(57)【要約】      （修正有）【課題】魚類の成長を顕著に改善することができ、且つ、フィレに含まれる総脂肪量を増やすことなくドコサヘキサエン酸含量を顕著に高めることができる魚類の養殖方法、当該養殖方法で用いる魚類用飼料、および、当該養殖方法で得られるドコサヘキサエン酸含量の多い魚類を提供する。【解決手段】魚類の養殖方法は、全脂肪酸に対するドコサヘキサエン酸の割合が１２．５質量％以上である飼料を給餌することを特徴とする。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
全脂肪酸に対するドコサヘキサエン酸の割合が１２．５質量％以上である飼料を給餌することを特徴とする魚類の養殖方法。
【請求項２】
海水魚を養殖するための請求項１に記載の養殖方法。
【請求項３】
水温が２１．３℃以下の場合に上記飼料を給餌する請求項１または２に記載の養殖方法。
【請求項４】
全脂肪酸に対するドコサヘキサエン酸の割合が１２．５質量％以上であることを特徴とする魚類用飼料。
【請求項５】
海水魚用のものである請求項４に記載の魚類用飼料。
【請求項６】
フィレにおける全脂肪酸に対するドコサヘキサエン酸の割合が１５．０質量％以上であることを特徴とする魚類。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、魚類の成長を顕著に改善することができ、且つ、フィレに含まれる総脂肪量を増やすことなくドコサヘキサエン酸含量を顕著に高めることができる魚類の養殖方法、当該養殖方法で用いる魚類用飼料、および、当該養殖方法で得られるドコサヘキサエン酸含量の多い魚類に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、ブリやタイなど、様々な魚類の安定供給のため、養殖が行われている。養殖に当たっては、効率化などのため、養殖魚の成長性を改善すべく、飼料の検討が為されている。例えば、養殖魚の成長を促進するものとして、特許文献１にはβ１，４−マンノビオースを含む水産養殖用の餌料添加剤および餌料が開示されており、特許文献２にはポリヒドロキシ酪酸および乳酸菌からなる魚類成長促進剤が開示されている。
【０００３】
また、近年、ｎ３系（オメガ３）高度不飽和脂肪酸であるドコサヘキサエン酸やエイコサペンタエン酸について、血糖降下作用や、血中コレステロールおよび血中中性脂肪を低下させる作用など、様々な効能を有することが示されている。よって、フィレにｎ３系高度不飽和脂肪酸を多く含む養殖魚であれば、産業的に価値が高いといえる。
【０００４】
なお、特許文献３には、家禽の肉中のオメガ３高度不飽和脂肪酸量を増大させるための方法であって、２％未満のオメガ３高度不飽和脂肪酸源を含む飼料を家禽に与えることを特徴とする方法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−５７５１８号公報
【特許文献２】特開２００８−１９４００１号公報
【特許文献３】特表２００１−５１４８６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述したように、養殖魚の成長性を向上させることができ、且つフィレにおけるｎ３系高度不飽和脂肪酸の含量を増加させることができれば、産業的に非常に価値があるといえる。
【０００７】
そこで本発明は、魚類の成長を顕著に改善することができ、且つ、フィレに含まれる総脂肪量を増やすことなくドコサヘキサエン酸含量を顕著に高めることができる魚類の養殖方法、当該養殖方法で用いる魚類用飼料、および、当該養殖方法で得られるドコサヘキサエン酸含量の多い魚類を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意研究を重ねた。その結果、飼料におけるドコサヘキサエン酸の量を所定値以上にすることにより上記課題を解決できることを見出して、本発明を完成した。
以下、本発明を示す。
【０００９】
［１］  全脂肪酸に対するドコサヘキサエン酸の割合が１２．５質量％以上である飼料を給餌することを特徴とする魚類の養殖方法。
【００１０】
［２］  海水魚を養殖するための上記［１］に記載の養殖方法。
【００１１】
［３］  水温が２１．３℃以下の場合に上記飼料を給餌する上記［１］または［２］に記載の養殖方法。
【００１２】
［４］  全脂肪酸に対するドコサヘキサエン酸の割合が１２．５質量％以上であることを特徴とする魚類用飼料。
【００１３】
［５］  海水魚用のものである上記［４］に記載の魚類用飼料。
【００１４】
［６］  フィレにおける全脂肪酸に対するドコサヘキサエン酸の割合が１５．０質量％以上であることを特徴とする魚類。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、魚類の成長を有意に促進することが可能である。また、フィレにおけるドコサヘキサエン酸含量を有意に高めることが可能である。よって本発明は、産業的な価値の高い養殖魚の生産効率を高めることが可能であるものとして、産業上非常に有用である。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は、全脂肪酸に対するドコサヘキサエン酸含量が所定値未満である対照飼料と、所定値以上である本発明飼料を給餌した場合とで、ブリの成長度合いを比較するためのグラフである。
【図２】図２は、全脂肪酸に対するドコサヘキサエン酸含量が所定値未満である対照飼料と、所定値以上である本発明飼料との飼料効率を比較するためのグラフである。
【図３】図３は、全脂肪酸に対するドコサヘキサエン酸含量が所定値未満である対照飼料と、所定値以上である本発明飼料を給餌した場合とで、全魚体におけるドコサヘキサエン酸（１）、エイコサペンタエン酸（２）、パルミチン酸（３）、オレイン酸（４）の含量を比較するためのグラフである。
【図４】図４は、全脂肪酸に対するドコサヘキサエン酸含量が所定値未満である対照飼料と、所定値以上である本発明飼料を給餌した場合とで、フィレにおけるドコサヘキサエン酸（１）とエイコサペンタエン酸（２）の含量を比較するためのグラフである。
【図５】図５は、全脂肪酸に対するドコサヘキサエン酸含量が所定値未満である対照飼料と、所定値以上である本発明飼料を給餌した場合とで、摂取された各脂肪酸の量に対する全魚体中に蓄積された各脂肪酸の量の割合を比較するためのグラフである。（１）はドコサヘキサエン酸、（２）はエイコサペンタエン酸、（３）はオレイン酸、（４）はパルミチン酸の結果を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明に係る魚類用飼料は、全脂肪酸に対するドコサヘキサエン酸（以下、「ＤＨＡ」と略記する場合がある）の割合が１２．５質量％以上であることを特徴とする。
【００１８】
脂質とは、生体に利用されるものであり、水に不溶であり、加水分解により脂肪酸を遊離するものと定義されており、脂肪酸とグリセリンとのエステルである中性脂肪、脂肪酸とアルコールとのエステルであるワックス、スフィンゴシンと脂肪酸とのアミドであるセラミドといった単純脂質の他、リン脂質や糖脂質などの複合脂質を挙げることができる。その多くが肉食である養殖魚は、炭水化物をエネルギー源として十分に利用することができないことから、脂質はエネルギー源の一つとして重要である。
【００１９】
本発明に係る魚類用飼料において、全脂肪酸に対するＤＨＡの割合は１２．５質量％以上である。当該割合が１２．５質量％以上であることにより、養殖魚の成長を顕著に促進することができ、また、養殖魚のフィレのＤＨＡ含量を顕著に高めることが可能になる。当該割合としては、１３．０質量％以上が好ましく、１４．０質量％以上がより好ましく、１５．０質量％以上がよりさらに好ましい。なお、飼料中における脂質組成が養殖魚のフィレにおける脂質組成に反映されるとの知見もあるが、少なくとも本発明者らによる実験的知見によれば、脂質の種類によっては、飼料中における含有量とフィレに蓄積する含有量との割合や、飼料中における含有量と当該含有量に対するフィレにおける割合が一致しないものがある。
【００２０】
本発明飼料における全脂肪酸に対するＤＨＡの割合の上限は特に制限されないが、過剰に大きいと他の脂質の不足により障害が生じるおそれがあり得るので、当該割合としては４０．０質量％以下が好ましく、３５．０質量％以下がより好ましい。なお、本発明における「全脂肪酸」とは、単独で存在する脂肪酸の他、グリセリンやその他のアルコールなどとエステルを形成している脂肪酸など、脂質に含まれる全脂肪酸をいうものとする。
【００２１】
本発明において、飼料などにおける全脂肪酸の量は、例えば、過剰のメタノールを使って脂質を構成する脂肪酸を全てメチルエステル化した上で求めることができる。また、全脂肪酸に対するＤＨＡの割合も、メチルエステル化された全脂肪酸に対するＤＨＡメチルエステルの割合として求めることができる。
【００２２】
本発明に係る魚類用飼料は、脂質のみでなく、魚類の成長に必須の成分を含む。例えば、タンパク質やミネラルが挙げられる。タンパク質としては、例えば、魚粉、オキアミミール、チキンミールなどの動物性タンパク質や、大豆タンパク質やコーングルテンミールなどの植物性タンパク質を挙げることができる。ミネラルとしては、マンガン、亜鉛、カルシウム、銅、鉄、コバルトなどを挙げることができる。その他、澱粉、セルロース、小麦粉などの炭水化物；ビタミンＡ、ビタミンＢ群、ビタミンＣ、ビタミンＤ、ビタミンＥ、ビタミンＫなどのビタミン類；グアーガム、キサンタンガム、カルボキシメチルセルロースなどの増粘剤；エトキシキンなどの抗酸化剤；プロピオン酸などの防かび剤；抗生物質；水分などを挙げることができる。
【００２３】
本発明に係る魚類用飼料は、各成分を混合するのみで容易に製造することができる。例えば、脂質を含まない魚類用飼料と、所望の割合の脂質とを混合したり混練すればよい。さらに、圧縮するなどして適当な大きさのペレット化するなど、その形態は特に制限されないものとする。
【００２４】
本発明飼料を給餌すべき魚類は、養殖されるべきものであれば特に制限されない。例えば、ブリ、ヒラマサ、カンパチなどのブリ属魚類；マアジやシマアジなどのアジ亜科魚類；スズキなどのスズキ科魚類；マダイ、チダイ、クロダイなどのタイ科魚類；クロマグロやマサバなどのサバ亜科魚類；トラフグなどのフグ科魚類；ヒラメなどのヒラメ科魚類；イシダイなどのイシダイ科魚類；カワハギなどのカワハギ科魚類；メバル、カサゴ、クロソイなどのメバル科魚類；マハタやクエなどのハタ科魚類；イサキなどのイサキ科魚類；ギンザケ、ニジマス、イワナ、ヤマメ、ヒメマスなどのサケ科魚類；アユやワカサギなどのキュウリウオ科魚類などを挙げることができる。なお、淡水魚の中には特定の脂質を生合成できるものがあるので、本発明飼料を給餌すべき魚類としては海水魚が好ましい。
【００２５】
本発明に係る魚類の養殖方法は、上記飼料を魚類に給餌する工程を含む。給餌量は適宜調整すればよいが、残餌量を適時確認しつつ飽食量を給餌することが好ましい。給餌回数も、給餌する魚類の種類、成長度、季節などに応じて適宜調整すればよいが、例えば、１日当たり０．２回以上、３回以下程度、週当たり１回以上、７回以下程度とすることができる。
【００２６】
本発明に係る魚類用飼料は、魚類を養殖している海水、淡水または汽水の水温が２１．３℃以下の場合に給餌することが好ましい。より具体的には、当該水温が２１．３℃から下降傾向にある場合に給餌することが好ましい。比較的水温が高い場合には、脂質は積極的に消費されるので、消費され易い脂肪を多く含む飼料が好ましい。一方、本発明飼料はフィレに蓄積され易いＤＨＡを多く含み、また、本発明ではフィレにＤＨＡをより多く蓄積させることを目的の一つとしているので、本発明飼料は、比較的低水温の場合に給餌することが好ましい。上記水温は、魚類を養殖している海水、淡水または汽水の水面から５０ｃｍ以上、４００ｃｍ以下程度の間で測定する水温をいうものとする。なお、当該水温の下限は特に制限されず、養殖すべき魚類が死滅しなければよく、例えば２℃以上とすればよい。
【００２７】
本発明方法により養殖された魚類は、そのフィレに比較的多くのＤＨＡを含む。具体的には、本発明に係る魚類は、フィレにおける全脂肪酸に対するＤＨＡの割合が１５．０質量％以上であることを特徴とする。本発明に係る魚類は、フィレに高濃度のＤＨＡを含むことから、血糖値低下作用など、ＤＨＡ由来の効果を発揮できる可能性がある。なお、本発明において「フィレ」とは、魚類を三枚におろした場合の骨を含まない魚身をいうものとする。
【実施例】
【００２８】
以下、実施例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明はもとより下記実施例によって制限を受けるものではなく、前・後記の趣旨に適合し得る範囲で適当に変更を加えて実施することも勿論可能であり、それらはいずれも本発明の技術的範囲に包含される。
【００２９】
実施例１：  試験飼料の調製
基礎飼料として脂質が添加されていない市販のエクストルーデットペレット飼料（「アクアＴ−９」伊藤忠飼料社製）１０００ｇに、脂質源としてタラ肝油のみ、またはタラ肝油の１５質量％、３０質量％または６０質量％をマグロ油で代替した混合油を１５０ｇ加えた計４種類の試験飼料（対照区，Ｔ１５，Ｔ３０，Ｔ６０）を調製した。各試験飼料の成分組成を表１に示す。
【００３０】
【表１】
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【００３１】
また、タラ肝油とマグロ油、および各試験飼料に含まれる脂肪酸を、過剰のメタノールによりメチルエステル化した後、ガスクロマトグラフィ（「ＧＣ−４０００」ジーエルサイエンス社製）により脂肪酸組成を測定した。結果を表２に示す。
【００３２】
【表２】
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【００３３】
タラ肝油と比較して、マグロ油はドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）の含量が高い。そのため、飼料油脂のタラ肝油の一部をマグロ油に代替することで、飼料中のＤＨＡ含量が増加した。なお、ブリは必須脂肪酸として飼料中にｎ−３系高度不飽和脂肪酸が２％含まれる必要がある。試験飼料では、対照飼料で５．１％、Ｔ１５飼料で５．４％、Ｔ３０飼料で５．４％、Ｔ６０飼料で６．２％と、当該要求量を十分に満たしていた。
【００３４】
実施例２：  飼育実験
（１）  成長率と飼料効率
平均体重約２４８ｇのブリを８基の１，１００Ｌ容ＦＲＰ水槽に１８尾ずつ任意に分配し、１６週間にわたり、１日１度、３〜６回／週の割合で飽食量給餌した。飼育開始時および６週目と１６週目に体重を測定し、給餌量と併せて飼料効率を次式で求めた。
飼料効率（％）＝［体重増重（ｇ）÷摂餌量（乾重ｇ）］×１００
【００３５】
平均体重の推移を図１に、飼料効率を図２に示す。なお、図１，２中に記載のパーセンテージは各試験飼料に含まれるＤＨＡ含量を示す。また、以降の実験において、得られた値はすべて医療統計解析ソフト（「ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ  ｖｅｒ．６」Ｇｒａｐｈｐａｄ  ｓｏｆｔｗａｒｅ社）を用いて解析し、飼料効率の比較では、ｏｎｅ−ｗａｙ  ＡＮＯＶＡに引き続き、Ｔｕｋｅｙ−Ｋｒａｍｅｒ法による多重比較検定法により検定し、その他の項目では、Ｔｗｏ−ｗａｙ  ＡＮＯＶＡの後に、Ｔｕｋｅｙ−Ｋｒａｍｅｒ法による多重比較検定法により検定した。危険率は５％で有意差を判定した。また、異なるアルファベット間には有意差があることを示す。
【００３６】
図１に示す結果の通り、１６週間の飼育後の平均体重については、全脂肪酸に対するＤＨＡの割合が１３．３質量％以上である飼料で、ＤＨＡ割合が１１．５質量％である対照区飼料よりも有意に高くなった（図１）。飼料効率についても、図２に示す結果の通り、飼料中のＤＨＡ割合が増えるにつれ改善する傾向が認められ、ＤＨＡ割合が１８．９質量％であるＴ６０飼料では対照区飼料に対して有意に高い値を示した。
【００３７】
（２）  試験飼料に対する脂肪酸蓄積率
６週目と１６週目に５匹ずつの全魚体を一般成分分析と脂肪酸分析に供した。脂肪酸の分析は、上記実施例１と同様に、脂質を構成する脂肪酸を過剰のメタノールにより全てメチルエステル化した後に、ガスクロマトグラフィにより行った。給餌量および全魚体の脂肪酸分析の結果から、給餌された試験飼料に含まれる脂肪酸量に対する各脂肪酸の魚体における蓄積率を次式より算出した。
脂肪酸蓄積率（％）＝［魚体に保持された脂肪酸量（ｇ）÷摂取した脂肪酸量（ｇ）］×１００
【００３８】
全魚体におけるドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）、エイコサペンタエン酸（ＥＰＡ）、パルミチン酸、オレイン酸の含量を図３に示す。また、全魚体のうちフィレ（魚を三枚におろした身の部分）における全脂肪酸に対するＤＨＡとＥＰＡの割合を図４に示す。さらに、これら脂肪酸の魚体への蓄積率を図５に示す。
【００３９】
図３に示す結果の通り、全脂肪酸に対するＤＨＡの割合が１１．５質量％である対照区飼料を用いた場合に比べ、ＤＨＡ割合が１３．３質量％以上である飼料を用いた場合には、魚体に含まれるＤＨＡの含量が６週間目の段階で有意に高くなっており、その状態は１６週目まで維持されていた（図３（１））。マグロ油に含まれるＥＰＡはタラ肝油よりも少ないため、マグロ油含量の高い飼料を用いた場合の魚体に含まれるＥＰＡ含量が少なくなるのではと予想されたが、すべての試験区でＥＰＡ含量に差異は認められなかった（図３（２））。この傾向はフィレにおいても同様であり、フィレに含まれる脂肪酸組成に占めるＤＨＡの割合は飼料に含まれるＤＨＡ含量に応じて増加傾向にあり、ＤＨＡ割合が１５．０質量％および１８．９質量％である飼料を用いた場合には、フィレ中の全脂肪酸におけるＤＨＡ含量も１５．０質量％以上となり、対照飼料の場合に比べて有意に増加したのに対して（図４（１））、ＥＰＡ含量に差異は認められなかった（図４（２））。一方、マグロ油に含まれるパルミチン酸の量はタラ肝油よりも多いためか、マグロ油含量の高いＴ６０飼料を用いた場合には、対照区に比べて有意に高いパルミチン酸含量が示された（図３（３））。また、マグロ油にはオレイン酸が高濃度で含まれるため、マグロ油含量の高い飼料ではオレイン酸の比率が高くなるが、すべての試験区でオレイン酸含量は経時的に減少し、すべての試験区で差異は認められなかった（図３（４））。
【００４０】
また、図５に示す結果の通り、飼料中ＤＨＡ含量が高い飼料の方が、高いＤＨＡ蓄積率を示し、特にＴ３０飼料で良好なＤＨＡの蓄積が示された（図５（１））。ＥＰＡの蓄積率に関しては、飼料中ＥＰＡ含量とは関係が認められず、６週後ではＴ３０飼料で高い蓄積率が認められ、１６週後ではすべての試験区で差違はなかった（図５（２））。パルミチン酸とオレイン酸の蓄積率に関しては、６週後でも１６週後でもすべての試験区間で差違はなかった（図５（３），（４））。
【００４１】
（３）  全魚体の一般成分
全魚体に含まれるタンパク質の分析はケルダール法により行った。その際の窒素係数としては６．２５を用いた。脂質含量はＢｌｉｇｈ  ａｎｄ  Ｄｙｅｒ（１９５９）の方法に従って、全魚体試料から脂質をクロロホルム−メタノール法により抽出し、その重量を測定した。水分は、全魚体試料を１１０℃のオーブンにて１０時間以上乾燥し、乾燥前後の重量差により算出した。灰分は全魚体試料を５５０℃にて５時間加熱して灰化することにより測定した。全魚体の一般成分値を表３に示す。表３に示す結果の通り、用いた飼料による一般成分の有意な差は認められず、飼料中の油脂成分組成によっては一般成分は影響を受けないことが分った。
【００４２】
【表３】
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【００４３】
以上に示す結果の通り、脂肪酸全体に対するＤＨＡの割合が所定量以上である飼料を給餌することで、魚類の成長を顕著に改善することができ、また、身に含まれる脂肪量を増やすことなくＤＨＡ含量を顕著に高めることができることが実験的に証明された。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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