(57)【要約】【課題】耐久性に優れ、補修に適した塗膜を形成可能な塗料組成物を提供する。【解決手段】樹脂成分及び顔料を含む塗料組成物であって、不揮発分のガラス転移温度以下の温度における線膨張係数が３．２×１０−５／Ｋ以下であることを特徴とする塗料組成物である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
樹脂成分及び顔料を含む塗料組成物であって、不揮発分のガラス転移温度以下の温度に
おける線膨張係数が３．２×１０−５／Ｋ以下であることを特徴とする塗料組成物。
【請求項２】
前記線膨張係数が２．５×１０−５／Ｋ以下であることを特徴とする請求項１に記載の
塗料組成物。
【請求項３】
前記線膨張係数が２．０×１０−５／Ｋ以下であることを特徴とする請求項２に記載の
塗料組成物。
【請求項４】
不揮発分のガラス転移温度以上の温度における線膨張係数が３．０×１０−５／Ｋ以下
であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の塗料組成物。
【請求項５】
不揮発分のガラス転移温度以上の温度における線膨張係数が２．０×１０−５／Ｋ以下
であることを特徴とする請求項４に記載の塗料組成物。
【請求項６】
前記塗料組成物が、構造物に適用されることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項
に記載の塗料組成物。
【請求項７】
前記塗料組成物が、鋼構造物の補修のために使用されることを特徴とする請求項１〜５
のいずれか一項に記載の塗料組成物。
【請求項８】
樹脂及び顔料を含む塗膜であって、該塗膜のガラス転移温度以下の温度における線膨張
係数が３．２×１０−５／Ｋ以下であることを特徴とする塗膜。
【請求項９】
被塗装物を、樹脂成分及び顔料を含む塗料組成物で塗装し、ガラス転移温度以下の温度
における線膨張係数が３．２×１０−５／Ｋ以下である塗膜を形成させる工程を含むこと
を特徴とする塗装方法。
【請求項１０】
前記被塗装物が、鋼構造物であることを特徴とする請求項９に記載の塗装方法。
【請求項１１】
前記塗装方法が補修のための塗装方法であって、前記工程が補修の度に繰り返されるこ
とを特徴とする請求項９又は１０に記載の塗装方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、塗料組成物、該塗料組成物から形成される塗膜及び該塗料組成物を用いた塗
装方法に関し、特には、耐久性に優れ、補修に適した塗膜を形成可能な塗料組成物に関す
るものである。
【背景技術】
【０００２】
塗装物は、塗膜の劣化に伴い、補修が必要となるが、特に、屋外に建築・建設された構
造物（建築物及び構築物）は、日光や雨風に曝され、塗膜の劣化が早く進むため、補修作
業が繰り返し行われている。
【０００３】
例えば、橋梁等の鋼構造物は、風雨に曝され錆の発生しやすい環境にあるため、防食性
の観点から塗装方法が検討されている。
【０００４】
また、特開２００５−３３４７５９号公報（特許文献１）は、既存の塗膜（旧塗膜とも
いう）を剥離せずに、その上にチヂミやクラック、ハガレ等の生じない補修塗装が可能で
、かつ厚膜型塗料や仕上げ塗料が塗装可能な、旧塗膜の補修塗装方法が提案されている。
特許文献１に記載される技術では、専ら、補修時に起こる旧塗膜の膨張や収縮に追従させ
るため、補修塗膜の伸び率に着目している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−３３４７５９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載される技術を利用したとしても、補修塗膜の剥離が発
生する場合があり、補修塗膜の付着力については依然として改善の余地がある。
【０００７】
そこで、本発明の目的は、上記従来技術の問題を解決し、耐久性に優れ、補修に適した
塗膜を形成可能な塗料組成物を提供することにある。また、本発明の他の目的は、耐久性
に優れ、補修に適した塗膜と、該塗膜を形成する塗装方法とを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者は、補修塗膜の剥離について検討したところ、特に、補修塗膜の塗り重ねを繰
り返し行ったり、膜厚を厚くしたりすることで、旧塗膜層からの剥離の発生が起こり易く
なることが分かった。これは、塗り重ねた塗膜が厚膜化する事により、塗膜の内部応力が
上昇する事によって、塗膜の付着性が低下し、それによって剥離が生じ易くなったものと
考えられる。
【０００９】
塗膜の内部応力を小さくするためには、塗膜のガラス転移温度を低下させる手法や、塗
膜の弾性率を低下させる手法が知られている。しかしながら、塗膜の内部応力を小さくす
る目的でこれらの手法について検討したところ、ガラス転移温度や弾性率が低くなるに従
い腐食性物質に対する遮断性が低下し、防食性が悪化する傾向にある。このような結果は
、例えば橋梁等の鋼構造物に対して望ましくない結果である。
【００１０】
そこで、本発明者は、塗膜の線膨張係数に着目した。下記関係式（１）に示されるよう
に、線膨張係数を小さくすることで応力も小さくなることが知られていたものの、通常、
ガラス転移温度や弾性率を低くすると、線膨張係数が高くなる関係にあるため、塗膜の内
部応力を小さくする手法として注目されていたとは言えない。
【数１】
2018090830.tif 000002
関係式（１）において、σは応力であり、αは線膨張係数であり、Ｅは弾性率であり、
Ｔ１は低温側の温度であり、Ｔ２は高温側の温度である。
【００１１】
例えば、特定の線膨張係数を有する塗膜を金属製構造物の表面に形成させる防食工法が
提案されているが、かかる防食工法では、金属製部材の荷重や熱膨張収縮による動きに対
して追従性を持たせるため、塗膜の線膨張係数が規定されている。このように被塗装物で
ある金属との熱膨張係数の差を小さくさせることによって、塗膜の耐久性を向上させる手
法は知られているものの、塗膜の内部応力を小さくする観点からの線膨張係数の検討につ
いては十分に行われていない。
【００１２】
線膨張係数はガラス転移温度を境にして変化するため、関係式（１）を下記関係式（２
）として表すことができる。また、一般には、α１＜α２の関係があるものの、Ｅ１＞＞
Ｅ２の関係があるため、関係式（２）の右辺におけるガラス転移温度から高温側（右辺第
２項）はガラス転移温度から低温側（右辺第１項）に比べてその影響力は小さい。
【数２】
2018090830.tif 000003
関係式（２）において、σは応力であり、α１はガラス転移温度から低温側の線膨張係
数であり、α２はガラス転移温度から高温側の線膨張係数であり、Ｅ１はガラス転移温度
から低温側の弾性率であり、Ｅ２はガラス転移温度から高温側の弾性率であり、Ｔｇはガ
ラス転移温度であり、Ｔ１は低温側の温度であり、Ｔ２は高温側の温度である。
【００１３】
本発明者は更に検討したところ、ガラス転移温度から低温側の線膨張係数α１を特定の
範囲にまで低下させることで、塗膜の剥離を大幅に防ぐことができ、耐久性に優れ、補修
に適した塗膜を提供できることを見出し、本発明を完成させるに至った。
【００１４】
また、本発明者は、上記線膨張係数α１が特定の範囲にまで低下した塗膜では、膜厚が
大きいほど、剥離防止効果も大きくなることも見出した。一般的に、膜厚が大きければ内
部応力も高くなることから、剥離防止効果が小さくなると考えられており、本発明が奏す
る効果はこの点からも驚くべきものである。なお、このような効果が得られる明確な理由
は現段階では不明であるが、塗膜が厚くなるほど塗膜の剛性が高くなっていることに起因
しているのではないかと、考えられる。
さらに、本発明者は、上記のように線膨張係数α１を特定の範囲にまで低下させた塗膜
について、上記線膨張係数α２も特定の範囲に低下させると、剥離防止効果がより向上す
ることも見出した。
【００１５】
即ち、本発明の塗料組成物は、樹脂成分及び顔料を含む塗料組成物であって、不揮発分
のガラス転移温度以下の温度における線膨張係数が３．２×１０−５／Ｋ以下であること
を特徴とする。
【００１６】
本発明の塗料組成物の好適例においては、前記線膨張係数が２．５×１０−５／Ｋ以下
である。
【００１７】
本発明の塗料組成物の他の好適例においては、前記線膨張係数が２．０×１０−５／Ｋ
以下である。
【００１８】
本発明の塗料組成物の他の好適例においては、不揮発分のガラス転移温度以上の温度に
おける線膨張係数が３．０×１０−５／Ｋ以下である。
【００１９】
本発明の塗料組成物の他の好適例においては、不揮発分のガラス転移温度以上の温度に
おける線膨張係数が２．０×１０−５／Ｋ以下である。
【００２０】
本発明の塗料組成物の他の好適例においては、前記塗料組成物が、構造物に適用される
。
【００２１】
本発明の塗料組成物の他の好適例においては、前記塗料組成物が、鋼構造物の補修のた
めに使用される。
【００２２】
また、本発明の塗膜は、樹脂及び顔料を含む塗膜であって、該塗膜のガラス転移温度以
下の温度における線膨張係数が３．２×１０−５／Ｋ以下であることを特徴とする。
【００２３】
更に、本発明の塗装方法は、被塗装物を、樹脂成分及び顔料を含む塗料組成物で塗装し
、ガラス転移温度以下の温度における線膨張係数が３．２×１０−５／Ｋ以下である塗膜
を形成させる工程を含むことを特徴とする。
【００２４】
本発明の塗装方法の好適例においては、前記被塗装物が、鋼構造物である。
【００２５】
本発明の塗装方法の他の好適例においては、前記塗装方法が補修のための塗装方法であ
って、前記工程が補修の度に繰り返される。
【発明の効果】
【００２６】
本発明の塗料組成物によれば、不揮発分のガラス転移温度以下の温度における線膨張係
数を３．２×１０−５／Ｋ以下にすることで、耐久性に優れ、補修に適した塗膜を形成可
能な塗料組成物を提供することができる。
【００２７】
また、本発明の塗膜によれば、耐久性に優れ、補修に適した塗膜を提供することができ
、更に、本発明の塗装方法によれば、耐久性に優れ、補修に適した塗膜を形成する塗装方
法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】ヒートサイクル剥離試験の＃型部塗膜欠陥評価基準を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
＜塗料組成物＞
以下に、本発明の塗料組成物を詳細に説明する。本発明の塗料組成物は、樹脂成分及び
顔料を含む塗料組成物であって、不揮発分のガラス転移温度以下の温度における線膨張係
数が３．２×１０−５／Ｋ以下であることを特徴とする。本発明の塗料組成物によれば、
不揮発分のガラス転移温度以下の温度における線膨張係数を３．２×１０−５／Ｋ以下に
することで、塗膜の剥離を大幅に防ぐことができる。なお、ガラス転移温度以下の温度に
おける線膨張係数を線膨張係数α１ともいう。
【００３０】
このように、本発明の塗料組成物により形成される塗膜は、耐久性に優れるため、補修
に適しており、例えば、屋外に建築・建設された構造物の補修、特には橋梁等の鋼構造物
の補修のために使用されることが好ましい。そして、屋外構造物の補修に適応する観点か
ら、本発明の塗料組成物は、常温乾燥型塗料組成物や２液反応型塗料組成物であることが
好ましい。
【００３１】
また、本発明の塗料組成物により形成される塗膜は、膜厚が大きいほど、剥離防止効果
も大きくなるため、本発明の塗料組成物は、厚膜塗装にも優れるが、特に、繰り返し補修
を行う際に、旧塗膜を除去せずに、旧塗膜の上から好適に塗装を行うことができる。この
ように繰り返し補修を行う場合、１回の補修では例えば膜厚２５〜５００μｍ、好ましく
は２５〜１５０μｍの塗膜の形成であっても、旧塗膜の上から繰り返し補修を行うことで
、旧塗膜を含めた塗膜全体の膜厚が５００μｍを超えるような厚膜を形成しても、本発明
の塗料組成物による繰り返し補修であれば、顕著な剥離防止効果が発揮できることになる
。このため、本発明の塗料組成物は、塗り替え補修のために使用されることが好ましい。
【００３２】
本発明の塗料組成物において、不揮発分とは、水や有機溶剤等の揮発する成分を除いた
成分を指し、最終的に塗膜を形成することになる成分である。当然ながら、樹脂成分や顔
料は不揮発分である。なお、本発明においては、揮発分が残存すると線膨張係数が高く出
るので塗料組成物を１５０℃で１０時間乾燥させた際に残存する成分を不揮発分として取
り扱う。
【００３３】
上記不揮発分の線膨張係数α１が低いほど、塗膜の内部応力も低くなることから、本発
明の塗料組成物において、上記線膨張係数α１の下限は特に制限されるものではないが、
例えば、線膨張係数α１を下げるために多量に顔料を添加すると、防食性、塗装作業性お
よび塗膜の外観などが低下するという理由から、１．５×１０−５／Ｋ以上であることが
好ましく、１．８×１０−５／Ｋ以上であることが更に好ましい。また、例えば、経年劣
化により塗膜の付着性が著しく低下した構造物において、超長期にその塗膜の付着性を確
保するという観点から、上記線膨張係数α１は、３．２×１０−５／Ｋ未満であることが
好ましく、２．５×１０−５／Ｋ以下であることが更に好ましく、２．０×１０−５／Ｋ
以下であることがより更に好ましい。
【００３４】
また、剥離防止効果をより向上させる観点から、不揮発分のガラス転移温度以上の温度
における線膨張係数は３．０×１０−５／Ｋ以下であることが好ましく、２．０×１０−
５／Ｋ以下であることがより好ましい。なお、ガラス転移温度以上の温度における線膨張
係数を線膨張係数α２ともいう。また、不揮発分のガラス転移温度以上の温度における線
膨張係数が低いほど、塗膜の内部応力も低くなることから、本発明の塗料組成物において
、上記線膨張係数α２の下限は特に制限されるものではないが、例えば、線膨張係数α２
を下げるために多量に顔料を添加すると、防食性、塗装作業性および塗膜の外観などが低
下するという理由から、１．０×１０−５／Ｋ以上であることが好ましい。
【００３５】
本発明の塗料組成物において、不揮発分の線膨張係数は、以下のように測定される。
参考文献１：島津熱機械分析装置ＴＭＡ−６０／６０Ｈ取扱説明書  島津製作所、２０１
４年５月
参考文献２：島津熱分析ワークステーションＴＡ−６０ＷＳ取扱説明書  島津製作所、２
０１４年２月
線膨張係数測定方法
表面が清浄なブリキ板（０．３ｍｍ×７５ｍｍ×１５０ｍｍ）に測定する塗料を塗装し
、塗膜を作製する。この作業を乾燥膜厚が約６ｍｍ以上になるまで１日１回行う。その際
、均一な塗膜を作製するため、塗装する方向は１回ごとに交差させる。
乾燥膜厚が６ｍｍ以上に達した塗膜をブリキ板から剥がし、約６ｍｍ×６ｍｍ×２０ｍ
ｍの角柱になるよう紙やすり等を用いて整形した後、その質量を精秤する。その後、１５
０℃の恒温槽に１０時間加温養生した後再び精秤して、１５０℃恒温槽に１０時間加温養
生した前後の質量減量率を次式により算出する。加温養生前後の質量減少率が１％以内に
なるまで加温養生を繰り返す。
【数３】
2018090830.tif 000004
加温養生した約６ｍｍ×６ｍｍ×２０ｍｍの角柱を、紙やすり（＃２４０）を用いて、
４ｍｍ×４ｍｍ×１５ｍｍの角柱に整形する。この際ノギス等を用いて計測しながら研磨
作業を行い、測定用試料の誤差を４ｍｍ±０．５ｍｍ、１５ｍｍ±１ｍｍ以内とする。
線膨張係数の測定は島津製作所製の島津熱機械分析装置ＴＭＡ−６０で行った。−５０
℃からの測定を行うため、低温炉ＬＴＢ−６０を付属品として使用した。−５０℃から＋
１２０℃までの試料の温度上昇に伴う試料長の変化（線膨張量）をサンプリング間隔１秒
で測定する。得られたグラフから、温度上昇と膨張率の間に比例関係が認められる区間に
おいて２点を指定し、その区間の勾配からα１およびα２を得る。
なお、本発明に記載するガラス転移温度は勾配がα１である直線領域と勾配がα２であ
る直線領域の交点となる温度をいう。
【００３６】
なお、本発明の塗料組成物において、不揮発分のガラス転移温度は、例えば３０〜１２
０℃であるものの、屋外構造物の補修に適応する観点から、好ましくは４０〜８０℃であ
る。
【００３７】
本発明の塗料組成物においては、樹脂成分の種類や顔料の種類にかかわらず、不揮発分
中に占める顔料の割合を増加させることで、不揮発分のガラス転移温度以下の温度での線
膨張係数を低下させることができる。この理由としては、塗料組成物に使用される樹脂と
顔料を比較すると、顔料の線膨張係数の方が樹脂よりも小さいことが挙げられる。以下に
、不揮発分中に占める顔料の割合と線膨張係数α１の関係について、表１に示す。
【００３８】
【表１】
2018090830.tif 000005
【００３９】
表１から分かるように、不揮発分中に占める顔料の割合を増加させることで、不揮発分
の線膨張係数α１を低下させることができる。また、線膨張係数α１は顔料の種類にも影
響されることがわかる。即ち、顔料形状が球状よりも麟片状の方が少量で線膨張係数α１
を低下させる効果が大きく、更に同じ麟片状顔料の場合でも、粒径の大きい方が線膨張係
数α１を低下させる効果が大きいことが分かる。
なお、線膨張係数α２も同様の手法により低下させることが可能であるが、線膨張係数
α１と比べて、顔料の粒径の影響が大きい。このため、粒径の大きな顔料による線膨張係
数α２を低下させる効果は、線膨張係数α１を低下させる効果よりも大きい。
【００４０】
本発明の塗料組成物において、不揮発分中に占める樹脂成分と顔料の合計含有量は、９
５質量％以上であることが好ましく、９８〜１００質量％であることが更に好ましい。不
揮発分中に占める樹脂成分と顔料の合計含有量が９５質量％以上であれば、不揮発分の線
膨張係数の調整が容易である。
【００４１】
本発明の塗料組成物中において、不揮発分の含有量は特に制限されるものではないが、
塗装作業性や塗膜の仕上がり外観を向上させる観点から、不揮発分の含有量は４０〜１０
０質量％であることが好ましく、５０〜８５質量％であることが更に好ましい。
また、塗膜の仕上がり外観を向上させる観点からは、更に不揮発分中に占める顔料の平
均粒子径が５０μｍ以下であることが好ましい。５０μｍ以下であれば塗膜の平滑性が得
られやすくなる。
【００４２】
本発明の塗料組成物において、樹脂成分には、樹脂そのものの他、塗装時の硬化により
樹脂を形成する物質も含まれる。例えば、塗料組成物が１液型であれば、多くの場合、後
述するような樹脂それ自体を含む塗料組成物が使用されるが、２液型の塗料組成物には、
ポリオール化合物を含む主剤と、イソシアネート化合物を含む硬化剤とから構成される塗
料組成物であって、塗装時の硬化によりウレタン樹脂を形成する塗料組成物等も知られて
いる。このような塗料組成物においては、ウレタン樹脂を形成する物質であるポリオール
化合物及びイソシアネート化合物が、塗装時の硬化により樹脂を形成する物質に相当する
。また、紫外線硬化型塗料組成物には、アクリレートモノマーやオリゴマーを含む塗料組
成物であって、塗装時の硬化によりアクリル樹脂を形成する塗料組成物等も知られている
。このような塗料組成物においては、アクリル樹脂を形成する物質であるアクリレートモ
ノマーやオリゴマーが、塗装時の硬化により樹脂を形成する物質に相当する。
【００４３】
本発明の塗料組成物において、樹脂成分として使用できる樹脂や塗装時の硬化により樹
脂成分から形成される樹脂としては、特に限定されるものではなく、水系、溶剤系、無溶
剤系を問わず、塗料業界において通常使用されている樹脂を例示することができ、具体的
には、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、アクリルシリコーン樹脂、スチレンアクリル共重
合樹脂、ポリエステル樹脂、ふっ素樹脂、ロジン樹脂、石油樹脂、クマロン樹脂、フェノ
ール樹脂、ウレタン樹脂、メラミン樹脂、尿素樹脂、エポキシ樹脂、セルロース樹脂、キ
シレン樹脂、アルキッド樹脂、脂肪族炭化水素樹脂、ブチラール樹脂、マレイン酸樹脂、
フマル酸樹脂、ビニル樹脂、アミン樹脂、ケチミン樹脂等が挙げられる。これらの樹脂を
一種単独で用いても良く、二種以上組み合わせて用いてもよい。これらの中でも、エポキ
シ樹脂や、水酸基を複数有するアクリル樹脂、アクリルシリコーン樹脂及びポリエステル
樹脂（水酸基を複数有する樹脂をポリオール樹脂とも称する）が好ましい。具体的には、
樹脂成分としてエポキシ樹脂とアミン化合物とを含む反応硬化型の塗料組成物や、樹脂成
分として上述のようなポリオール樹脂とイソシアネートとを含む反応硬化型の塗料組成物
が好ましい。
【００４４】
エポキシ樹脂としては、例えば、ＪＥＲ１００１、ＪＥＲ１００４、ＪＥＲ１００７、
ＪＥＲ８０６、ＪＥＲ８０７、ＪＥＲ１００１×７５、ＪＥＲ１６８Ｖ７０、ＪＥＲ１５
２、ＪＥＲ１５４、ＪＥＲＷ２８０１、ＪＥＲＷ１１５５Ｒ５５、ＪＥＲ−Ｗ３４３５Ｒ
６７（三菱ケミカル社製）、エポトートＹＤ―１２７、エポトートＹＤＰＮ―６３８(新
日鉄住金化学社製)、ＥＰＩＣＬＯＮ８３０、ＥＰＩＣＬＯＮ８４０、ＥＰＩＣＬＯＮ８
５０、ＥＰＩＣＬＯＮ１０５０、ＥＰＩＣＬＯＮ１０５５、ＥＰＩＣＬＯＮ ＨＰ―７２
００、ＥＰＩＣＬＯＮ ＨＰ―７２００Ｌ、ＥＰＩＣＬＯＮ ＨＰ―４７７０、ＥＰＩＣＬ
ＯＮ ＨＰ―８２０、ＥＰＩＣＬＯＮ ５５００―６０、ＥＰＩＣＬＯＮ  ５９００−６０
、ＥＰＩＣＬＯＮ  Ｎ−６８０、ＥＰＩＣＬＯＮ Ｎ―７７０ (DIC社製)、アデカレジン
ＥＰ−４１００、アデカレジンＥＰ−４５００、アデカグリシロールＥＤ−５０２、アデ
カグリシロールＥＤ−５０５、アデカレジンＥＭ−１０１−５０(ADEKA社製)、ハリポー
ルEP-450、ハリポールEP-497、ハリポールEP-528（ハリマ化成社製）、エポジール７４８
、エポジール７５９（エアプロダクツアンドケミカルズ社製）、カードライトＮＸ４７６
４（カードライト社製）、カージュラＥ１０（HEXION Specialty Chemicals社製）、エポ
ルジョンＥＡ１、２、３、７、１２、２０、５５及びＨＤ２（ヘンケルジャパン社製）、
ユカレジンＫＥ−００２、ＫＥ−１１６、Ｅ−１０２２、ＫＥ−３０１Ｃ（吉村油化学社
製）、Ｂｅｃｋｐｏｘ  ＥＰ２３８１（オルネクス社製）、ＥＰＩ−ＲＥＺ６５３０−Ｗ
Ｈ−５３（モメンティブ社製）等が使用できる。
【００４５】
更に好ましくは、旧塗膜の上に塗装した場合にも旧塗膜のリフティングを発生させるこ
との無い、脂肪族炭化水素系溶剤および高沸点芳香族炭化水素系溶剤などの弱溶剤にも溶
解可能な変性エポキシ樹脂とアミン樹脂とを含む塗料組成物が好ましい。このような弱溶
剤に溶解可能な変性エポキシ樹脂としては、アルキルフェノール変性エポキシ樹脂、脂肪
酸変性エポキシ樹脂、アルキルグリシジルエーテル等が挙げられる。
このような変性エポキシ樹脂の市販品名としては、エピコート１６８Ｖ７０（三菱ケミ
カル社製）、エピクロン５９００−６０、エピクロンＨＰ−８２０（DIC社製）、エポジ
ール７４８、エポジール７５９（エアプロダクツアンドケミカルズ社製）、カードライト
ＮＸ４７６４（カードライト社製）、ハリポールＥＰ−４５０、ハリポールＥＰ−４９７
（ハリマ化成グループ社製）、カージュラＥ１０（HEXION Specialty Chemicals社製）、
アデカグリシロールＥＤ−５０２、アデカグリシロールＥＤ−５０３、アデカグリシロー
ルＥＤ−５０５（ADEKA社製）等を挙げることができる。
また、旧塗膜の上に塗装した場合にも旧塗膜のリフティングを発生させることが無く、
更にＶＯＣ等の環境問題を考慮する場合には、水性エポキシ樹脂を含む水系塗料組成物が
好ましい。
上記エポキシ樹脂のうち、水系塗料に適用できるものとしては、ＪＥＲＷ２８０１、Ｊ
ＥＲＷ１１５５Ｒ５５、ＪＥＲ−Ｗ３４３５Ｒ６７、エポルジョンＥＡ１、２、３、７、
１２、２０、５５及びＨＤ２、ユカレジンＫＥ−００２、ＫＥ−１１６、Ｅ−１０２２、
ＫＥ−３０１Ｃ、アデカレジンＥＭ−１０１−５０、Ｂｅｃｋｐｏｘ  ＥＰ２３８１；Ｅ
ＰＩ−ＲＥＺ６５３０−ＷＨ−５３等が挙げられる。
一方、アミン樹脂の市販品名としては、ラッカマイドＷＮ−４０５、ラッカマイドＷＮ
−６２０、ラッカマイドＷＨ−６１４、ラッカマイドＦ４、ラッカマイドＷＨ−６５０（
DIC社製）、トーマイド２１５−７０Ｘ、トーマイド２２５−Ｘ、トーマイドＴＸＳ−５
３−Ｃ、トーマイドＴＸＳ−６７４−Ｂ、トーマイドＴＸＳ−６８５−Ａ、トーマイドＴ
ＸＳ−６９４、フジキュアーＦＸＩ−９１９、フジキュアーＦＸＨ−９２７、フジキュア
ーＦＸＨ−９３５、フジキュアー４０１１、フジキュアー４０２５、フジキュアー４０３
０（Ｔ＆Ｋ ＴＯＫＡ社製）、バーサミン３４０  １Ｎ、バーサミン５５１、バーサミン
５５２（ＢＡＳＦジャパン社製）、サンマイド１５０−６５、サンマイドＷＨ―９１０、
アンカミン２２８０、アンカミン２６４３、アンカマイド３５０Ａ、（エアープロダクツ
アンドケミカルズ社製）、ＪＥＲキュアＸＤ＃６３９、ＪＥＲキュアＳＴ１１、ＪＥＲキ
ュアＳＴ１２、ＪＥＲキュアＳＴ１３、ＪＥＲキュアＳＬ１１、ＪＥＲキュアＷＤ１１Ｍ
６０（三菱ケミカル社製）、アデカハードナーＥＨ−２３５Ｒ−２、アデカハードナーＥ
Ｈ−４１６３Ｘ（商品名、ADEKA社製）、ベジケムグリーンＶ１１５、ベジケムグリーン
Ｖ１２５、ベジケムグリーンＶ１４０、ベジケムグリーンＧ７４７(築野食品工業製)、ジ
ェファーミンＤ-２３０、ジェファーミンＴ−４０３(ハンツマン社製)、ニューマイド５
１１−５５、ニューマイド３５１０(ハリマ化成製)、ダイトクラールＩ−５９８６、ダイ
トクラールＩ−６０２０、ダイトクラールＸ−５６６３Ｈ、ダイトクラールＸ−６１０２
（大都産業社製）、ベッコポックスＥＨ６１３Ｗ／８０ＷＡ、ベッコポックスＥＨ６２３
Ｗ／８０ＷＡ（サーフェース・スペシャリティージャパン社製）等を挙げることができる
。上記アミン樹脂のうち、弱溶剤系塗料に使用できるものとしては、ＪＥＲキュアＸＤ＃
６３９、アデカハードナーＥＨ−２３５Ｒ−２等がある。また、上記アミン樹脂のうち、
水系塗料に適用できるものとしては、トーマイドＴＸＳ−５３−Ｃ、トーマイドＴＸＳ−
６７４−Ｂ、トーマイドＴＸＳ−６８５−Ａ、トーマイドＴＸＳ−６９４、フジキュアー
ＦＸＩ−９１９、フジキュアーＦＸＨ−９２７、フジキュアーＦＸＨ−９３５、サンマイ
ドＷＨ―９１０、ＪＥＲキュアＷＤ１１Ｍ６０、アデカハードナーＥＨ−４１６３Ｘ、ダ
イトクラールＩ−５９８６、ダイトクラールＩ−６０２０、ダイトクラールＸ−５６６３
Ｈ、ダイトクラールＸ−６１０２、ベッコポックスＥＨ６１３Ｗ／８０ＷＡ、ベッコポッ
クスＥＨ６２３Ｗ／８０ＷＡ等が挙げられる。
【００４６】
また、防食性を高める観点、又は外観の良好な塗膜を得る等の観点から、変性された樹
脂を用いることが好ましい。変性された樹脂を用いる場合、顔料の分散安定性が向上する
傾向があり、顔料の濡れを改善し、塗膜の緻密性及び塗膜の外観を向上させることができ
る。また、変性された樹脂は、線膨張係数α１及びα２を下げる効果を付与することもで
きる。尚、エポキシ樹脂やポリオール樹脂の変性例としては、例えば、アルキル変性、ア
ルキルエーテル変性、アルキルフェノールノボラック変性、アクリル変性、脂肪酸変性、
ウレタン変性、アミノ変性、イソシアネート変性、シリコーン変性、その他アリル基を利
用したグラフト変性等が挙げられる。また、アミン化合物、イソシアネートの変性例とし
ては、例えば、エポキシ変性、フェノール変性、マンニッヒ変性、アクリルポリオール変
性、ポリエーテルポリオール変性、ポリエステルポリオール変性、ポリエステルポリオー
ル変性等が挙げられる。
また、上記変性樹脂を用いる方法とは別に、２種類以上の樹脂をブレンドして用いても
よい。例えば、上記エポキシ樹脂やポリオール樹脂に炭化水素樹脂をブレンドすることが
好ましい。
例えば、炭化水素樹脂としては、キシレン樹脂等の芳香族系炭化水素樹脂や脂肪族系炭
化水素樹脂が使用できる。また、フェノール等で変性された炭化水素樹脂も使用すること
ができる。炭化水素樹脂としては、例えば、ニカノールＬ、ニカノールＬＬ、ニカノール
ＬＬＬ、ニカノールＹ−５０、ニカノールＹ−１００（フドー社製）、Ｎｅｃｉｒｅｓ 
ＥＰＸ−Ｌ、Ｎｅｃｉｒｅｓ ＥＰＸ−Ｌ２ (Nevcin社製)、Ｈｉｒｅｎｏｌ ＰＬ−１０
００Ｓ (ＫＯＬＯＮケミカル社製)、日石ネオポリマーＥ−１００、日石ネオポリマーＥ
−１３０、日石ネオポリマー１３０Ｓ (JX日鉱日石エネルギー社製)等が使用できる。
【００４７】
本発明の塗料組成物中において、樹脂成分の含有量は、例えば５〜７０質量％であるこ
とが好ましい。また、本発明の塗料組成物中において、防食性を高める観点、又は外観の
良好な塗膜を得る等の観点から、変性された樹脂を１〜７０質量％含むことがより好まし
い。
【００４８】
本発明の塗料組成物に用いる顔料は、特に限定されるものではなく、塗料業界において
通常使用されている顔料を使用できる。具体例としては、二酸化チタン、酸化鉄、カーボ
ンブラック等の着色顔料、シリカ、タルク、マイカ、炭酸カルシウム、硫酸バリウム等の
体質顔料、亜鉛、リン酸亜鉛、リン酸アルミニウム、モリブデン酸亜鉛、メタホウ酸バリ
ウム、ハイドロカルマイト等の防錆顔料、アルミニウム、ニッケル、クロム、錫、銅、銀
、白金、金、ステンレス等の光輝顔料や、ガラスフレーク、黒鉛等の鱗片状顔料、その他
針状、繊維状の顔料等が挙げられる。用いる顔料は塗膜の線膨張係数αを低くする顔料が
好ましく、同じ組成であれば粒径の大きい顔料の方が好ましい。これら顔料は、一種単独
で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。また、本発明の塗料組成物にお
いて、顔料は、防食性の観点から、防錆顔料や鱗片状の顔料であることが好ましい。この
ため、屋外構造物の補修に適応する観点から、本発明の塗料組成物に用いる顔料は、防錆
顔料及び鱗片状の顔料の少なくとも一方を含むことが好ましい。
【００４９】
上記防錆顔料としては、例えば、Ｈｅｕｃｏｐｈｏｓ ＺＰＡ、Ｈｅｕｃｏｐｈｏｓ Ｚ
ＰＯ、Ｈｅｕｃｏｐｈｏｓ ＺＭＰ、Ｈｅｕｃｏｐｈｏｓ ＺＡＰＰ、Ｈｅｕｃｏｐｈｏｓ
ＳＡＰＰ、Ｈｅｕｃｏｐｈｏｓ ＳＲＰＰ、Ｈｅｕｃｏｐｈｏｓ ＺＡＭｐｌｕｓ、Ｈｅ
ｕｃｏｐｈｏｓ ＺＣＰｐｌｕｓ(Ｈｅｕｂａｃｈ社製)、Ｋ−ＷＨＩＴＥ＃８２、Ｋ−Ｗ
ＨＩＴＥ＃８４、Ｋ−ＷＨＩＴＥ＃８４Ｓ、Ｋ−ＷＨＩＴＥ＃８５、Ｋ−ＷＨＩＴＥ＃１
０５、Ｋ−ＷＨＩＴＥ＃１４０Ｗ、Ｋ−ＷＨＩＴＥＧ１０５、Ｋ−ＷＨＩＴＥ＃４５０Ｈ
、Ｋ−ＷＨＩＴＥＣａ６５０（テイカ社製）、ＬＦボウセイＺＰ−ＤＬ、ＬＦボウセイＰ
−ＷＦ、ＬＦボウセイＺＰ−５０Ｓ、 ＬＦボウセイＺＰ−ＳＢ、ＬＦボウセイＺＰ−Ｈ
Ｓ、ＬＦボウセイＣＰ−Ｚ、ＬＦボウセイＭＺＰ−５００、ＬＦボウセイＰＭＧ、ＬＦボ
ウセイＭＰ−６２０、ＬＦボウセイＺＰ−６００、ＬＦボウセイＭ−ＰＳＮ、ＬＦボウセ
イＭＣ−４００ＷＲ、ＬＦボウセイＰＭ−３００、ＬＦボウセイＰＭ−３００Ｃ、 ＬＦ
ボウセイＰＭ−３０８（キクチカラー社製）等を使用できる。
【００５０】
上記体質顔料としては、例えば、タルクにクラウンタルクＰ、クラウンタルクＲ、クラ
ウンタルクＳＣ、クラウンタルクＣ、クラウンタルクＺ、クラウンタルクＨＳ、クラウン
タルク３Ｓ（松村産業社製)、Ｐタルク、ＰＳタルク、ＴＴＫタルク、ＴＴタルク、Ｔタ
ルク（竹原化学工業社製）ＫＨＰ−２５、ＫＨＰ−２５Ｂ、ＫＨＰ−２０、ＫＨＰ−２０
Ｂ、ＫＨＰ−１２５、ＫＨＰ−１２５Ｂ、ＫＨＰ−４００、ＫＨＰ−４００Ｂ(林化成社
製)、タルクＭＬ１１０、タルクＭＬ１１２、タルクＭＬ１１５、タルクＭＧ１１３、タ
ルクＭＧ１１５、タルクＭＳ４１０、タルクＭＳ４１２、タルクＲＬ１１９、タルクＲＬ
２１７、タルクＲＧ３１９、タルクＲＨ４１５、タルクＲＳ４１５、タルクＲＳ５１５、
タルクＲＳ６１３(富士タルク工業社製)、タルク８５、タルク８３、タルクＨ、タルクＤ
（山陽クレー工業社製）、マイカに１００Ｍ、３００Ｍ、１０００Ｍ（大阪マイカ工業社
製）、マイカＡ−２１Ｓ、マイカＡＢ−２５Ｓ、マイカＡ−４１Ｓ、マイカＹＭ−２１Ｓ
、マイカＹＭ−３１Ｓ、マイカＳＹＡ−２１Ｒ、マイカＳＢ−０６１Ｒ(ヤマグチマイカ
社製)、Ｓｕｚｏｒａｉｔｅ３５０−ＰＯ、Ｓｕｚｏｒａｉｔｅ ３２５−ＰＯ、Ｓｕｚｏ
ｒａｉｔｅ３２５−ＨＫ、Ｓｕｚｏｒａｉｔｅ３２５−Ｓ、Ｓｕｚｏｒａｉｔｅ８０−Ｓ
Ｆ、Ｓｕｚｏｒａｉｔｅ２００−ＰＯ、Ｓｕｚｏｒａｉｔｅ２００−Ｓ、Ｓｕｚｏｒａｉ
ｔｅ２００−ＨＫ、Ｓｕｚｏｒａｉｔｅ１５０−ＮＹ、Ｓｕｚｏｒａｉｔｅ１５０−ＰＯ
、Ｓｕｚｏｒａｉｔｅ１５０−Ｓ（イメリススペシャリティーズジャパン社製）、ＭＩＣ
Ａ ＷＧ−１６０、ＭＩＣＡ ＷＧ−３２５、４−Ｋ ＭＩＣＡ、ＭＩＣＡ Ｃ−１０００、
ＭＩＣＡ Ｃ−３０００、ＭＩＣＡ Ｃ−４０００（Ｋｉｎｇｓ Ｍｏｕｎｔａｉｎ Ｍｉｎ
ｅｒａｌｓ社製）、レプコマイカＳ−２００ＨＧ、レプコマイカＳ−３２５、レプコマイ
カＳ−４００、レプコマイカＭ−２００、レプコマイカＭ−３２５、レプコマイカＭ−４
００(レプコ社製)、ミクロマイカＭＫ−２００、ミクロマイカＭＫ−２００Ｋ、ミクロマ
イカＭＫ−３００、ミクロマイカＭＫ−３００Ｋ、ミクロマイカＫＭ(片倉コープアグリ
社製)を使用できる。カオリンにＥｃｋａｌｉｔｅ１、ＥｃｋａｌｉｔｅＥＤ（イメリス
スペシャリティーズジャパン社製）、ＡＳＰＧ９０、ＡＳＰ１７０、ＡＳＰ２００、ＡＳ
Ｐ４００Ｐ、ＡＳＰ６００（ＢＡＳＦ社製）を使用できる。燐片状酸化鉄にＡＭ−２００
Ｐ、ＢＭ−２００Ｐ（チタン工業社製）、ＭＩＯＸ ＳＧ、ＭＩＯＸ Ｍｉｃｒｏ５０、Ｍ
ＩＯＸ Ｍｉｃｒｏ４０、ＭＩＯＸ Ｍｉｃｒｏ３０、ＭＩＯＸ Ｍｉｃｒｏ２０、ＭＩＯ
Ｘ Ｍｉｃｒｏ１５、ＭＩＯＸ Ｍｉｃｒｏ１０(カントナー社製)、アルミニウムペースト
にアルペースト１９５０Ｍ、アルペースト１１００Ｍ、アルペーストＨＳ−２、アルペー
スト１１００ＭＡ、アルペースト１７００ＮＬ、アルペースト１２００Ｍ（東洋アルミニ
ウム社製）等を使用できる。
【００５１】
炭酸カルシウムに、「スーパーＳ」、「スーパーＳＳＳ」、「ナノコートＳ−２５」、
「ＭＣコートＳ−１０」（以上、商品名、丸尾カルシウム社製、）、「ネオライトＳＳ」
、「ネオライトＳＡ−２００」（以上、商品名、竹原工業社製）を使用することができる
。硫酸バリウムに「硫酸バリウム１００」、「バリタＢＦ−１」（以上、商品名、堺化学
工業社製）を使用できる。ガラスフレークとしては、たとえば「ＲＣＦ−６００」、「Ｒ
ＣＦ−１６０」、「ＲＣＦ−０１５」、「ＲＣＦ−２３００」（以上、商品名、日本板硝
子社製）、  ＥＣＲ  Ｔｙｐｅ  Ｇｌａｓｓ  ｆｌａｋｅ  ＧＦ７５０シリーズ、ＥＣＲ
Ｔｙｐｅ  Ｇｌａｓｓ  ｆｌａｋｅ  ＧＦ５００シリーズ、ＥＣＲ  Ｔｙｐｅ  Ｇｌａ
ｓｓ  ｆｌａｋｅ  ＧＦ３００シリーズ、ＥＣＲ  Ｔｙｐｅ  Ｇｌａｓｓ  ｆｌａｋｅ  
ＧＦ２００シリーズ、ＥＣＲ  Ｔｙｐｅ  Ｇｌａｓｓ  ｆｌａｋｅ  ＧＦ１００シリーズ
、ＥＣＲ  Ｔｙｐｅ  Ｇｌａｓｓ  ｆｌａｋｅ  ＧＦ３００Ｍ、ＥＣＲ  Ｔｙｐｅ  Ｇｌ
ａｓｓ  ｆｌａｋｅ  ＧＦ７５０ｎｍシリーズ、ＥＣＲ  Ｔｙｐｅ  Ｇｌａｓｓ  ｆｌａ
ｋｅ  ＧＦ５００ｎｍシリーズ、ＥＣＲ  Ｔｙｐｅ  Ｇｌａｓｓ  ｆｌａｋｅ  ＧＦ３５
０ｎｍシリーズ、ＥＣＲ  Ｔｙｐｅ  Ｇｌａｓｓ  ｆｌａｋｅ  ＧＦ１００ｎｍシリーズ
、Ｔｙｐｅ  Ｇｌａｓｓ  ｆｌａｋｅ  ＧＦ７５０Ｃシリーズ（ＧＬＡＳＳ  ＦＬＡＫＥ
社製）等を使用できる。
【００５２】
着色顔料としては、たとえば、「Ａ−１９０」、「Ａ−１９７」、「Ｒ−２５」、「Ｒ
−２１」、「Ｒ−３２」、「Ｒ−７Ｅ」、「Ｒ−５Ｎ」、「ＧＴＲ−１００」、「Ｒ−６
２Ｎ」、「Ｒ−６５０」、「Ｄ−９１８」、「Ｄ−２６６７」、「Ｄ−９７０」、「Ｒ−
４２」、「Ｒ−４５Ｍ」、「Ｒ−３８Ｌ」（以上、商品名、堺化学工業社製）、「ＣＲ−
５０」、「ＣＲ−５０−２」、「ＣＲ−６３」、「ＣＲ−５７」、「ＣＲ−５８」、「Ｃ
Ｒ−５８−２」、「ＣＲ−Ｓｕｐｅｒ７０」、「ＣＲ−８０」、「ＣＲ−９０」、「ＣＲ
−９０−２」、「ＣＲ−９３」、「ＣＲ−９５」、「ＣＲ−９７」、「ＣＲ−９５３」、
「Ｒ−６３０」、「Ｒ−７８０」、「Ｒ−７８０−２」「Ｒ−８２０」、「Ｒ−８３０」
、「Ｒ−９３０」、「Ｒ−９８０」、「ＵＴ７７１」、「ＰＦ−７３６」（以上、商品名
、石原産業社製）、「ＪＲ−３０１」、「ＪＲ−４０３」、「ＪＲ−４０５」、「ＪＲ−
６００Ａ」、「ＪＲ−６０５」、「ＪＲ−６００Ｅ」、「ＪＲ−６０３」、「ＪＲ−７０
１」（以上、商品名、テイカ社製）、「ベンガラ１００ＥＤ」、「ベンガラ１２０ＥＤ」
、「ベンガラ１３０ＥＤ」、「ベンガラ１４０ＥＤ」、「ベンガラ１６０ＥＤ」、「ベン
ガラ１８０ＥＤ」、「ベンガラ１９０ＥＤ」、「ＫＮ−Ｒ」、「ＫＮ−Ｖ」、「ベンガラ
１３０Ｒ」、「ベンガラ５１５Ｒ」、「「ベンガラ５８０Ｒ」、「ベンガラＴＳＹ−１」
、「ベンガラＴＳＹ−２」、「ベンガラＴＳＹ−３」、「ベンガラＴＳＹ−４」、「ベン
ガラＹ−５０Ｎ」、「ベンガラＴＳＹ−１Ｈ」、「ベンガラＫＮ−３７０」、「ベンガラ
ＨＲ−３９０Ｈ」（以上、商品名、戸田工業社製）、「＃２６５０」、「＃２３５０」、
「＃１０００」、「＃９７０」、「ＭＡ８」、「ＭＡ１００」、「ＭＡ２３０」、「＃２
５」、「＃１０」、「＃５」、「ＭＡ２２０」（以上商品名、三菱ケミカル社製）等が使
用できる。
【００５３】
本発明の塗料組成物に用いる顔料は、例えば、平均粒径が１〜１５００μｍの範囲内の
顔料を使用することができる。ここで、平均粒径が１〜５００μｍの場合においては、平
均粒径はレーザー回折・散乱式粒度分布測定装置を用いて測定し、その結果得られた５０
％平均粒径（体積基準で累計５０％となる粒子径、メジアン値）を意味する。尚、平均粒
径が１〜５００μｍの場合における鱗片状の顔料の平均粒径は、レーザー回折・散乱法に
よる球相当径で表される。
平均粒径が５００μｍを超え１５００μｍ以下の場合においては、光学顕微鏡で顔料を
観察し、任意の粒子５０個の粒径の平均値を求め、平均粒径とする。尚、平均粒径が５０
０μｍを超え１５００μｍ以下の場合における鱗片状の顔料の平均粒径は、任意の粒子５
０個の長径の平均値を求め、平均粒径とする。
【００５４】
本発明の塗料組成物に用いる顔料は、例えば、アスペクト比が１〜７５０の範囲内の顔
料を使用することができる。ここで、顔料のアスペクト比は、平均粒径（Ｄ）と平均厚み
（Ｔ）との比（Ｄ／Ｔ）で求められる。顔料の平均厚み（Ｔ）は、ＳＥＭ（走査電子顕微
鏡）又は光学顕微鏡を用いて顔料の厚みを測定し、任意の５０個の粒子を対象にして平均
値を求めることにより得られる。
【００５５】
本発明の塗料組成物中において、顔料の含有量は、例えば５〜７５質量％であることが
好ましい。
【００５６】
本発明の塗料組成物には、上記樹脂成分および顔料成分以外に、水、有機溶剤、乾燥剤
、酸化防止剤、反応触媒、分散剤、消泡剤、脱水剤、レベリング剤、沈降防止剤、ダレ止
め剤、シランカップリング剤等の付着性付与剤、防藻剤、防カビ剤、防腐剤、紫外線吸収
剤、光安定剤等を必要に応じて適宜配合してもよい。本発明の塗料組成物は、必要に応じ
て適宜選択される各種成分を混合することによって調製できる。
【００５７】
有機溶剤としては、弱溶剤系塗料の調製においては脂肪族炭化水素系溶剤および高沸点
芳香族炭化水素系溶剤が好ましいが、具体例としてはＶＭ＆Ｐナフサ、ミネラルスピリッ
ト、ソルベント灯油、芳香族ナフサ、ソルベントナフサ、などの比較的溶解力の小さな脂
肪族系又は芳香族系炭化水素類；ｎ−ブタン、ｎ−ヘキサン、ｎ−オクタン、イソノナン
、ｎ−デカン、ｎ−ドデカン、シクロペンタン、シクロヘキサン、シクロブタンなどの脂
肪族炭化水素類などが用いられる。
市販品名としては、「スワゾール１０００」、「スワゾール１５００」、「スワゾール
１８００」（以上商品名、丸善石油社製）、「ミネラルスピリットＡ」、「Ｔ−ＳＯＬ１
００」、「Ｔ−ＳＯＬ１５０」、「Ｔ−ＳＯＬ−３０４０」、「Ｔ−ＳＯＬ  ＡＮ４５」
（以上商品名、ＪＸＴＧエネルギー社製）、「エッソナフサＮｏ．６」、「エクソールＤ
３０」及び「ペガゾール３０４０」（以上商品名、エクソンモービル化学社製）、「ＩＰ
ソルベント」、「イプゾール１００」、「イプゾール１５０」、「イプゾールＴＰ」（以
上商品名、出光興産社製）、「リニアレン１０」及び「リニアレン１２」（以上、出光石
油化学社製）等が挙げられる。
また、水系塗料については、塗膜の成膜性を高めるために、水の他に有機溶剤を配合す
ることも可能である。このような有機溶剤の例を挙げると、エチレングリコールモノｎ−
ブチルエーテル、エチレングリコールモノｉ−ブチルエーテル、エチレングリコールモノ
ｎ−プロピルエーテル、エチレングリコールモノｉ−プロピルエーテル、ジエチレングリ
コールモノｎ−ブチルエーテル、ジエチレングリコールモノｉ−ブチルエーテル、ジエチ
レングリコールモノｎ−プロピルエーテル、ジエチレングリコールモノｉ−プロピルエー
テル、ジプロピレングリコールモノｎ−ブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノｉ
−ブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノｎ−プロピルエーテル、ジプロピレング
リコールモノｉ−プロピルエーテル、ジエチレングリコールジエチルエーテル及びジエチ
レングリコールジブチルエーテル等のグリコールエーテル類、２，２，４−トリメチルペ
ンタンジオールモノイソブチレート及び２，２，４−トリメチルペンタンジオールジイソ
ブチレート等がある。これらは、単独もしくは複数種を組み合わせて使用される。
【００５８】
分散剤としては、例えば、ＡＮＴＩ−ＴＥＲＲＡ−Ｕ、ＡＮＴＩ−ＴＥＲＲＡ−Ｕ１０
０、ＡＮＴＩ−ＴＥＲＲＡ−２０４、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１０１、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ
−１０２、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１０３、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１０６、ＤＩＳＰＥＲＢ
ＹＫ−１０８、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１１０、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１１１、ＤＩＳＰＥ
ＲＢＹＫ−１４２、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１４５、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１６４、ＡＮＴ
Ｉ−ＴＥＲＲＡ−Ｕ２５０、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１０２、ＤＩＳ
ＰＥＲＢＹＫ−１８０、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１８４、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１８５、Ｄ
ＩＳＰＥＲＢＹＫ−１８７、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１９０、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１９１
、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１９２、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１９３、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１
９４Ｎ、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０１０、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０１２、ＤＩＳＰＥＲ
ＢＹＫ−２０１５、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０６０、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０６１、Ｄ
ＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０９６、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０１３、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２
０５５、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２１５２、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−Ｐ１０４、ＤＩＳＰＥＲ
ＢＹＫ−Ｐ１０４Ｓ、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−Ｐ１０５、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−９０７６、
ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−９０７７ (ビックケミージャパン社製)、フローレンＤＯＰＡ−１
５Ｂ、フローレンＤＯＰＡ−１５ＢＨＦＳ、フローレンＤＯＰＡ−１７ＨＦ、フローレン
ＤＯＰＡ−２２、フローレンＤＯＰＡ−３５、フローレンＧ−６００、フローレンＧ−７
００、フローレンＧ−７００ＡＭＰ、フローレンＧ−７００ＤＭＥＡ、フローレンＷＫ−
１３Ｅ、フローレンＧＷ−１５００、フローレンＧ−１６０４(共栄社化学社製)、ソルス
パース２００００、ソルスパース２７０００、ソルスパース４１０９０（以上、アビシア
社製），ＴＥＧＯ Ｄｉｓｐｅｒｓ ６１０、ＴＥＧＯ Ｄｉｓｐｅｒｓ ６２８、ＴＥＧＯ
Ｄｉｓｐｅｒｓ ６３０、ＴＥＧＯ Ｄｉｓｐｅｒｓ ６５５、ＴＥＧＯ Ｄｉｓｐｅｒｓ 
６７０、ＴＥＧＯ Ｄｉｓｐｅｒｓ ６８５、ＴＥＧＯ Ｄｉｓｐｅｒｓ ７００ ，ＴＥＧ
Ｏ Ｄｉｓｐｅｒｓ ７１５Ｗ，ＴＥＧＯ Ｄｉｓｐｅｒｓ ７４０Ｗ，ＴＥＧＯ Ｄｉｓｐ
ｅｒｓ ７５０Ｗ，ＴＥＧＯ Ｄｉｓｐｅｒｓ ７５５Ｗ，ＴＥＧＯ Ｄｉｓｐｅｒｓ ７５
７Ｗ，ＴＥＧＯ Ｄｉｓｐｅｒｓ ７６０Ｗ，ＴＥＧＯ Ｄｉｓｐｅｒｓ ７６１Ｗ，ＴＥＧ
Ｏ Ｄｉｓｐｅｒｓ ７６５Ｗ(エボニック社製)、ディスパロン１８５０、ディスパロンＤ
Ａ−１４０１、ディスパロンＤＡ−３２５、ディスパロンＤＡ−３７５、ディスパロンＡ
Ｑ−３２０、ディスパロンＡＱ−３４０、ディスパロンＡＱ−３６０、ディスパロンＡＱ
−３８０（楠本化成社製）、ＳＮディスパーサント４２１５、ＳＮディスパーサント２０
１０、ＳＮディスパーサント５０３４（サンノプコ社製）、ＥＦＫＡ−１５０１、ＥＦＫ
Ａ−４５４０、ＥＦＫＡ−４５５０（ＢＡＳＦ社製）等を使用できる。沈降防止剤にディ
スパロン４２００−２０、ディスパロンＰＦ−９１１、ディスパロンＰＦ−９３０、ディ
スパロン４４０１−２０、ディスパロンＡＱ−６０７、ディスパロンＡＱ−６１０、ディ
スパロンＡＱ−６３０、ディスパロンＡＱ−８７０、ディスパロンＡＱＨ−８００（楠本
化成社製）、ターレン７２００−２０、ターレンＭ−１０２１Ｂ、フローノンＲＣＭ−２
１０、フローノンＲＣＭ−２２０、フローノンＳＡ−３００Ｈ、フローノンＳＤ−７００
(共栄社化学社製) 等が使用でき、たれ止め剤にディスパロン６９００−２０Ｘ、ディス
パロンＡ６０３−２０Ｘ、ディスパロンＡ６７０−２０Ｍ、ディスパロン６８１０−２０
Ｘ、ディスパロン６８２０−２０Ｍ、ディスパロン６７００（楠本化成社製）、Ａ−Ｓ−
Ａ  Ｔ２５０Ｆ、Ａ−Ｓ−Ａ Ｔ−３８０−２０ＢＳ、Ａ−Ｓ−Ａ ＴＳ−８２３ (伊藤製
油社製)、ＢＹＫ−４０５、ＢＹＫ−４１０、ＢＹＫ−４１５、ＢＹＫ−４２０、ＢＹＫ
−４２５、ＢＹＫ−４３０、ＢＹＫ−４３１、ＴＩＸＯＧＥＬ ＭＰ、ＣＬＡＹＴＯＮ Ｅ
４０(ビックケミージャパン社製)、ターレンＶＡ−７５０Ｂ、ターレンＢＡ−６００、タ
ーレン１４５０、チクゾールＫ−１３０Ｂ，チクゾールＫ−５０２、チクゾールＷ−３０
０，チクゾールＷ−３１０Ｐ，チクゾールＷ−４００ＬＰ(共栄社化学社製)等が使用でき
る。
【００５９】
また、良好な塗膜外観の観点から、アクリルポリマー系、ポリエーテルポリマー系、ポ
リエステルポリマー系、ウレタンポリマー系、不飽和カルボン酸系、ポリエステル酸塩系
、変性シリコーン系の分散剤や、アクリルポリマー系、アルキル変性シリコーン系、ポリ
エーテル変性シリコーン系、ポリエステル変性シリコーン系などの表面調整剤を用いるこ
とが好ましい。また、良好な塗装作業性の観点から、アクリルポリマー系、ポリエーテル
ポリマー系、ポリエステルポリマー系、ウレタンポリマー系、不飽和カルボン酸系、ポリ
エステル酸塩系、変性シリコーン系の分散剤や、アクリルポリマー系、ビニルエーテルポ
リマー系、ブタジエンポリマー系、オレフィンポリマー系、シリコーン系、ふっ素変性シ
リコーン系などの消泡剤を用いることが好ましい。
【００６０】
表面調整剤としては、ポリフローＮｏ．３６、ポリフローＮｏ．５６、ポリフローＮｏ
．８５ＨＦ、ポリフローＫＬ−４００ＨＦ、ポリフローＫＬ−４０２、ポリフローＫＬ−
４０６，ポリフローＷＳ，ポリフローＷＳ−３１４，ポリフローＫＬ−１００，ポリフロ
ーＫＬ−４０１，ポリフローＫＬ−４０３，ポリフローＫＬ−４０４，ポリフローＫＬ−
９００(共栄社化学社製)、ＢＹＫ−３００、ＢＹＫ−３０２、ＢＹＫ−３０６、ＢＹＫ−
３０７、ＢＹＫ−３１０、ＢＹＫ−３２０、ＢＹＫ−３２２、ＢＹＫ−３２３、ＢＹＫ−
３２５、ＢＹＫ−３３０、ＢＹＫ−３３１、ＢＹＫ−３３３、ＢＹＫ−３４２、ＢＹＫ−
３４５、ＢＹＫ−３５０、ＢＹＫ−３５４、ＢＹＫ−３７０、ＢＹＫ−３７７、ＢＹＫＥ
ＴＯＬ−ＯＫ(ＢＹＫ社製)、ディスパロン１９７０、ディスパロンＬＦ−１９８０、ディ
スパロンＬＦ−１９８２（楠本化成社製），ＴＥＧＯ Ｆｌｏｗ ３００，ＴＥＧＯ Ｆｌ
ｏｗ ３７０，ＴＥＧＯ Ｆｌｏｗ ４２５，ＴＥＧＯ Ｆｌｏｗ ＡＴＦ２，ＴＥＧＯ Ｇｌ
ｉｄｅ １００，ＴＥＧＯ Ｇｌｉｄｅ １１０，ＴＥＧＯ Ｇｌｉｄｅ １３０，ＴＥＧＯ 
Ｇｌｉｄｅ ４０６，ＴＥＧＯ Ｇｌｉｄｅ ４１０，ＴＥＧＯ Ｇｌｉｄｅ ４１５，ＴＥ
ＧＯ Ｇｌｉｄｅ ４４０，ＴＥＧＯ Ｇｌｉｄｅ ４５０，ＴＥＧＯ Ｇｌｉｄｅ ４８２，
ＴＥＧＯ Ｇｌｉｄｅ ＺＧ ４００（エボニック社製）等が使用できる。
【００６１】
消泡剤、抑泡剤としては、ダッポーＳＮ−３４８、ダッポーＳＮ−３５２、ダッポーＳ
Ｎ−３５９、ダッポーＳＮ−３６８（サンノプコ社製）、フローレンＡＣ−２０２、フロ
ーレンＡＣ−２６２Ｈ、フローレンＡＣ−３００、フローレンＡＣ−３００ＨＦ、フロー
レンＡＣ−３２６Ｆ、フローレンＡＣ−９０１、フローレンＡＣ−９０１ＨＦ、フローレ
ンＡＣ−９０２、フローレンＡＣ−９０３、フローレンＡＣ−９０３ＨＦ、フローレンＡ
Ｃ−９５０、フローレンＡＣ−１１６０、フローレンＡＣ−１１６０ＨＦ、フローレンＡ
Ｃ−２０００、フローレンＡＣ−２０００ＨＦ、フローレンＡＣ−２２００ＨＦ、フロー
レンＡＯ−８２、フローレンＡＯ−９８、フローレンＡＯ−１０８，アクアレン８０２０
、アクアレン８０２１Ｎ，アクアレンＳＢ−５２０、アクアレンＳＢ−６３０、アクアレ
ンＨＳ−０１，フローレンＡＯ−５（共栄社化学社製）、ＢＹＫ−０５１Ｎ、ＢＹＫ−０
５２Ｎ、ＢＹＫ−０５５、ＢＹＫ−０６５、ＢＹＫ−０７７、ＢＹＫ−０８１、ＢＹＫ−
０８８、ＢＹＫ−３５４、ＢＹＫ−１７５２、ＢＹＫ−０１１、ＢＹＫ−０１２、ＢＹＫ
−０１４、ＢＹＫ−０１７、ＢＹＫ−０２１、ＢＹＫ−０２２、ＢＹＫ−０２４、ＢＹＫ
−０２５、ＢＹＫ−０４４、ＢＹＫ−０９３、ＢＹＫ−１６１０、ＢＹＫ−１６４０、Ｂ
ＹＫ−１６５０、ＢＹＫ−１７８５（ＢＹＫ社製）、ディスパロンＯＸ−８８０ＥＦ、デ
ィスパロンＯＸ−７０、ディスパロンＯＸ−７７ＥＦ、ディスパロンＯＸ−７１０、ディ
スパロンＯＸ−６６、ディスパロンＯＸ−６６ＥＦ、ディスパロン１９５２、ディスパロ
ン１９５８、ディスパロン１９３０Ｎ、ディスパロン１９３４（楠本化成社製），ＴＥＧ
Ｏ Ａｉｒｅｘ ９１０，ＴＥＧＯ Ａｉｒｅｘ ９２０，ＴＥＧＯ Ａｉｒｅｘ ９３１，Ｔ
ＥＧＯ Ａｉｒｅｘ ９４０，ＴＥＧＯ Ａｉｒｅｘ ９５０，ＴＥＧＯ Ａｉｒｅｘ ９０１
Ｗ，ＴＥＧＯ Ａｉｒｅｘ ９０２Ｗ，ＴＥＧＯ Ａｉｒｅｘ ９０４Ｗ、ＴＥＧＯ Ｆｏａ
ｍｅｘ ８００，ＴＥＧＯ Ｆｏａｍｅｘ ８１５Ｎ，ＴＥＧＯ Ｆｏａｍｅｘ ８４０，Ｔ
ＥＧＯ Ｆｏａｍｅｘ １４８８，ＴＥＧＯ Ｆｏａｍｅｘ １４９５，ＴＥＧＯ Ｆｏａｍ
ｅｘ ８０３０（エボニック社製）等が使用できる。
【００６２】
また、乾燥後の塗膜の被塗物に対する付着性を向上させる観点から、アミノ基、ビニル
基、アクリル基、メタクリル基、アリル基、ウレイド基、イソシアネート基、イソシアヌ
レート基、スチリル基、エポキシ基、メルカプト基などの官能基をもつシランカップリン
グ剤を使用することが好ましく、中でもアミノ基、エポキシ基、メルカプト基をもつシラ
ンカップリング剤を使用することがより好ましい。シランカップリング剤として、例えば
、Ｚ−６６１０、Ｚ−６０１１、Ｚ−６０２０、Ｚ−６０９４、Ｚ−６０４０、Ｚ−６０
４３、Ｚ−６０４４、Ｚ−６０６２、Ｚ−６８８３、Ｚ−６０３２、Ｚ−６０７５、Ｚ−
６３００、Ｚ−６５１９、Ｚ−６８２５、Ｚ−６０３０、Ｚ−６０３３、Ｚ−６０６２（
以上商品名、東レ・ダウコーニング社製）、ＫＢＭ−１００３、ＫＢＥ−１００３、ＫＢ
Ｍ−１４０３、ＫＢＭ−３０３、ＫＢＭ−４０２、ＫＢＭ−４０３、ＫＢＥ−４０２、Ｋ
ＢＥ−４０３、ＫＢＭ−５０２、ＫＢＥ−５０２、ＫＢＭ−５０３、ＫＢＥ−５０３、Ｋ
ＢＭ−５１０３、ＫＢＭ−６０２、ＫＢＭ−６０３、ＫＢＭ−９０３、ＫＢＥ−９０３、
ＫＢＥ−９１０３、ＫＢＭ−５７３、ＫＢＭ−９６５９、ＫＢＥ−５８５、ＫＢＭ−８０
２、ＫＢＭ−８０３、ＫＢＥ−９００７（以上商品名、信越化学工業社製）、ＧＥＮＩＯ
ＳＩＬ ＧＦ ９１、ＧＥＮＩＯＳＩＬ ＧＦ ９５、ＧＥＮＩＯＳＩＬ ＧＦ ８０、ＧＥＮ
ＩＯＳＩＬ ＧＦ ８２（以上商品名、旭化成ワッカーシリコーン社製）等が市販されてい
る。
【００６３】
また、塗料の特性として、塗料の各物性値、塗装時の乾燥前の各物性値、および硬化塗
膜の各物性値を調整することで、外観、防食性、作業性等を調整、改善することができる
。
上記の物性値としては、塗料粘度、塗料密度、Ti値、PVC、鉛筆硬度、引張強度、引張
弾性率、伸び率等があげられる。
【００６４】
各物性値の好ましい範囲を具体的にあげると、塗料粘度１〜８Ｐａ・ｓ(２３℃)、塗料
密度１．２〜１．６グラム/ｍＬ(２３℃)、Ti値３．０〜６．０、ＰＶＣ ２５〜４０％、
鉛筆硬度２Ｂ〜３Ｈ、引張強度５．０〜２０．０ N/mm2、引張弾性率５００〜１５００Ｎ
/ｍｍ２、伸び率０．１〜５．０％であることが望ましい。
【００６５】
本発明の塗料組成物の塗装手段は、特に限定されず、既知の塗装手段、例えば、スプレ
ー塗装、ローラー塗装、刷毛塗装、コテ塗装、ヘラ塗装等が利用できる。
【００６６】
＜塗膜＞
次に、本発明の塗膜を詳細に説明する。本発明の塗膜は、樹脂及び顔料を含む塗膜であ
って、該塗膜のガラス転移温度以下の温度における線膨張係数が３．２×１０−５／Ｋ以
下であることを特徴とする。本発明の塗膜によれば、該塗膜のガラス転移温度以下の温度
における線膨張係数を３．２×１０−５／Ｋ以下にすることで、塗膜の剥離を大幅に防ぐ
ことができる。
【００６７】
このように、本発明の塗膜は、耐久性に優れるため、補修に適しており、例えば、屋外
に建築・建設された構造物の補修、特には橋梁等の鋼構造物の補修のために使用されるこ
とが好ましい。また、本発明の塗膜は、膜厚が厚いほど、剥離防止効果も大きくなるため
、本発明の塗膜で繰り返し補修を行うと、本発明の塗膜の膜厚が厚くなり、剥離防止効果
も補修を繰り返す度に良くなる。また、厚膜用塗膜として適応することも剥離防止の観点
で好ましく、繰り返し補修を行う際に、旧塗膜を除去せずに、旧塗膜の上に形成させるこ
とができる。
【００６８】
また、本発明の塗膜は、上述した本発明の塗料組成物により形成できる塗膜であり、本
発明の塗膜中に含まれる樹脂及び顔料と、必要に応じて含まれ得る配合剤は、上述した本
発明の塗料組成物の説明において記載されたとおりである。また、本発明の塗膜における
ガラス転移温度及び線膨張係数も、上述した本発明の塗料組成物における不揮発分のガラ
ス転移温度及び線膨張係数と同様に測定できる。
【００６９】
本発明の塗膜は、上述した本発明の塗料組成物における不揮発分の線膨張係数α１と同
様の理由から、上記線膨張係数α１が１．５×１０−５／Ｋ以上であることが好ましく、
１．８×１０−５／Ｋ以上であることが更に好ましい。また、本発明の塗膜は、上述した
本発明の塗料組成物における不揮発分の線膨張係数α１と同様の理由から、上記線膨張係
数α１が３．２×１０−５／Ｋ未満であることが好ましく、２．５×１０−５／Ｋ以下で
あることが更に好ましく、２．０×１０−５／Ｋ以下であることがより更に好ましい。
【００７０】
また、本発明の塗膜は、上述した本発明の塗料組成物における不揮発分の線膨張係数α
２と同様の理由から、該塗膜のガラス転移温度以上の温度における線膨張係数α２が３．
０×１０−５／Ｋ以下であることが好ましく、２．０×１０−５／Ｋ以下であることがよ
り好ましい。また、本発明の塗膜は、上述した本発明の塗料組成物における不揮発分の線
膨張係数α２と同様の理由から、上記線膨張係数α２が１．０×１０−５／Ｋ以上である
ことが好ましい。
【００７１】
本発明の塗膜中において、樹脂と顔料の合計含有量は、９５質量％以上であることが好
ましく、９８〜１００質量％であることが更に好ましい。樹脂と顔料の合計含有量が９５
質量％以上であれば、塗膜の線膨張係数の調整が容易である。また、塗膜を形成する観点
から、塗膜中における樹脂の含有量は５質量％以上であることが望ましい。
【００７２】
また、本発明の塗膜は、１回の塗装工程で得られる膜厚が２５〜５００μｍの範囲内で
あることが好ましい。本発明の塗膜によれば、膜厚が大きいほど、剥離防止効果も大きく
なるため、その塗装工程を繰り返すことによって５００μｍを超える厚さを持つ塗膜であ
っても好適である。
【００７３】
＜塗装方法＞
次に、本発明の塗装方法を詳細に説明する。本発明の塗装方法は、被塗装物を、樹脂成
分及び顔料を含む塗料組成物で塗装し、ガラス転移温度以下の温度における線膨張係数が
３．２×１０−５／Ｋ以下である塗膜を形成させる工程を含むことを特徴とする。本発明
の塗装方法によれば、ガラス転移温度以下の温度における線膨張係数が３．２×１０−５
／Ｋ以下である塗膜を形成させることで、塗膜の剥離を大幅に防ぐことができる。
【００７４】
このように、本発明の塗装方法により形成される塗膜は、耐久性に優れるため、補修塗
装に適しており、例えば、屋外に建築・建設された構造物の補修、特には橋梁等の鋼構造
物の補修塗装のために使用されることが好ましい。そして、屋外構造物の補修に適応する
観点から、本発明の塗装方法に用いる塗料組成物は、常温乾燥型塗料組成物や２液反応型
塗料組成物であることが好ましい。
【００７５】
また、本発明の塗装方法により形成される塗膜は、膜厚が大きいほど、剥離防止効果も
大きくなるため、本発明の塗装方法は、厚膜塗装にも優れるが、特に、繰り返し補修を行
う際に、旧塗膜を除去せずに、旧塗膜の上から好適に塗装を行うことができる。このよう
に繰り返し補修塗装を行う場合、１回の補修塗装では例えば膜厚２５〜１５０μｍの塗膜
の形成であっても、旧塗膜の上から繰り返し補修塗装を行うことで、旧塗膜を含めた塗膜
全体の膜厚が５００μｍを超えるような厚膜を形成しても、顕著な剥離防止効果が発揮で
きることになる。このため、本発明の（補修）塗装方法は、塗り替え補修塗装のために使
用されることが好ましい。
【００７６】
本発明の塗装方法に用いる塗料組成物は、樹脂成分及び顔料を含む塗料組成物であるが
、塗装後に形成される塗膜のガラス転移温度以下の温度における線膨張係数が３．２×１
０−５／Ｋ以下であるため、上述した本発明の塗料組成物を用いることができる。このた
め、本発明の塗装方法に用いる塗料組成物中に含まれる樹脂成分及び顔料と、必要に応じ
て含まれ得る配合剤は、上述した本発明の塗料組成物の説明において記載されたとおりで
ある。
【００７７】
本発明の塗装方法により形成される塗膜は、ガラス転移温度以下の温度における線膨張
係数が３．２×１０−５／Ｋ以下である塗膜であり、上述した本発明の塗膜の説明におい
て記載されたとおりである。このため、本発明の塗装方法により形成される塗膜は、ガラ
ス転移温度以下の温度における線膨張係数α１が、１．５×１０−５／Ｋ以上であること
が好ましく、１．８×１０−５／Ｋ以上であることが更に好ましく、一方で、線膨張係数
α１は、３．２×１０−５／Ｋ未満であることが好ましく、２．５×１０−５／Ｋ以下で
あることが好ましく、２．０×１０−５／Ｋ以下であることが更に好ましい。
【００７８】
また、本発明の塗装方法により形成される塗膜は、上述した本発明の塗膜の説明におい
て記載されたように、ガラス転移温度以上の温度における線膨張係数α２が３．０×１０
−５／Ｋ以下であることが好ましく、２．０×１０−５／Ｋ以下であることがより好まし
く、一方で、線膨張係数α２は１．０×１０−５／Ｋ以上であることが好ましい。
【００７９】
本発明の塗装方法において、被塗装物は特に制限されるものではないが、本発明の塗装
方法により形成される塗膜が耐久性に優れ、補修に適していることから、本発明の塗装方
法は、被塗装物が、屋外に建築・建設された構造物（建築物及び構築物）である場合に有
用である。なお、本発明において、建築物とは、人間が居住又は滞在する目的で建築され
た構造物を意味し、例えば住宅やビル、工場等が挙げられ、構築物とは、人間が居住又は
滞在する目的以外のために建設された構造物を意味し、例えば橋梁、タンク、プラント配
管、煙突等が挙げられる。特に、本発明の塗装方法は、被塗装物が、橋梁等の鋼構造物で
ある場合に有用である。
【００８０】
本発明の塗装方法において、塗装手段は、特に限定されず、既知の塗装手段、例えば、
スプレー塗装、ローラー塗装、刷毛塗装、コテ塗装、ヘラ塗装等が利用できる。
【００８１】
本発明の塗装方法において、塗膜の乾燥や硬化の手段は特に制限されるものではなく、
使用する塗料組成物の種類に応じて適宜選択される。例えば、加熱による乾燥や、加熱又
は紫外線照射等による硬化を行ってもよいし、また、自発的に硬化反応が進む塗料組成物
（例えば２液型塗料組成物）や自然乾燥が可能な塗料組成物（例えば揮発性溶剤系塗料組
成物）であれば特別な乾燥や硬化手段を採用しなくてもよい。
【００８２】
本発明の塗装方法において、上記特定した範囲内にある線膨張係数α１を有する塗膜を
形成する工程（以下、塗膜形成工程ともいう）は、補修塗装の度に繰り返し行うことが好
ましい。なお、塗膜形成工程を行う際に既に被塗装物上に形成されている塗膜（旧塗膜）
や、亜鉛めっき処理等の防食処理部分については、ケレン作業等の除去作業を行ってもよ
いが、本発明の塗装方法によれば、形成される塗膜の膜厚が大きいほど剥離防止効果も大
きくなるため、旧塗膜や防食処理部分が残ったままの状態で塗膜形成工程を行うことも可
能である。なお、旧塗膜についても、上記塗膜形成工程から形成された塗膜であることが
好ましい。
【００８３】
上記塗膜形成工程において形成される塗膜は、１回あたりの塗装で乾燥膜厚が２５〜５
００μｍ、好ましくは２５〜１５０μｍの範囲内であることが好ましい。上記塗膜形成工
程において形成される塗膜は、膜厚が大きいほど、剥離防止効果も大きくなるため、旧塗
膜の膜厚が５００μｍを超えるような非常に厚い剥離しやすい塗膜であっても、上記塗膜
形成工程を補修の度に繰り返し行うことで、顕著な剥離防止効果が発揮できることになる
。
【実施例】
【００８４】
以下に、実施例を挙げて本発明を更に詳しく説明するが、本発明は下記の実施例に何ら
限定されるものではない。
【００８５】
実施例１〜９（実−１〜実−９）、比較例１〜８（比−１〜比−８）のエポキシ樹脂塗
料組成物の配合を表２に示す。各配合は、標準配合として参考文献３に記載されている「
鋼構造物用厚膜形変性エポキシ樹脂塗料下塗基準塗料」を比較例１とし、それに含まれる
タルクを種々の対象顔料に置換えた。
参考文献３：鋼構造物塗装設計施行指針  2006  (財)鉄道総合技術研究所
【００８６】
各エポキシ樹脂塗料組成物の製造は以下の方法で行った。主剤については、ガラスフレ
ークおよびマイカを除く各成分を表２の配合比率に従って混合した後、ガラスビーズ充填
のもと、卓上サンドミルを用いて十分に分散させ製造した。ガラスフレーク及びマイカを
含む塗料については、卓上サンドミルで十分に分散したベースに表２の配合比率に従って
ガラスフレーク及びマイカを加え、ディスパー分散機により均一に撹拌混合して製造した
。
得られた主剤を表２に示した配合比率で硬化剤と混合して、各エポキシ樹脂塗料組成物
を製造した。
【００８７】
【表２】
2018090830.tif 000006
【００８８】
(注１)ＪＥＲ１００１Ｘ７５：商品名  三菱ケミカル社製  ビスフェノールＡ型液状エポ
キシ樹脂、不揮発分７５質量％、エポキシ当量４５０〜５００ｇ／ｅｑ
(注２)ＪＥＲ１６８Ｖ７０：商品名  三菱ケミカル社製  変性ビスフェノールＡ型液状エ
ポキシ樹脂、不揮発分７０質量％、エポキシ当量４２０〜４８０ｇ／ｅｑ
(注３)ＪＥＲ８２８：商品名  三菱ケミカル社製  ビスフェノールＡ型液状エポキシ樹脂
、不揮発分１００質量％、エポキシ当量１８４〜１９４ｇ／ｅｑ
(注４)ニカノールＬＬＬ：商品名、フドー社製  キシレン樹脂
(注５)Ｋ−ＷＨＩＴＥ＃８２：商品名、テイカ社製  縮合リン酸アルミニウム、平均粒径
：３．５μｍ
(注６)クラウンタルク３Ｓ：商品名、松村産業社製  タルク、平均粒径：１１．９μｍ
(注７)ＲＣＦ−０１５：商品名、日本板硝子社製、ガラスフレーク顔料、粒径小（平均粒
径：１５μｍ）
(注８)ＲＣＦ−１６０：商品名、日本板硝子社製、ガラスフレーク顔料、粒径中（平均粒
径：１６０μｍ）
(注９)ＲＣＦ−６００：商品名、日本板硝子社製、ガラスフレーク顔料、粒径大(平均粒
径：６００μｍ)
(注１０)ＦＢ−２０Ｄ／５Ｄ：商品名、デンカ社製、球状溶融シリカ、ＦＢ−２０Ｄ（平
均粒径：２２．５μｍ）、ＦＢ−５Ｄ（平均粒径：４．９μｍ）、ＦＢ−２０Ｄ／５Ｄ＝
９／１（質量比）に混合
(注１１)マイカＢ−８２：商品名、ヤマグチマイカ社製、マイカ、粒径大（平均粒径：１
８０μｍ）
(注１２)ベンガラ１３０Ｒ：商品名、戸田工業社製  酸化鉄、平均粒径：０．２μｍ
(注１３)ディスパロンＤ４２００−２０Ｘ：商品名、楠本化成社製、分散剤
(注１４)ディスパロンＯＸ−６６：商品名、楠本化成社製、消泡剤
(注１５)ＫＢＭ４０３：商品名、信越化学社製、シランカップリング剤
(注１６)サンマイド１５０−６５：商品名、エアープロダクツアンドケミカルズ社製、変
性脂肪族ポリアミドアミン、不揮発分６５質量％、アミン価  ６２ｍｇＫＯＨ／ｇ
(注１７)ＪＥＲキュアＸＤ＃６３９：商品名、三菱ケミカル社製、変性脂肪族ポリアミド
アミン、不揮発分９９質量％、アミン価  ２２０ ｍｇＫＯＨ／ｇ
(注１８)アンカマイド３５０Ａ：商品名、エアープロダクツアンドケミカルズ社製、ポリ
アミドアミン、不揮発分１００質量％、アミン価 ３８０ｍｇＫＯＨ／ｇ
【００８９】
実施例１〜９及び比較例１〜８により得られた各エポキシ樹脂塗料組成物について以下
の試験に供した。
（１）線膨張係数（α１・α２）の測定
実施例１〜９及び比較例１〜８により得られた各エポキシ樹脂塗料組成物の線膨張係数
（α１・α２）の測定は、上記「線膨張係数測定方法」に記載した方法で行った。塗膜の
作製方法について、具体的には、表面が清浄なブリキ板（０．３ｍｍ×７５ｍｍ×１５０
ｍｍ）に測定する塗料を刷毛で塗装し、２３℃で硬化養生させた。この作業を乾燥膜厚が
約６ｍｍ以上になるまで１日１回行った。その際、刷毛塗りする方向は１回ごとに交差さ
せた。乾燥膜厚が約６ｍｍ以上に達した塗膜を、ブリキ板ごと５０℃に保持した恒温槽内
で１昼夜養生を行い、測定用塗膜を準備した。測定結果を表２に示す。
（２）ヒートサイクル剥離試験
ヒートサイクル付着試験は下記の方法で行った。結果を表２に示す。
表面を溶剤脱脂した磨き鋼板［JIS G 3141 (SPCC〜SD)  冷間圧延鋼板  ３．２ｍｍ×
７０ｍｍ×１５０ｍｍ］に予めメチルイソブチルケトン７７質量部に塩化ビニル樹脂粉末
（ソルバインＣ：塩ビ／酢ビ＝８７／１３（質量比）の共重合物、日信化学工業社製）２
３質量部を溶解したクリヤー塗料液を、塗付量９５ｇ／ｍ２で１回目の刷毛塗りを行い、
２３℃で３時間養生する。次いで塗付量１４３ｇ／ｍ２で２回目の刷毛塗りを行い、２３
℃で１昼夜養生する。
供試塗料中の溶剤で塗装した塩化ビニル膜が影響を受けないように組成中の溶剤が弱溶
剤である弱溶剤系変性エポキシ樹脂塗料下塗（エポオールスマイル：大日本塗料社製）を
塩化ビニル塗膜の上に塗付量１３０ｇ／ｍ２で１回刷毛塗りする。試験片端部からの溶剤
の影響を防止するよう、端部も塗装する。２３℃で１昼夜養生した後、５０℃で１５時間
加温養生し、２３℃にて放冷する。
放冷した試験片に実施例１〜９及び比較例１〜８により得られた各エポキシ樹脂塗料組
成物を表２に規定の膜厚になるように塗装する。１回で規定膜厚に達しない場合には、２
３℃で１昼夜養生して重ね塗りを行う。塗装は刷毛で行い、規定膜厚に必要な塗付量は下
式で求めた理論塗付量を用いた。
【数４】
2018090830.tif 000007
各エポキシ樹脂塗料組成物を規定の膜厚に塗装した後、２３℃で２日間養生を行い、試
験片の中央部上下２箇所にＰカッターを用いて、素地（鋼板面）に達する＃型（一辺２０
ｍｍ、中心部１０ｍｍ×１０ｍｍの正方形）の切傷を入れる。その後２３℃で更に３日間
養生を行う。
養生が終了した試験片をヒートサイクル剥離試験に供する。試験片を５０℃に設定した
恒温槽に入れ２時間保持する。その後恒温槽から取り出して２３℃で１時間放置し、−３
０℃の低温槽に２時間保持する。その後低温槽から取り出し、２３℃で１時間放置する。
このサイクルを１サイクルとし、繰り返し実施する。夜間および休日では、−３０℃の条
件で保持する。
ヒートサイクル剥離試験の評価は＃型に切傷を入れた部位からの塗膜のわれ、はがれ、
ふくれ（総称して塗膜の欠陥という）を観察して行い、図１を基準にして評価点をつける
。塗膜の欠陥が基準図の間にある状態では、例えば「４〜３」の様に評価点をつける。各
評価点の切傷からの塗膜の欠陥の程度は下記の通りである。
評価点５：まったく変化が無い。
評価点４：＃型切傷からの塗膜のわれ、はがれ、ふくれの幅が１ｍｍ未満
評価点３：＃型切傷からの塗膜のわれ、はがれ、ふくれの幅が２ｍｍ未満
評価点２：＃型切傷からの塗膜のわれ、はがれ、ふくれの幅が４ｍｍ未満
評価点１：＃型切傷からの塗膜のわれ、はがれ、ふくれの幅が１０ｍｍ未満
評価点０：＃型切傷からの塗膜のわれ、はがれ、ふくれの幅が１０ｍｍ以上
ヒートサイクル試験５０サイクルを行った後の評価点が３以上であれば、本発明の目的
とする耐久性を備える品質である。
【００９０】
（考察）
表２の結果より、本発明の効果について以下に考察する。
まず、実施例１〜９と比較例１〜８で作製した塗料の内容について、説明する。
比較例１は、一般的な強溶剤系変性エポキシ塗料であり、比較例２は弱溶剤系変性エポ
キシ塗料であり、線膨張係数α１を約５．５×１０−５／Ｋとした塗料である。
比較例３は、比較例１の変性エポキシ塗料で一般的に配合されるタルクを平均粒子径が
比較的小さいガラスフレーク（以下ガラスフレーク小と略す）に置き換えて配合し、線膨
張係数α１を約５．５×１０−５／Ｋとした塗料である。
比較例４は、比較例３のガラスフレーク小を平均粒子径が比較的大きいガラスフレーク
（以下にガラスフレーク中と略す）に置き換えて配合し、線膨張係数α１を約４．５×１
０−５／Ｋとした塗料である。
比較例５は、比較例４のガラスフレーク小を球状シリカに置き換えて配合し、線膨張係
数α１を約４．５×１０−５／Ｋとした塗料である。
比較例６は、比較例１のタルクの配合量を増量し、線膨脹係数α１を約４．５×１０−
５／Ｋとした塗料である。
比較例７は、比較例１のタルクを粒径の大きいマイカ（以下マイカ大と略す）に置き換
えて配合し、線膨張係数α１を約５．５×１０−５／Ｋとした塗料である。
比較例８は、比較例７よりマイカ大の配合量を増量し、線膨張係数α１を約３．５×１
０−５／Ｋとした塗料である。
一方、実施例１は、平均粒子径が大きいガラスフレーク（以下ガラスフレーク大と略す
）の配合量を増量し、線膨張係数α１を約２．０×１０−５／Ｋ以下とした塗料である。
実施例２は、比較例４のガラスフレーク中の配合量を増量し、線膨張係数α１を約２．
５×１０−５／Ｋ以下とした塗料である。
実施例３は、実施例２のガラスフレーク中の配合量をさらに減量し、線膨張係数α１を
約３．０×１０−５／Ｋ以下とした塗料である。
実施例４は、実施例１のガラスフレーク大の配合量を減量し、線膨張係数α１を約３．
２×１０−５／Ｋ以下とした塗料である。
実施例５は、実施例３のガラスフレーク中の配合量をさらに減量し、線膨張係数α１を
約３．２×１０−５／Ｋ以下とした塗料である。
実施例６は、比較例３のガラスフレーク小の配合量を大幅に増量し、線膨張係数α１を
約３．２×１０−５／Ｋ以下とした塗料である。
実施例７は、比較例５の球状シリカの配合量を大幅に増量し、線膨張係数α１を約３．
２×１０−５／Ｋ以下とした塗料である。
実施例８は、比較例２の弱溶剤系変性エポキシ塗料の配合系を用い、タルクをガラスフ
レーク中に置き換えて配合し、線膨張係数α１を約３．０×１０−５／Ｋ以下とした塗料
である。
実施例９は、実施例２で用いた強溶剤系変性エポキシ塗料より柔軟性に劣るピュアーエ
ポキシ塗料の配合系を用い、線膨張係数α１を約３．０×１０−５／Ｋ以下とした塗料で
ある。
【００９１】
以上のように配合設計された塗料による５０サイクルのヒートサイクル試験結果より、
以下の事が言える。
線膨脹係数α１が３．２×１０−５／Ｋより大きい比較例１〜８では、従来から知られ
ているように、６０μｍ塗装したテストピースの結果より、３６０μｍ塗装したより厚膜
のテストピースの方が、剥離し易い結果となっているのに対し、線膨張係数α１が３．２
×１０−５／Ｋ以下である本発明の実施例１〜９では、６０μｍ塗装したテストピースの
結果より、３６０μｍ塗装したより厚膜のテストピースの方が、剥離し難い結果となって
いる。このことより、線膨張係数α１を３．２×１０−５／Ｋ以下とする事により、厚く
塗装すればする程、塗膜の剥離性がむしろ向上するという、これまででは知られていない
結果が得られている。
【００９２】
次に、実施例２〜４を比較すると、同種の顔料を配合する場合、その顔料を多く配合し
た方が、線膨張係数α１は小さくなり、線膨張係数α１が小さくなる程、剥離し難くなる
傾向がある。また、実施例１、３及び比較例３を比較すると、ガラスフレーク顔料の配合
量は近似しているが、線膨張係数α１の値に差があり、その結果剥離試験結果にも顕著な
差が見られる。ガラスフレークは麟片状の異方性材料であるため、平均粒径が大きいほど
アスペクト比が大きくなり、アスペクト比の大きい顔料ほど少量の配合で線膨脹係数α１
を小さくすることが可能である。この同種の顔料で線膨張係数α１が小さい程剥離し難く
なる傾向は、比較例１と比較例６、ならびに、比較例７と比較例８の比較においても、同
様な事が言える。
【００９３】
実施例５〜７および実施例９を比較すると、いずれも強溶剤系変性エポキシ塗料という
同じ配合設計系であるが、顔料の種類が異なっていても、その線膨張係数α１が同等あれ
ば、剥離し易さもほぼ同等であることが判る。この線膨張係数α１が同等ならば、顔料の
種類が変わっても剥離し易さは同等であるという結果は、比較例１と比較例３、ならびに
、比較例５〜７および実施例９の比較においても、同様な事が言える。
しかし、実施例５と実施例６および実施例７の比較において、いずれも線膨張係数α１
は３．２×１０−５であるが、実施例６及び実施例７の線膨張係数α２は６．０×１０−
５以上と大きいのに対し、実施例５は２．７×１０−５と小さく、α２が３．０×１０−
５より小さい実施例５の方が剥離し難い傾向にある。実施例４と実施例５の比較において
も、α１が同じでも、α２が１．７×１０−５とさらに小さく、α２が２．０×１０−５
より小さい実施例４の方が、剥離し難い傾向にある。塗膜の内部応力の観点からはα２の
影響は小さいと考えられるが、耐剥離性においては、α２の影響が認められ、α１が同じ
でも、α２が小さい方が剥離し難くなる傾向がある。耐剥離性において、α１が支配的に
影響するが、α２も若干の影響を与えていることが分かる。
【００９４】
なお、実施例５〜７において、配合された顔料の種類とその配合量に着目すると、ガラ
スフレークは麟片状の異方性材料であるため、ガラスフレーク中は、ガラスフレーク小に
比べ、平均粒子径が大きい分、アスペクト比が大きくなっており、さらに球状シリカは等
方性材料であるためアスペクト比が最も小さい。これらの長辺サイズの異なる顔料で線膨
張係数α１を同等とするためには、アスペクト比が大きい程、少量の配合で線膨脹係数α
１を小さくすることが可能である。
【００９５】
実施例３と実施例８と実施例９を比較すると、各配合設計系が強溶剤系エポキシ塗料、
弱溶剤系エポキシ塗料、ピュアーエポキシ塗料と異なっても、その線膨張係数α１が同等
であれば、剥離し易さも同等であることが判る。この線膨張係数α１が同等ならば、塗料
の配合設計系が変わっても剥離し易さは同等であるという結果は、比較例１と比較例２の
比較においても、同様な事が言える。
【００９６】
（実施例１０，１１）
実施例１０〜１１（実−１０〜実−１１）、比較例１（比−１）のエポキシ樹脂塗料組
成物の配合を表３に示す。各配合は、標準配合として参考文献３に記載されている「鋼構
造物用厚膜形変性エポキシ樹脂塗料下塗基準塗料」を比較例１とし、それに含まれる樹脂
や顔料を種々の対象原料に置換えた。
各エポキシ樹脂塗料組成物の製造は実施例１〜９と同様の方法で行い、得られた主剤を
表３に示した配合比率で硬化剤と混合して、各エポキシ樹脂塗料組成物を製造した。
【００９７】
【表３】
2018090830.tif 000008
【００９８】
(注１９) エピクロン５９００−６０：商品名  DIC社製、アルキルフェノールノボラック
型エポキシ樹脂のミネラルスピリット溶液、不揮発分６０質量％、エポキシ当量６４０〜
７００ｇ／ｅｑ
(注２０)アデカグリシロールＥＤ５０２：商品名  ADEKA社製  アルキルグリシジルエー
テル、不揮発分１００質量％、エポキシ当量３２０ｇ／ｅｑ
(注２１)マイカＡ−４１Ｓ：商品名  ヤマグチマイカ社製、白雲母、平均粒径：４７μｍ
、アスペクト比：８０（平均）
(注２２) トーマイド２２５−Ｘ：商品名  Ｔ＆Ｋ  ＴＯＫＡ社製、ポリアミノアミド、
アミン価：３４０
(注２３)アデカハードナーＥＨ２３５Ｒ−２：商品名  ADEKA社製  ケチミン系硬化剤、
不揮発分１００質量％、アミン価 ２９０ｍｇＫＯＨ／ｇ
【００９９】
実施例１０、実施例１１及び比較例１により得られた各エポキシ樹脂塗料組成物につい
て以下の試験に供した。
（１）線膨張係数（α１・α２）の測定
実施例１〜９及び比較例１〜８により得られた各エポキシ樹脂塗料組成物と同様の方法
で測定し、評価した。
（２）ヒートサイクル剥離試験
実施例１〜９及び比較例１〜８により得られた各エポキシ樹脂塗料組成物と同様の方法
で測定し、評価した。
（３）塗膜の外観
ＪＩＳ  Ｋ  ５５５１：２００８に準拠する方法にて評価した。具体的には、塗料組成
物を塗ってから４８時間放置し，目視によって観察した。
○：つぶ，しわ，むら，割れ，膨れ，穴及びはがれが認められない。
×：つぶ，しわ，むら，割れ，膨れ，穴及びはがれのいずれか、あるいは複数が認めら
れる。
（４）塗装作業性（刷毛塗り）
表面が清浄なブリキ板（０．３ｍｍ×７５ｍｍ×１５０ｍｍ）に塗料組成物を乾燥膜厚
が６０μｍとなるように刷毛で1回塗装した際の作業性評価とその後、１０分間立てかけ
て保持し、１０分後の塗膜状態を目視によって評価した。比較例１と比較して以下の水準
で評価を行った。
◎：比較例１よりも良好な作業性および仕上がりである
○：比較例１と同等の作業性および仕上がりである
×：比較例１よりも悪い作業性あるいは悪い仕上がりである
（５）防食性（ＣＣＴ）
ＪＩＳ  Ｋ  ５５５１：２００８の７．１６（サイクル腐食性）に準拠して試験片を作
製した。但し、乾燥膜厚は６０μｍとした。そして、作製した試験片に対して、ＪＩＳ  
Ｋ  ５６００−７−９：２００６の７．５（切り込みきずの付け方）に準じて、素地に達
する交差状の切り込みきずを付け、ＪＩＳ  Ｋ  ５６００−７−９「サイクル腐食試験方
法」に規定されるサイクル腐食性試験（サイクルＤにて１２０サイクル（７２０時間））
に供した。
試験後の一般部（カット部以外の部分）及びカット部について、下記の基準により目視
評価した。
＜一般部＞
○：錆の発生が認められない。
×：錆の発生が認められる。
＜カット部＞
◎：切り込みきずからの塗膜変状幅が２．０ｍｍ未満
○：切り込みきずからの塗膜変状幅が２．０〜４．０ｍｍ
×：切り込みきずからの塗膜変状幅が４．０ｍｍを超える。
【０１００】
本発明を、例えば、耐剥離性に優れた防食塗料として適用する場合、耐剥離性だけでは
なく、防食性、塗装作業性、外観（美粧性）等にも優れていることが要求されることから
、本明細書に示されるような各種材料を用いて、本明細書に示されるような好ましい範囲
の特性値を満たすように適宜、配合設計することにより、耐剥離性に優れ、防食塗料用途
に適用できる塗料組成物を調製した。弱溶剤系塗料として実施例１０を、強溶剤系塗料と
して実施例１１を、その一例として示した。一般的な防食塗料の配合例として位置付けら
れる比較例１に比べ、防食性（ＣＣＴ）、外観、塗装作業性ともに劣る事無く、耐剥離性
を向上させることが可能であることが分かる。
【図１】
2018090830.tif 000009
【手続補正書】
【提出日】平成30年3月22日(2018.3.22)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
樹脂成分及び顔料を含む塗料組成物であって、不揮発分のガラス転移温度以下の温度における線膨張係数が３．２×１０−５／Ｋ以下であり且つ不揮発分のガラス転移温度以上の温度における線膨張係数が３．０×１０−５／Ｋ以下であることを特徴とする塗料組成物。
【請求項２】
不揮発分のガラス転移温度以下の温度における線膨張係数が２．５×１０−５／Ｋ以下であることを特徴とする請求項１に記載の塗料組成物。
【請求項３】
不揮発分のガラス転移温度以下の温度における線膨張係数が２．０×１０−５／Ｋ以下であることを特徴とする請求項２に記載の塗料組成物。
【請求項４】
不揮発分のガラス転移温度以上の温度における線膨張係数が２．０×１０−５／Ｋ以下であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の塗料組成物。
【請求項５】
前記塗料組成物が、構造物に適用されることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の塗料組成物。
【請求項６】
前記塗料組成物が、鋼構造物の補修のために使用されることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の塗料組成物。
【請求項７】
樹脂及び顔料を含む塗膜であって、該塗膜のガラス転移温度以下の温度における線膨張係数が３．２×１０−５／Ｋ以下であり且つ該塗膜のガラス転移温度以上の温度における線膨張係数が３．０×１０−５／Ｋ以下であることを特徴とする塗膜。
【請求項８】
被塗装物を、樹脂成分及び顔料を含む塗料組成物で塗装し、ガラス転移温度以下の温度における線膨張係数が３．２×１０−５／Ｋ以下であり且つガラス転移温度以上の温度における線膨張係数が３．０×１０−５／Ｋ以下である塗膜を形成させる工程を含むことを特徴とする塗装方法。
【請求項９】
前記被塗装物が、鋼構造物であることを特徴とする請求項８に記載の塗装方法。
【請求項１０】
前記塗装方法が補修のための塗装方法であって、前記工程が補修の度に繰り返されることを特徴とする請求項８又は９に記載の塗装方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００９１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００９１】
以上のように配合設計された塗料による５０サイクルのヒートサイクル試験結果より、以下の事が言える。
線膨脹係数α１が３．２×１０−５／Ｋより大きい比較例１〜８では、従来から知られているように、６０μｍ塗装したテストピースの結果より、３００μｍ塗装したより厚膜のテストピースの方が、剥離し易い結果となっているのに対し、線膨張係数α１が３．２×１０−５／Ｋ以下である本発明の実施例１〜９では、６０μｍ塗装したテストピースの結果より、３００μｍ塗装したより厚膜のテストピースの方が、剥離し難い結果となっている。このことより、線膨張係数α１を３．２×１０−５／Ｋ以下とする事により、厚く塗装すればする程、塗膜の剥離性がむしろ向上するという、これまででは知られていない結果が得られている。