に近い三角状（図５とは上下の向きが反対の円に近い三角状）の輪となる。これは、真円状である肩部１８の内周面１９を基準として、前記のとおり、長い第一板片部３０ａの基部３２は（図６参照）、この基部３２と隣接する支持体３１と共に径方向内側へ大きく弾性変形するのに対して、短い第二板片部３０ｄの基部３２は（図７参照）、この基部３２と隣接する支持体３１と共に径方向内側へ小さく弾性変形するためである。なお、図８は、説明を容易とするために案内部材１５が有する環状の支持体３１の形状（三角状）を実際よりも誇張して表現したものである。
【００３４】
そして、第一板片部３０ａと第二板片部３０ｄとの間に存在する第三板片部３０ｂ，３０ｃ（図３参照）は、それぞれの先端３３ｂ，３３ｃにおいて、外輪１２の内周面１９に接触した状態で、この内周面１９と基部３２との間隔を徐々に変化させる形状を有している。つまり、長い第一板片部３０ａの隣りに位置する第三板片部３０ｂの先端３３ｂが、外輪１２の内周面１９に接触した状態で、この内周面１９と基部３２との間に生じる間隔を「Ｓ２」とし、短い第二板片部３０ｄの隣りに位置する第三板片部３０ｃの先端３３ｃが、外輪１２の内周面１９に接触した状態で、この内周面１９と基部３２との間に生じる間隔を「Ｓ３」とすると、「Ｓ１＞Ｓ２＞Ｓ３＞Ｓ４」の関係となる。これにより、各板片部３０の先端３３は溝１７に嵌まることができ、支持体３１の円に近い三角状の輪の形が安定する。
【００３５】
以上のように、本実施形態の転がり軸受１０では、案内部材１５は、肩部１８の内周面１９に取付けられた状態で、この内周面１９に対する取付け態様が、周方向の位置に応じて異なる（周方向に沿って変化している）。これにより、案内部材１５（環状の支持体３１）は全体として三角状となる。つまり、案内部材１５は、三周期で、肩部１８の内周面１９に対する取付け態様を周期的（規則的）に変化させる形状を有していることから、案内部材１５が外輪１２に取付けられた状態で、環状の支持体３１は全体として三角状となる。
【００３６】
この転がり軸受１０によれば、図８に示すように、案内部材１５が有する環状の支持体３１の内周面と、保持器１４の環状部２１の外周面２４との間には、相互の間隔が狭い（又は間隔がゼロである）三箇所の部分（以下、ガイド部３８という。）と、相互の間隔が広くなるその他の部分（以下、非ガイド部３９という。）とが形成される。
そして、転がり軸受１０の回転に伴って保持器１４が回転すると。非ガイド部３９のエアがガイド部３８に向けて流れることで、ガイド部３８側でエアによる動圧が発生し、この動圧は、案内部材１５（支持体３１）と保持器１４とを離反させる方向に作用する。このため、保持器１４は、三箇所のガイド部３８において非接触の状態で案内部材１５により支持される。非接触であることから、保持器１４が案内されることによる発熱を抑えることができると共に、周方向で離れた（均等配置の）三箇所から支持されるので（つまり、三点支持の構成となるので）、保持器１４は安定して回転することが可能となる。
【００３７】
ガイド部３８における支持体３１と環状部２１との間の狭い間隔の具体的な値としては、０．５ミリメートル以下とすることができ、本実施形態では０．１ミリメートルである。また、この間隔はゼロであってもよい。このように支持体３１と環状部２１との間隔を小さくする（又はゼロとする）ことで、支持体３１に弱いバネ力を作用させることが可能となり、軸受の回転数が低い状態でも支持体３１は安定して保持器１４を支持することができる。ガイド部３８における支持体３１と環状部２１との間隔をゼロとすることが可能であるが、この場合、回転が開始され動圧が発生すると、支持体３１が径方向外側に僅かに弾性変形し、ゼロであった間隔がゼロよりも僅かに大きな値となることができる。
【００３８】
前記実施形態では、板片部３０の長さの変化が三周期とされ（図４参照）、案内部材１５が全体として三角状となり（図８参照）、角となる部分（非ガイド部３９）は周方向に等配され、ガイド部３８は周方向に三等配される場合について説明したが、板片部３０の長さの変化の周期の数は、３以上の自然数であれば変更可能である。なお、周期の数をｎとすると、案内部材１５の環状の支持体３１は全体として、その数ｎと同数のｎ角状となる。つまり、本発明では、案内部材１５が肩部１８の内周面１９に取付けられた状態で、環状の支持体３１は全体としてｎ角状（ただし、ｎは３以上の自然数）となればよい。そして、このために、案内部材１５は、前記ｎと同数の周期で、肩部１８の内周面１９に対する取付け態様を周期的（規則的）に変化させる形状を有していればよい。この構成により、案内部材１５が肩部１８の内周面１９に取付けられた状態で、この内周面１９に対する取付け態様を、周方向の位置に応じて異ならせ、環状の支持体３１が全体としてｎ角状（ただし、ｎは３以上の自然数）の輪となり、ｎ箇所の前記ガイド部３８は周方向に等間隔で配置されることとなる。
なお、前記「ｎ角状」の輪は、円に近いｎ角状の輪である。つまり、前記「ｎ角状」は、角となる部分（前記非ガイド部３９）はエッジ形状ではなく小さな半径で湾曲した円弧形状となっており、また、周方向で隣り合う角となる部分（前記非ガイド部３９）は、半径の大きい円弧で繋がった形状となる。ｎの値を大きくすると、案内部材１５は多角形状となる。
【００３９】
また、本実施形態では、図３及び図４により説明したように、帯状の基材１６を環状に丸めることで案内部材１５は構成される。つまり、基材１６を丸めれば、支持体３１は環状となり、また、基部３２は支持体３１と同様に円に沿った配置となるが、各基部３２から延びる板片部３０は、自然と、当該基部３２から先端３３が支持体３１の接線方向に向かって延びた形状となり、先端３３が支持体３１よりも径方向外側に位置することができる。そして、このように基材１６を丸めて構成した案内部材１５を外輪１２の内周側に取り付ければ、この案内部材１５が有する環状の支持体３１は、板片部３０の長さに応じて矯正されて、ｎ角状となる。
【００４０】
また、前記実施形態では、第一板片部３０ａが第二板片部３０ｄよりも各基部３２からの長さを長くしていることで、この案内部材１５を外輪１２に取り付けると、支持体３１は前記のような円に近い三角状の輪となるが、板片部３０の「長さ」を変化させることで外輪１２への取付け態様を異ならせるのではなく、板片部３０の「幅」を変化させてもよい。つまり、第一板片部３０ａを第二板片部３０ｄよりも軸方向に幅広としてもよい。この場合、第一板片部３０ａと第二板片部３０ｄとで長さが同じであっても、幅の広い第一板片部３０ａは、幅の狭い第二板片部３０ｄよりも剛性が高くなることから、弾性変形しにくく、図６の場合と同様に、幅の広い第一板片部３０ａは、その先端３３ａにおいて、外輪１２の内周面１９に接触した状態でこの内周面１９と基部３２との間隔を（幅の狭い第二板片部３０ｄの場合よりも）大きくさせることができる。つまり、軸方向の幅が広い第一板片部３０ａは、図３に示した長さの長い第一板片部３０ａと同じ機能を有することができ、案内部材１５が有する環状の支持体３１を円に近いｎ角状（円に近い三角状）の輪とすることが可能である。
【００４１】
このように、第一板片部３０ａは第二板片部３０ｄよりも、基部３２からの長さを長くしている、又は、軸方向に幅広であることで、図６に示すように、第一板片部３０ａの先端３３ａが肩部１８の内周面１９に接触した状態で、この内周面１９と基部３２との間隔Ｓ１を大きくさせ、また、図７に示すように、第二板片部３０ｄの先端３３ｄが肩部１８の内周面１９に接触した状態で、この内周面１９と基部３２との間隔Ｓ４を小さくさせることができる。
【００４２】
また、前記実施形態では、案内部材１５は、周方向に沿って複数設けられている板片部３０と、これら板片部３０の軸方向両側に設けられている一対の支持体３１，３１とを有している。この構成によれば、案内部材１５が肩部１８の内周面１９に取付けられた状態で、この内周面１９に対する複数の板片部３０の取付け態様が、周方向の位置に応じて異なり、一対の環状の支持体３１，３１それぞれが全体としてｎ角状（ただし、ｎは３以上の自然数）となる。なお、図３に示す実施形態では、ｎ＝３である。
【００４３】
以上のような構成を有する転がり軸受１０によれば、低速回転時及び高速回転時において、保持器１４は外輪１２に取付けられている案内部材１５との間に生じる動圧によって非接触で支持されることから、保持器１４と案内部材１５との間における発熱を抑制することがき、また、周方向に離れた三箇所から支持されるので、保持器１４は、安定して回転することができる。また、図１において、高速回転時の場合であっても玉１３（転動体）と軌道面５１，５２との間、及び、玉１３（転動体）と保持器１４との間に潤滑油が存在していればよく、保持器１４と外輪１２（案内部材１５）との間に潤滑油が無くても（少なくても）発熱を抑制することができる。つまり、この転がり軸受１０は、少ない潤滑油で済む。
【００４４】
本発明の転がり軸受は、例えば工作機械の主軸を支持する軸受や、小型ファン又はブロワの回転軸を支持する軸受として適用可能であり、負荷容量が小さい軸受に特に好適である。
【００４５】
以上のとおり開示した実施形態はすべての点で例示であって制限的なものではない。つまり、本発明の転がり軸受は、図示する形態に限らず本発明の範囲内において他の形態のものであってもよい。
本実施形態では、一つの基部３２から両側に延びる一対の板片部３０，３０は、同じ長さとしたが、異なっていてもよい。また、板片部３０の長さの変化の周期の数は、３以上の自然数であれば変更可能である。つまり、前記ｎは、３以上の自然数であれば、ｎ＝４、ｎ＝５等とすることができ、変更可能である。
【符号の説明】
【００４６】
１０：転がり軸受            １１：内輪            １２：外輪
１３：玉（転動体）          １４：保持器          １５：案内部材
１８：肩部                  １９：内周面          ２１：第一の環状部
２２：第二の環状部          ３０：板片部          ３０ａ：第一板片部
３０ｄ：第二板片部          ３０ｂ，３０ｃ：第三板片部
３１：支持体                ３２：基部            ３３：先端
３３ａ，３３ｂ，３３ｃ，３３ｄ：先端            ３８：ガイド部
３９：非ガイド部            Ｓ１：間隔            Ｓ４：間隔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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