(57)【要約】【課題】ころが軌道輪に対して滑ることによって発生する熱を低減することができるように構成されたスラストころ軸受用軌道輪を提供する。【解決手段】スラストころ軸受用軌道輪（１０，２０）は、複数の第１のころ３０が転動する軌道面１１，２１を備える。軌道面１１，２１は、第１のころ３０に接触する第１のフルクラウニング部１２，２２を有する。スラストころ軸受用軌道輪（１０，２０）の径方向の断面における第１のフルクラウニング部１２，２２の第１の表面１２ｓ，２２ｓの形状は、第１の単一円弧である。【選択図】図６
2018105500.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
スラストころ軸受であって、
第１のスラストころ軸受用軌道輪と、
第２のスラストころ軸受用軌道輪と、
前記第１のスラストころ軸受用軌道輪と前記第２のスラストころ軸受用軌道輪との間に、前記第１のスラストころ軸受用軌道輪及び前記第２のスラストころ軸受用軌道輪の周方向に沿って配置された複数の第１のころとを備え、
前記第１のスラストころ軸受用軌道輪及び前記第２のスラストころ軸受用軌道輪は、各々、前記第１のころが転動する軌道面を含み、
前記第１のスラストころ軸受用軌道輪の前記軌道面及び前記第２のスラストころ軸受用軌道輪の前記軌道面の少なくとも１つは、前記第１のころに接触する第１のフルクラウニング部を有し、前記スラストころ軸受の径方向の断面における前記第１のフルクラウニング部の第１の表面の形状は第１の単一円弧である、スラストころ軸受。
【請求項２】
前記第１の単一円弧は、２５０ｍｍ以上２１００ｍｍ以下の曲率半径を有する、請求項１に記載のスラストころ軸受。
【請求項３】
前記第１のころの軸方向における前記第１のころの転動面の中心は、前記径方向における前記第１のフルクラウニング部の中心に接触する、請求項１または２に記載のスラストころ軸受。
【請求項４】
前記第１のころは、円筒ころまたは針状ころである、請求項１から請求項３のいずれか１項に記載のスラストころ軸受。
【請求項５】
前記第１のころは、円錐ころである、請求項１から請求項３のいずれか１項に記載のスラストころ軸受。
【請求項６】
前記第１のスラストころ軸受用軌道輪と前記第２のスラストころ軸受用軌道輪との間に、前記第１のスラストころ軸受用軌道輪及び前記第２のスラストころ軸受用軌道輪の前記周方向に沿って配置された複数の第２のころをさらに備え、
前記第２のころは、前記第１のスラストころ軸受用軌道輪の前記軌道面及び前記第２のスラストころ軸受用軌道輪の前記軌道面上を転動し、
前記第１のスラストころ軸受用軌道輪の前記軌道面及び前記第２のスラストころ軸受用軌道輪の前記軌道面の少なくとも１つは、前記第２のころに接触する第２のフルクラウニング部を有し、前記第２のフルクラウニング部は前記第１のフルクラウニング部に対して内側に位置し、前記径方向の前記断面における前記第２のフルクラウニング部の第２の表面の形状は第２の単一円弧である、請求項１から請求項５のいずれか１項に記載のスラストころ軸受。
【請求項７】
前記第２の単一円弧は、２５０ｍｍ以上２１００ｍｍ以下の曲率半径を有する、請求項６に記載のスラストころ軸受。
【請求項８】
スラストころ軸受用軌道輪であって、
複数の第１のころが転動する軌道面を備え、
前記軌道面は、前記第１のころに接触する第１のフルクラウニング部を有し、前記スラストころ軸受用軌道輪の径方向の断面における前記第１のフルクラウニング部の第１の表面の形状は第１の単一円弧である、スラストころ軸受用軌道輪。
【請求項９】
前記第１の単一円弧は、２５０ｍｍ以上２１００ｍｍ以下の曲率半径を有する、請求項８に記載のスラストころ軸受用軌道輪。
【請求項１０】
前記軌道面は、前記軌道面を転動する複数の第２のころに接触する第２のフルクラウニング部を有し、
前記第２のフルクラウニング部は前記第１のフルクラウニング部に対して内側に位置し、前記径方向の前記断面における前記第２のフルクラウニング部の第２の表面の形状は第２の単一円弧である、請求項８または請求項９に記載のスラストころ軸受用軌道輪。
【請求項１１】
前記第２の単一円弧は、２５０ｍｍ以上２１００ｍｍ以下の曲率半径を有する、請求項１０に記載のスラストころ軸受用軌道輪。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スラストころ軸受及びスラストころ軸受用軌道輪に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車用変速機、トルクコンバータ、あるいは自動車用エアコンのコンプレッサ等の電装部品の回転部分に設置されるスラストころ軸受が知られている（特許文献１を参照）。スラストころ軸受は、この回転部分に加わるスラスト荷重を支持するために使用される。特許文献１に記載されたスラストころ軸受は、回転軸方向に配置される軌道輪と、軌道輪の軌道面上を転動する複数のころと、複数のころを保持する保持器とを備える。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−８３３３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に開示されたスラストころ軸受では、ころの転動面の周速度と軌道輪の軌道面の周速度との間の差に起因して、ころは軌道輪に対して滑る。ころが軌道輪に対して滑ることによって、熱が発生する。この熱は、ころが転動するスラストころ軸受用軌道輪の軌道面に表面起点剥離を生じさせる。
【０００５】
本発明は、上記の課題を鑑みてなされたものであり、その目的は、ころが軌道輪に対して滑ることによって発生する熱を低減することができるように構成されたスラストころ軸受及びスラストころ軸受用軌道輪を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明のスラストころ軸受は、第１のスラストころ軸受用軌道輪と、第２のスラストころ軸受用軌道輪と、第１のスラストころ軸受用軌道輪と第２のスラストころ軸受用軌道輪との間に、第１のスラストころ軸受用軌道輪及び第２のスラストころ軸受用軌道輪の周方向に沿って配置された複数の第１のころとを備える。第１のスラストころ軸受用軌道輪及び第２のスラストころ軸受用軌道輪は、各々、第１のころが転動する軌道面を含む。第１のスラストころ軸受用軌道輪の軌道面及び第２のスラストころ軸受用軌道輪の軌道面の少なくとも１つは、第１のころに接触する第１のフルクラウニング部を有する。スラストころ軸受の径方向の断面における第１のフルクラウニング部の第１の表面の形状は、第１の単一円弧である。
【０００７】
本発明のスラストころ軸受用軌道輪は、複数の第１のころが転動する軌道面を備える。軌道面は、第１のころに接触する第１のフルクラウニング部を有する。スラストころ軸受用軌道輪の径方向の断面における第１のフルクラウニング部の第１の表面の形状は、第１の単一円弧である。
【発明の効果】
【０００８】
本発明のスラストころ軸受は、第１のころがスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪、第２のスラストころ軸受用軌道輪）に対して滑ることによって発生する熱を低減することができる。
【０００９】
本発明のスラストころ軸受用軌道輪は、第１のころがスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪、第２のスラストころ軸受用軌道輪）に対して滑ることによって発生する熱を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施の形態１のスラストころ軸受並びに第１及び第２のスラストころ軸受用軌道輪の概略斜視図である。
【図２】実施の形態１の第１のスラストころ軸受用軌道輪の概略断面図である。
【図３】実施の形態１の第２のスラストころ軸受用軌道輪の概略断面図である。
【図４】実施の形態１の第１のころの概略拡大断面図である。
【図５】実施の形態１のスラストころ軸受並びに第１及び第２のスラストころ軸受用軌道輪の概略部分拡大断面図である。
【図６】実施の形態１のスラストころ軸受並びに第１及び第２のスラストころ軸受用軌道輪の概略部分拡大断面図である。
【図７】実施例と比較例１のスラストころ軸受の回転速度と温度上昇率との関係を表すグラフを示す図である。
【図８】実施例のスラストころ軸受における、第１のころの第１転動面上の位置と、当該位置での単位長さ当たりの発熱量との関係を表すグラフを示す図である。
【図９】実施例のスラストころ軸受における、第１のころの第１転動面上の位置と、第１のころの第１転動面と第１のスラストころ軸受用軌道輪の軌道面との間の接触面圧との関係を表すグラフを示す図である。
【図１０】比較例１のスラストころ軸受における、第１のころの第１転動面上の位置と、当該位置での単位長さ当たりの発熱量との関係を表すグラフを示す図である。
【図１１】比較例１のスラストころ軸受における、第１のころの第１転動面上の位置と、第１のころの第１転動面と第１のスラストころ軸受用軌道輪の軌道面との間の接触面圧との関係を表すグラフを示す図である。
【図１２】実施の形態１のスラストころ軸受の、第１フルクラウニング部の曲率半径と、中心接触面圧と、エッジ接触面圧との関係を表すグラフを示す図である。
【図１３】実施の形態２のスラストころ軸受並びに第１及び第２のスラストころ軸受用軌道輪の概略部分拡大断面図である。
【図１４】実施の形態２の変形例のスラストころ軸受並びに第１及び第２のスラストころ軸受用軌道輪の概略部分拡大断面図である。
【図１５】実施の形態３のスラストころ軸受並びに第１及び第２のスラストころ軸受用軌道輪の概略部分拡大断面図である。
【図１６】実施の形態３の第１のころの概略拡大断面図である。
【図１７】実施の形態３の第２のころの概略拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態について説明する。なお、以下の図面において同一または相当する部分には同一の参照番号を付し、その説明は繰返さない。
【００１２】
（実施の形態１）
図１から図６を参照して、実施の形態１に係るスラストころ軸受１及びスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）を説明する。スラストころ軸受１は、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０と、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０と、複数の第１のころ３０とを主に備える。スラストころ軸受１は、第１のころ３０を保持する保持器４０をさらに備えてもよい。第１のスラストころ軸受用軌道輪１０は、第１のころ３０を介して、回転軸８を中心に、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０に対して回転する。本明細書において、内側は、回転軸８に近い側として定義され、外側は、回転軸８から遠い側として定義される。本明細書において、径方向は、回転軸８に直交する方向として定義される。
【００１３】
第１のスラストころ軸受用軌道輪１０は、環状の板部材である。第１のスラストころ軸受用軌道輪１０は、第１のころ３０が転動する軌道面１１と、軌道面１１とは反対側の第１の主面１５とを有する。
【００１４】
第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の軌道面１１は、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の第１のフルクラウニング部１２の第１の表面１２ｓを含む。第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の軌道面１１は、第１の外側平坦部１３と、第１の内側平坦部１４とをさらに含んでもよい。第１のフルクラウニング部１２に対して外側に、第１の外側平坦部１３が設けられてもよい。第１のフルクラウニング部１２に対して内側に、第１の内側平坦部１４が設けられてもよい。
【００１５】
第１の主面１５は、平らであってもよい。平らな第１の主面１５は、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０がハウジング（図示せず）に隙間なく取り付けられることを可能にする。そのため、スラスト荷重がスラストころ軸受１に負荷されるとき、スラストころ軸受１は、スラスト荷重を適切に受けることができる。
【００１６】
第２のスラストころ軸受用軌道輪２０は、環状の板部材である。第２のスラストころ軸受用軌道輪２０は、第１のころ３０が転動する軌道面２１と、軌道面２１とは反対側の第２の主面２５とを有する。
【００１７】
第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の軌道面２１は、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の第１のフルクラウニング部２２の第１の表面２２ｓを含む。第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の軌道面２１は、第２の外側平坦部２３と、第２の内側平坦部２４とをさらに含んでもよい。第１のフルクラウニング部２２に対して外側に、第２の外側平坦部２３が設けられてもよい。第１のフルクラウニング部２２に対して内側に、第２の内側平坦部２４が設けられてもよい。
【００１８】
第２の主面２５は、平らであってもよい。平らな第２の主面２５は、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０がハウジング（図示せず）に隙間なく取り付けられることを可能にする。そのため、スラスト荷重がスラストころ軸受１に負荷されるとき、スラストころ軸受１は、スラスト荷重を適切に受けることができる。
【００１９】
本実施の形態では、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の軌道面１１及び第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の軌道面２１は、各々、第１のフルクラウニング部２２を有している。第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の軌道面１１及び第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の軌道面２１の少なくとも１つが、第１のころ３０に接触する第１のフルクラウニング部２２を有してもよい。第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の軌道面１１及び第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の軌道面２１の一方のみに第１のフルクラウニング部が設けられており、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の軌道面１１及び第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の軌道面２１の他方には第１のフルクラウニング部が設けられていなくてもよい。本明細書において、クラウニング部は、軌道面１１，２１に形成された膨らみを意味する。本明細書において、フルクラウニング部は、ころ（第１のころ３０）の面取り部（面取り部３２）を除くころ（第１のころ３０）の転動面（第１転動面３１）の全てに対向するクラウニング部を意味する。
【００２０】
第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の第１のフルクラウニング部１２は、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の周方向に環状に延在している。第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の第１のフルクラウニング部１２は、スラストころ軸受１の径方向における、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の軌道面１１の中央部に設けられてもよい。第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の第１のフルクラウニング部１２は、第１の外側平坦部１３及び第１の内側平坦部１４から第１のころ３０の第１転動面３１に向けて膨出してもよい。第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の第１のフルクラウニング部１２は、第１の外側平坦部１３および第２の内側平坦部２４に滑らかに連なるように形成されてもよい。
【００２１】
第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の第１のフルクラウニング部２２は、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の周方向に環状に延在している。第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の第１のフルクラウニング部２２は、スラストころ軸受１の径方向における、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の軌道面２１の中央部に設けられてもよい。第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の第１のフルクラウニング部２２は、第２の外側平坦部２３及び第２の内側平坦部２４から第１のころ３０の第１転動面３１に向けて膨出してもよい。第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の第１のフルクラウニング部２２は、第１の外側平坦部１３および第２の内側平坦部２４に滑らかに連なるように形成されてもよい。
【００２２】
図５及び図６を参照して、スラストころ軸受１の径方向の断面（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の径方向の断面、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の径方向の断面）における、第１のフルクラウニング部１２，２２の第１の表面１２ｓ，２２ｓの形状は、第１の単一円弧である。第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の第１のフルクラウニング部１２は、点Ｏ1を中心とする単一の曲率半径ｒ1を有する円の一部の形状を有する。第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の第１のフルクラウニング部２２は、点Ｏ2を中心とする単一の曲率半径ｒ2を有する円の一部の形状を有する。
【００２３】
本実施の形態では、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の第１のフルクラウニング部２２の曲率半径ｒ2は、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の第１のフルクラウニング部１２の曲率半径ｒ1に等しい。第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の第１のフルクラウニング部２２の曲率半径ｒ2は、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の第１のフルクラウニング部１２の曲率半径ｒ1と異なってもよい。
【００２４】
図６を参照して、第１のころ３０の第１ころ回転軸３０ｒが延在する方向（スラストころ軸受１の径方向）における第１のころ３０の第１転動面３１の中心３１ｃは、スラストころ軸受１の径方向における第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の第１のフルクラウニング部１２の中心１２ｃに接触してもよい。第１のころ３０の第１ころ回転軸３０ｒが延在する方向（スラストころ軸受１の径方向）における第１のころ３０の第１転動面３１の中心３１ｃは、スラストころ軸受１の径方向における第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の第１のフルクラウニング部２２の中心２２ｃに接触してもよい。
【００２５】
第１のフルクラウニング部１２を含む第１のスラストころ軸受用軌道輪１０及び第１のフルクラウニング部２２を含む第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の製造方法の一例は、以下の工程を備えてもよい。略一定の厚さを有する環状の板部材が準備される。第１のフルクラウニング部１２，２２が残るように環状の板部材の部分を削ることによって、第１のフルクラウニング部１２，２２が形成される。
【００２６】
第１のフルクラウニング部１２を含む第１のスラストころ軸受用軌道輪１０及び第１のフルクラウニング部２２を含む第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の製造方法の別の例は、以下の工程を備えてもよい。略一定の厚さを有する環状の板部材が準備される。環状の板部材の一部を肉盛りすることによって、第１のフルクラウニング部１２，２２が形成される。
【００２７】
第１のころ３０は、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０と第２のスラストころ軸受用軌道輪２０との間に、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０及び第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の周方向に沿って配置されている。第１のころ３０は、円筒ころまたは針状ころであってもよい。第１のころ３０は、各々、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０及び第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の軌道面１１，２１、特に、第１のフルクラウニング部１２，２２に接触する第１転動面３１を有する。第１のころ３０はクラウニング部を有していない。そのため、スラストころ軸受１のコストが低減され得る。
【００２８】
図４を参照して、第１のころ３０は、スラストころ軸受１の径方向に沿う第１ころ回転軸３０ｒを中心に回転しながら、スラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０及び第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１上を転動する。第１のころ３０は、第１のころ長さＬ1を有する。第１のころ長さＬ1は、第１ころ回転軸３０ｒにおける、第１のころ３０の第１外側端面３３と第１のころ３０の第１内側端面３４との間の距離として定義される。第１のころ３０の第１転動面３１の第１外側端部３６は、第１外側端面３３側の第１転動面３１の端部である。第１のころ３０の第１転動面３１の第１内側端部３７は、第１内側端面３４側の第１転動面３１の端部である。第１のころ３０は、第１のころ３０の第１外側端面３３と第１転動面３１との間並びに第１のころ３０の第１外側端面３３と第１転動面３１との間に、面取り部３２を含んでもよい。
【００２９】
保持器４０は、周方向に間隔をあけて配置される複数のポケット４５を有する。第１のころ３０は、それぞれ、ポケット４５に収容される。保持器４０は、第１のころ３０が互いに接触しないように、第１のころ３０を保持する。
【００３０】
本実施の形態のスラストころ軸受１の動作状態を説明する。スラストころ軸受１の動作状態において、保持器４０のポケット４５に収容された第１のころ３０は、スラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０及び第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１上を転動する。具体的には、第１のころ３０は、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０に設けられた第１のフルクラウニング部１２上と、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０に設けられた第１のフルクラウニング部２２上とを転動する。第１のスラストころ軸受用軌道輪１０は、第１のころ３０を介して、回転軸８を中心に、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０に対して回転する。
【００３１】
本実施形態の実施例を説明する。
図７に、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０に対する第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の回転速度と、本実施例のスラストころ軸受１の温度上昇率と、比較例１のスラストころ軸受の温度上昇率との関係を示す。第２のスラストころ軸受用軌道輪２０に対する第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の回転速度は、１分間当たりの、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０に対する第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の回転数として定義される。
【００３２】
本実施例のスラストころ軸受１では、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の第１のフルクラウニング部１２は、５２０ｍｍの曲率半径ｒ1を有し、かつ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の第１のフルクラウニング部２２は、５２０ｍｍの曲率半径ｒ2を有している。比較例１のスラストころ軸受では、本実施形態のスラストころ軸受１から、第１のフルクラウニング部１２，２２が省略されている。
【００３３】
本実施例のスラストころ軸受１及び比較例１のスラストころ軸受では、第１のころ３０は、第１のころ３０の第１ころ回転軸３０ｒに沿って５．４ｍｍの第１のころ長さを有する。本実施例のスラストころ軸受１及び比較例１のスラストころ軸受には、３ｋＮのスラスト荷重が印加されている。本実施例のスラストころ軸受１及び比較例１のスラストころ軸受では、ＩＳＯ  ＶＧ３２の粘度を有する潤滑油が使用されている。本実施例のスラストころ軸受１及び比較例１のスラストころ軸受の温度上昇率は、第１の主面１５及び第２の主面２５の温度上昇率である。
【００３４】
図７に示されるように、本実施例のスラストころ軸受１の温度上昇率及び比較例１のスラストころ軸受の温度上昇率は、いずれも、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０に対する第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の回転速度が増加するにつれて、増加する。しかし、本実施例のスラストころ軸受１は、比較例１のスラストころ軸受よりも低いスラストころ軸受１の温度上昇率を有している。表１に示されるように、本実施例のスラストころ軸受１の発熱量は、比較例１のスラストころ軸受の発熱量よりも少ない。
【００３５】
【表１】
2018105500.tif 000003
【００３６】
比較例１のスラストころ軸受に比べて、本実施例のスラストころ軸受１が、スラストころ軸受１の発熱量を減少させ、かつ、スラストころ軸受１の温度上昇率を低減することができる理由を、以下説明する。
【００３７】
図８は、本実施例における、スラストころ軸受１の径方向における第１のころ３０の第１転動面３１上の位置ｄと、位置ｄでの単位長さ当たりの発熱量ｈ1との関係を示す。本明細書において、位置ｄでの単位長さ当たりの発熱量は、第１転動面３１と軌道面１１，２１とが線接触する長さで規格化された、位置ｄにおける第１転動面３１と軌道面１１，２１との間で発生する熱量として定義される。図９は、本実施例における、スラストころ軸受１の径方向における第１のころ３０の第１転動面３１上の位置ｄと、位置ｄでの、第１のころ３０の第１転動面３１と軌道面１１，２１との間の接触面圧Ｐ1との関係を示す。図６を参照して、スラストころ軸受１の径方向における第１のころ３０の第１転動面３１上の中心３１ｃの位置は、ｄ＝０として定義される。第１のころ３０の中心３１ｃに対して外側にある第１のころ３０の第１転動面３１上の位置ｄは、正の位置（ｄ＞０）と定義される。第１のころ３０の中心３１ｃに対して内側にある第１のころ３０の第１転動面３１上の位置ｄは、負の位置（ｄ＜０）と定義される。
【００３８】
第１のころ３０の中心３１ｃにおいて、第１のころ３０の第１転動面３１は、スラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１に線接触している。第１のころ３０の中心３１ｃでは、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の軌道面２１に対する第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の軌道面１１の周速度は、第１のころ３０の第１転動面３１の周速度に等しい。第１のころ３０の中心３１ｃでは、第１のころ３０の第１転動面３１は、軌道面１１，２１に対して滑らない。そのため、第１のころ３０の中心３１ｃでは、第１のころ３０の第１転動面３１と軌道面１１，２１との間の差動滑りに起因する熱は発生しない。第１のころ３０の中心３１ｃにおける単位長さ当たりの発熱量ｈ1は、０［Ｗ／ｍｍ］である。
【００３９】
これに対して、第１のころ３０の位置ｄが第１のころ３０の中心３１ｃから離れるにつれて、第１のころ３０の第１転動面３１は、軌道面１１，２１に対してより多く滑る。具体的には、第１のころ３０の第１転動面３１の周速度は、第１のころ３０の第１転動面３１上の位置ｄによらず、一定である。これに対し、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の軌道面２１に対する第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の軌道面１１の周速度は、スラストころ軸受１の回転軸８からスラストころ軸受１の外側に向かうにつれて増加する。第１のころ３０の位置ｄが第１のころ３０の中心３１ｃから離れるにつれて、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の軌道面１１の周速度と第１のころ３０の第１転動面３１の周速度との間の差が大きくなる。そのため、第１のころ３０の位置ｄが第１のころ３０の中心３１ｃから離れるにつれて、第１のころ３０の第１転動面３１と軌道面１１，２１との間の差動滑りは大きくなる。この差動滑りが大きくなるにつれて、第１のころ３０の第１転動面３１と軌道面１１，２１との間で発生する熱が増加する。以下、この熱は、周速度差の増加に起因する熱と定義される。
【００４０】
第１のころ３０の第１転動面３１と軌道面１１，２１との間の接触面圧Ｐ1が増加（減少）するにつれて、この差動滑りによって第１のころ３０の第１転動面３１との軌道面１１，２１との間で発生する熱が増加（減少）する。以下、この増加（減少）された熱は、接触面圧に起因する熱と定義される。
【００４１】
本実施例では、スラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１は、第１のころ３０に接触する第１のフルクラウニング部１２，２２を有する。スラストころ軸受１の径方向の断面（スラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の径方向の断面）における第１のフルクラウニング部１２，２２の第１の表面１２ｓ，２２ｓの形状は第１の単一円弧である。第１のフルクラウニング部１２，２２の第１の表面１２ｓ，２２ｓの形状は第１の単一円弧であるため、第１のころ３０の位置ｄが第１のころ３０の中心３１ｃから離れるにつれて、第１のフルクラウニング部１２，２２の第１の表面１２ｓ，２２ｓは、第１のころ３０の第１転動面３１から離れる形状を有している。そのため、図９に示されるように、第１のころ３０の位置ｄが第１のころ３０の中心３１ｃから離れるにつれて、第１のころ３０の第１転動面３１と軌道面１１，２１との間の接触面圧Ｐ1が減少し、接触面圧Ｐ1に起因する熱は減少する。
【００４２】
スラスト荷重がスラストころ軸受１に印加されて、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０及び第１のころ３０が弾性変形する。そのため、図８及び図９に示される領域Ａでは、第１のころ３０の第１転動面３１は、スラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１に線接触している。領域Ａでは、接触面圧の減少に起因する熱の減少の影響よりも、周速度差の増加に起因する熱の増加の影響が大きい。したがって、領域Ａでは、第１のころ３０の位置ｄが第１のころ３０の中心３１ｃから離れるにつれて、第１のころ３０の位置ｄにおける単位長さ当たりの発熱量ｈ1は増加する。
【００４３】
図８及び図９に示される領域Ｂにおいても、領域Ａと同様に、第１のころ３０の第１転動面３１は、軌道面１１，２１に線接触している。しかし、第１のフルクラウニング部１２，２２の第１の表面１２ｓ，２２ｓの形状は第１の単一円弧であるため、領域Ｂでは、領域Ａよりもさらに、第１のころ３０の第１転動面３１と軌道面１１，２１との間の接触面圧Ｐ1が減少する。領域Ｂでは、周速度差の増加に起因する熱の増加の影響よりも、接触面圧の減少に起因する熱の減少の影響が大きくなる。したがって、領域Ｂでは、第１のころ３０の位置ｄが第１のころ３０の中心３１ｃから離れるにつれて、第１のころ３０の位置ｄにおける単位長さ当たりの発熱量ｈ1は減少する。
【００４４】
第１のフルクラウニング部１２，２２の第１の表面１２ｓ，２２ｓの形状は第１の単一円弧である。第１のフルクラウニング部１２，２２の第１の表面１２ｓ，２２ｓは、第１のころ３０の位置ｄが第１のころ３０の中心３１ｃから離れるにつれて、第１のころ３０の第１転動面３１から離れる形状を有している。そのため、図８及び図９に示される領域Ｃでは、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０及び第１のころ３０が弾性変形しても、第１のころ３０の第１転動面３１は、軌道面１１，２１に線接触しない。
【００４５】
領域Ｃでは、第１のころ３０の第１転動面３１とスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１との間の差動滑りは発生しない。領域Ｃでは、第１のころ３０の第１転動面３１とスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１との間の接触面圧Ｐ1はゼロとなる。領域Ｃでは、第１のころ３０の位置ｄにおける単位長さ当たりの発熱量ｈ1はゼロとなる。本実施例の第１のフルクラウニング部１２，２２は、後述する比較例１におけるエッジロードが発生することを防ぐことができる。
【００４６】
図１０は、比較例１における、スラストころ軸受１の径方向における第１のころ３０の第１転動面３１上の位置ｄと、位置ｄでの単位長さ当たりの発熱量ｈ2との関係を示す。図１１は、比較例１における、スラストころ軸受１の径方向における第１のころ３０の第１転動面３１上の位置ｄと、位置ｄでの、第１のころ３０の転動面とスラストころ軸受用軌道輪の軌道面との間の接触面圧Ｐ2との関係を示す。
【００４７】
比較例１では、スラストころ軸受用軌道輪の軌道面は平坦であって、第１のフルクラウニング部１２，２２を有さない。スラスト荷重がスラストころ軸受用軌道輪に印加されて、スラストころ軸受用軌道輪及び第１のころ３０は弾性変形する。そのため、第１のころ３０の第１転動面３１は、スラストころ軸受用軌道輪の軌道面に線接触している。
【００４８】
図１１に示されるように、第１のころ３０の位置ｄが第１のころ３０の中心３１ｃから離れるにつれて、第１のころ３０の第１転動面３１とスラストころ軸受用軌道輪の軌道面との間の接触面圧Ｐ2が増加する。特に、比較例１では、第１のころ３０の第１転動面３１の端部（第１外側端部３６、第１内側端部３７）において、第１のころ３０の第１転動面３１とスラストころ軸受用軌道輪の軌道面との間の接触面圧Ｐ2が急激に増加する。比較例１では、第１のころ３０の第１転動面３１の端部（第１外側端部３６、第１内側端部３７）とスラストころ軸受用軌道輪の軌道面との間に、大きなエッジロードが発生する。
【００４９】
そのため、比較例１では、第１のころ３０の位置ｄが第１のころ３０の中心３１ｃから離れるにつれて、周速度差に起因する熱が増加するとともに、接触面圧Ｐ2に起因する熱も増加する。図１０に示されるように、比較例１では、第１のころ３０の位置ｄが第１のころ３０の中心３１ｃから離れるにつれて、第１のころ３０の第１転動面３１とスラストころ軸受用軌道輪の軌道面との間に発生する熱が急激に増加する。
【００５０】
このようにして、本実施例のスラストころ軸受１は、比較例１のスラストころ軸受１に比べて、第１のころ３０の第１転動面３１とスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１との間で発生する熱を減少させることができる。本実施例のスラストころ軸受１は、比較例１のスラストころ軸受に比べて、スラストころ軸受１の温度上昇を抑制することができる。
【００５１】
表２に示されるように、本実施例のスラストころ軸受１は、比較例２及び比較例３のスラストころ軸受よりも、第１のころ３０の第１転動面３１がスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１に対して滑ることによって発生する熱を低減することができる。
【００５２】
【表２】
2018105500.tif 000004
【００５３】
比較例２のスラストころ軸受では、スラストころ軸受用軌道輪の軌道面は、本実施例のスラストころ軸受１の第１のフルクラウニング部１２，２２に代えて、対数フルクラウニング部を有している。スラストころ軸受の径方向の断面（スラストころ軸受用軌道輪の径方向の断面）における対数フルクラウニング部の表面の形状は、対数曲線である。比較例３のスラストころ軸受では、スラストころ軸受用軌道輪の軌道面は、本実施例のスラストころ軸受１の第１のフルクラウニング部１２，２２に代えて、部分クラウニング部を有している。部分クラウニング部は、ころ（第１のころ３０）の転動面（第１転動面３１）の一部のみに対向するクラウニング部を意味する。
【００５４】
スラスト荷重がスラストころ軸受１に印加されて、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０及び第１のころ３０が弾性変形する。第１のころ３０の第１転動面３１は、軌道面１１，２１に線接触する。第１のフルクラウニング部１２，２２の第１の表面１２ｓ，２２ｓの形状は第１の単一円弧であるため、本実施例は、比較例２及び比較例３よりも、第１のころ３０の第１転動面３１が軌道面１１，２１に線接触する長さを減少させることができる。そのため、本実施例のスラストころ軸受１は、第１のころ３０の第１転動面３１がスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１に対して滑ることによって発生する熱を低減することができる。
【００５５】
図１２は、本実施の形態における、第１のフルクラウニング部１２，２２の曲率半径ｒ1，ｒ2と、中心接触面圧と、エッジ接触面圧との関係を表す。エッジ接触面圧は、第１のころ３０の第１転動面３１の端部（第１外側端部３６、第１内側端部３７）における、第１のころ３０の第１転動面３１と本実施の形態のスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１との間の接触面圧として定義される。中心接触面圧は、第１のころ３０の中心３１ｃにおける、第１のころ３０の第１転動面３１と本実施の形態のスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１との間の接触面圧として定義される。
【００５６】
エッジ接触面圧が大きくなると、第１のころ３０の第１転動面３１の端部（第１外側端部３６、第１内側端部３７）と軌道面１１，２１との接触部において、スラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）が破損してしまう。このようなスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の破損を防止するために、エッジ接触面圧は、２．６ＧＰａ以下であってもよく、２．４９ＧＰａ以下であってもよく、２．１５ＧＰａ以下であってもよく、１．６ＧＰａ以下であってもよい。このようなスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の破損を防止するために、本実施の形態の第１のフルクラウニング部１２，２２の曲率半径ｒ1，ｒ2は、２１００ｍｍ以下であってもよく、２０００ｎｍ以下であってもよく、１６００ｍｍ以下であってもよく、１２００ｍｍ以下であってもよい。
【００５７】
本実施の形態のスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１は、第１のフルクラウニング部１２，２２を有している。そのため、図９及び図１１に示されるように、本実施の形態の中心接触面圧（Ｐ1（ｄ＝０））は、比較例１の中心接触面圧（Ｐ2（ｄ＝０））よりも大きい。
【００５８】
本実施の形態の中心接触面圧が大きくなると、第１のころ３０の中心３１ｃと本実施の形態のスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１との接触部において、本実施の形態のスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）が破損してしまう。このようなスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の破損を防止するために、本実施の形態の中心接触面圧は、２．０ＧＰａ以下であってもよく、１．８ＧＰａ以下であってもよく、１．７ＧＰａ以下であってもよく、１．６７ＧＰａ以下であってもよい。このようなスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の破損を防止するために、本実施の形態の第１のフルクラウニング部１２，２２の曲率半径ｒ1，ｒ2は、２５０ｍｍ以上であってもよく、４４５ｍｍ以上であってもよく、６００ｍｍ以上であってもよく、７２０ｍｍ以上であってもよい。
【００５９】
本実施の形態のスラストころ軸受１及びスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の効果を説明する。
【００６０】
本実施の形態のスラストころ軸受１は、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０と、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０と、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０と第２のスラストころ軸受用軌道輪２０との間に、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０及び第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の周方向に沿って配置された複数の第１のころ３０とを備える。第１のスラストころ軸受用軌道輪１０及び第２のスラストころ軸受用軌道輪２０は、各々、第１のころ３０が転動する軌道面１１，２１を含む。第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の軌道面１１及び第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の軌道面２１の少なくとも１つは、第１のころ３０に接触する第１のフルクラウニング部１２，２２を有する。スラストころ軸受１の径方向の断面における第１のフルクラウニング部１２，２２の第１の表面１２ｓ，２２ｓの形状は、第１の単一円弧である。
【００６１】
第１の表面１２ｓ，２２ｓの形状が第１の単一円弧である第１のフルクラウニング部１２，２２は、周速度差に起因する熱及び接触面圧に起因する熱を減少させることができる。本実施の形態のスラストころ軸受１は、第１のころ３０の第１転動面３１がスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１に対して滑ることによって発生する熱を低減することができる。本実施の形態のスラストころ軸受１は、この熱に起因してスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１に表面起点剥離が発生することを防止することができる。
【００６２】
第１の表面１２ｓ，２２ｓの形状が第１の単一円弧である第１のフルクラウニング部１２，２２は、第１のころ３０の端部（第１外側端部３６、第１内側端部３７）とスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１との間に発生するエッジロードを減少させることができる。本実施の形態のスラストころ軸受１は、このエッジロードに起因してスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）が損傷を受けることを防止することができる。
【００６３】
本実施の形態のスラストころ軸受１では、第１の単一円弧は、２５０ｍｍ以上２１００ｍｍ以下の曲率半径ｒ1，ｒ2を有する。そのため、スラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）が破損することが防がれ得る。
【００６４】
本実施の形態のスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）は、複数の第１のころ３０が転動する軌道面１１，２１を備える。軌道面１１，２１は、第１のころ３０に接触する第１のフルクラウニング部１２，２２を有する。スラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の径方向の断面における第１のフルクラウニング部１２，２２の第１の表面１２ｓ，２２ｓの形状は、第１の単一円弧である。
【００６５】
第１の表面１２ｓ，２２ｓの形状が第１の単一円弧である第１のフルクラウニング部１２，２２は、周速度差に起因する熱及び接触面圧に起因する熱を減少させることができる。本実施の形態のスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）は、第１のころ３０がスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１に対して滑ることによって発生する熱を低減することができる。本実施の形態のスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）は、この熱に起因してスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１に表面起点剥離が発生することを防止することができる。
【００６６】
第１の表面１２ｓ，２２ｓの形状が第１の単一円弧である第１のフルクラウニング部１２，２２は、第１のころ３０の端部（第１外側端部３６、第１内側端部３７）とスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の軌道面１１，２１との間に発生するエッジロードを減少させることができる。本実施の形態のスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）は、このエッジロードに起因してスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）が損傷を受けることを防止することができる。
【００６７】
本実施の形態のスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）では、第１の単一円弧は、２５０ｍｍ以上２１００ｍｍ以下の曲率半径ｒ1，ｒ2を有する。そのため、スラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）が破損することが防がれ得る。
【００６８】
（実施の形態２）
図１３を参照して、実施の形態２に係るスラストころ軸受１ａ及びスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ａ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ａ）を説明する。本実施の形態のスラストころ軸受１ａ及びスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ａ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ａ）は、実施の形態１のスラストころ軸受１及びスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）と同様の構成を備えるが、主に以下の点で異なる。
【００６９】
本実施の形態のスラストころ軸受１ａでは、第１のころ３０ａは、円錐ころである。円錐ころである第１のころ３０ａは、第１内側端部３７から第１外側端部３６に向かうにつれて、次第に大きくなる直径を有する。
【００７０】
本実施の形態のスラストころ軸受１ａでは、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ａの軌道面１１ａ，２１ａは、図２及び図５に示される第１の外側平坦部１３及び第１の内側平坦部１４を含んでいない。第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ａは、軌道面１１ａに対して外側に位置する第１の外側鍔部５１と、軌道面１１ａに対して内側に位置する第１の内側鍔部５２とを含んでいる。第１の外側鍔部５１及び第１の内側鍔部５２は、スラストころ軸受１ａの径方向における第１のころ３０ａの位置を規制する。第１の外側鍔部５１及び第１の内側鍔部５２の少なくとも１つは第１のころ３０ａに接触して、第１のころ３０ａをガイドしてもよい。
【００７１】
本実施の形態のスラストころ軸受１ａでは、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ａの軌道面１１ａ，２１ａは、図３及び図５に示される第２の外側平坦部２３及び第２の内側平坦部２４を含んでいない。第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ａは、軌道面２１ａに対して外側に位置する第２の外側鍔部５６と、軌道面２１ａに対して内側に位置する第２の内側鍔部５７とを含んでいる。第２の外側鍔部５６及び第２の内側鍔部５７は、スラストころ軸受１ａの径方向における第１のころ３０ａの位置を規制する。第２の外側鍔部５６及び第２の内側鍔部５７の少なくとも１つは第１のころ３０ａに接触して、第１のころ３０ａをガイドしてもよい。
【００７２】
図１４を参照して、本実施の形態の変形例に係るスラストころ軸受１ｂ及びスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ａ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）を説明する。本実施の形態の変形例のスラストころ軸受１ｂ及びスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ａ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）は、本実施の形態のスラストころ軸受１ａ及びスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ａ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ａ）と同様の構成を備えるが、主に以下の点で異なる。
【００７３】
本実施の形態の変形例の第２のスラストころ軸受用軌道輪２０は、実施の形態１の第２のスラストころ軸受用軌道輪２０と同様の構成を有している。本実施の形態の変形例の第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の軌道面２１は、第２の外側平坦部２３及び第２の内側平坦部２４を含んでいる。本実施の形態の変形例の第２のスラストころ軸受用軌道輪２０は、図１３に示される第２の外側鍔部５６及び第２の内側鍔部５７を含んでいない。
【００７４】
本実施の形態の変形例の保持器４０ｂは、スラストころ軸受１ｂの内側から外側に向かうにつれて第２のスラストころ軸受用軌道輪２０の軌道面２１から離れるように傾斜する傾斜部４３を含んでいる。第１のころ３０ａを収容するポケット４５は、傾斜部４３に配置されている。
【００７５】
本実施の形態及びその変形例のスラストころ軸受１ａ，１ｂの効果は、実施の形態１のスラストころ軸受１の効果に加えて、以下の効果を奏する。
【００７６】
円錐ころである第１のころ３０ａは、第１内側端部３７から第１外側端部３６に向かうにつれて、次第に大きくなる直径を有する。第１内側端部３７から第１外側端部３６に向かうにつれて、第１のころ３０ａの第１転動面３１の周速度は増加する。円錐ころである第１のころ３０ａは、スラストころ軸受１ａ，１ｂの径方向（第１のころ３０ａの第１ころ回転軸が延在する方向）において、第１のころ３０ａの第１転動面３１の周速度と、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ａの軌道面１１ａの周速度との間の差を減少させることができる。
【００７７】
そのため、本実施の形態及びその変形例のスラストころ軸受１ａ，１ｂは、スラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ａ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０，２０ａ）の軌道面１１ａ，２１，２１ａに対する第１のころ３０ａの滑りを減少させて、この滑りによって発生する熱を低減することができる。本実施の形態のスラストころ軸受１ａ，１ｂは、この熱に起因してスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ａ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０，２０ａ）の軌道面１１ａ，２１，２１ａに表面起点剥離が発生することを防止することができる。
【００７８】
（実施の形態３）
図１５から図１７を参照して、実施の形態３に係るスラストころ軸受１ｃ及びスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）を説明する。本実施の形態のスラストころ軸受１ｃ及びスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）は、実施の形態１のスラストころ軸受１及びスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）と同様の構成を備えるが、主に以下の点で異なる。
【００７９】
図１５に示されるように、本実施の形態のスラストころ軸受１ｃは、複列のころ（第１のころ３０ｃ、第２のころ６０）を備える。具体的には、本実施の形態のスラストころ軸受１ｃは、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃと第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃとの間に、複数の第２のころ６０をさらに備える。第２のころ６０は、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ及び第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃの周方向に沿って配置される。第２のころ６０は、第１のころ３０ｃに対して内側に配置される。第２のころ６０は、スラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）の軌道面１１ｃ，２１ｃ上を転動する。
【００８０】
本実施の形態では、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃの軌道面１１ｃは、第２のころ６０に接触する第２のフルクラウニング部１６を有し、かつ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃの軌道面２１ｃは、第２のころ６０に接触する第２のフルクラウニング部２６を有する。第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃの軌道面１１ｃ及び第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃの軌道面２１ｃの少なくとも１つが、第２のころ６０に接触する第２のフルクラウニング部１６，２６を有してもよい。第２のフルクラウニング部１６は第１のフルクラウニング部１２に対して内側に位置し、かつ、第２のフルクラウニング部２６は第１のフルクラウニング部２２に対して内側に位置する。
【００８１】
第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃは、第２のフルクラウニング部１６に対して外側に、第１の内側平坦部１４を有してもよい。第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃは、第２のフルクラウニング部１６に対して内側に、第３の平坦部１７を有してもよい。第２のフルクラウニング部１６は、第１の内側平坦部１４及び第３の平坦部１７から第１のころ３０の第１転動面３１に向けて膨出してもよい。第２のフルクラウニング部１６は、第１の内側平坦部１４及び第３の平坦部１７に滑らかに連なるように形成されてもよい。
【００８２】
第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃは、第２のフルクラウニング部２６に対して外側に、第２の内側平坦部２４を有してもよい。第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃは、第２のフルクラウニング部２６に対して内側に、第４の平坦部２７を有してもよい。第２のフルクラウニング部２６は、第２の内側平坦部２４及び第４の平坦部２７から第１のころ３０の第１転動面３１に向けて膨出してもよい。第２のフルクラウニング部２６は、第２の内側平坦部２４及び第４の平坦部２７に滑らかに連なるように形成されてもよい。
【００８３】
軌道面１１ｃは、第１のフルクラウニング部１２の第１の表面１２ｓと、第２のフルクラウニング部１６の第２の表面１６ｓとを含む。軌道面１１ｃは、第１のフルクラウニング部１２に対して外側に、第１の外側平坦部１３をさらに含んでもよい。軌道面２１ｃは、第１のフルクラウニング部２２の第１の表面２２ｓと、第２のフルクラウニング部２６の第２の表面２６ｓとを含む。軌道面２１ｃは、第１のフルクラウニング部２２に対して外側に、第２の外側平坦部２３をさらに含んでもよい。
【００８４】
スラストころ軸受１ｃの径方向の断面（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃの径方向の断面、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃの径方向の断面）における第２のフルクラウニング部１６，２６の第２の表面１６ｓ，２６ｓの形状は、第２の単一円弧である。第２のフルクラウニング部１６，２６の曲率半径は、第１のフルクラウニング部１２，２２の曲率半径に等しくてもよい。第２のフルクラウニング部１６，２６の曲率半径は、第１のフルクラウニング部１２，２２の曲率半径と異なってもよい。
【００８５】
第２のころ６０の端部（第２外側端部６６、第２内側端部６７）とスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）の軌道面１１ｃ，２１ｃとの接触部においてスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）が破損することを防ぐために、本実施の形態の第２のフルクラウニング部１６，２６の曲率半径は、２１００ｍｍ以下であってもよく、２０００ｎｍ以下であってもよく、１６００ｍｍ以下であってもよく、１２００ｍｍ以下であってもよい。本実施の形態のスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）のこのような破損を防ぐために、本実施の形態の第２のフルクラウニング部１６，２６の曲率半径は、２５０ｍｍ以上であってもよく、４４５ｍｍ以上であってもよく、６００ｍｍ以上であってもよく、７２０ｍｍ以上であってもよい。
【００８６】
本実施の形態の第１のころ３０ｃは、実施の形態１の第１のころ３０と同様の構成を有するが、以下の点で異なる。本実施の形態の第１のころ３０ｃの第１のころ長さＬ1c（図１６参照）は、実施の形態１の第１のころ３０の第１のころ長さＬ1（図４参照）よりも短い。
【００８７】
図１７を参照して、第２のころ６０は、第２のころ長さＬ2を有する。第２のころ長さＬ2は、第２ころ回転軸６０ｒにおける、第２のころ６０の第２外側端面６３と第２のころ６０の第２内側端面６４との間の距離として定義される。第２のころ６０は、スラストころ軸受１ｃの径方向に沿う第２ころ回転軸６０ｒを中心に回転しながら、スラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）の軌道面１１ｃ，２１ｃ上を転動する。第２のころ６０の第２転動面６１の第２外側端部６６は、第２外側端面６３側の第２転動面６１の端部である。第２のころ６０の第２転動面６１の第２内側端部６７は、第２内側端面６４側の第２転動面６１の端部である。第２のころ６０は、第２のころ６０の第２外側端面６３と第２転動面６１との間並びに第２のころ６０の第２内側端面６４と第２転動面６１との間に、面取り部６２を含んでもよい。
【００８８】
本実施の形態の第２のころ６０は、実施の形態１の第１のころ３０と同様の構成を有するが、以下の点で異なる。本実施の形態の第２のころ６０の第２のころ長さＬ2（図１７参照）は、実施の形態１の第１のころ３０の第１のころ長さＬ1（図４参照）よりも短い。本実施の形態の第１のころ３０ｃの第１のころ長さＬ1cと第２のころ６０の第２のころ長さＬ2との和は、実施の形態１の第１のころ長さＬ1よりも短くてもよい。第２のころ６０は、第１のころ３０ｃと同じ構成を有してもよい。
【００８９】
本実施の形態のスラストころ軸受１ｃ及びスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）の効果は、実施の形態１のスラストころ軸受１及びスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０）の効果に加えて、以下の効果を奏する。
【００９０】
本実施の形態のスラストころ軸受１ｃは、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃと第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃとの間に、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ及び第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃの周方向に沿って配置された複数の第２のころ６０をさらに備える。第２のころ６０は、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃの軌道面１１ｃ及び第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃの軌道面２１ｃ上を転動する。第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃの軌道面１１ｃ及び第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃの軌道面２１ｃの少なくとも１つは、第２のころ６０に接触する第２のフルクラウニング部１６，２６を有する。第２のフルクラウニング部１６，２６は第１のフルクラウニング部１２，２２に対して内側に位置する。スラストころ軸受１ｃの径方向の断面における第２のフルクラウニング部１６，２６の第２の表面１６ｓ，２６ｓの形状は、第２の単一円弧である。
【００９１】
本実施の形態のスラストころ軸受１ｃは、第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃと第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃとの間に、第１のころ３０ｃと第２のころ６０とを含んでいる。第２のフルクラウニング部１６，２６に接触する第２のころ６０は、第１のフルクラウニング部１２，２２に接触する第１のころ３０ｃに対して内側に配置される。第２のころ６０の第２転動面６１の周速度は、第１のころ３０ｃの第２転動面６１の周速度よりも低くなり得る。
【００９２】
本実施の形態における第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃの軌道面１１ｃの周速度と第１のころ３０ｃの第１転動面３１の周速度との間の第２の差は、実施の形態１における第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の軌道面１１の周速度と第１のころ３０の第１転動面３１の周速度との間の第１の差よりも減少する。本実施の形態における第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃの軌道面１１ｃの周速度と第２のころ６０の第２転動面６１の周速度との間の第３の差は、実施の形態１における第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の軌道面１１の周速度と第１のころ３０の第１転動面３１の周速度との間の第１の差よりも減少する。
【００９３】
そのため、実施の形態１の第１のころ３０の第１転動面３１に比べて、本実施の形態の第１のころ３０ｃの第１転動面３１及び第２のころ６０の第２転動面６１は、軌道面１１ｃ，２１ｃに対してより少なく滑る。本実施の形態のスラストころ軸受１ｃは、第１のころ３０ｃの第１転動面３１及び第２のころ６０の第２転動面６１が軌道面１１ｃ，２１ｃに対して滑ることによって発生する熱を低減することができる。本実施の形態のスラストころ軸受１ｃは、この熱に起因してスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）の軌道面１１ｃ，２１ｃに表面起点剥離が発生することを防止することができる。
【００９４】
第２の表面１６ｓ，２６ｓの形状が第２の単一円弧である第２のフルクラウニング部１６，２６は、第２のころ６０の端部（第２外側端部６６、第２内側端部６７）における、第２のころ６０の第２転動面６１とスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）の軌道面１１ｃ，２１ｃとの間の接触面圧を減少させることができる。第２の表面１６ｓ，２６ｓの形状が第２の単一円弧である第２のフルクラウニング部１６，２６は、第２のころ６０の端部（第２外側端部６６、第２内側端部６７）とスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）の軌道面１１ｃ，２１ｃとの間に発生するエッジロードを減少させることができる。本実施の形態のスラストころ軸受１ｃは、このエッジロードに起因してスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）が損傷を受けることを防止することができる。
【００９５】
本実施の形態のスラストころ軸受１ｃでは、第１のころ３０ｃだけでなく第２のころ６０も、スラスト荷重を受ける。そのため、本実施の形態のスラストころ軸受１ｃは、より大きなスラスト荷重に耐えることができる。
【００９６】
本実施の形態のスラストころ軸受１ｃでは、第２の単一円弧は、２５０ｍｍ以上２１００ｍｍ以下の曲率半径を有してもよい。そのため、スラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）が破損することが防がれ得る。
【００９７】
本実施の形態のスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）は、軌道面１１ｃ，２１ｃを転動する複数の第２のころ６０に接触する第２のフルクラウニング部１６，２６をさらに有する。第２のフルクラウニング部１６，２６は第１のフルクラウニング部１２，２２に対して内側に位置する。スラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）の径方向の断面における第２のフルクラウニング部１６，２６の第２の表面１６ｓ，２６ｓの形状は第２の単一円弧である。
【００９８】
本実施の形態のスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）は、第１のフルクラウニング部１２，２２と、第１のフルクラウニング部１２，２２に対して内側に位置する第２のフルクラウニング部１６，２６とを含んでいる。第２のフルクラウニング部１６，２６に接触する第２のころ６０は、第１のころ３０ｃに対して内側に配置され得る。そのため、第２のころ６０の第２転動面６１の周速度は、第１のころ３０ａの第１転動面３１の周速度よりも低くなり得る。
【００９９】
本実施の形態における第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃの軌道面１１ｃの周速度と第１のころ３０ｃの第１転動面３１の周速度との間の第２の差は、実施の形態１における第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の軌道面１１の周速度と第１のころ３０の第１転動面３１の周速度との間の第１の差よりも減少する。本実施の形態における第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃの軌道面１１ｃの周速度と第２のころ６０の第２転動面６１の周速度との間の第３の差は、実施の形態１における第１のスラストころ軸受用軌道輪１０の軌道面１１の周速度と第１のころ３０の第１転動面３１の周速度との間の第１の差よりも減少する。
【０１００】
そのため、実施の形態１の第１のころ３０の第１転動面３１に比べて、本実施の形態の第１のころ３０ｃの第１転動面３１及び第２のころ６０の第２転動面６１は、軌道面１１ｃ，２１ｃに対してより少なく滑る。本実施の形態のスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）は、第１のころ３０ｃの第１転動面３１及び第２のころ６０の第２転動面６１がスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）の軌道面１１ｃ，２１ｃに対して滑ることによって発生する熱を低減することができる。本実施の形態のスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）は、この熱に起因してスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）の軌道面１１ｃ，２１ｃに表面起点剥離が発生することを防止することができる。
【０１０１】
第２の表面１６ｓ，２６ｓの形状が第２の単一円弧である第２のフルクラウニング部１６，２６は、第２のころ６０の端部（第２外側端部６６、第２内側端部６７）における、第２のころ６０の第２転動面６１と軌道面１１ｃ，２１ｃとの間の接触面圧を減少させることができる。第２の表面１６ｓ，２６ｓの形状が第２の単一円弧である第２のフルクラウニング部１６，２６は、第２のころ６０の端部（第２外側端部６６、第２内側端部６７）と軌道面１１ｃ，２１ｃとの間に発生するエッジロードを減少させることができる。本実施の形態のスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）は、このエッジロードに起因してスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）が損傷を受けることを防止することができる。
【０１０２】
本実施の形態のスラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）では、第２の単一円弧は、２５０ｍｍ以上２１００ｍｍ以下の曲率半径を有してもよい。そのため、スラストころ軸受用軌道輪（第１のスラストころ軸受用軌道輪１０ｃ、第２のスラストころ軸受用軌道輪２０ｃ）が破損することが防がれ得る。
【０１０３】
今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。例えば、実施の形態２及びその変形例の第１の外側鍔部５１、第１の内側鍔部５２、第２の外側鍔部５６及び第２の内側鍔部５７の少なくとも１つが、実施の形態１及び実施の形態３のスラストころ軸受１ｃに設けられてもよい。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【符号の説明】
【０１０４】
１，１ａ，１ｂ，１ｃ  スラストころ軸受、８  回転軸、１０，１０ａ，１０ｃ  第１のスラストころ軸受用軌道輪、１１，１１ａ，１１ｃ  軌道面、１２，２２  第１のフルクラウニング部、１２ｃ，２２ｃ  中心、１２ｓ，２２ｓ  第１の表面、１３  第１の外側平坦部、１４  第１の内側平坦部、１５  第１の主面、１６，２６  第２のフルクラウニング部、１６ｓ，２６ｓ  第２の表面、１７  第３の平坦部、２０，２０ａ，２０ｃ  第２のスラストころ軸受用軌道輪、２１，２１ａ，２１ｃ  軌道面、２３  第２の外側平坦部、２４  第２の内側平坦部、２５  第２の主面、２７  第４の平坦部、３０，３０ａ，３０ｃ  第１のころ、３０ｒ  第１ころ回転軸、３１  第１転動面、３１ｃ  中心、３２，６２  面取り部、３３  第１外側端面、３４  第１内側端面、３６  第１外側端部、３７  第１内側端部、４０，４０ｂ  保持器、４３  傾斜部、４５  ポケット、５１  第１の外側鍔部、５２  第１の内側鍔部、５６  第２の外側鍔部、５７  第２の内側鍔部、６０  第２のころ、６０ｒ  第２ころ回転軸、６１  第２転動面、６３  第２外側端面、６４  第２内側端面、６６  第２外側端部、６７  第２内側端部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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