(57)【要約】  【課題】一方の丸パイプの外周面における特定箇所に他方の丸パイプの端面を当接させ、それらの丸パイプを締付ねじを用いた緊締手段により相寄る方向に緊締して接続する丸パイプの接続構造において、締付ねじのねじ頭が目立った箇所に露出せず、前記一方の丸パイプの外周面における前記特定箇所と反対側にさらに他の丸パイプを同様な接続構造により直交接続することが可能な構造を実現する。  【解決手段】一方の丸パイプが、外周面から外方に突出する凸部を保持したものであり、前記他方の丸パイプ側から前記一方の丸パイプに内設されたナット部材に螺合させた前記締付ねじを締め付けた状態で、前記他方の丸パイプの端面が前記一方の丸パイプの外周面に押し付けられるとともに、前記他方の丸パイプの外周面が前記凸部に押し付けられるように構成されているようにする。【選択図】図２０
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一方の丸パイプの外周面に他方の丸パイプの端面を当接させ、それらの丸パイプを締付ねじを用いた緊締手段により相寄る方向に緊締して接続した丸パイプの接続構造であって、
前記一方の丸パイプが、外周面から外方に突出する凸部を保持したものであり、
前記他方の丸パイプ側から前記一方の丸パイプに内設されたナット部材に螺合させた前記締付ねじを締め付けた状態で、前記他方の丸パイプの端面が前記一方の丸パイプの外周面に押し付けられるとともに、前記他方の丸パイプの外周面が前記凸部に押し付けられるように構成されている丸パイプの接続構造。
【請求項２】
前記他方の丸パイプが、前記一方の丸パイプの外周面に沿うように凹陥した端面を備えたものである請求項１記載の丸パイプの接続構造。
【請求項３】
前記一方の丸パイプが、前記他方の丸パイプが接続される部位にナット露出窓を有するとともに、そのナット露出窓に隣接する部位に前記凸部を保持したものであり、
前記緊締手段が、雌ねじ孔を前記ナット露出窓に臨ませて前記一方の丸パイプ内に配設された前記ナット部材と、前記他方の丸パイプの端部内に固設されたねじ挿通孔を有するねじ受け部材と、このねじ受け部材のねじ挿通孔を通して前記ナット部材の前記雌ねじ孔に螺着された前記締付ねじとを備えたものであり、
前記締付ねじの軸心を前記他方の丸パイプの軸心に対して傾斜させている請求項１又は２記載の丸パイプの接続構造。
【請求項４】
前記他方の丸パイプの軸心と前記締付ねじの軸心とを含む仮想平面に対応する部位に、前記凸部が配されている請求項３記載の丸パイプの接続構造。
【請求項５】
前記ナット部材が、取付け用のねじを用いて前記一方の丸パイプ内に取付けられたものであり、前記一方の丸パイプの外側に位置する前記取付け用のねじの頭部が、前記凸部を構成している請求項１、２、３又は４記載の丸パイプの接続構造。
【請求項６】
前記ナット部材を前記一方の丸パイプ内に取付けるための取付け用のねじの軸心が、前記仮想平面上に位置している請求項４記載の丸パイプの接続構造。
【請求項７】
前記ナット部材が、前記締付ねじが螺合する雌ねじ孔を有するナット本体と、このナット本体を保持するナットホルダとを備えたものであり、前記凸部が前記ナットホルダに一体に設けられている請求項１、２、３又は４記載の丸パイプの接続構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、家具用のフレームを構築する場合などに好適に用いられる丸パイプの接続構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の接続構造として、第１の丸パイプの外周面における特定箇所に第２の丸パイプの端面を当接させ、それらの丸パイプを締付ねじを用いた緊締手段により相寄る方向に緊締して接続したものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
しかして、この接続構造における緊締手段は、前記第１の丸パイプにねじ挿通孔を設けるとともに、前記第２の丸パイプの端部にナット部材を固設しておき、前記第１の丸パイプのねじ挿通孔に挿通させた締付ねじを前記第２の丸パイプのナット部材に螺合させ締め付けることによって、前記第２の丸パイプを前記第１の丸パイプに直交状態で接続することができるようにしたものである。
【０００４】
ところが、このような構成のものは、前記締付ねじを第１の丸パイプの外周面における特定箇所と反対側から貫通させて第２の丸パイプの雌ねじ孔に螺着しなければならない。そのため、締付ねじのねじ頭が第１の丸パイプの外周面という目立った箇所に露出するだけでなく、前記第１の丸パイプの外周面における前記特定箇所と反対側にさらに他の丸パイプを同様な接続構造により直交接続することが困難である。
【０００５】
かかる課題は、丸パイプを直交接続する必要があるすべての分野に共通するものであるが、特に、家具用フレームを丸パイプにより構築しようとした場合には、特定の丸パイプの両側に別の丸パイプを直交接続する箇所が多々存在することになる。そのため、かかる課題を解消することができる新たな接続構造の出現が強く望まれている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】実開昭５６−２４０６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、かかる事情に着目してなされたもので、前述した課題を解消することができる丸パイプの接続構造を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
請求項１記載の丸パイプの接続構造は、一方の丸パイプの外周面に他方の丸パイプの端面を当接させ、それらの丸パイプを締付ねじを用いた緊締手段により相寄る方向に緊締して接続したものであって、前記一方の丸パイプが、外周面から外方に突出する凸部を保持したものであり、前記他方の丸パイプ側から前記一方の丸パイプに内設されたナット部材に螺合させた前記締付ねじを締め付けた状態で、前記他方の丸パイプの端面が前記一方の丸パイプの外周面に押し付けられるとともに、前記他方の丸パイプの外周面が前記凸部に押し付けられるように構成されている。
【０００９】
請求項２記載の丸パイプの接続構造は、請求項１記載の構成において、前記他方の丸パイプが、前記一方の丸パイプの外周面に沿うように凹陥した端面を備えたものである。
【００１０】
請求項３記載の丸パイプの接続構造は、請求項１又は２記載の構成において、前記一方の丸パイプが、前記他方の丸パイプが接続される部位にナット露出窓を有するとともに、そのナット露出窓に隣接する部位に前記凸部を保持したものであり、前記緊締手段が、雌ねじ孔を前記ナット露出窓に臨ませて前記一方の丸パイプ内に配設された前記ナット部材と、前記他方の丸パイプの端部内に固設されたねじ挿通孔を有するねじ受け部材と、このねじ受け部材のねじ挿通孔を通して前記ナット部材の前記雌ねじ孔に螺着された前記締付ねじとを備えたものであり、前記締付ねじの軸心を前記他方の丸パイプの軸心に対して傾斜させている。
【００１１】
請求項４記載の丸パイプの接続構造は、請求項３記載の構成において、前記他方の丸パイプの軸心と前記締付ねじの軸心とを含む仮想平面に対応する部位に、前記凸部が配されている。
【００１２】
請求項５記載の丸パイプの接続構造は、請求項１、２、３又は４記載の構成において、前記ナット部材が、取付け用のねじを用いて前記一方の丸パイプ内に取付けられたものであり、前記一方の丸パイプの外側に位置する前記取付け用のねじの頭部が、前記凸部を構成している。
【００１３】
請求項６記載の丸パイプの接続構造は、請求項４記載の構成において、前記ナット部材を前記一方の丸パイプ内に取付けるための取付け用のねじの軸心が、前記仮想平面上に位置している。
【００１４】
請求項７記載の丸パイプの接続構造は、請求項１、２、３又は４記載の構成において、前記ナット部材が、前記締付ねじが螺合する雌ねじ孔を有するナット本体と、このナット本体を保持するナットホルダとを備えたものであり、前記凸部が前記ナットホルダに一体に設けられている。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、一方の丸パイプの外周面における特定箇所に他方の丸パイプの端面を当接させ、それらの丸パイプを締付ねじを用いた緊締手段により相寄る方向に緊締して接続する丸パイプの接続構造において、締付ねじのねじ頭が目立った箇所に露出せず、前記一方の丸パイプの外周面における前記特定箇所と反対側にさらに他の丸パイプを同様な接続構造により直交接続することが可能な丸パイプの接続構造を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第一の実施形態におけるブースを示す斜視図。
【図２】同実施形態におけるブースを示す平面図。
【図３】同実施形態におけるブースの内面側を示す部分斜視図。
【図４】図２におけるＡ−Ａ線に沿った断面図。
【図５】図１におけるＢ−Ｂ線に沿った断面図。
【図６】図１におけるＣ−Ｃ線に沿った断面図。
【図７】図２におけるＤ−Ｄ線に沿った断面図。
【図８】同実施形態におけるフレーム構造体を示す分解斜視図。
【図９】同実施形態における端の支柱と上のフレームとの接続箇所を示す縦断面図。
【図１０】同実施形態における端の支柱と中間のフレームとの接続箇所を示す縦断面図。
【図１１】図９におけるＸ−Ｘ線に沿った断面図。
【図１２】図１０におけるＹ−Ｙ線に沿った断面図。
【図１３】同実施形態における中間の支柱と上のフレームとの接続箇所を示す縦断面図。
【図１４】同実施形態における中間の支柱と中間のフレームとの接続箇所を示す縦断面図。
【図１５】同実施形態における端の支柱と上のフレームとの接続箇所をパイプの一部を破断して示す斜視図。
【図１６】同実施形態における端の支柱と下のフレームとの接続箇所をパイプの一部を破断して示す斜視図。
【図１７】同実施形態における中間の支柱と上のフレームとの接続箇所をパイプの一部を破断して示す斜視図。
【図１８】同実施形態における中間の支柱と下のフレームとの接続箇所をパイプの一部を破断して示す斜視図。
【図１９】同実施形態における端の支柱と中間のフレームとの接続箇所をパイプの一部を破断して示す斜視図。
【図２０】同実施形態における中間の支柱と中間のフレームとの接続箇所をパイプの一部を破断して示す斜視図。
【図２１】同実施形態における端の支柱まわりをパイプの一部を破断して示す分解斜視図。
【図２２】同実施形態における中間の支柱まわりをパイプの一部を破断して示す分解斜視図。
【図２３】同実施形態における中間の支柱と上のフレームとの接続部分を示す分解斜視図。
【図２４】同実施形態における手前側のブラケットの支柱に対する接続部分を示す分解斜視図。
【図２５】同実施形態における奥側のブラケットの支柱に対する接続部分を示す分解斜視図。
【図２６】本発明の他の実施態様における端の支柱と中間のフレームとの接続箇所を示す縦断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明に係る丸パイプの接続構造を利用した第一の実施形態について図１〜図２５を参照しつつ以下に述べる。
【００１８】
この実施形態は図１及び図２に示すように、ブース空間Ｓを囲うような形態をなし、対向する起立端縁２ａ間に出入口２ｘが形成されている部分筒状のスクリーン２と、このスクリーン２の内側に取付け位置を周方向に変更可能な状態で取付けられた天板３とを具備してなる。すなわち、このブース１は、仮想正多角柱に沿った形状をなし複数対の入隅２ｂを有するスクリーン２と、反使用端３ｂ側の対をなすエッジ３ｄを前記スクリーン２の何れかの対をなす入隅に選択的に対応させて前記スクリーン２に着脱可能に取付けられる天板３とを具備してなる。より具体的には、前記スクリーン２は、仮想正六角柱に沿った形状をなし、当該仮想正六角柱の一つの角部に対応する部位に前記出入口２ｘを有するものであり、前記天板３の対をなすエッジ３ｄを選択的に対応させることができる対をなす入隅を３組、具体的には第１及び第３の入隅２ｂ１、２ｂ３の組と、第２及び第４の入隅２ｂ２、２ｂ４の組と、第３及び第５の入隅２ｂ３、２ｂ５の組とを備えている。
【００１９】
以下、このブース１の構造を構成要素ごとに説明する。
【００２０】
≪スクリーン≫
前記スクリーン２は、パイプを組み合わせて構築され部分筒状の骨組みを構成するフレーム構造体４と、このフレーム構造体４の一部を覆うようにして前記パイプ間に着脱可能に張設された可撓変形可能な面材５Ａ、５Ｂとを具備してなるもので、この実施形態では、前記パイプとして、横断面が円形をなす丸パイプが用いられている。以下、前記パイプは、丸パイプと称する。
【００２１】
＜フレーム構造体＞
前記フレーム構造体４は、図８に示すように、複数本の支柱６Ａ〜６Ｆと、それら支柱６Ａ〜６Ｆ間に横架されたフレーム７Ａ〜７Ｃとを備えたものである。すなわち、このフレーム構造体４は、前記支柱６Ａ〜６Ｆの上端６Ａａ〜６Ｆａ間に配された上のフレーム７Ａと、前記支柱６Ａ〜６Ｆの下端６Ａｂ〜６Ｆｂ間に配された下のフレーム７Ｂと、前記支柱６Ａ〜６Ｆの下端６Ａｂ〜６Ｆｂに近い中間部６Ａｃ〜６Ｆｃ間に配された中間のフレーム７Ｃとを備えたものであり、前記中間のフレーム７Ｃと前記下のフレーム７Ｂとの間には、図１に示すように、面材５が存在しない透窓領域４ａが形成されている。この実施形態のスクリーン２では、図１、図２及び図８に示すように、当該スクリーン２の両端に位置する、対をなす端の支柱６Ａ、６Ｂと、これら支柱６Ａ、６Ｂの内側面６Ａｄ、６Ｂｄ間に一定のピッチで配された第１〜第４の中間の支柱６Ｃ〜６Ｆとを備えており、前記端の支柱６Ａ、６Ｂの外側面６Ａｅ、６Ｂｅ間に前記ブース空間Ｓに対する出入口２ｘが形成されている。
【００２２】
前記端の支柱６Ａ、６Ｂは、図８に示すように、起立姿勢をなす竪姿勢の丸パイプ６Ａ１、６Ｂ１と、この竪姿勢の丸パイプ６Ａ１、６Ｂ１の上端にそれぞれ溶接等により剛結された上の横姿勢の丸パイプ６Ａ２、６Ｂ２と、前記竪姿勢の丸パイプ６Ａ１、６Ｂ１の下端に溶接等によりそれぞれ剛結され、前記上の横姿勢の丸パイプ６Ａ２、６Ｂ２と対をなす下の横姿勢の丸パイプ６Ａ３、６Ｂ３とを備えたものである。前記横姿勢の丸パイプ６Ａ２、６Ｂ２、６Ａ３、６Ｂ３は、一端が前記竪姿勢の丸パイプ６Ａ１、６Ａ１の上端又は下端に溶接等により剛結されたもので、他端が開放されている。
【００２３】
前記第１〜第４の中間の支柱６Ｃ〜６Ｆは、図８に示すように、それぞれ、起立姿勢をなす竪姿勢の丸パイプ６Ｃ１〜６Ｆ１と、この竪姿勢の丸パイプ６Ｃ１〜６Ｆ１の上端に直交状態でそれぞれ剛結された上の横姿勢の丸パイプ６Ｃ２〜６Ｆ２と、前記竪姿勢の丸パイプ６Ｃ１〜６Ｆ１の下端に直交状態でそれぞれ剛結され前記上の横姿勢の丸パイプ６Ｃ２〜６Ｆ２とそれぞれ対をなす下の横姿勢の丸パイプ６Ｃ３〜６Ｆ３とを備えたものである。前記横姿勢の丸パイプ６Ｃ２〜６Ｆ２、６Ｃ３〜６Ｆ３は、軸心方向中間部が前記竪姿勢の丸パイプ６Ｃ１〜６Ｃ３の上端又は下端に溶接等により剛結されたもので、軸心方向両端が開放されている。なお、これら中間の支柱６Ｃ〜６Ｆは、一端側の端の支柱６Ａに近い側から順に、それぞれ第１の中間の支柱６Ｃ、第２の中間の支柱６Ｄ、第３の中間の支柱６Ｅ、第４の中間の支柱６Ｆと称する。
【００２４】
前記端の支柱６Ａ、６Ｂ及び中間の支柱６Ｃ〜６Ｆの竪姿勢の丸パイプ６Ａ１〜６Ｆ１には、図８、図２４及び図２５に示すように、天板取付用のブラケット１７１、１７３を掛止するためのスリット６Ａｓ〜６Ｆｓがブース空間Ｓに臨ませて形成されている。
【００２５】
前記端の支柱６Ａ、６Ｂの上端６Ａａ、６Ｂａに位置する横姿勢の丸パイプ６Ａ２、６Ｂ２と、第１又は第４の中間の支柱６Ｃ、６Ｆの上端６Ｃａ、６Ｆａに位置する横姿勢の丸パイプ６Ｃ２、６Ｆ２との間、及びたがいに隣接する中間の支柱６Ｃ〜６Ｆの上端６Ｃａ〜６Ｆａにそれぞれ位置する横姿勢の丸パイプ６Ｃ２〜６Ｆ２同士の間には、図２及び図８に示すように、フレーム用パイプである屈曲した丸パイプ７Ａ１を架設しており、これら横姿勢の丸パイプ６Ａ２〜６Ｆ２及び前記丸パイプ７Ａ１により前記上のフレーム７Ａが形成されている。
【００２６】
前記端の支柱６Ａ、６Ｂの下端に位置する横姿勢の丸パイプ６Ａ３、６Ｂ３と、第１又は第４の中間の支柱６Ｃ、６Ｆの下端に位置する横姿勢の丸パイプ６Ｃ３、６Ｆ３との間、及びたがいに隣接する中間の支柱６Ｃ〜６Ｆの下端にそれぞれ位置する横姿勢の丸パイプ６Ｃ３〜６Ｆ３同士の間にも、図８に示すように、フレーム用パイプである屈曲した丸パイプ７Ｂ１を架設しており、これら横姿勢の丸パイプ６Ａ３〜６Ｆ３及び前記丸パイプ７Ｂ１により下のフレーム７Ｂが形成されている。
【００２７】
前記端の支柱６Ａ、６Ｂにおける前記竪姿勢の丸パイプ６Ａ１、６Ｂ１の中間部と、第１又は第４の中間の支柱６Ｃ、６Ｆにおける前記竪姿勢の丸パイプ６Ｃ１、６Ｆ１の中間部との間、及びたがいに隣接する中間の支柱６Ｃ〜６Ｆにおける前記竪姿勢の丸パイプ６Ｃ１〜６Ｆ１の中間部同士の間にも、図８に示すように、フレーム用パイプである前記丸パイプ７Ｃ１を架設しており、これらの丸パイプ７Ｃ１により中間のフレーム７Ｃが形成されている。
【００２８】
＜直線接続用の丸パイプの接続構造＞
ここで、前記上の横姿勢の丸パイプ６Ａ２〜６Ｆ２と前記上フレーム７Ａを構成する前記丸パイプ７Ａ１との間の接続、及び前記下の横姿勢の丸パイプ６Ａ３〜６Ｆ３と下フレーム７Ｂを構成する前記丸パイプ７Ｂ１との間の接続には、以下に述べるような丸パイプの接続構造が採用されている。
【００２９】
まず、一端側の端の支柱６Ａの上端６Ａａに位置する横姿勢の丸パイプ６Ａ２と、この丸パイプ６Ａ２に接続され前記上フレーム７Ａを構成する前記丸パイプ７Ａ１とが接続されている箇所Ｐ１の接続構造について、図９、図１１、図１５及び図２１を参照しつつ説明する。以下の説明においては、横姿勢の丸パイプ６Ａ２を一方の丸パイプ１１と称し、前記上フレーム７Ａを構成する前記丸パイプ７Ａ１を他方の丸パイプ１３と称する。
【００３０】
この丸パイプの接続構造は、図９及び図１５に示すように、端面１１ａ、１３ａ同士を突き合わせた一対の丸パイプ１１、１３を、締付ねじ２１を用いた直線接続用の緊締手段１５により相寄る方向に緊締して接続したものであって、前記丸パイプ１１、１３の端部間に、当該丸パイプ１１、１３同士の円周方向への相対的な位置ずれを規制するための周方向用の凹凸係合手段１７と、当該丸パイプ１１、１３同士の径方向への相対的な位置ずれを規制するための径方向用の凹凸係合手段１９Ａ、１９Ｂとが設けられている。
【００３１】
＜直線接続用の緊締手段＞
前記直線接続用の緊締手段１５は、図９に示すように、前記締付ねじ２１の軸心２１ｘを前記丸パイプ１１、１３の軸心１１ｘ、１３ｘに対して角度θだけ傾斜させたものである。この実施形態においては、前記角度θが２５度に設定されているが、適宜変更可能である。また、前記直線接続用の緊締手段１５は、図９及び図１５に示すように、一方の丸パイプ１１の端部内に固設された雌ねじ孔２３ａを有するナット部材２３と、他方の丸パイプ１３の端部内に固設されたねじ挿通孔２５ａを有するねじ受け部材２５と、このねじ受け部材２５のねじ挿通孔２５ａを通して前記ナット部材２３の雌ねじ孔２３ａに螺着された前記締付ねじ２１とを備えたものである。
【００３２】
前記ナット部材２３は、図９、図１１、図１５及び図２１に示すように、前記雌ねじ孔２３ａを有する板ナット２７と、この板ナット２７を保持すべく前記一方の丸パイプ１１の内周面１１ｂに固設されたナットホルダ２９と、前記板ナット２７の縁から前記一方の丸パイプ１１の内周面１１ｂに沿って外方に延びる突起３１とを備えたもので、溶接等により前記一方の丸パイプ１１に固設されている。なお、前記板ナット２７は、前記雌ねじ孔２３ａの軸心２３ｘが前記一方の丸パイプ１１の軸心１１ｘに対して角度θだけ傾斜する姿勢で前記一方の丸パイプ１１に固定されている。
【００３３】
前記ねじ受け部材２５は、図９、図１１、図１５及び図２１に示すように、前記ねじ挿通孔２５ａを有するねじ受け板３３と、このねじ受け板３３の縁から前記他方の丸パイプ１３の内方に延びる延出板３５と、この延出板３５の延出端に設けられ前記他方の丸パイプ１３の内部を区成する区画板３７とを一体に備えたものである。前記ねじ受け板３３は前記締付ねじ２１の頭部２１ａを係止するものであり、前記板ナット２７に平行となるように傾斜させて前記他方の丸パイプ１３内に固設されている。すなわち、丸パイプ１１、１３同士を突き合わせた姿勢において、前記ねじ挿通孔２５ａの軸心２５ｘと前記雌ねじ孔２３ａの軸心２３ｘとが合致するように構成されており、このねじ挿通孔２５ａを通して前記雌ねじ孔２３ａに螺合させた前記締付ねじ２１を締め付けることにより、前記両丸パイプ１１、１３の端面１１ａ、１３ａ同士が相互に圧接されるとともに、図１１に示すように、前記一方の丸パイプ１１側に設けられた主たる径方向用凹凸係合手段１９Ａの凸部３９と前記他方の丸パイプ１３の内周面１３ｂとが圧接されて両丸パイプ１１、１３が径方向に位置ずれを起こすことなく強固に接続されるようになっている。この連結状態では、図１１に示すように、周方向用の凹凸係合手段１７を構成する一方の丸パイプ１１側の凸部４１が、他方の丸パイプ１３側の凹部４３に嵌合し、両丸パイプ１１、１３の相対的な周方向の位置ずれも禁止される。なお、図９に示すように、前記他方の丸パイプ１３の前記ねじ受け部材２５に対応する部位には、前記締め付けねじ２１を装着するための装着窓１３ｚが形成されている。
【００３４】
＜周方向用の凹凸係合手段＞
前記周方向用の凹凸係合手段１７は、図９及び図１１に示すように、前記一方の丸パイプ１１の端部に突設された前記凸部４１を備えたものであり、前記丸パイプ１１、１３同士を突き合わせた姿勢で前記凸部４１が前記他方の丸パイプ１３の端部に形成された前記凹部４３に嵌合するようにしたものである。より具体的には、前記凸部４１は、前記ナットホルダ２９の延出端部の一部を厚み方向に段押しして一体的に外周方向に突出させることにより形成されたもので、キー状をなしている。前記凹部４３は、前記他方の丸パイプ１３の端部を切除することにより形成されたもので、キー溝状をなしている。
【００３５】
＜径方向用の凹凸係合手段＞
この実施形態においては、図９及び図１１に示すように、両丸パイプ１１、１３の接続部に、前述した主たる径方向用の凹凸係合手段１９Ａと、従たる径方向用の凹凸係合手段１９Ｂとが設けられている。
【００３６】
主たる径方向用の凹凸係合手段１９Ａは、図９及び図１１に示すように、前記一方の丸パイプ１１の端部に突設された凸部３９を備えたものであり、前記丸パイプ１１、１３同士を突き合わせた姿勢で前記凸部３９が他方の丸パイプ１３の端部内周１３ｂに嵌合するようにしたものである。また、主たる径方向用の凹凸係合手段１９Ａは、前記締付ねじ２１の締付力に起因した丸パイプ１１、１３同士の径方向の位置ずれを係止し得る位置に配されている。なお、この実施形態では、前記ナットホルダ２９の先端部２９ａは、前記丸パイプ１１の端面１１ａよりも外方に突出させてあり、その突出部分を前記凸部３９としている。すなわち、この凸部３９は、前記ナット部材２３を構成する部品の一つであるナットホルダ２９に一体に設けられている。
【００３７】
従たる径方向用の凹凸係合手段１９Ｂも、図９及び図１１に示すように、前記一方の丸パイプ１１の端部に突設された凸部４５を備えたものであり、前記丸パイプ１１、１３同士を突き合わせた姿勢で前記凸部４５が前記他方の丸パイプ１３の端部内周１３ｂに嵌合するようにしたものである。なお、この実施形態では、前記板ナット２７の縁から前記丸パイプ１１の内周面１１ｂに沿って外方に延びる前記突起３１の先端部３１ａは、前記丸パイプ１１の端面１１ａよりも外方に突出させてあり、その突出部分を前記凸部４５としている。すなわち、この凸部４５は、前記ナット部材２３を構成する部品の一つである板ナット２７に一体に設けられている。
【００３８】
そして、前記両凹凸係合手段１９Ａ、１９Ｂそれぞれにおける凸部３９、４５の外周面３９ａ、４５ａは、図１１に示すように、前記一方の丸パイプ１１の内周面１１ｂに沿った円弧状に形成されており、前述したように、これら丸パイプ１１、１３同士を突き合わせた姿勢で前記凸部３９、４５が他方の丸パイプ１３の端部内周１３ｂに嵌合する。
【００３９】
なお、締め付けねじ２１を緊締した状態においては、主たる径方向用の凹凸係合手段１９Ａの係合度合いが強くなり、従たる径方向用の凹凸係合手段１９Ｂの係合度合いが弱くなるようになっている。従たる径方向用の凹凸係合手段１９Ｂは、主に組み立て時の丸パイプ１１、１３の位置決めに使われるものである。
【００４０】
以上の接続構造に準じた接続構造は、他端側の支柱６Ｂの上端６Ｂａに位置する横姿勢の丸パイプ６Ｂ２と、この丸パイプ６Ｂ２に接続され前記上フレーム７Ａを構成する前記丸パイプ７Ａ１との接続箇所Ｐ２にも採用されている。また、図１３、図１７、図２２及び図２３に示すように、中間の支柱６Ｃ〜６Ｆの上端に位置する横姿勢の丸パイプ６Ｃ２〜６Ｆ２と、この丸パイプ６Ｃ２〜６Ｆ２の両側にそれぞれ接続され前記上フレーム７Ａを構成する前記丸パイプ７Ａ１との接続箇所Ｐ３〜Ｐ１０にも採用されている。さらに、図１６、図１８、図２１及び図２２に示すように、各支柱６Ａ〜６Ｆの下端に位置する横姿勢の丸パイプ６Ａ３〜６Ｆ３と、該丸パイプ６Ａ３〜６Ｆ３の開放端にそれぞれ接続され前記下フレーム７Ｂを構成する前記丸パイプ７Ｂ２との接続箇所Ｐ１１〜Ｐ２０にも採用されている。以上に述べた接続箇所Ｐ２〜Ｐ２０の接続構造については、前述した接続箇所Ｐ１におけるものと同一または対応する部分に同一の符号を付して説明を省略する。なお、下フレーム７Ｂ側における他方の丸パイプ１３（丸パイプ７Ｂ２）の装着窓１３ｚには、化粧蓋１４が着脱可能に蓋着されている。図１６、図１８、図２１及び図２２における符号９９は、図示しないアジャスタを取り付けるためのナットである。
【００４１】
＜直交接続用の丸パイプの接続構造＞
また、前記竪姿勢の丸パイプ６Ａ１〜６Ｆ１における中間部と、前記中間フレーム７Ｃを構成する前記丸パイプ７Ｃ１との間の接続には、以下に述べるような、本発明に係る丸パイプの接続構造が採用されている。
【００４２】
まず、一端側の支柱６Ａにおける竪姿勢の丸パイプ６Ａ１と、この丸パイプ６Ａ１に接続され前記中間フレーム７Ｃを構成する前記丸パイプ７Ｃ１とが接続されている箇所Ｐ２１の接続構造について、図１０、図１２、図１９及び図２１を参照しつつ説明する。以下の説明においては、竪姿勢の丸パイプ６Ａ１を一方の丸パイプ４９と称し、前記中間フレーム７Ｃを構成する丸パイプ７Ｃ１を他方の丸パイプ５１と称する。
【００４３】
この丸パイプの接続構造は、図１０及び図１９に示すように、一方の丸パイプ４９の外周面４９ａに他方の丸パイプ５１の端面５１ａを当接させ、それらの丸パイプ４９、５１を締付ねじ５５を用いた直交接続用の緊締手段５３により相寄る方向に緊締して接続したものである。前記一方の丸パイプ４９は、外周面４９ａから外方に突出する凸部５７を保持したものであり、図１０及び図１２に示すように、前記他方の丸パイプ５１側から前記一方の丸パイプ４９に内設されたナット部材５９に螺合させた前記締付ねじ５５を締め付けた状態で、前記他方の丸パイプ５１の端面５１ａが前記一方の丸パイプ４９の外周面４９ａに押し付けられるとともに、前記他方の丸パイプ５１の外周面５１ｂが前記凸部５７に押し付けられるように構成されている。
【００４４】
また、前記一方の丸パイプ４９は、図１０、図１２、図１９及び図２１に示すように、前記他方の丸パイプ５１が接続される部位にナット露出窓６１を有するとともに、そのナット露出窓６１に隣接する部位に前記凸部５７を保持したものである。図１０及び図２１に示すように、前記ナット露出窓６１の上下に隣接する部位には、後述する取付ねじ６５、６６を通過させるためのねじ挿通孔４９ｘ、４９ｙが設けられている。前記ナット露出窓６１は、前記締付ねじ５５の挿通を許容するだけでなく、前記ナット部材５９を一方の丸パイプ４９内にけんどん動作により挿入することが可能な形態をなしている。
【００４５】
前記他方の丸パイプ５１は、図２２に示すように、前記一方の丸パイプ４９の外周面４９ａに沿うように凹陥した端面５１ａを備えており、その凹陥した端面５１ａが一方の丸パイプ４９の外周面４９ａに密着することにより、当該他方の丸パイプ５１の軸心周りの位置ずれが規制されるようになっている。
【００４６】
＜直交接続用の緊締手段＞
前記緊締手段５３は、図１０に示すように、前記締付ねじ５５の軸心５５ｘを前記他方の丸パイプ５１の軸心５１ｘに対して角度θだけ傾斜させたものである。すなわち、この緊締手段５３は、図１０及び図１９に示すように、雌ねじ孔５９ａを前記ナット露出窓６１に臨ませて前記一方の丸パイプ４９内に配設された前記ナット部材５９と、前記他方の丸パイプ５１の端部内に固設されたねじ挿通孔６３ａを有するねじ受け部材６３と、このねじ受け部材６３の前記ねじ挿通孔６３ａを通して前記ナット部材５９の前記雌ねじ孔５９ａに螺着された前記締付ねじ５５とを備えたものである。
【００４７】
前記ナット部材５９は、図１０、図１９及び図２１に示すように、中央部に前記雌ねじ孔５９ａを有した厚板状のもので、取付け用のねじすなわち取付ねじ６５、６６を用いて前記一方の丸パイプ４９内に取付けられている。具体的には、このナット部材５９は、その両端部に、前記取付ねじ６５、６６を螺着させることが可能な小雌ねじ孔６７ａ、６７ｂをそれぞれ有している。そして、前記一方の丸パイプ４９に設けられた前記ねじ挿通孔４９ｘ、４９ｙに外側から挿通させた前記取付ねじ６５、６６を前記小雌ねじ孔６７ａ、６７ｂに螺着することにより、前記ナット部材５９が一方の丸パイプ４９の内部に固定されている。一方の丸パイプ４９の外側に位置する前記一方の取付ねじ６５の頭部６５ａは、図１０、図１２、図１９及び図２１に示すように、その丸パイプ４９の外周面４９ａから外方に突出する円柱状のものであり、この頭部６５ａが前記他方の丸パイプ５１の外周面５１ｂを位置決めするための前記凸部５７を構成している。この凸部５７は、前記他方の丸パイプ５１の軸心５１ｘと前記締付ねじ５５の軸心５５ｘとを含む仮想平面に対応する部位、より具体的には前記仮想平面上に位置している。図１０は、この仮想平面に沿って切断した断面図である。さらに、この凸部５７を含む前記一方の取付ねじ６５の軸心６５ｘも、前記仮想平面上に位置している。他方の取付ねじ６６の頭部６６ａは、例えば皿ねじタイプのもので、前記丸パイプ５１とは干渉しないようにしてなっている。なお、前記ナット部材５９は、前記雌ねじ孔５９ａの軸心５９ｘが前記他方の丸パイプ５１の軸心５１ｘに対して角度θだけ傾斜する姿勢で前記一方の丸パイプ４９に固定されている。
【００４８】
前記ねじ受け部材６３は、図１０、図１９及び図２１に示すように、前記ねじ挿通孔６３ａを有するねじ受け板７１と、このねじ受け板７１の縁から前記他方の丸パイプ５１の内方に延びる延出板７３と、この延出板７３の延出端に設けられ前記他方の丸パイプ５１の内部を区成する区画板７５とを一体に備えたものである。前記ねじ受け板７１は前記締付ねじ５５の頭部５５ａを係止するものであり、前記他方の丸パイプ５１内に固設されている。すなわち、前記一方の丸パイプ４９に他方の丸パイプ５１を直交姿勢で当接させた状態において、前記ねじ挿通孔６３ａの軸心６３ｘと前記雌ねじ孔５９ａの軸心５９ｘとが合致するように構成されており、このねじ挿通孔６３ａを通して前記雌ねじ孔５９ａに螺合させた前記締付ねじ５５を締め付けることにより、前記他方の丸パイプ５１の端面５１ａが前記一方の丸パイプ４９の外周面５１ａに圧接されるとともに、前記他方の丸パイプ５１の外周面５１ｂが前記凸部５７に押し付けられるようにしてある。なお、前記他方の丸パイプ５１の前記ねじ受け部材６３に対応する部位には、前記締付ねじ５５を装着するための装着窓５１ｚが形成されている。その装着窓５１ｚには、化粧蓋５２が着脱可能に蓋着されている。
【００４９】
以上の接続構造に準じた接続構造は、他端側の支柱６Ｂにおける竪姿勢の丸パイプ６Ｂ１と、この丸パイプ６Ｂ１に接続され前記中間フレーム７Ｃを構成する前記丸パイプ７Ｃ１との接続箇所Ｐ２２にも採用されている。また、図１４、図１６〜図２０及び図２２に示すように、中間の支柱６Ｃ〜６Ｆにおける竪姿勢の丸パイプ６Ｃ１〜６Ｆ１と、この丸パイプ６Ｃ１〜６Ｆ１の両側にそれぞれ接続され前記中間フレーム７Ｃを構成する前記丸パイプ７Ｃ１との接続箇所Ｐ２３〜Ｐ３０にも採用されている。以上に述べた接続箇所Ｐ２２〜Ｐ３０の接続構造については、前述した接続箇所Ｐ２１におけるものと同一または対応する部分に同一の符号を付して説明を省略する。
【００５０】
＜横姿勢の面材掛止部材＞
前記上フレーム７Ａを構成する前記丸パイプ７Ａ１の下側には、図３、図４、図８、図１３、図１５及び図１７に示すように、横姿勢の面材掛止部材１０１がねじ１０３及びスペーサ１０５を介して取り付けられている。この面材掛止部材１０１は、前記スペーサ１０５が取り付けられた底壁１０７と、この底壁１０７の両側縁から上方に延出させた側壁１０９とを備えたチャンネル状のもので、前記底壁１０７及びスペーサ１０５を貫通させたねじ１０３を前記丸パイプ７Ａ１に設けた雌ねじ孔１１１に螺着することにより、前記丸パイプ７Ａ１との間に所定の隙間を形成した状態で取り付けられている。前記底壁１０７における前記他方の丸パイプ１３の装着窓１３ｚに対応する部位には、前記締付ねじ２１を通過させるための窓１０７ｚが設けられている。なお、符号１１２は、前記スペーサ１０５を前記底壁１０７に取り付けるための弾性爪である。
【００５１】
＜竪姿勢の面材掛止部材＞
前記端の支柱６Ａ、６Ｂを構成する竪姿勢の丸パイプ６Ａ１、６Ｂ１の出入口２ｘと反対の側には、図５、図８、図１５及び図１９に示すように、竪姿勢の面材掛止部材１１３がねじ１１５及びスペーサ１１７を介して取り付けられている。この面材掛止部材１１３は、前記スペーサ１１７が取り付けられた底壁１１９と、この底壁１１９の両側縁から側方に延出させた側壁１２１とを備えたチャンネル状のもので、前記底壁１１９及びスペーサ１１７を貫通させたねじ１１５を前記丸パイプ６Ａ１、６Ｂ１に設けた雌ねじ孔１２３に螺着することにより、丸パイプ６Ａ１、６Ｂ１との間に所定の隙間を形成した状態で取り付けられている。前記底壁１１９における前記他方の丸パイプ５１の装着窓５１ｚに対応する部位には、前記締付ねじ５５を通過させるための窓１１９ｚが設けられている。なお、符号１２４は、前記スペーサ１１７を前記底壁１１９に取り付けるための弾性爪である。
【００５２】
＜面材＞
以上説明したフレーム構造体４の内外に、図１及び図３〜図７に示すように、２枚の面材５、すなわち外装用の面材５Ａ及び内装用の面材５Ｂがそれぞれ添接されている。
【００５３】
この実施形態における外装用の面材５Ａは、図２、図３及び図６に示すように、５枚の面材構成シート１２５をスライドファスナ１２７により着脱可能に接続したもので、上フレーム７Ａと中間フレーム７Ｃとの間に形成される空間を覆い隠しうる面積を備えている。前記スライドファスナ１２７は、図３及び図６に示すように、先端縁にそれぞれ務歯１２７ｂを有する対をなすテープ１２７ａを備え、スライダ１２７ｃのスライド動作により前記務歯１２７ｂ同士を係脱させうるようにした通常のもので、前記各テープ１２７ａが隣接する面材構成シート１２５の側縁に縫い込まれている。
【００５４】
各面材構成シート１２５は、図４〜図７に示すように、布製の表地１２９と不織布製の裏地１３１との間に芯材である例えばポリウレタンフォーム等の発泡材１３２を配したもので、例えばエラストキルト加工により作られている。すなわち、各面材構成シート１２５は、接着剤を塗布した表地１２９と発泡材１３２と裏地１３１とを重ね合わせた積層体に過熱成型を施すことにより作られている。また、この面材構成シート１２５には、図３及び図６に示すように、それぞれ上下方向に延伸する厚肉部１２５ａ及び薄肉部１２５ｂが、所定ピッチで繰り返されるように交互に配されている。そして、図３及び図４に示すように、各面材構成シート１２５の上縁部を折り返して横姿勢の掛止材１３５を縫い込んでいる。この掛止材１３５は、図４に示すように、軟質樹脂製の押し出し材を所定の長さに切断したものであり、前記面材構成シート１２５の端部と折り返し部分１３３との間に縫い込まれる縫製部１３７と、この縫製部１３７の下端から延びる二股部１３９とを備えた帯状をなしている。そして、この掛止材１３５の前記二股部１３９を前記横姿勢の面材掛止部材１０１の側壁１０９に係り合わせることにより面材５Ａの上縁部分をフレーム構造体４の上フレーム７Ａに取り付けるようにしている。また、図５に示すように、端の支柱６Ａ、６Ｂに臨む面材構成シート１２５の側縁部を折り返して竪姿勢の掛止材１４１を縫い込んでいる。この掛止材１４１も、軟質樹脂製の押し出し材を所定の長さに切断したものであり、前記面材構成シート１２５の端部と折り返し部分１３３との間に縫い込まれる縫製部１４３と、この縫製部１４３の先端から延びる二股部１４５とを備えた帯状をなしている。そして、この掛止材１４１の前記二股部１４５を前記竪姿勢の面材掛止部材１１３の側壁１２１に係り合わせることにより面材５Ａの側縁部分をフレーム構造体４の端の支柱６Ａ、６Ｂに取り付けるようにしている。さらに、各面材構成シート１２５の下縁部内面は、図示しない面ファスナを介して中間フレーム７Ｃに着脱可能に止着されている。
【００５５】
この実施形態における内装用の面材５Ｂは、前記外装用の面材５Ａに準じた構成を有したもので、同一または対応する部分には同一の符号を付して説明を省略する。
【００５６】
≪天板≫
前記天板３は、図１〜図３に示すように、前記スクリーン２により囲われたブース空間Ｓ内に配されたもので、ブラケット１７１、１７３を介して前記支柱６Ａ〜６Ｂに着脱可能に支持されている。この実施形態においては、前記スクリーン２が仮想正六角柱に沿った形状をなすものであるため、前記天板３は、出入口２ｘから見て右側に位置する、図１及び図２に示すような右寄り態様（Ｐ）と、出入口２ｘから見て正面に位置する図示しない正面態様（Ｑ）と、出入口２ｘから見て左側に位置する図示しない左寄り態様（Ｒ）とのいずれかをとることができるようになっている。すなわち、前記右寄り態様（Ｐ）では、図２に示すように、天板３の使用端３ａ両側を手前側のブラケット１７１を介して端の支柱６Ａと第３の中間の支柱６Ｅとに支持させるとともに、天板３の反使用端３ｂ両側を第１の中間の支柱６Ｃ及び第２の中間の支柱６Ｄに奥側のブラケット１７３を介して支持させている。前記正面態様（Ｑ）では、天板３の使用端３ａ両側を手前側のブラケット１７１を介して第１の中間の支柱６Ｃと第４の中間の支柱６Ｆとに支持させるとともに、天板３の反使用端３ｂ両側を第２の中間の支柱６Ｄ及び第３の中間の支柱６Ｅに奥側のブラケット１７３を介して支持させている。前記左寄り態様（Ｒ）では、天板３の使用端３ａ両側を手前側のブラケット１７１を介して第２の中間の支柱６Ｄと端の支柱６Ｂとに支持させるとともに、天板３の反使用端３ｂ両側を第３の中間の支柱６Ｅ及び第４の中間の支柱６Ｆに奥側のブラケット１７３を介して支持させている。
【００５７】
また、この天板３の反使用端３ｂ側のエッジ３ｄと側端３ｃとは１２０°の角度をなして交差しており、これらが交差する箇所が前記スクリーン２の入隅２ｂ１〜２ｂ５に対応するように設定されている。換言すれば、この天板３は、反使用端３ｂ側の対をなすエッジ３ｄを前記スクリーン２の何れかの対をなす入隅２ｂ１〜２ｂ５に選択的に対応させて前記スクリーン２に着脱可能に取付けられるようになっている。ここで、前記スクリーン２における一方の端の支柱６Ａと第１の中間の支柱６Ｃとの間の入隅を第１の入隅２ｂ１と称し、以下、一方の端の支柱６Ａに近いほうの入隅から順に、第２〜第５の入隅２ｂ２〜２ｂ５と称する。より具体的には、前記右寄り態様（Ｐ）では、図２に示すように、前記天板３の反使用端３ｂ側の対をなすエッジ３ｄは、第１及び第３の入隅２ｂ１、２ｂ３に対応させた状態で前記スクリーン２に着脱可能に取付けられるようになっている。前記正面態様（Ｑ）では、前記天板３の反使用端３ｂ側の対をなすエッジ３ｄは、第２及び第４の入隅２ｂ２、２ｂ４に対応させた状態で前記スクリーン２に着脱可能に取付けられるようになっている。そして、前記左寄り態様（Ｒ）では、前記天板３の反使用端３ｂ側の対をなすエッジ３ｄは、第３及び第５の入隅２ｂ３、２ｂ５に対応させた状態で前記スクリーン２に着脱可能に取付けられるようになっている。
【００５８】
前記各支柱６Ａ〜６Ｆには、図８、図２４及び図２５に示すように、前記ブース空間Ｓに向けて開口するブラケット取付用のスリット６Ａｓ〜６Ｆｓが形成されており、これらのスリット６Ａｓ〜６Ｆｓに前記手前側のブラケット１７１及び奥側のブラケット１７３を選択的に掛止することができるようになっている。そして、このスリット６Ａｓ〜６Ｆｓに対応する位置には、図６に示すように、前記内側の面材５Ｂを構成する面材構成シート１２５同士を接続するためのスライドファスナ１２７が配されるようになっており、このスライドファスナ１２７を部分的に開くことにより前記スリット６Ａｓ〜６Ｆｓをブース空間Ｓに臨ませることができるようにしてある。すなわち、各スライドファスナ１２７は、該スライドファスナ１２７を開閉するためのスライダ１２７ｃを上側及び下側にそれぞれ有しており、これらのスライダ１２７ｃを介して前記スライドファスナ１２７における前記スリット６Ａｓ〜６Ｆｓよりも上側及び下側をそれぞれ閉じることにより、前記スリット６Ａｓ〜６Ｆｓをブース空間Ｓに臨ませつつ前記面材構成シート１２５同士を接続することができるようになっている。
【００５９】
また、この天板３は、図２及び図７に示すように、前記面材５に当接又は近接する縁部に、クランプ１９３を介して電源コンセントや照明器具等のオプション部材１９５を取り付けるためのオプション取付け領域３Ａを備えている。前記オプション取付け領域３Ａに対応する前記スクリーン２の部位には、前記面材５が厚み方向に変形するのを許容すべく、前記支柱６Ａ〜６Ｆ及び前記フレーム７Ａ〜７Ｃのいずれもが配されていないようになっている。
【００６０】
手前側のブラケット１７１は、図２４に示すように、基端に前記スリット６Ａｓ〜６Ｆｓに掛け止めされる掛止爪１７７を有する支持部１７５と、この支持部１７５の上端に設けられ天板３の下面を受ける天板受け部１７９とを備えたもので、前記天板受け部１７９には、当該ブラケット１７１を天板３に固定するための図示しないねじを挿通させるためにねじ挿通孔１８１を設けている。
【００６１】
奥側のブラケット１７３も、図２５に示すように、基端に前記スリット６Ａｓ〜６Ｆｓに掛け止めされる掛止爪１８５を有する支持部１８３と、この支持部１８３の上端に設けられ天板３の下面を受ける天板受け部１８７とを備えたもので、前記天板受け部１８７には、当該ブラケット１７３を天板３に固定するための図示しないねじを挿通させるためにねじ挿通孔１８９を設けている。
【００６２】
また、図２に示すように、前記天板３の反使用端３ｂにおける中央部分と前記スクリーン２との間には、配線挿通用の隙間ＳＳが形成されており、前記天板３の下面における前記隙間ＳＳに対応する部位には、配線ダクト１９１が設けられている。
【００６３】
≪本実施形態の効果≫
本実施形態では、上述したように、前記一方の丸パイプ４９が、外周面４９ａから外方に突出する凸部５７を保持したものであり、前記他方の丸パイプ５１側から前記一方の丸パイプ４９に内設されたナット部材５９に螺合させた前記締付ねじ５５を締め付けた状態で、前記他方の丸パイプ５１の端面５１ａが前記一方の丸パイプ４９の外周面４９ａに押し付けられるとともに、前記他方５１の丸パイプの外周面５１ｂが前記凸部５７に押し付けられるように構成されている。従って、他方の丸パイプ５１の内部に締付ねじ５５の頭部５５ａを収納させるようにできるとともに、前記凸部５７は一方のパイプ４９の軸心を挟んで反対側にも設けられるので、両凸部５７にそれぞれ他方の丸パイプ５１の外周面５１ｂを押し付けた状態で一方のパイプ４９の両側にそれぞれ他方の丸パイプ５１を接続できる。すなわち、締付ねじ５５の頭部５５ａが目立った箇所に露出せず、前記一方の丸パイプ４９の外周面４９ａにおける前記前記他方の丸パイプ５１との接合箇所と反対側にさらに他の丸パイプを同様な接続構造により直交接続することが可能な丸パイプの接続構造を実現できる。
【００６４】
また、前記他方の丸パイプ５１が、前記一方の丸パイプ４９の外周面４９ａに沿うように凹陥した端面５５ａを備えたものであるので、前記他方の丸パイプ５５を前記一方の丸パイプ５１に略隙間なく確実に接続することができる。
【００６５】
さらに、前記一方の丸パイプ４９が、前記他方の丸パイプ５１が接続される部位にナット露出窓６１を有するとともに、そのナット露出窓６１に隣接する部位に前記凸部５７を保持したものであり、前記緊締手段５３が、雌ねじ孔５９ａを前記ナット露出窓６１に臨ませて前記一方の丸パイプ４９内に配設された前記ナット部材５９と、前記他方の丸パイプ５１の端部内に固設されたねじ挿通孔６３ａを有するねじ受け部材６３と、このねじ受け部材６３のねじ挿通孔６３ａを通して前記ナット部材５９の前記雌ねじ孔５９ａに螺着された前記締付ねじ５５とを備えたものであり、前記締付ねじ５５の軸心５５ｘを前記他方の丸パイプ５１の軸心５１ｘに対して傾斜させているので、この締付ねじ５５を前記雌ねじ孔５９ａに螺着させる操作により前記他方の丸パイプ５１の外周面５１ｂが前記凸部５７に押し付けられるような構成を無理なく実現することができる。
【００６６】
特に、前記他方の丸パイプ５１の軸心５１ｘと前記締付ねじ５５の軸心５５ｘとを含む仮想平面に対応する部位に、前記凸部５７が配されているとともに、前記取付ねじ６５の軸心６５ｘが前記仮想平面上に位置しているので、他方の丸パイプ５５を前記凸部５７に確実に押し付けることができる。
【００６７】
そして、前記ナット部材５９が、前記取付ねじ６５、６６を用いて前記一方の丸パイプ４９内に取付けられたものであり、前記一方の丸パイプ４９の外側に位置する前記取付け用のねじ６５の頭部６５ａが、前記凸部５７を構成しているので、少ない部品点数及び簡単な構成により、このような丸パイプの接続構造を実現できる。
【００６８】
［他の実施態様］
なお、本発明は以上に述べた実施形態に限らない。
【００６９】
例えば、上述した第一の実施形態に係る態様に代えて、以下に示すような態様を採用してもよい。
【００７０】
この態様では、図２６に示すように、上述した第一の実施形態におけるナット部材に代えて、締付ねじ５５が螺合する雌ねじ孔５９ａを有するナット本体９５と、このナット本体９５を保持するナットホルダ９７とを備えたものであり、一方の丸パイプ４９の外周面４９ａから外方に突出する凸部５７が前記ナットホルダ９７に一体に設けられたナット部材５９を採用している。
【００７１】
より具体的には、前記ナットホルダ９７は、一方の丸パイプ４９内にその大部分が収納される厚板状の部材で、前記ナット本体９５を収納するための収納凹部９７ａを備えている。そして、この収納凹部９７ａ内に前記ナット本体９５を収納した状態で、ナット本体９５の雌ねじ孔５９ａの軸心５９ｘがねじ受け部材６５の軸心６５ｘと合致し、さらにその軸心５５ｘをこれらナット本体９５及びねじ受け部材６５の軸心９５ｘ、６５ｘに合致させた状態で締付ねじ５５を前記雌ねじ孔５９ａに螺着させることができるようになっている。そして、このナットホルダ９７の一部が、一方の丸パイプ４９に形成したナット露出窓６１及び該丸パイプ４９の外周面４９ａを越えて外方に突出しており、この突出部分を前記凸部５７としている。
【００７２】
前記一方のパイプ４９と他方のパイプ５１との接合箇所における、ナット部材５９以外の部材の構造、及び接続構造は、前述した第一の実施形態に準じた構成をなすものであり、同一または相当する部分に同一の符号を付して説明を省略する。
【００７３】
このような態様によっても、少ない部品点数及び簡単な構成により、本発明に係る丸パイプの接続構造を実現できる。
【００７４】
また、一方の丸パイプの外周面に沿うように他方の丸パイプの端面を凹陥させる必要は必ずしもないが、前記他方の丸パイプの端面を凹陥させることにより、上述したように、他方の丸パイプを一方の丸パイプに略隙間なく確実に接続することができる。
【００７５】
さらに、一方の丸パイプのナット露出窓に隣接する部位に前記凸部を保持させ、前記緊締手段を上述した第一の実施形態のように構成し、前記締付ねじの軸心を前記他方の丸パイプの軸心に対して傾斜させる態様を採用する必要は必ずしもない。但し、このような態様を採用すれば、上述したように、締付ねじをナット部材の雌ねじ孔に螺着させる操作により前記他方の丸パイプの外周面が前記凸部に押し付けられるような構成を無理なく実現することができる。
【００７６】
加えて、他方の丸パイプの外周面を押し付けることができる位置であれば、凸部は任意の位置に設定してよく、また、ナット部材を一方の丸パイプに取り付けるための取付用のねじの頭部を前記凸部とする場合、前記取付用のねじの軸心は頭部が他方の丸パイプの外周面に押し付けられ得る範囲で任意に設定してよい。但し、他方の丸パイプの軸心と前記締付ねじの軸心とを含む仮想平面に対応する部位に、前記凸部が配されているとともに、前記取付ねじの軸心が前記仮想平面上に位置している態様を採用すれば、上述したように、他方の丸パイプを前記凸部により確実に押し付けることができる。
【００７７】
そして、本発明に係る丸パイプの接続構造は、上述した第一の実施形態に係るブースのスクリーンのフレーム構造体を構成する丸パイプに限らず、一方の丸パイプの外周面に他方の丸パイプの端面を当接させ、それらの丸パイプを締付ねじを用いた緊締手段により相寄る方向に緊締して接続するような接続箇所全般に適用することができる。
【００７８】
その他、本発明の趣旨を損ねない範囲で種々に変更してよい。
【符号の説明】
【００７９】
４９…一方の丸パイプ
４９ａ…（一方の丸パイプの）外周面
５１…他方の丸パイプ
５１ａ…端面
５１ｂ…（他方の丸パイプの）外周面
５１ｘ…（他方の丸パイプの）軸心
５３…緊締手段
５５…締付ねじ
５５ｘ…（締付ねじの）軸心
５７…凸部
５９…ナット部材
５９ａ…雌ねじ孔
６１…ナット露出窓
６３…ねじ受け部材
６３ａ…ねじ挿通孔
６５…取付用のねじ
６５ａ…（取付用のねじの）頭部
９５…ナット本体
９７…ナットホルダ
【図１】
2018084254.tif 000003
【図２】
2018084254.tif 000004
【図３】
2018084254.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2018084254.tif 000009
【図８】
2018084254.tif 000010
【図９】
2018084254.tif 000011
【図１０】
2018084254.tif 000012
【図１１】
2018084254.tif 000013
【図１２】
2018084254.tif 000014
【図１３】
2018084254.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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