(57)【要約】【課題】デザイン性を損なうことなく、人体検知を行うこと。【解決手段】実施形態に係るトイレシステムは、トイレ装置と、リモコン装置とを備えるｋｌ。リモコン装置は、トイレ装置を遠隔操作する。リモコン装置は、トイレ装置を制御する制御信号と、人体検知に用いられる人体検知用信号とを無線送信する無線送信部を備える。トイレ装置は、機能部と、受信強度検出部と、制御部とを備える。機能部は、制御信号に基づいて動作する。受信強度検出部は、人体検知用信号の受信強度を検出する。制御部は、受信強度検出部によって検出された受信強度の変化に基づいて人体の有無を判定する。【選択図】図３
2018040223.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トイレ装置と、
前記トイレ装置を遠隔操作するためのリモコン装置と
を備え、
前記リモコン装置は、
前記トイレ装置を制御する制御信号と、人体検知に用いられる人体検知用信号とを無線送信する無線送信部
を備え、
前記トイレ装置は、
前記制御信号に基づいて動作する機能部と、
前記人体検知用信号の受信強度を検出する受信強度検出部と、
前記受信強度検出部によって検出された受信強度の変化に基づいて人体の有無を判定する制御部と
を備えることを特徴とするトイレシステム。
【請求項２】
前記トイレ装置は、
前記制御部によって人体が存在すると判定された場合に、所定の通知信号を前記リモコン装置へ送信する送信部
を備え、
前記リモコン装置は、
操作部と、
前記トイレ装置から前記通知信号が受信された場合に、前記操作部への通電量が通常状態よりも少ない省電力状態から前記通常状態へ復帰させる制御部と
を備えることを特徴とする請求項１に記載のトイレシステム。
【請求項３】
前記トイレ装置は、
前記制御部によって人体が存在すると判定された場合に、所定の通知信号を前記リモコン装置へ送信する送信部
を備え、
前記リモコン装置は、
前記トイレ装置から前記通知信号が受信された場合に、前記人体検知用信号の送信頻度を増加させること
を特徴とする請求項１に記載のトイレシステム。
【請求項４】
前記リモコン装置の前記無線送信部は、
前記制御信号を無線送信する場合には、１回の送信につき同一の前記制御信号を複数送信し、前記人体検知用信号を無線送信する場合には、１回の送信につき前記人体検知用信号を前記制御信号よりも少ない回数送信すること
を特徴とする請求項１〜３のいずれか一つに記載のトイレシステム。
【請求項５】
前記トイレ装置は、
待機状態における前記人体検知用信号の受信強度を示すベース強度情報を記憶する記憶部
を備え、
前記トイレ装置の前記制御部は、
前記受信強度検出部によって検出された受信強度の、前記記憶部に記憶された前記ベース強度情報によって示される前記待機状態における受信強度からの変化量に基づいて人体の有無を判定する判定部と、
前記待機状態において受信される前記人体検知用信号の受信強度に基づいて、前記記憶部に記憶された前記ベース強度情報を更新する更新部と
を備えることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一つに記載のトイレシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
開示の実施形態は、トイレシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、トイレ装置を遠隔操作するリモコンと、使用者を検知する人体検知センサとをトイレ室内の壁面に配置したトイレシステムが知られている。
【０００３】
この種のトイレシステムでは、トイレ室内のデザイン性を高めるために、人体検知センサをリモコンと一体化することが提案されている（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−１１５３００号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、人体検知センサをリモコンと一体化した場合、リモコンが大型化してしまい却ってデザイン性が低下するおそれがある。
【０００６】
開示の実施形態は、デザイン性を損なうことなく、人体検知を行うことができるトイレシステムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
実施形態の一態様に係るトイレシステムは、トイレ装置と、前記トイレ装置を遠隔操作するためのリモコン装置とを備え、前記リモコン装置は、前記トイレ装置を制御する制御信号と、人体検知に用いられる人体検知用信号とを無線送信する無線送信部を備え、前記トイレ装置は、前記制御信号に基づいて動作する機能部と、前記人体検知用信号の受信強度を検出する受信強度検出部と、前記受信強度検出部によって検出された受信強度の変化に基づいて人体の有無を判定する制御部とを備えることを特徴とする。
【０００８】
リモコン装置から無線送信された信号は、トイレ室内の壁や床といった場所で反射して反射波を形成する。このような環境の中に人体が進入すると、トイレ室内における反射の状態が変化して、信号の受信強度が変化することとなる。そこで、実施形態に係るトイレシステムでは、人体検知用信号の受信強度の変化に基づいて人体の有無を判定することとした。専用の人体検知センサをリモコン装置と一体化させるとリモコン装置が大型化してしまうが、信号の受信強度の変化に基づいて人体の有無を判定することで、専用の人体検知センサを設けることなく、人体の有無を判定することができ、リモコン装置の大型化及びこれに伴うデザイン性の低下を防止することができる。また、トイレ装置の制御信号を無線送信する無線送信部を利用して人体検知用信号を無線送信するようにしているため、これによってもリモコン装置の大型化を防止することができる。したがって、デザイン性を損なうことなく、人体検知を行うことが可能である。
【０００９】
また、トイレ装置は、制御部によって人体が存在すると判定された場合に、所定の通知信号を前記リモコン装置へ送信する送信部を備え、前記リモコン装置は、操作部と、前記トイレ装置から前記通知信号が受信された場合に、前記操作部への通電量が通常状態よりも少ない省電力状態から前記通常状態へ復帰させる制御部とを備えることを特徴とする。
【００１０】
人体が検知されていない状態すなわち待機状態においては、操作部が操作されることはない。そこで、人体が存在することを示す所定の通知信号をトイレ装置から受信した場合に、操作部への通電量が通常状態よりも少ない省電力状態から通常状態へ復帰させるようにすることとした。これにより、リモコン装置の電力消費量を抑えることができる。
【００１１】
また、前記トイレ装置は、前記制御部によって人体が存在すると判定された場合に、所定の通知信号を前記リモコン装置へ送信する送信部を備え、前記リモコン装置は、前記トイレ装置から前記通知信号が受信された場合に、前記人体検知用信号の送信頻度を増加させることを特徴とする。
【００１２】
これにより、人体が存在すると判定されるまでは、人体検知用信号の送信頻度を低くしておくことができるため、常に同じ頻度で人体検知用信号を送信する場合と比較して、電力消費量を抑えることができる。
【００１３】
また、前記リモコン装置の前記無線送信部は、前記制御信号を無線送信する場合には、１回の送信につき同一の前記制御信号を複数送信し、前記人体検知用信号を無線送信する場合には、１回の送信につき前記人体検知用信号を前記制御信号よりも少ない回数送信することを特徴とする。
【００１４】
制御信号を無線送信する場合には、通信の確実性を確保するために１回の送信につき同一の制御信号を複数送信する。一方、人体検知用信号は、人体を検知するために、使用者がトイレ室内にいない時も無線送信する必要があり、電力消費量が増加するおそれがある。そこで、人体検知用信号を無線送信する場合には、１回の送信につき人体検知用信号を制御信号よりも少ない回数送信するようにすることで、電力消費量の増加を抑えることができる。
【００１５】
また、前記トイレ装置は、待機状態における前記人体検知用信号の受信強度を示すベース強度情報を記憶する記憶部を備え、前記トイレ装置の前記制御部は、前記受信強度検出部によって検出された受信強度の、前記記憶部に記憶された前記ベース強度情報によって示される前記待機状態における受信強度からの変化量に基づいて人体の有無を判定する判定部と、前記待機状態において前記受信部により受信される前記人体検知用信号の受信強度に基づいて、前記記憶部に記憶された前記ベース強度情報を更新する更新部を備えることを特徴とする。
【００１６】
待機状態の受信強度は、気温の変化やトイレ室内の備品の配置変更等によって変化する可能性がある。そこで、更新部が、待機状態において受信部により受信される信号の受信強度に基づいて、記憶部に記憶されたベース強度情報を更新するようにすることで、たとえば、制御部による判定処理の精度の低下を抑えることができる。
【発明の効果】
【００１７】
実施形態の一態様によれば、デザイン性を損なうことなく、人体検知を行うことができるトイレシステムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１Ａ】図１Ａは、人体検知処理の一例を示す図である。
【図１Ｂ】図１Ｂは、人体検知処理の一例を示す図である。
【図２】図２は、実施形態にかかるトイレシステムの外観構成の一例を示す模式斜視図である。
【図３】図３は、トイレシステムの機能構成の一例を示すブロック図である。
【図４】図４は、トイレ室内における人体の動きと、受信部によって受信される電波の受信強度との関係を示す図である。
【図５】図５は、判定処理の説明図である。
【図６】図６は、リモコン装置の模式正面図である。
【図７】図７は、トイレ装置が実行する処理の処理手順の一例を示すフローチャートである。
【図８】図８は、人体検知処理の処理手順の一例を示すフローチャートである。
【図９】図９は、リモコン装置が実行する処理の処理手順の一例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、添付図面を参照して、本願の開示するトイレシステムの実施形態を詳細に説明する。なお、以下に示す実施形態によりこの発明が限定されるものではない。
【００２０】
＜１．人体検知処理＞
まず、実施形態に係るトイレシステムにおいて実行される人体検知処理の一例について図１Ａおよび図１Ｂを参照して説明する。図１Ａおよび図１Ｂは、人体検知処理の一例を示す図である。
【００２１】
図１Ａに示すように、実施形態に係るトイレシステム１は、トイレ装置２と、リモコン装置３とを含んで構成される。リモコン装置３は、トイレ装置２を遠隔操作するための装置であり、トイレ装置２との通信に用いられる信号Ｓを無線送信する。トイレ装置２は、リモコン装置３から無線送信される制御信号Ｓ１に従って動作する。
【００２２】
従来のトイレシステムでは、使用者を検知するための人体検知センサをリモコン装置とは別体にトイレ室Ｒ内に配置していた。近年では、トイレ室Ｒ内のデザイン性を高めるために、人体検知センサをリモコン装置と一体化することが提案されているものの、人体検知センサをリモコン装置と一体化すると、リモコン装置が大型化してしまい却ってデザイン性が低下するおそれがある。
【００２３】
一方、リモコン装置３から無線送信された信号は、トイレ室Ｒ内の壁や床といった場所で反射して反射波を形成する。特に、トイレ室Ｒは比較的狭い空間であるため、多数の反射波が形成され易い。このような環境の中に人体Ｈが進入すると、トイレ室Ｒ内における反射の状態が変化し、図１Ｂに示すように、信号の受信強度が変化することとなる。
【００２４】
そこで、実施形態に係るトイレシステム１では、この現象を利用して人体Ｈの有無を判定することとした。具体的には、実施形態に係るトイレシステム１では、トイレ装置２を制御する制御信号Ｓ１とは別に、人体を検知するための人体検知用信号Ｓ２をリモコン装置３から無線送信する。そして、トイレ装置２が、人体検知用信号Ｓ２（反射波も含む）の受信強度を検出し、検出した受信強度の変化に基づいて人体の有無を判定することとした。
【００２５】
専用の人体検知センサをリモコン装置と一体化させるとリモコン装置が大型化してしまうが、信号の受信強度の変化に基づいて人体の有無を判定することで、専用の人体検知センサを設けることなく、人体の有無を判定することができ、リモコン装置の大型化及びこれに伴うデザイン性の低下を防止することができる。また、実施形態に係るトイレシステム１では、制御信号Ｓ１と人体検知用信号Ｓ２とをリモコン装置３の単一の無線送信部から送信することとした。すなわち、トイレ装置２の制御信号を無線送信する無線送信部を利用して人体検知用信号を無線送信するようにしたため、これによってもリモコン装置３の大型化を防止することができる。
【００２６】
したがって、実施形態に係るトイレシステム１によれば、デザイン性を損なうことなく、人体検知を行うことが可能である。
【００２７】
＜２．トイレシステムの外観構成＞
次に、実施形態に係るトイレシステム１の外観構成について図２を参照して説明する。図２は、実施形態にかかるトイレシステム１の外観構成の一例を示す模式斜視図である。
【００２８】
図２に示すように、トイレ装置２は、便器５と、給水ユニット６と、便座ユニット７とを備える。便器５は、洋式の大便器であり、たとえばトイレ室Ｒの奥側の壁面に寄せて配置される。ここでは、床置き式の便器５を示したが、便器５は、壁掛け式であってもよい。
【００２９】
給水ユニット６は、便器５に洗浄水を供給する通水路６１と、通水路６１の一部を覆うように設けられた第１本体ケース６２とを備え、便器５への給水および止水を切り替える機能を有する。便座ユニット７は、便器５の上部に設置される第２本体ケース７１と、第２本体ケース７１に対して開閉自在に軸支された便座７２および便蓋（図示せず）とを備え、たとえば、便座７２および便蓋（図示せず）を自動的に開閉する機能や便座７２をあたためる機能等を有する。
【００３０】
リモコン装置３は、トイレ室Ｒの壁面に設置され、トイレ装置２よりもトイレ室Ｒの入り口に近い位置に配置される。たとえば、図２に示す例において、リモコン装置３は、便座７２に着座した使用者から見て左前方に配置される。なお、リモコン装置３の具体的な構成については後述する。
【００３１】
＜３．トイレシステムの機能構成＞
次に、トイレシステム１の機能構成について図３を参照して説明する。図３は、トイレシステム１の機能構成の一例を示すブロック図である。
【００３２】
＜３−１．リモコン装置＞
図３に示すように、リモコン装置３は、無線送信部３１と、受信部３２と、操作部３３と、記憶部３４と、制御部３５とを備える。
【００３３】
無線送信部３１は、上述した制御信号と人体検知用信号とを無線送信する。具体的には、無線送信部３１は、制御部３５から入力される電気信号を電波に変換してアンテナ（図示せず）からトイレ室Ｒ内に放射する。なお、無線送信部３１は、電波に代えて赤外線を上記信号として放射してもよい。
【００３４】
ここで、無線送信部３１は、制御信号を無線送信する場合には、通信の確実性を確保するために、１回の送信につき同一の制御信号を複数送信する。一方、人体検知用信号は、人体を検知するために、使用者がトイレ室Ｒ内にいない時も無線送信する必要があり、電力消費量が増加するおそれがある。そこで、無線送信部３１は、人体検知用信号を無線送信する場合には、１回の送信につき人体検知用信号を制御信号よりも少ない回数送信する。たとえば、無線送信部３１は、制御信号を無線送信する場合には、１回の送信処理につき同一の制御信号を３回送信するのに対し、人体検知用信号を無線送信する場合には、１回の送信につき人体検知用信号を１回のみ送信する。このようにすることで、電力消費量の増加を抑えることができる。
【００３５】
受信部３２は、トイレ装置２から無線送信される信号を受信する。たとえば、受信部３２は、信号としての電波をアンテナ（図示せず）で受信し、受信した電波を電気信号に変換して制御部３５へ出力する。
【００３６】
操作部３３は、使用者の操作を受け付ける。たとえば、操作部３３は、複数の操作ボタンを含んで構成される。使用者は、かかる操作部３３を用いて、トイレ装置２の後述する機能部２４を駆動させる制御操作を行う。
【００３７】
記憶部３４は、たとえば、ＲＡＭ（Random  Access  Memory）、フラッシュメモリ（Flash  Memory）等の半導体メモリ素子等によって実現される。
【００３８】
制御部３５は、無線送信部３１、受信部３２、操作部３３および記憶部３４と接続され、リモコン装置３の動作を制御する。制御部３５は、たとえばマイコンを含んで構成され、ＣＰＵ（Central  Processing  Unit）やＭＰＵ（Micro  Processing  Unit）等によって、記憶部３４に記憶されているプログラムがＲＡＭを作業領域として実行されることにより実現される。また、制御部３５は、たとえば、ＡＳＩＣ（Application  Specific  Integrated  Circuit）やＦＰＧＡ（Field  Programmable  Gate  Array）等の集積回路により実現され得る。
【００３９】
制御部３５は、送信制御部３５２と、通電制御部３５３とを備える。送信制御部３５２は、トイレ装置２の機能部２４を駆動させる制御操作が操作部３３によって受け付けられた場合に、受け付けられた制御操作に応じた制御信号を生成して無線送信部３１へ出力する処理を行う。
【００４０】
また、送信制御部３５２は、人体検知用信号を無線送信部３１から無線送信させる処理を定期的に実行する。人体検知用信号は、トイレ室Ｒに使用者が入室したことを適切に検知することができる間隔、たとえば５〜１０秒に１回の間隔で送信されることが好ましい。
【００４１】
また、送信制御部３５２は、受信部３２によって後述する入室通知信号（所定の通知信号の一例）が受信された場合に、人体検知用信号の送信頻度を増加させる、言い換えれば、人体検知用信号の送信間隔を短くする処理を行う。たとえば、送信制御部３５２は、入室通知信号が受信された場合に、５〜１０秒に１回の間隔で送信していた人体検知用信号の送信間隔を１秒に１回の間隔に変更する。
【００４２】
また、送信制御部３５２は、受信部３２によって後述する退室通知信号が受信された場合に、人体検知用信号の送信頻度を元に戻す処理を行う。すなわち、送信制御部３５２は、退室通知信号が受信された場合に、人体検知用信号の送信間隔を５〜１０秒に１回の間隔に戻す。
【００４３】
通電制御部３５３は、操作部３３への通電を制御する。具体的には、通電制御部３５３は、受信部３２によって後述する入室通知信号が受信された場合に、操作部３３への通電量が通常状態よりも少ない省電力状態から通常状態へ復帰させる処理を行う。また、通電制御部３５３は、受信部３２によって後述する退室通知信号が受信された場合に、操作部３３への通電状態を通常状態から省電力状態へ移行させる処理を行う。
【００４４】
人体が検知されていない状態、すなわち、待機状態においては、操作部３３が操作されることはない。そこで、トイレ装置２から入室通知信号が受信された場合に、省電力状態から通常状態へ復帰させるようにすることで、リモコン装置３の電力消費量を抑えることができる。なお、省電力状態は、操作部３３への通電を行わない状態も含み得る。
【００４５】
＜３−２．トイレ装置＞
トイレ装置２は、受信部２１と、受信強度検出部２２と、無線送信部２３と、機能部２４と、記憶部２５と、制御部２６とを備える。
【００４６】
受信部２１は、リモコン装置３から無線送信される信号を受信する。具体的には、受信部２１は、信号としての電波をアンテナ（図示せず）で受信し、受信した電波を電気信号に変換して制御部２６へ出力する。また、受信部２１は、リモコン装置３から人体検知用信号を受信した場合に、受信した人体検知用信号を受信強度検出部２２へ出力する処理も行う。
【００４７】
受信強度検出部２２は、受信部２１によって受信された人体検知用信号の受信強度を検出する。また、受信強度検出部２２は、受信強度の検出結果を制御部２６へ出力する。
【００４８】
ここで、トイレ室Ｒ内における人体の動きと、受信部２１によって受信される電波の受信強度との関係について図４を参照して説明する。図４は、トイレ室Ｒ内における人体の動きと、受信部２１によって受信される電波の受信強度との関係を示す図である。なお、図４には、リモコン装置３から電波を連続的に送信させている状態で、使用者に入室から退室までの一連の動作を行わせた場合における電波の受信強度の測定結果を示している。
【００４９】
図４に示すように、使用者がトイレ室Ｒに入室する前および退室した後の状態、すなわち、人体がトイレ室Ｒ内に存在しない状態である待機状態において、電波の受信強度は、変化することなく一定の値に維持される（図４のＳＴ１およびＳＴ７参照）。
【００５０】
つづいて、使用者がトイレ室Ｒのドアを開けてトイレ室Ｒ内に入室すると、受信強度は低下する（図４のＳＴ２参照）。また、使用者が便器５に接近して便器５に着座しようとすると、受信強度は落ち込む（図４のＳＴ３参照）。これは、リモコン装置３とトイレ装置２との間に人体が介在することで、リモコン装置３からトイレ装置２へ直接届く電波（直接波）が人体によって遮られるためである。
【００５１】
つづいて、使用者が便器５に着座した後、着座状態で静止している間、受信強度は、入室時（ＳＴ２）よりも低くかつ着座直前（ＳＴ３）よりも高い強度に維持される（図４のＳＴ４参照）。
【００５２】
つづいて、使用者が便器５に着座した状態で手を伸ばしてリモコン装置３を操作している間、受信強度は、着座静止時（ＳＴ４）よりも低くなる（図４のＳＴ５参照）。これは、リモコン装置３とトイレ装置２との間に人体の手がさらに介在することで、直接波がさらに遮られるためである。
【００５３】
その後、使用者が便座７２から離座し、トイレ装置２から遠ざかる間、受信強度は入室時（ＳＴ２）と同程度の強度に維持され（図４のＳＴ６参照）、使用者がトイレ室Ｒから退室すると、受信強度は待機状態に戻る（図４のＳＴ７参照）。
【００５４】
このように、リモコン装置３から無線送信される電波の受信強度は、トイレ室Ｒ内における人体の動きと連動して変化する。なお、ここでは、電波を用いて測定を行ったが、赤外線を用いた同様の結果が得られるものと考えられる。
【００５５】
図３に戻り、トイレ装置２の説明を続ける。無線送信部２３は、リモコン装置３との通信に用いられる信号を無線送信する。具体的には、無線送信部２３は、制御部２６から入力される電気信号を電波に変換して上記信号としてアンテナ（図示せず）からトイレ室Ｒ内に放射する。なお、無線送信部２３は、電波に代えて赤外線を上記信号として放射してもよい。
【００５６】
なお、受信部２１、受信強度検出部２２および無線送信部２３ならびに後述する記憶部２５および制御部２６は、たとえば、給水ユニット６の第１本体ケース６２（図２参照）に内蔵される。
【００５７】
機能部２４は、後述する機能制御部２６２の制御に基づいて動作する。機能部２４は、たとえば、電磁弁２４１と、便蓋開閉部２４２と、便座開閉部２４３と、便座加熱部２４４とを備える。
【００５８】
電磁弁２４１は、たとえばＥＦＶ（Electric  Flush  Valve）であり、通水路６１（図２参照）の開閉を行う。電磁弁２４１は、給水ユニット６の第１本体ケース６２に内蔵される。
【００５９】
便蓋開閉部２４２は、便座ユニット７の便蓋（図示せず）を開閉する。また、便座開閉部２４３は、便座ユニット７の便座７２を開閉する。便蓋開閉部２４２および便座開閉部２４３は、たとえばモータを含んで構成され、便座ユニット７の第２本体ケース７１に内蔵される。便座加熱部２４４は、便座７２を加熱する。便座加熱部２４４は、たとえば電熱線等のヒータを含んで構成され、便座７２に内蔵される。
【００６０】
記憶部２５は、たとえば、ＲＡＭ、フラッシュメモリ等の半導体メモリ素子等によって実現される。記憶部２５には、ベース強度情報２５２が記憶される。ベース強度情報２５２は、待機状態（図４のＳＴ１，７参照）における受信強度を示す情報である。
【００６１】
制御部２６は、受信部２１、受信強度検出部２２、無線送信部２３、機能部２４および記憶部２５と接続され、トイレ装置２の動作を制御する。制御部２６は、たとえばマイコンを含んで構成され、ＣＰＵやＭＰＵ等によって、記憶部２５に記憶されているプログラムがＲＡＭを作業領域として実行されることにより実現される。また、制御部２６は、たとえば、ＡＳＩＣやＦＰＧＡ等の集積回路により実現され得る。
【００６２】
制御部２６は、判定部２６１と、機能制御部２６２と、更新部２６３と、通知処理部２６４とを備える。
【００６３】
判定部２６１は、受信強度検出部２２によって検出された受信強度の変化に基づいて人体の有無を判定する。具体的には、判定部２６１は、受信強度検出部２２から受信強度の検出結果を取得した場合に、記憶部２５に記憶されたベース強度情報２５２を取り出して、ベース強度情報２５２によって示される待機状態の受信強度からの変化量を算出する。そして、判定部２６１は、算出した変化量に基づいて人体のトイレ室Ｒへの入室等を判定し、判定結果を機能制御部２６２および通知処理部２６４へ出力する。
【００６４】
ここで、判定部２６１による判定処理の内容について図５を参照して説明する。図５は、判定処理の説明図である。
【００６５】
図５に示すように、判定部２６１は、待機状態の受信強度ＬＢからの変化量が第１変化量Ｌ１以上となった場合に、人体の接近（入室）を判定する。また、判定部２６１は、待機状態の受信強度ＬＢからの変化量が第１変化量Ｌ１よりも多い第２変化量Ｌ２以上となった場合に、人体の便器５への着座を判定する。
【００６６】
また、判定部２６１は、待機状態の受信強度ＬＢからの変化量が第２変化量Ｌ２以上である状態から第２変化量Ｌ２を下回った場合に、人体の便器５からの離座を判定する。また、判定部２６１は、待機状態の受信強度ＬＢからの変化量が第２変化量Ｌ２以上である状態から第２変化量Ｌ２を下回った後、さらに第１変化量Ｌ１を下回った場合に、人体のトイレ室Ｒからの退室を判定する。
【００６７】
また、判定部２６１は、待機状態の受信強度ＬＢからの変化量が第１変化量Ｌ１よりも多い第３変化量Ｌ３以上となった場合に、人体のリモコン装置３への非接触操作、具体的には手かざし操作を判定する。
【００６８】
詳細には、判定部２６１は、着座を判定してから離座を判定するまでの間において、待機状態の受信強度ＬＢからの変化量が第２変化量Ｌ２よりも多い第３変化量Ｌ３以上となった場合に、人体のリモコン装置３への非接触操作を判定する。これは、着座中の使用者がリモコン装置３への手かざし操作を行った場合には、単に着座しているだけの状態と比較して受信強度は低下するが、使用者が離座した後にリモコン装置３への手かざし操作を行った場合には、受信強度の変化量は必ずしも第２変化量Ｌ２よりも多くなるとは限らないためである。
【００６９】
図６は、リモコン装置３の模式正面図である。図６に示すように、リモコン装置３の正面パネルには、たとえば、手かざしを促すメッセージ３０１やイラスト３０２が描かれている。使用者は、これらのメッセージ３０１やイラスト３０２に従ってリモコン装置３の正面パネルに手をかざす。
【００７０】
リモコン装置３は、手かざし操作を検知するセンサ、たとえば、投光部と受光部とを有し、対象物から反射した光を受光部が受光した場合に手かざし操作を検知する従来の人体検知センサ（たとえば赤外線センサ）を有していない。実施形態に係るトイレシステム１では、使用者に対しリモコン装置３への手かざし操作を行わせることで、トイレ装置２側での電波の受信強度を変化させることによって、リモコン装置３への手かざし操作を判定することができる。なお、リモコン装置３は、従来のリモコン装置と異なり、人体検知センサから照射される光や人体検知センサが受光する光を透過させるための透過板を設ける必要がない。したがって、実施形態に係るトイレシステム１によれば、リモコン装置３の意匠性を高めることができる。
【００７１】
なお、図５に示すように、リモコン装置３の通電制御部３５３は、判定部２６１によって人体の接近（入室）が判定された場合、具体的には、入室通知信号が受信された場合に、操作部３３への通電状態を省電力状態から通常状態へ復帰させる。また、通電制御部３５３は、判定部２６１によって退室が判定された場合、具体的には、退室通知信号が受信された場合に、操作部３３への通電状態を通常状態から省電力状態へ移行させる。
【００７２】
また、図５に示すように、リモコン装置３の送信制御部３５２は、判定部２６１によって人体の接近（入室）が判定された場合、具体的には、入室通知信号が受信された場合に、人体検知用信号の送信頻度を増加させる。また、送信制御部３５２は、判定部２６１によって退室が判定された場合、具体的には、退室通知信号が受信された場合に、人体検知用信号の送信頻度を元に戻す。
【００７３】
判定部２６１は、人体の有無を判定した場合に、判定結果に応じた状態情報を記憶部２５に記憶させる処理も行う。たとえば、判定部２６１は、人体の接近（入室）を判定した場合には、状態情報としての接近フラグを記憶部２５に記憶させる。また、判定部２６１は、着座を判定した場合には、状態情報を着座フラグに置き換え、離座を判定した場合には、状態情報を離座フラグに置き換える。同様に、判定部２６１は、退室を判定した場合には、状態情報を退室フラグに置き換え、リモコン装置３への非接触操作を判定した場合には、状態情報を非接触操作フラグに置き換える。
【００７４】
機能制御部２６２は、受信部２１によって受信される制御信号または判定部２６１の判定結果に基づいて機能部２４の動作を制御する。
【００７５】
具体的には、判定部２６１によって人体の接近（入室）が判定された場合、機能制御部２６２は、人体の接近（入室）に対応する動作を機能部２４に実行させる。たとえば、機能制御部２６２は、便蓋開閉部２４２および便座開閉部２４３に対して便蓋（図示せず）および便座７２を開く動作を実行させる。
【００７６】
また、判定部２６１によって便器５への着座が判定された場合、機能制御部２６２は、着座に対応する動作を機能部２４に実行させる。たとえば、機能制御部２６２は、便座加熱部２４４を制御して便座７２の加熱を開始させる。
【００７７】
また、判定部２６１によって便器５からの離座が判定された場合、機能制御部２６２は、離座に対応する動作を機能部２４に実行させる。たとえば、電磁弁２４１を制御して通水路６１を開く動作（便器洗浄動作）を実行させる。また、機能制御部２６２は、便座加熱部２４４を制御して便座７２の加熱を停止させる。
【００７８】
また、判定部２６１によって人体のトイレ室Ｒからの退室が判定された場合、機能制御部２６２は、退室に対応する動作を機能部２４に実行させる。たとえば、機能制御部２６２は、便蓋開閉部２４２および便座開閉部２４３に対して便蓋（図示せず）および便座７２を閉じる動作を実行させる。
【００７９】
また、判定部２６１によってリモコン装置３への非接触操作が判定された場合、機能制御部２６２は、非接触操作に対応する動作を機能部２４に実行させる。たとえば、機能制御部２６２は、電磁弁２４１を制御して通水路６１を開く動作（便器洗浄動作）を実行させる。
【００８０】
更新部２６３は、ベース強度情報２５２の更新処理を行う。具体的には、更新部２６３は、待機状態において受信部２１により受信される信号の受信強度に基づいて、記憶部２５に記憶されたベース強度情報２５２を更新する。ベース強度情報２５２の更新方法は、特に限定されない。たとえば、更新部２６３は、待機状態において受信部２１により受信される信号の受信強度をそのまま新たなベース強度情報２５２としてもよいし、ベース強度情報２５２として現在記憶されている受信強度と、受信部２１によって今回受信された信号の受信強度との平均値を新たなベース強度情報２５２としてもよい。
【００８１】
このように、待機状態において受信部２１により受信される信号の受信強度に基づいて、記憶部２５に記憶された待機状態の受信強度を更新するようにすることで、たとえば気温の変化やトイレ室Ｒ内の備品の配置変更等によって待機状態の受信強度が変化した場合でも、判定部２６１による判定処理の精度の低下を抑えることができる。
【００８２】
通知処理部２６４は、判定部２６１によって人体の接近（入室）が判定された場合に、無線送信部２３に対して入室通知信号を無線送信させる処理を行う。また、通知処理部２６４は、判定部２６１によって人体のトイレ室Ｒからの退室が判定された場合に、無線送信部２３に対して退室通知信号を無線送信させる処理を行う。
【００８３】
＜４．トイレシステムの具体的動作＞
次に、トイレシステム１の具体的動作について説明する。まず、トイレ装置２の具体的動作について図７を参照して説明する。図７は、トイレ装置２が実行する処理の処理手順の一例を示すフローチャートである。
【００８４】
図７に示すように、トイレ装置２の制御部２６は、人体検知用信号を受信したか否かを判定し（ステップＳ１０１）、人体検知用信号を受信したと判定した場合には（ステップＳ１０１，Ｙｅｓ）、人体検知処理を行う（ステップＳ１０２）。人体検知処理の具体的な処理手順については後述する。
【００８５】
ステップＳ１０１において人体検知用信号を受信していない場合（ステップＳ１０１，Ｎｏ）、制御部２６は、制御信号を受信したか否かを判定する（ステップＳ１０３）。この判定において、制御信号を受信したと判定した場合（ステップＳ１０３，Ｙｅｓ）、制御部２６は、制御処理を行う（ステップＳ１０４）。制御処理では、リモコン装置３から受信した制御信号に従って、機能制御部２６２が機能部２４を駆動させる。
【００８６】
ステップＳ１０３において制御信号を受信していない場合（ステップＳ１０３，Ｎｏ）、制御部２６は、その他の処理を実行する（ステップＳ１０５）。
【００８７】
ステップＳ１０２，Ｓ１０４およびＳ１０５の処理を終えると、制御部２６は、処理をステップＳ１０１に戻し、ステップＳ１０１〜Ｓ１０５の処理を繰り返す。
【００８８】
次に、ステップＳ１０２に示す人体検知処理の処理手順の一例について図８を参照して説明する。図８は、人体検知処理の処理手順の一例を示すフローチャートである。なお、図８には、一例として、使用者が、トイレ室Ｒへの入室、便器５への接近および着座、着座状態でのリモコン装置３への非接触操作、便器５からの離座、トイレ室Ｒからの退室をこの順序で行う場合における人体検知処理の処理手順を示している。
【００８９】
図８に示すように、人体検知処理が開始されると、まず、受信強度検出部２２が、人体検知用信号の受信強度を検出する（ステップＳ２０１）。つづいて、判定部２６１は、待機状態の受信強度ＬＢからの変化量が第１変化量Ｌ１以上第２変化量Ｌ２未満であるか否かを判定する（ステップＳ２０２）。この判定において、変化量が第１変化量Ｌ１以上第２変化量Ｌ２未満であると判定した場合、判定部２６１は、人体の接近（入室）を判定する（ステップＳ２０３）。そして、機能制御部２６２は、接近に対応する動作として、便蓋開閉部２４２および便座開閉部２４３に対して便蓋（図示せず）および便座７２を開く動作を実行させる（ステップＳ２０４）。
【００９０】
また、制御部２６は、経時処理を開始する（ステップＳ２０５）。すなわち、制御部２６は、使用者がトイレ室Ｒに入室してからの経過時間を計測する。また、通知処理部２６４は、無線送信部２３に対して入室通知信号を送信させる（ステップＳ２０６）。なお、ステップＳ２０４〜Ｓ２０６の処理の実行順序は、図示のものに限定されない。
【００９１】
ステップＳ２０２において待機状態の受信強度ＬＢからの変化量が第１変化量Ｌ１以上第２変化量Ｌ２未満でない場合（ステップＳ２０２，Ｎｏ）、判定部２６１は、変化量が第２変化量Ｌ２以上第３変化量Ｌ３未満であるか否かを判定する（ステップＳ２０７）。この判定において変化量が第２変化量Ｌ２以上第３変化量Ｌ３未満であると判定した場合（ステップＳ２０７，Ｙｅｓ）、判定部２６１は、接近を判定済みか否かを判定する（ステップＳ２０８）。具体的には、判定部２６１は、記憶部２５に接近フラグが記憶されている場合に、接近を判定済みであると判定する。
【００９２】
ステップＳ２０８において、接近を判定済みであると判定した場合（ステップＳ２０８，Ｙｅｓ）、判定部２６１は、人体の便器５への着座を判定する（ステップＳ２０９）。そして、機能制御部２６２は、着座に対応する動作として、便座あたためを開始させる（ステップＳ２１０）。すなわち、機能制御部２６２は、便座加熱部２４４を制御して便座７２の加熱を開始させる。
【００９３】
ステップＳ２０７において待機状態の受信強度ＬＢからの変化量が第２変化量Ｌ２以上第３変化量Ｌ３未満でない場合（ステップＳ２０７，Ｎｏ）、判定部２６１は、変化量が第３変化量Ｌ３以上であるか否かを判定する（ステップＳ２１１）。この判定において変化量が第３変化量Ｌ３以上であると判定した場合（ステップＳ２１１，Ｙｅｓ）、判定部２６１は、着座を判定済みか否かを判定する（ステップＳ２１２）。具体的には、判定部２６１は、記憶部２５に着座フラグが記憶されている場合に、着座を判定済みであると判定する。
【００９４】
ステップＳ２１２において、着座を判定済みであると判定した場合（ステップＳ２１２，Ｙｅｓ）、判定部２６１は、着座状態でのリモコン装置３への非接触操作を判定する（ステップＳ２１３）。そして、機能制御部２６２は、非接触操作に対応する動作として、便器洗浄処理を実行させる（ステップＳ２１４）。
【００９５】
具体的には、機能制御部２６２は、使用者がトイレ室Ｒ内に入室してからの経過時間が閾値未満である場合には、電磁弁２４１を制御して通水路６１を第１の時間だけ開く動作（小洗浄動作）を実行させる。また、機能制御部２６２は、使用者がトイレ室Ｒ内に入室してからの経過時間が閾値を超えた場合には電磁弁２４１を制御して通水路６１を第１の時間よりも長い第２の時間だけ開く動作（大洗浄動作）を実行させる。
【００９６】
ステップＳ２１１において待機状態の受信強度ＬＢからの変化量が第３変化量Ｌ３以上でない場合（ステップＳ２１１，Ｎｏ）、判定部２６１は、接近を判定済みであるか否かを判定する（ステップＳ２１５）。この判定において接近を判定済みであると判定した場合（ステップＳ２１５，Ｙｅｓ）、すなわち、接近を判定した後、変化量が第１変化量Ｌ１未満となった場合に、判定部２６１は、退室を判定する（ステップＳ２１６）。そして、機能制御部２６２は、退室に対応する動作として、便座加熱部２４４を制御して便座７２の加熱を停止するとともに、便蓋開閉部２４２および便座開閉部２４３に対して便蓋（図示せず）および便座７２を閉じる動作を実行させる（ステップＳ２１７）。
【００９７】
また、通知処理部２６４は、無線送信部２３に対して退室通知信号を送信させる（ステップＳ２１８）。なお、ステップＳ２１７〜Ｓ２１８の処理の実行順序は、図示のものに限定されない。
【００９８】
ステップＳ２１５において接近を判定済みでない場合（ステップＳ２１５，Ｎｏ）、すなわち、使用者がトイレ室Ｒに存在しない待機状態である場合、ベース強度情報２５２の更新処理を行う（ステップＳ２１９）。
【００９９】
ステップＳ２０６，Ｓ２１０，Ｓ２１４，Ｓ２１８，Ｓ２１９の処理を終えたとき、ステップＳ２０８において接近を判定済みでない場合（ステップＳ２０８，Ｎｏ）、ステップＳ２１２において着座を判定済みでない場合（ステップＳ２１２，Ｎｏ）、制御部２６は、人体検知処理を終える。
【０１００】
なお、人体検知処理は、図８に示す手順に限定されない。たとえば、ステップＳ２０８，Ｓ２１２，Ｓ２１６の処理は必ずしも実行されることを要さず、省略されてもよい。また、図８では、第３変化量が第２変化量よりも多い場合の例を示したが、第３変化量は少なくとも第１変化量よりも多ければよく、必ずしも第２変化量よりも多いことを要しない。したがって、図８に示すステップＳ２０７，Ｓ２０９，Ｓ２１０の処理手順のブロックと、ステップＳ２１１，Ｓ２１３，Ｓ２１４の処理手順のブロックとを入れ替えても構わない。
【０１０１】
次に、リモコン装置３の具体的動作について図９を参照して説明する。図９は、リモコン装置３が実行する処理の処理手順の一例を示すフローチャートである。
【０１０２】
図９に示すように、リモコン装置３の制御部３５は、入室通知信号を受信したか否かを判定する（ステップＳ３０１）。そして、入室通知信号を受信したと判定した場合（ステップＳ３０１，Ｙｅｓ）、通電制御部３５３は、操作部３３への通電量が通常状態よりも少ない省電力状態から通常状態へ復帰させる（ステップＳ３０２）。また、送信制御部３５２は、人体検知用信号の送信頻度を増加させる（ステップＳ３０３）。
【０１０３】
このように、トイレ装置２から入室通知信号が受信された場合に、人体検知用信号の送信頻度を増加させることで、人体検知用信号を常に高頻度で無線送信する場合と比較して、電力消費量を抑えることができる。
【０１０４】
また、トイレ装置２から入室通知信号が受信された場合に、操作部３３への通電量が通常状態よりも少ない省電力状態から通常状態へ復帰させることで、リモコン装置３の電力消費量を抑えることができる。
【０１０５】
ステップＳ３０１において入室通知信号を受信していない場合（ステップＳ３０１，Ｎｏ）、制御部３５は、退室通知信号を受信したか否かを判定する（ステップＳ３０４）。そして、退室通知信号を受信したと判定した場合（ステップＳ３０４，Ｙｅｓ）、通電制御部３５３は、操作部３３への通電状態を通常状態から省電力状態へ移行させる（ステップＳ３０５）。また、送信制御部３５２は、人体検知用信号の送信頻度を元に戻す（ステップＳ３０６）。
【０１０６】
ステップＳ３０３，Ｓ３０６の処理を終えたとき、または、ステップＳ３０４において退室通知信号を受信していない場合（ステップＳ３０４，Ｎｏ）、処理をステップＳ３０１へ戻してステップＳ３０１〜Ｓ３０６の処理を繰り返す。
【０１０７】
上述してきたように、実施形態に係るトイレシステム１は、トイレ装置２と、リモコン装置３とを備える。リモコン装置３は、トイレ装置２を遠隔操作する。リモコン装置３は、トイレ装置２を制御する制御信号と、人体検知に用いられる人体検知用信号とを無線送信する無線送信部３１を備える。トイレ装置２は、機能部２４と、受信強度検出部２２と、制御部２６とを備える。機能部２４は、制御信号に基づいて動作する。受信強度検出部２２は、人体検知用信号の受信強度を検出する。受信強度検出部２２によって検出された受信強度の変化に基づいて人体の有無を判定する。
【０１０８】
したがって、実施形態に係るトイレシステム１によれば、デザイン性を損なうことなく、人体検知を行うことができる。
【０１０９】
なお、上述した実施形態では、いわゆるフラッシュバルブ式のトイレ装置を例に挙げて説明したが、貯水タンクを有するタンク式のトイレ装置であってもよい。
【０１１０】
また、上述した実施形態では、トイレ装置２が備える便器５が、大便器である場合の例を示したが、大便器に限らず、小便器であってもよい。
【０１１１】
さらなる効果や変形例は、当業者によって容易に導き出すことができる。このため、本発明のより広範な態様は、以上のように表しかつ記述した特定の詳細および代表的な実施形態に限定されるものではない。したがって、添付の特許請求の範囲およびその均等物によって定義される総括的な発明の概念の精神または範囲から逸脱することなく、様々な変更が可能である。
【符号の説明】
【０１１２】
Ｒ  トイレ室
１  トイレシステム
２  トイレ装置
３  リモコン装置
５  便器
６  給水ユニット
７  便座ユニット
２１  受信部
２２  受信強度検出部
２４  機能部
２６  制御部
２６１  判定部
【図１Ａ】
2018040223.tif 000003
【図１Ｂ】
2018040223.tif 000004
【図２】
2018040223.tif 000005
【図３】
2018040223.tif 000006
【図４】
2018040223.tif 000007
【図５】
2018040223.tif 000008
【図６】
2018040223.tif 000009
【図７】
2018040223.tif 000010
【図８】
2018040223.tif 000011
【図９】
2018040223.tif 000012