(57)【要約】      （修正有）【課題】路面に対する陸部の接地圧を均一にすることができる空気入りタイヤ提供。【解決手段】ビードを有する一対のビード部と、各ビード部からタイヤ径方向の外側に延びるサイドウォール部と、一対のサイドウォール部の外端部に連接されゴムを含むトレッド部４とを備えた空気入りタイヤにおいて、トレッド部４は、タイヤ周方向に延びる周溝９と、周溝９のゴム表面９ａ、９ｂ、９ｃに沿って配置されゴムよりも硬い線材１２と、を備える空気入りタイヤ。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴムを含むトレッド部を備え、
前記トレッド部は、タイヤ周方向に延びる周溝と、前記周溝のゴム表面に沿って配置され、前記ゴムよりも硬い線材と、を備える、空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記線材は、前記周溝のゴム表面から露出するように配置される、請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記トレッド部は、前記線材を前記周溝に接着する接着部を備え、
前記線材は、繊維集合体で形成され、
前記線材の一部は、前記接着部から露出するように配置される、請求項２に記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
前記線材は、前記トレッド部のゴムに埋設される、請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤ周方向に延びる周溝を備える空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、空気入りタイヤとして、タイヤ周方向に延びる周溝を備える空気入りタイヤが知られている。斯かる空気入りタイヤは、周溝により区画された陸部を備えており、陸部のタイヤ幅方向の端部付近において、路面に対する接地圧が高くなり易い。その結果、例えば、偏摩耗が発生したり、気柱管共鳴による騒音が発生したりする。
【０００３】
したがって、路面に対する接地圧を均一にすることができる空気入りタイヤが要望されている。そして、一例として、周溝の溝幅を変化させる空気入りタイヤが提案されている（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１５−８１０２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
そこで、課題は、路面に対する陸部の接地圧を均一にすることができる空気入りタイヤを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
空気入りタイヤは、ゴムを含むトレッド部を備え、前記トレッド部は、タイヤ周方向に延びる周溝と、前記周溝のゴム表面に沿って配置され、前記ゴムよりも硬い線材と、を備える。
【０００７】
また、空気入りタイヤにおいては、前記線材は、前記周溝のゴム表面から露出するように配置される、という構成でもよい。
【０００８】
また、空気入りタイヤにおいては、前記トレッド部は、前記線材を前記周溝に接着する接着部を備え、前記線材は、繊維集合体で形成され、前記線材の一部は、前記接着部から露出するように配置される、という構成でもよい。
【０００９】
また、空気入りタイヤにおいては、前記線材は、前記トレッド部のゴムに埋設される、という構成でもよい。
【発明の効果】
【００１０】
以上の如く、空気入りタイヤは、路面に対する陸部の接地圧を均一にすることができる、という優れた効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、一実施形態に係る空気入りタイヤのタイヤ子午面における要部断面図である。
【図２】図２は、同実施形態に係るトレッド部の要部展開図である。
【図３】図３は、図２のIII−III線拡大断面図である。
【図４】図４は、図２のIV−IV線拡大断面図である。
【図５】図５は、比較例に係る空気入りタイヤのタイヤ子午面における要部断面図であって、タイヤに内圧が付与された際の状態を示す図である。
【図６】図６は、図１〜図４に係る空気入りタイヤのタイヤ子午面における要部断面図であって、タイヤに内圧が付与された際の状態を示す図である。
【図７】図７は、他の実施形態に係る空気入りタイヤのタイヤ子午面における要部断面図である。
【図８】図８は、さらに他の実施形態に係る空気入りタイヤのタイヤ子午面における要部断面図である。
【図９】図９は、さらに他の実施形態に係るトレッド部の要部展開図である。
【図１０】図１０は、図９のＸ−Ｘ線拡大断面図である。
【図１１】図１１は、同実施形態に係る空気入りタイヤのタイヤ子午面における要部断面図であって、製造方法を説明する図である。
【図１２】図１２は、同実施形態に係る空気入りタイヤのタイヤ子午面における要部断面図であって、製造方法を説明する図である。
【図１３】図１３は、同実施形態に係る空気入りタイヤのタイヤ子午面における要部断面図であって、製造方法を説明する図である。
【図１４】図１４は、同実施形態に係る空気入りタイヤのタイヤ子午面における要部断面図であって、製造方法を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
＜第１実施形態＞
以下、空気入りタイヤにおける第１の実施形態について、図１〜図８を参照しながら説明する。なお、各図（図９〜図１４も同様）において、図面の寸法比と実際の寸法比とは、必ずしも一致しておらず、また、各図面の間での寸法比も、必ずしも一致していない。
【００１３】
図１に示すように、本実施形態に係る空気入りタイヤ（以下、単に「タイヤ」ともいう）１は、ビード２ａを有する一対のビード部２と、各ビード部２からタイヤ径方向Ｄ２の外側に延びるサイドウォール部３と、一対のサイドウォール部３のタイヤ径方向Ｄ２の外端部に連接され、ゴム（後述するトレッドゴム）を含むトレッド部４とを備えている。なお、タイヤ１は、リム２０に装着されている。
【００１４】
図１（以下の図も同様）において、第１の方向Ｄ１は、タイヤ回転軸と平行であるタイヤ幅方向Ｄ１であり、第２の方向Ｄ２は、タイヤ１の直径方向であるタイヤ径方向Ｄ２であり、第３の方向Ｄ３（例えば、図２参照）は、タイヤ回転軸周りの方向であるタイヤ周方向Ｄ３である。また、タイヤ赤道面Ｓ１は、タイヤ回転軸に直交する面で且つタイヤ幅方向Ｄ１の中心に位置する面であり、タイヤ子午面は、タイヤ回転軸を含む面で且つタイヤ赤道面Ｓ１と直交する面である。
【００１５】
タイヤ１は、一対のビード２ａ，２ａの間に架け渡されるカーカス層５と、カーカス層５の内側に配置され、空気圧を保持するために、気体の透過を阻止する機能に優れるインナーライナー６とを備えている。カーカス層５及びインナーライナー６は、ビード部２、サイドウォール部３、及びトレッド部４に亘って、タイヤ内周に沿って配置されている。
【００１６】
トレッド部４は、路面に接地するトレッド面（接地面）を構成すべく、カーカス層５の外周側に配置されるトレッドゴム７と、カーカス層５とトレッドゴム７との間に配置されるベルト部８とを備えている。即ち、ベルト部８は、カーカス層５の外周側に配置されていると共に、トレッドゴム７の内周側に配置されている。
【００１７】
図１及び図２に示すように、トレッド部４は、タイヤ周方向Ｄ３に沿って延びる複数の周溝９と、複数の周溝９で区画される複数の陸部１０とを備えている。本実施形態においては、周溝９は、四つ備えられており、陸部１０は、五つ備えられている。また、図２〜図４に示すように、トレッド部４は、周溝９を補強するための補強部１１を備えている。
【００１８】
補強部１１は、周溝９のゴム表面９ａ〜９ｃに沿って配置される線材１２と、線材１２を周溝９に接着する接着部１３とを備えている。なお、周溝９のゴム表面９ａ〜９ｃは、タイヤ幅方向Ｄ１で対面するように配置される一対の溝側面９ａ，９ｂと、一対の溝側面９ａ，９ｂの間に配置される溝底面９ｃとを備えている。
【００１９】
線材１２は、トレッドゴム７よりも硬い。具体的には、線材１２は、複数の糸を撚った撚糸等の繊維集合体で形成されている。例えば、線材１２は、超高分子量ポリエチレン繊維、パラ系アラミド繊維、ＰＢＯ繊維、ＰＡＮ系炭素繊維、メタ系アラミド繊維、ＰＰＳ繊維、ポリイミド繊維、フッ素繊維等の繊維で構成されている。なお、繊維集合体は、繊維間に隙間を有しているため、吸音特性を有している。
【００２０】
線材１２は、周溝９のゴム表面９ａ〜９ｃから露出するように、配置されている。また線材１２は、タイヤ周方向Ｄ３に沿って複数回巻かれた状態で、周溝９の内空間に配置されている。したがって、線材１２は、タイヤ周方向Ｄ３の全長に亘って配置されると共に、環状の集合体を形成するように配置されている。
【００２１】
そして、線材１２は、タイヤ径方向Ｄ２で積層され且つタイヤ幅方向Ｄ１に並列するように、巻かれている。なお、タイヤ周方向Ｄ３に沿って１回巻かれた線材１２が、複数備えられ、複数の線材１２は、タイヤ径方向Ｄ２で積層され且つタイヤ幅方向Ｄ１に並列されていてもよい。
【００２２】
接着部１３は、液状の接着剤が硬化されて形成されている。そして、接着部１３は、タイヤ周方向Ｄ３に沿って断続して配置するように、複数並列されている。これにより、線材１２の一部（具体的には、接着部１３，１３間に配置される部分）は、接着部１３から露出するように配置されている。
【００２３】
なお、接着部１３，１３間の離間距離が、例えば、タイヤ１の半径よりも小さくすることで、線材１２が切断した場合でも、線材１２がタイヤ１の車軸に巻き付くことを抑制できる。また、接着部１３，１３間の離間距離が、例えば、当該周溝９の深さよりも小さくすることで、線材１２が切断された場合でも、線材１２が周溝９からはみ出すことを抑制できる。したがって、例えば、接着部１３，１３間の離間距離は、５ｍｍ〜５００ｍｍとすることができる。
【００２４】
ここで、本実施形態に係る空気入りタイヤ１の製造方法について、説明する。
【００２５】
まず、加硫後のタイヤの周溝９に液状又はゲル状の接着剤が塗布され、周溝９の内空間に、線材１２がタイヤ周方向Ｄ３に沿って複数回巻かれる。そして、線材１２の上から液状の接着剤が塗布され、その後、線材１２に含浸された液状の接着剤が硬化して固体の接着部１３となることで、線材１２が周溝９に固定される。このようにして、空気入りタイヤ１が製造される。
【００２６】
本実施形態においては、線材１２は、加硫後のタイヤに巻かれるため、加硫時の熱に耐えるための耐熱性を必要とされない。したがって、本実施形態においては、線材１２は、超高分子量ポリエチレン繊維としている。超高分子量ポリエチレン繊維は、耐熱性が低い素材ではある一方、強度が高く且つ弾性率が高い素材である。
【００２７】
次に、本実施形態に係る空気入りタイヤ１の作用効果について、図５及び図６を参照しながら説明する。
【００２８】
図５に示すように、線材１２による補強部１１が存在しない比較例のタイヤにおいては、周溝９の厚みが他の部分よりも薄くなっているため、空気圧によってタイヤの内周面に法線方向外向きの力（タイヤ１に内圧）が付与された場合に、トレッドゴム７は、周溝９の溝底を基点として屈曲するように変形する。これにより、陸部１０のタイヤ幅方向Ｄ１の端部付近は、タイヤ径方向Ｄ２の外側に（図５の矢印方向に）膨らむように変形する。その結果、陸部１０のタイヤ幅方向Ｄ１の端部付近は、路面に対する接地圧が高くなる。
【００２９】
それに対して、図６に示すように、本実施形態に係るタイヤ１においては、線材１２による補強部１１が存在しているため、空気圧によってタイヤ１に内圧が付与された際に、トレッドゴム７が周溝９の溝底を基点として屈曲するように変形することを抑制することができる。したがって、路面に対する陸部１０の接地圧は均一になる。
【００３０】
その結果、例えば、タイヤ幅方向Ｄ１における偏摩耗の発生を抑制することができる。また、例えば、周溝９と路面との間に形成される管路において、周溝９と路面とが必要以上に密着することを抑制することができるため、気柱管共鳴による騒音を低下することができる。
【００３１】
また、線材１２が、線材１２よりもタイヤ径方向Ｄ２の内側に配置されるゴム部分を押さえるため、タイヤ１に内圧が付与された際に、線材１２よりもタイヤ径方向Ｄ２の内側のゴム部分がタイヤ径方向Ｄ２に突出することを抑制できる。これにより、タイヤ１に内圧が付与された際に、線材１２よりもタイヤ径方向Ｄ２の内側のゴム部分が略真円形になる。
【００３２】
しかも、線材１２は、周溝９のゴム表面９ｃから露出するように配置されているため、可能な限り、タイヤ径方向Ｄ２の外側に配置されていることになる。これにより、タイヤ１に内圧が付与された際に、タイヤ径方向Ｄ２のより外側のゴム部分がタイヤ径方向Ｄ２に突出することを抑制できるため、タイヤ径方向Ｄ２のより外側のゴム部分が略真円形となる。
【００３３】
したがって、タイヤ全体としてのＲＲＯ（ラジアル  ラン  アウト）、ＲＦＶ（ラジアル  フォース  バリエーション）、ＴＦＶ（タンジェンシャル  フォース  バリエーション）等の増大を抑制することができる。その結果、タイヤ全体としてのユニフォミティを向上することができる。
【００３４】
以上より、本実施形態に係る空気入りタイヤ１は、ゴム７を含むトレッド部４を備え、前記トレッド部４は、タイヤ周方向Ｄ３に延びる周溝９と、前記周溝９のゴム表面９ａ〜９ｃに沿って配置され、前記ゴム７よりも硬い線材１２と、を備える。
【００３５】
斯かる構成によれば、ゴム７よりも硬い線材１２が、周溝９のゴム表面９ａ〜９ｃに沿って配置されているため、厚みの薄い周溝９を補強することができる。これにより、空気圧によってタイヤ１に内圧が付与された際に、トレッド部４のゴム７が周溝９の溝底を基点として屈曲するように変形することを抑制することができる。したがって、陸部１０のタイヤ幅方向Ｄ１の端部付近の接地圧が高くなることを抑制できるため、陸部１０の接地圧を均一にすることができる。
【００３６】
また、本実施形態に係る空気入りタイヤ１においては、前記線材１２は、前記周溝９のゴム表面９ａ〜９ｃから露出するように配置される、という構成である。
【００３７】
斯かる構成によれば、線材１２が、線材１２よりもタイヤ径方向Ｄ２の内側に配置されているゴム部分を押さえている。これにより、タイヤ１に内圧が付与された際に、線材１２よりもタイヤ径方向Ｄ２の内側のゴム部分がタイヤ径方向Ｄ２に突出することを抑制できる。
【００３８】
そして、線材１２は、周溝９のゴム表面９ａ〜９ｃから露出するように配置されているため、タイヤ径方向Ｄ２のより外側に配置されていることになる。これにより、タイヤ１に内圧が付与された際に、タイヤ径方向Ｄ２のより外側のゴム部分がタイヤ径方向Ｄ２に突出するように変形することを抑制できる。
【００３９】
また、本実施形態に係る空気入りタイヤ１においては、前記トレッド部４は、前記線材１２を前記周溝９に接着する接着部１３を備え、前記線材１２は、繊維集合体で形成され、前記線材１２の一部は、前記接着部１３から露出するように配置される、という構成である。
【００４０】
斯かる構成によれば、線材１２は、接着部１３により、周溝９に接着されている。そして、線材１２は、繊維集合体で形成されており、線材１２の一部は、接着部１３から露出するように配置されている。これにより、接着部１３から露出している線材１２の部分が、吸音特性を発揮するため、気柱管共鳴による騒音を低下させることができる。
【００４１】
なお、空気入りタイヤ１は、上記した第１実施形態に係る空気入りタイヤ１の構成及び作用に限定されるものではない。例えば、上記した第１実施形態に係る空気入りタイヤ１に対して、以下のような変更が行われてもよい。
【００４２】
上記第１実施形態に係る空気入りタイヤ１においては、接着部１３は、タイヤ周方向Ｄ３に沿って、断続して配置されている、という構成である。しかしながら、空気入りタイヤ１は、斯かる構成に限られない。例えば、空気入りタイヤ１においては、接着部１３は、タイヤ周方向Ｄ３に沿って、連続して配置されている、という構成でもよい。
【００４３】
また、接着部１３がタイヤ周方向Ｄ３に沿って連続して配置されている構成において、線材１２の全体が接着部１３の内部に配置されていてもよく、図７に示すように、線材１２の一部が接着部１３から露出するように配置されていてもよい。図７に係る構成によれば、接着部１３から露出している線材１２の部分は、吸音特性を発揮する。
【００４４】
また、上記第１実施形態に係る空気入りタイヤ１においては、線材１２は、接着部１３により、周溝９に固定されている、という構成である。しかしながら、空気入りタイヤ１は、斯かる構成に限られない。
【００４５】
例えば、空気入りタイヤ１においては、線材１２は、編まれることで、具体的には、線材１２を構成する繊維が編まれることで、周溝９に固定されている、という構成でもよい。また、例えば、図８に示すように、トレッド部４は、線材１２をタイヤ径方向Ｄ２の外側から密着して覆う固定部１４を備え、固定部１４は、線材１２を周溝９に固定させる、という構成でもよい。
【００４６】
また、上記第１実施形態に係る空気入りタイヤ１においては、線材１２は、タイヤ径方向Ｄ２で積層され且つタイヤ幅方向Ｄ１に並列するように、巻かれている、という構成である。しかしながら、空気入りタイヤ１は、斯かる構成に限られない。例えば、空気入りタイヤ１においては、線材１２は、少なくとも周溝９の最も深い位置に配置されるように、巻かれている、という構成でもよい。要するに、線材１２は、少なくともタイヤ周方向Ｄ３に沿って少なくとも１回巻かれていればよい。
【００４７】
また、上記第１実施形態に係る空気入りタイヤ１においては、線材１２は、複数の色を有している、という構成でもよい。例えば、線材１２は、周溝９ごとで異なる色である、という構成でもよく、一つの周溝９において、線材１２は、異なる色の部分を備えている、という構成でもよい。これにより、タイヤ１の識別をすることができたり、タイヤ１のデザイン性を向上することができたりする。
【００４８】
＜第２実施形態＞
次に、空気入りタイヤ１における第２の実施形態について、図９〜図１４を参照しながら説明する。なお、図９〜図１４において、図１〜図８の符号と同一の符号を付した部分は、第１実施形態と略同様の構成又は略同様の機能（作用）を有する要素を表し、その説明は、繰り返さない。
【００４９】
本実施形態に係る空気入りタイヤ１のトレッド部４は、第１実施形態に係る空気入りタイヤ１と同じように、周溝９及び陸部１０を備えている。また、トレッド部４は、路面に接地するトレッド面を構成するトレッドゴム７と、トレッドゴム７に埋設される補強部１１とを備えている。
【００５０】
補強部１１は、周溝９のゴム表面９ｃに沿って配置される線材１２を備えている。そして、線材１２は、トレッドゴム７よりも硬い。例えば、線材１２は、繊維で形成されている。また、線材１２は、タイヤ周方向Ｄ３に沿って複数回巻かれた状態で、トレッドゴム７に埋設されている。そして、線材１２は、タイヤ径方向Ｄ２で積層され且つタイヤ幅方向Ｄ１に並列するように、巻かれている。
【００５１】
なお、線材１２の少なくとも一部は、周溝９のゴム表面９ａ〜９ｃから５ｍｍ以内に配置されている。好ましくは、線材１２の少なくとも一部は、周溝９のゴム表面９ａ〜９ｃから２ｍｍ以内に配置されている。より好ましくは、線材１２の少なくとも一部は、周溝９のゴム表面９ａ〜９ｃから１ｍｍ以内に配置されている。
【００５２】
また、線材１２の少なくとも一部は、周溝９のゴム表面９ａ〜９ｃから、線材１２の直径の１０倍の距離以内に配置されている。好ましくは、線材１２の少なくとも一部は、周溝９のゴム表面９ａ〜９ｃから、線材１２の直径の５倍の距離以内に配置されている。より好ましくは、線材１２の少なくとも一部は、周溝９のゴム表面９ａ〜９ｃから、線材１２の直径の２倍の距離以内に配置されている。
【００５３】
以上より、本実施形態に係る空気入りタイヤ１は、ゴム７を含むトレッド部４を備え、前記トレッド部４は、タイヤ周方向Ｄ３に延びる周溝９と、前記周溝９のゴム表面９ｃに沿って配置され、前記ゴム７よりも硬い線材１２と、を備える。
【００５４】
斯かる構成によれば、ゴム７よりも硬い線材１２が、周溝９のゴム表面９ｃに沿って配置されているため、厚みの薄い周溝９を補強することができる。これにより、空気圧によってタイヤ１に内圧が付与された際に、トレッド部４のゴム７が周溝９の溝底を基点として屈曲するように変形することを抑制することができる。したがって、陸部１０のタイヤ幅方向Ｄ１の端部付近の接地圧が高くなることを抑制できるため、陸部１０の接地圧を均一にすることができる。
【００５５】
また、本実施形態係る空気入りタイヤ１においては、前記線材１２は、前記トレッド部４のゴム７に埋設される、という構成である。
【００５６】
斯かる構成によれば、線材１２がトレッド部４のゴム７に埋設されているため、線材１２が損傷することを抑制することができる。これにより、タイヤ１を長い期間使用した場合でも、陸部１０の接地圧を均一にすることを維持することができる。
【００５７】
ここで、本実施形態に係る空気入りタイヤ１の製造方法の一例について、図１１〜図１４を参照しながら説明する。なお、本実施形態に係る空気入りタイヤ１の製造方法は、斯かる方法に限られない。
【００５８】
図１１に示すように、加硫前タイヤにおいては、トレッドゴム７は、外表面側に、タイヤ周方向Ｄ３に沿って延びる凹部１５を備えており、線材１２は、凹部１５の内部に配置されるように、トレッドゴム７の外表面に露出するように巻き付けられている。なお、線材１２は、編まれることで、具体的には、線材１２を構成する繊維が編まれることで、トレッドゴム７に固定されている。
【００５９】
そして、図１２に示すように、加硫前タイヤが金型２１の内部に配置される。このとき、線材１２は、タイヤ径方向Ｄ２で金型２１の凸部２１ａに対面している。その後、図１３に示すように、加硫前タイヤの内部に配置されているブラダー２２が膨らむと共に、金型２１が加熱されることで、タイヤが加硫される。
【００６０】
このとき、環状の線材１２は、少し縮径するように熱収縮する一方、トレッドゴム７は、線材１２を埋設するように流れて、金型２１に密着する。そして、タイヤ１が金型２１から取り外されることで、図１４に示すように、線材１２は、周溝９のゴム表面９ｃに沿って配置されている。このようにして、タイヤ１が製造される。
【００６１】
なお、空気入りタイヤ１は、上記した実施形態の構成に限定されるものではなく、また、上記した作用効果に限定されるものではない。また、空気入りタイヤ１は、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。例えば、上記した複数の実施形態の各構成や各方法等を任意に採用して組み合わせてもよく（１つの実施形態に係る各構成や各方法等を他の実施形態に係る構成や方法等に適用してもよく）、さらに、下記する各種の変更例に係る構成や方法等を任意に一つ又は複数選択して、上記した実施形態に係る構成や方法等に採用してもよいことは勿論である。
【００６２】
上記実施形態に係る空気入りタイヤ１においては、線材１２は、繊維で形成されている、という構成である。しかしながら、空気入りタイヤ１は、斯かる構成に限られない。例えば、線材１２は、金属で形成されている、という構成でもよい。
【符号の説明】
【００６３】
１…空気入りタイヤ、２…ビード部、２ａ…ビード、３…サイドウォール部、４…トレッド部、５…カーカス層、６…インナーライナー、７…トレッドゴム、８…ベルト部、９…周溝、９ａ…溝側面（ゴム表面）、９ｂ…溝側面（ゴム表面）、９ｃ…溝底面（ゴム表面）、１０…陸部、１１…補強部、１２…線材、１３…接着部、１４…固定部、１５…凹部、２０…リム、２１…金型、２１ａ…凸部、２２…ブラダー、Ｄ１…タイヤ幅方向、Ｄ２…タイヤ径方向、Ｄ３…タイヤ周方向、Ｓ１…タイヤ赤道面
【図１】
2018090082.tif 000003
【図２】
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【図３】
2018090082.tif 000005
【図４】
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【図５】
2018090082.tif 000007
【図６】
2018090082.tif 000008
【図７】
2018090082.tif 000009
【図８】
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【図９】
2018090082.tif 000011
【図１０】
2018090082.tif 000012
【図１１】
2018090082.tif 000013
【図１２】
2018090082.tif 000014
【図１３】
2018090082.tif 000015
【図１４】
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