(57)【要約】【課題】方法および装置を、超高スループット（ＶＨＴ）無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）の管理動作に使用することができる。【解決手段】ＶＨＴ動作フレームなどの管理動作フレームを使用して、ＷＬＡＮ内にＶＨＴ機能を実装できる。拡張した８０２．１１動作フレームを使用して、ＶＨＴ機能をサポートして、そして後方互換を提供できる。ＶＨＴ管理動作を、ダイレクトリンクセットアップ（ＤＬＳ）、パブリック、スペクトル管理、および高スループット（ＨＴ）などの各種カテゴリにおけるＶＨＴ動作フレームおよびＶＨＴ拡張した８０２．１１動作フレームでサポートできる。アクセスポイント（ＡＰ）または無線送信／受信装置（ＷＴＲＵ）は、シグナリングによってＶＨＴ能力を示すことができる。【選択図】図７
2018019421.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信で使用される方法であって、
アクセスポイント（ＡＰ）からサウンディングパケットを送信するステップと、
前記ＡＰにおいて、超高スループット（ＶＨＴ）圧縮ビーム形成フレーム（Compressed Beamforming frame）を受信するステップであって、前記ＶＨＴ圧縮ビーム形成フレームは、Action No Acknowledgement（ＡＣＫ）フレームであり、ＶＨＴ多入力多出力（ＭＩＭＯ）制御フィールドを含み、前記ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、マルチチャネル非隣接スペクトル送信に関連するチャネル幅を表示する、ステップと
を含む、方法。
【請求項２】
前記ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、マトリクス内の列数を表示する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、マトリクス内の行数を表示する、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、プライマリチャネルに関係するＶＨＴマルチチャネル送信のための複数のセカンダリチャネルを含む帯域幅構成を表示する、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、複数の直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）サブキャリアを含み、前記ＯＦＤＭサブキャリアはセットでグループ化される、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、チャネル状態情報（ＣＳＩ）マトリクスまたは送信ビーム形成フィードバックマトリクス内の各要素の実数部および虚数部を表す複数のビットを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、圧縮ビーム形成マトリクスコードブック情報サイズを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、関連付けられた測定レポートの残りのセグメント数を表示する、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記ＶＨＴ圧縮ビーム形成フレーム内の前記サウンディングパケットに基づいて、フィードバックを受信するステップをさらに含み、前記ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、前記サウンディングパケットの受信の終わりに対応するサウンディングタイムスタンプを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記ＶＨＴ圧縮ビーム形成フレームは、圧縮ビーム形成レポートフィールド（Compressed Beamforming Report field）を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記圧縮ビーム形成レポートフィールドは、局（ＳＴＡ）の平均信号対雑音比（ＳＮＲ）を含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記圧縮ビーム形成レポートフィールドは、複数の直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）サブキャリアに対するビーム形成フィードバックマトリクスを含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
前記Action No Acknowledgementフレームは、ＶＨＴ８０ＭＨｚ帯域幅送信、ＶＨＴ２０ＭＨｚ帯域幅送信、およびＶＨＴマルチチャネル送信のうちの少なくとも１つを含む１つまたは複数のセカンダリチャネル構成に対するサポートを表示する値を含む、ＶＨＴセカンダリチャネルオフセットフィールドを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
前記セカンダリチャネルオフセットフィールドは、ビーコンフレーム、プローブ応答フレーム、アソシエーション応答フレーム、独立基本サービスセット（ＢＳＳ）内の再アソシエーション応答フレーム、独立ＢＳＳ内のＶＨＴ動作ＩＥ、独立ＢＳＳ内のチャネルスイッチ告知アクションフレーム、またはＶＨＴ能力ＩＥに含まれる、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記ＶＨＴ圧縮ビーム形成フレームは、ＶＨＴ無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）内の２０ＭＨｚ、４０ＭＨｚ、および８０ＭＨｚ帯域幅のサポートに使用される、請求項１に記載の方法。
【請求項１６】
前記ＶＨＴ圧縮ビーム形成フレームは、ＡＣＫを伴うサブタイプアクションのものである、請求項１に記載の方法。
【請求項１７】
ＡＣＫを受信するステップをさらに含む、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
無線通信で使用される方法であって、
超高スループット（ＶＨＴ）送信をサポートするように構成された基地局（ＳＴＡ）においてサウンディングパケットを受信するステップと、
前記ＳＴＡからアクセスポイント（ＡＰ）にＶＨＴ圧縮ビーム形成フレームを送信するステップであって、前記ＶＨＴ圧縮ビーム形成フレームは、Action No Acknowledgement（ＡＣＫ）フレームであり、ＶＨＴ多入力多出力（ＭＩＭＯ）制御フィールドを含み、前記ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、マルチチャネル非隣接スペクトル送信に関連するチャネル幅を表示する、ステップ
を含み、
前記ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、マトリクス内の列数、マトリクス内の行数、およびプライマリチャネルに関係するＶＨＴマルチチャネル送信のための複数のセカンダリチャネルを含む帯域幅構成のうちの少なくとも１つを表示する、方法。
【請求項１９】
前記ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、複数の直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）サブキャリアを表示し、前記ＯＦＤＭサブキャリアはセットでグループ化される、請求項１８に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、無線通信における超高スループットの管理動作をサポートするための方法および装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
本願は、２００９年１１月１３日に出願された米国特許仮出願第６１／２６１１９７号明細書の利益を主張するものであり、その開示内容は、参照により本願の一部とする。
【０００３】
高いデータレートをサポートすることは、例えば、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）を含む無線通信技術の長い間の目標であった。ＷＬＡＮインフラストラクチャの基本サービスセット（ＢＳＳ）モードは、ＢＳＳのアクセスポイント（ＡＰ）およびＡＰと関連する１または複数のステーション（ＳＴＡ）を有することができる。ＡＰは、典型的には、ＢＳＳを行き来するトラフィックを搬送することができる分散システムまたは別の種類の有線／無線ネットワークにアクセスするか、またはインタフェースをとることができる。ＢＳＳ以外から発したＳＴＡへのトラフィックがＡＰ経由で到達して、ＳＴＡに配信される。ＳＴＡから発してＢＳＳ以外を宛先とするトラフィックをＡＰに送信して、そこからトラフィックをそれぞれの宛先に配信できる。
【０００４】
ＢＳＳ内のＳＴＡ間のトラフィックをＡＰ経由で送信することもできる。ここでは、ソースＳＴＡがトラフィックをＡＰに送信し、ＡＰがトラフィックを宛先ＳＴＡに配信する。そのようなＢＳＳ内のＳＴＡ間のトラフィックをピアツーピアトラフィックと呼ぶことができる。８０２．１１ｅダイレクトリンクセットアップ（ＤＬＳ）または８０２．１１ｚトンネルＤＬＳを使用した、ダイレクトリンクセットアップ（ＤＬＳ）によって、そのようなピアツーピアトラフィックをソースＳＴＡと宛先ＳＴＡとの間で直接送信することもできる。独立ＢＳＳモードのＷＬＡＮは、互いに直接通信するＡＰとＳＴＡとを有することができない。
【０００５】
８０２．１１標準の最新バージョンでは、１Ｍｂｐｓのデータレートを提供する。後続の改訂版、即ち８０２．１１ｂでは、１１Ｍｂｐｓの物理層データレートを提供する。２．４ＧＨｚ帯域用の改訂版８０２．１１ｇと５ＧＨｚ帯域用の改訂版８０２．１１ａとによる直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）の導入によって、ＰＨＹ層におけるデータレートのサポートは、５４Ｍｂｐｓまで上がった。改訂版８０２．１１ｎでは、データレートのサポートをＭＡＣ層の上位で１００Ｍｂｐｓに上げた。１００Ｍｂｐｓよりも速いデータレートをサポートするように構成された方法および装置を有することが望ましい。
【発明の概要】
【０００６】
無線通信における超高スループット（ＶＨＴ）の管理動作をサポートする方法および装置を使用することができる。ＳＴＡまたはＡＰは、管理動作フレームを送信できる。管理動作フレームは、１または複数のＶＨＴ管理機能をサポートするフィールドを含むことができる。１または複数のＶＨＴ管理動作機能をマルチチャネル非隣接スペクトル動作に関連付けることができる。管理動作フレームの受信に応答して、ＳＴＡまたはＡＰは、管理動作フレーム内で示されるカテゴリまたはサブタイプに基づいて肯定応答（ＡＣＫ）を送信できる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
添付図面と併せて例として与えられた以下の説明によって、より詳細に理解することができる。
【図１Ａ】開示された１または複数の実施形態を実装できる例示的な通信システムの構成図である。
【図１Ｂ】図１Ａに示した通信システム内で使用できる例示的な無線送信／受信装置（ＷＴＲＵ）の構成図である。
【図１Ｃ】図１Ａに示した通信システム内で使用できる例示的な無線アクセスネットワークおよび例示的なコアネットワークの構成図である。
【図２】例示的な媒体アクセス制御（ＭＡＣ）フレームを示す図である。
【図３】例示的な超高スループット（ＶＨＴ）管理動作フレームを示す図である。
【図４】例示的な副チャネルオフセットの情報要素（ＩＥ）を示す図である。
【図５】例示的なＶＨＴ帯域幅通知コンフィギュレーションフレームを示す図である。
【図６】例示的なＶＨＴセット共存運用（ＰＣＯ）フェーズフレームを示す図である。
【図７】例示的なＶＨＴ多入力多出力（ＭＩＭＯ）制御動作フレームを示す図である。
【図８】例示的な２０／４０／８０ＢＳＳ共存管理フレームを示す図である。
【図９】例示的な２０／４０／８０ＢＳＳ共存情報要素を示す図である。
【図１０】例示的な２０／４０／８０ＢＳＳ非許容チャネルレポート情報要素を示す図である。
【図１１】ＶＨＴ通信の管理動作をサポートする例示的な方法の流れ図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
図１Ａは、開示された１または複数の実施形態を実装できる例示的な通信システム１００の図である。通信システム１００は、音声、データ、ビデオ、メッセージ、放送などのコンテンツを複数の無線ユーザに供給する、多重アクセスシステムである。通信システム１００は、無線帯域幅を含むシステムリソースの共有を通じて、複数の無線ユーザがそのようなコンテンツにアクセスするのを可能にする。例えば、通信システム１００は、符号分割多重接続（ＣＤＭＡ）、時分割多重接続（ＴＤＭＡ）、周波数分割多重接続（ＦＤＭＡ）、直交ＦＤＭＡ（ＯＦＤＭＡ）、単一搬送波ＦＤＭＡ（ＳＣ−ＦＤＭＡ）などの、１または複数のチャネルアクセス方法を用いることができる。
【０００９】
図１Ａに示すように、通信システム１００は、無線送信／受信装置（ＷＴＲＵ）１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄと、無線アクセスネットワーク（ＲＡＮ）１０４と、コアネットワーク１０６と、公衆交換電話網（ＰＳＴＮ）１０８と、インターネット１１０と、他のネットワーク１１２とを含むことができるが、開示された実施形態は、任意の数のＷＴＲＵ、基地局、ネットワーク、および／またはネットワーク要素も想定していることを認識されたい。ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄのそれぞれは、無線環境で動作および／または通信を行うように構成された任意の種類のデバイスとすることができる。例として、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄは、無線信号を送信および／または受信するように構成され、ユーザ機器（ＵＥ）、移動局、固定式または移動式加入者装置、ページャ、セルラー電話、携帯情報端末（ＰＤＡ）、スマートフォン、ノートパソコン、ネットブック、パソコン、無線センサ、家電製品など含むことができる。
【００１０】
通信システム１００は、基地局１１４ａと基地局１１４ｂを含むこともできる。基地局１１４ａ、１１４ｂのそれぞれは、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄの少なくとも１つとワイヤレスにインタフェースをとって、コアネットワーク１０６、インターネット１１０、および／またはネットワーク１１２などの、１または複数の通信ネットワークへのアクセスを容易にするように構成された任意の種類のデバイスとすることができる。例として、基地局１１４ａ、１１４ｂを、ベーストランシーバ基地局（ＢＳＴ）、ノードＢ、ｅノードＢ、ホームノードＢ、ホームｅノードＢ、サイトコントローラ、アクセスポイント（ＡＰ）、無線ルータなどにすることができる。基地局１１４ａ、１１４ｂは、それぞれ単一要素として描かれているが、基地局１１４ａ、１１４ｂは、相互接続された基地局および／またはネットワーク要素をいくつでも含んでよいことを認識されたい。
【００１１】
基地局１１４ａをＲＡＮ１０４の一部とすることができ、ＲＡＮ１０４は、基地局コントローラ（ＢＳＣ）、無線ネットワークコントローラ（ＲＮＣ）、中継ノードなどの、他の基地局および／またはネットワーク要素（図示せず）を含んでもよい。基地局１１４ａおよび／または基地局１１４ｂを、セル（図示せず）と呼ぶことができる特定の地理的領域内で無線信号を送信および／または受信するように構成できる。セルをセルセクタにさらに分割できる。例えば、基地局１１４ａと関連付けられたセルを３つのセクタに分割できる。従って、一実施形態において、基地局１１４ａは、３つのトランシーバ、即ち、セルの１セクタにつき１トランシーバを含むことができる。別の実施形態において、基地局１１４ａは、多入力多出力（ＭＩＭＯ）技術を用いることができるので、セルの１セクタにつき複数のトランシーバを利用できる。
【００１２】
基地局１１４ａ、１１４ｂは、無線インタフェース１１６を介してＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄの１または複数と通信でき、無線インタフェース１１６は、適した任意の無線通信リンク（例えば、無線周波数（ＲＦ）、マイクロ波、赤外線（ＩＲ）、紫外線（ＵＶ）、可視光線など）にしてよい。適した任意の無線アクセス技術（ＲＡＴ）を使用して、無線インタフェース１１６を確立できる。
【００１３】
より詳細には、上述したように、通信システム１００は、多重アクセスシステムにすることができ、ＣＤＭＡ、ＴＤＭＡ、ＦＤＭＡ、ＯＦＤＭＡ、ＳＣ−ＦＤＭＡなど、１または複数のチャネルアクセス方式を用いることができる。例えば、ＲＡＮ１０４内の基地局１１４ａおよびＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃは、広域ＣＤＭＡ（ＷＣＤＭＡ（登録商標））を使用して無線インタフェース１１６を確立できる、ＵＭＴＳ（Universal Mobile Telecommunications System）、ＵＴＲＡ（Universal Terrestrial Radio Access）などの無線技術を実装できる。ＷＣＤＭＡは、ＨＳＰＡ（High-Speed Packet Access）および／または進化型ＨＳＰＡ（ＨＳＰＡ＋）などの通信プロトコルを含むことができる。ＨＳＰＡは、ＨＳＤＰＡ（High-Speed Downlink Packet Access）および／またはＨＳＵＰＡ（High-Speed Uplink Packet Access）を含むことができる。
【００１４】
別の実施形態において、基地局１１４ａおよびＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃは、ＬＴＥ（Long Term Evolution）および／またはＬＴＥアドバンスト（ＬＴＥ−Ａ）を使用して無線インタフェース１１６を確立できる、進化型ＵＭＴＳ地上波無線アクセス（Ｅ−ＵＴＲＡ）などの無線技術を実装できる。
【００１５】
その他の実施形態において、基地局１１４ａおよびＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃは、米国電気電子学会（ＩＥＥＥ）８０２．１６（即ち、ＷｉＭＡＸ（Worldwide Interoperability for Microwave Access）、ＣＤＭＡ２０００、ＣＤＭＡ２０００１Ｘ、ＣＤＭＡ２０００ＥＶ−ＤＯ、ＩＳ−２０００（Interim Standard 2000）、ＩＳ−９５（Interim Standard 95）、ＩＳ−８５６（Interim Standard 856）、ＧＳＭ（登録商標）（Global System for Mobile communications）、ＥＤＧＥ（Enhanced Data rates for GSM Evolution）、ＧＳＭ  ＥＤＧＥ（ＧＥＲＡＮ）など）などの無線技術を実装できる。
【００１６】
図１Ａの基地局１１４ｂは、例えば、無線ルータ、ホームノードＢ、ホームｅノードＢ、またはアクセスポイントにしてもよく、事業所、住居、車、キャンパスなどのローカルエリアで無線接続性を容易にするのに適した任意のＲＡＴを利用することが可能である。一実施形態において、基地局１１４ｂおよびＷＴＲＵ１０２ｃ、１０２ｄは、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）を確立するために、ＩＥＥＥ８０２．１１などの無線技術を実装できる。別の実施形態において、基地局１１４ｂおよびＷＴＲＵ１０２ｃ、１０２ｄは、無線パーソナルエリアネットワーク（ＷＰＡＮ）を確立するために、ＩＥＥＥ８０２．１５などの無線技術を実装できる。さらに別の実施形態において、基地局１１４ｂおよびＷＴＲＵ１０２ｃ、１０２ｄは、セルベースのＲＡＴ（例えば、ＷＣＤＭＡ、ＣＤＭＡ２０００、ＧＳＭ、ＬＴＥ、ＬＴＥ−Ａなど）を利用して、ピコセルまたはフェムトセルを確立できる。図１Ａに示すように、基地局１１４ｂは、インターネット１１０に直接接続できる。従って、基地局１１４ｂは、コアネットワーク１０６経由でインターネット１１０にアクセスする必要がない。
【００１７】
ＲＡＮ１０４は、コアネットワーク１０６と通信でき、コアネットワークは、音声、データ、アプリケーション、および／またはボイスオーバーインターネットプロトコル（ＶｏＩＰ）サービスをＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄの１または複数に提供するように構成された任意の種類のネットワークとすることができる。例えば、コアネットワーク１０６は、呼制御、課金サービス、移動体の位置ベースのサービス、プリペイド電話、インターネット接続性、ビデオ分散などを提供でき、および／またはユーザ認証などのハイレベルのセキュリティ機能を実行できる。図１Ａに示していないが、ＲＡＮ１０４および／またはコアネットワーク１０６は、ＲＡＮ１０４と同じＲＡＴまたは異なるＲＡＴを用いた、他のＲＡＴとの直接または間接通信にしてよいことを認識されたい。例えば、コアネットワーク１０６は、Ｅ−ＵＴＲＡ無線技術を利用するＲＡＮ１０４に接続されることに加えて、ＧＳＭ無線技術を用いた別のＲＡＮ（図示せず）と通信することもできる。
【００１８】
コアネットワーク１０６は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄがＰＳＴＮ１０８、インターネット１１０、および／または他のネットワーク１１２にアクセスするためのゲートウェイとして機能することもできる。ＰＳＴＮ１０８は、ＰＯＴＳ（Plain Old Telephone Service）を提供する回線交換電話網を含むことができる。インターネット１１０は、ＴＣＰ／ＩＰインターネットプロトコルスイートにおけるＴＣＰ（Transmission Control Protocol）、ＵＤＰ（User Data Protocol）およびＩＰ（Internet Protocol）などの、一般的な通信プロトコルを使用して相互接続されたコンピュータネットワークおよびデバイスのグローバルシステムを含むことができる。ネットワーク１１２は、他のサービスプロバイダによって所有および／または運用される有線または無線通信ネットワークを含むことができる。例えば、ネットワーク１１２は、ＲＡＮ１０４と同じＲＡＴまたは異なるＲＡＴを用いることができる、１または複数のＲＡＮに接続された別のコアネットワークを含むことができる。
【００１９】
通信システム１００内のＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄのいくつかまたはすべては、マルチモード能力を含むことができる。即ち、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄは、異なる無線リンクを介して異なる無線ネットワークと通信する複数のトランシーバを含むことができる。例えば、図１Ａに示したＷＴＲＵ１０２ｃを、セルベースの無線技術を用いることができる基地局１１４ａと通信し、かつＩＥＥＥ８０２無線技術を用いることができる基地局１１４ｂと通信するように構成できる。
【００２０】
図１Ｂは、例示的なＷＴＲＵ１０２の構成図である。図１Ｂに示すように、ＷＴＲＵ１０２は、プロセッサ１１８と、トランシーバ１２０と、送信／受信要素１２２と、スピーカ／マイクロフォン１２４と、キーパッド１２６と、ディスプレイ／タッチパッド１２８と、ノンリムーバブルメモリ１３０と、リムーバブルメモリ１３２と、電源１３４と、全地球測位システム（ＧＰＳ）チップセット１３６と、他の周辺機器１３８とを含むことができる。ＷＴＲＵ１０２は、実施形態と整合性を保った上で、上述の要素の任意の組み合わせを含んでよいことを認識されたい。
【００２１】
プロセッサ１１８は、汎用プロセッサ、専用プロセッサ、従来プロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアと連動する１または複数のマイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）、ＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）回路、その他の種類の集積回路（ＩＣ）、状態機械などにしてよい。プロセッサ１１８は、信号符号化、データ処理、電力制御、入力／出力処理、および／またはＷＴＲＵ１０２が無線環境で動作するのを可能にするその他の機能性を実行できる。プロセッサ１１８をトランシーバ１２０に結合でき、トランシーバ１２０を送信／受信要素１２２に結合できる。図１Ｂでは、プロセッサ１１８とトランシーバ１２０とを個別のコンポーネントとして描いているが、プロセッサ１１８とトランシーバ１２０とを電子パッケージまたはチップ内にまとめることができることを認識されたい。
【００２２】
送信／受信要素１２２を、無線インタフェース１１６を介して基地局（例えば、基地局１１４ａ）と信号の送受信を行うように構成できる。例えば、一実施形態において、送信／受信要素１２２は、ＲＦ信号を送信および／または受信するように構成されたアンテナにしてよい。別の実施形態において、送信／受信要素１２２は、例えば、ＩＲ、ＵＶ、または可視光線の信号を送信および／または受信するように構成されたエミッタ／検出器にしてよい。さらに別の実施形態において、送信／受信要素１２２を、ＲＦ信号と光信号との両方を送受信するように構成できる。送信／受信要素１２２を、無線信号の任意の組み合わせを送信および／または受信するように構成できることを認識されたい。
【００２３】
さらに、送信／受信要素１２２を単一の要素として図１Ｂに描いているが、ＷＴＲＵ１０２は、送信／受信要素１２２をいくつでも含んでよい。より詳細には、ＷＴＲＵ１０２は、ＭＩＭＯ技術を用いることができる。従って、一実施形態において、ＷＴＲＵ１０２は、インタフェース１１６を介して無線信号を送受信する２または３以上の送信／受信要素１２２（例えば、複数のアンテナ）を含むことができる。
【００２４】
トランシーバ１２０を、送信／受信要素１２２によって送信される信号を変調して、送信／受信要素１２２によって受信された信号を復調するように構成できる。上述したように、ＷＴＲＵ１０２は、マルチモード能力を有することができる、従って、トランシーバ１２０は、ＷＴＲＵ１０２が、例えば、ＵＴＲＡおよびＩＥＥＥ８０２．１１などの複数のＲＡＴを通じて通信するのを可能にする複数のトランシーバを含むことができる。
【００２５】
ＷＴＲＵ１０２のプロセッサ１１８を、スピーカ／マイクロフォン１２４、キーパッド１２６、および／またはディスプレイ／タッチパッド１２８（例えば、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）表示装置または有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）表示装置）に結合して、ユーザ入力データを受信できる。プロセッサ１１８は、スピーカ／マイクロフォン１２４、キーパッド１２６、および／またはディスプレイ／タッチパッド１２８にユーザデータを出力することもできる。さらに、プロセッサ１１８は、ノンリムーバブルメモリ１０６および／またはリムーバブルメモリ１３２などの、適した任意の種類のメモリからの情報にアクセスして、それらのメモリにデータを格納できる。ノンリムーバブルメモリ１０６は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、ハードディスク、またはその他の種類のメモリ記憶デバイスを含むことができる。リムーバブルメモリ１３２は、加入者識別モジュール（ＳＩＭ）カード、メモリスティック、セキュアデジタル（ＳＤ）メモリカードなどを含むことができる。他の実施形態において、プロセッサ１１８は、サーバまたはホームコンピュータ（図示せず）などの、物理的にＷＴＲＵ１０２に置いてないメモリからの情報にアクセスして、それらのメモリにデータを格納できる。
【００２６】
プロセッサ１１８は、電源１３４から電力を受け取ることができ、その電力をＷＴＲＵ１０２内の他のコンポーネントに分配および／または制御するように構成される。電源１３４は、ＷＴＲＵ１０２に電力供給するのに適した任意のデバイスにしてよい。例えば、電源１３４は、１または複数の乾電池（例えば、ニッケルカドミウム（ＮｉＣｄ）、ニッケル亜鉛（ＮｉＺｎ）、ニッケル水素（ＮｉＭＨ）、リチウムイオン（Ｌｉ−ｉｏｎ）など）、太陽電池、燃料電池などを含むことができる。
【００２７】
プロセッサ１１８をＧＰＳチップセット１３６に結合することもでき、ＧＰＳチップセットを、ＷＴＲＵ１０２の現在の位置に関する位置情報（例えば、経緯度）を提供するように構成できる。追加または代替として、ＧＰＳチップセット１３６からの情報により、ＷＴＲＵ１０２は、基地局（例えば、基地局１１４ａ、１１４ｂ）から無線インタフェース１１６を介して位置情報を受信し、および／または２または３以上の近隣の基地局から受信される信号のタイミングに基づいて自身の位置を判別できる。ＷＴＲＵ１０２は、実施形態と整合性を保った上で、適した任意の位置判別方法によって位置情報を取得してよいことを認識されたい。
【００２８】
プロセッサ１１８をさらに他の周辺機器１３８に結合することができ、その周辺機器は、付加的な特徴、機能性および／または有線または無線接続性を提供する、１または複数のソフトウェアモジュールおよび／またはハードウェアモジュールを含むことができる。例えば、周辺機器１３８は、加速度計、電子コンパス、衛星トランシーバ、デジタルカメラ（写真またはビデオ用）、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）ポート、振動デバイス、テレビトランシーバ、ハンズフリーヘッドセット、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）モジュール、周波数変調（ＦＭ）無線装置、デジタル音楽プレーヤ、メディアプレーヤ、ビデオゲームプレーヤモジュール、インターネットブラウザなどを含むことができる。
【００２９】
図１Ｃは、実施形態に従ったＲＡＮ１０４およびコアネットワーク１０６の構成図である。上述したように、ＲＡＮ１０４は、Ｅ−ＵＴＲＡ無線技術を用いて、無線インタフェース１１６を介してＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと通信できる。ＲＡＮ１０４は、コアネットワーク１０６とも通信できる。
【００３０】
ＲＡＮ１０４は、ｅノードＢ１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃを含むことができるが、ＲＡＮ１０４は、実施形態と整合性を保った上でｅノードＢをいくつでも含んでよいことを認識されたい。ｅノードＢ１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃはそれぞれ、無線インタフェース１１６を介してＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと通信する１または複数のトランシーバを含むことができる。一実施形態において、ｅノードＢ１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは、ＭＩＭＯ技術を実装できる。従って、例えば、ｅノードＢ１４０ａは、ＷＴＲＵ１０２ａと無線信号を送受信するための複数のアンテナを使用できる。
【００３１】
ｅノードＢ１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃのそれぞれを特定のセル（図示せず）と関連付けることができ、そして無線リソース管理決定、ハンドオーバー決定、アップリンクおよび／またはダウンリンクのユーザのスケジューリングなどを処理するように構成できる。図１Ｃに示すように、ｅノードＢ１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは、Ｘ２インタフェースを介して互いに通信できる。
【００３２】
図１Ｃに示したコアネットワーク１０６は、モビリティ管理ゲートウェイ（ＭＭＥ）１４２、サービングゲートウェイ１４４、およびパケットデータネットワーク（ＰＤＮ）ゲートウェイ１４６を含むことができる。上述した要素のそれぞれをコアネットワーク１０６の一部として描いているが、これらの要素のいずれも、コアネットワーク通信業者以外のエンティティ(entity)によって、所有および／または運用されてよいことを認識されたい。
【００３３】
ＭＭＥ１４２は、Ｓ１インタフェース経由でＲＡＮ１０４内のｅノードＢ１４２ａ、１４２ｂ、１４２ｃのそれぞれに接続されて、制御ノードとして機能できる。例えば、ＭＭＥ１４２は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃのユーザを認証すること、ベアラをアクティブ化／非アクティブ化すること、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃの初期接続(initial attach)時に特定のサービングゲートウェイを選択することなどに関与することもある。ＭＭＥ１４２は、ＲＡＮ１０４と、ＧＳＭまたはＷＣＤＭＡなどの他の無線技術を用いる他のＲＡＮ（図示せず）とを切り替える制御プレーン機能を提供することもできる。
【００３４】
サービングゲートウェイ１４４を、Ｓ１インタフェース経由でＲＡＮ１０４内のｅノードＢ１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃのそれぞれに接続できる。サービングゲートウェイ１４４は一般に経路指定して、ユーザデータパケットをＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに転送およびＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃから転送できる。サービングゲートウェイ１４４は、ｅノードＢ間のハンドオーバー時にユーザプレーンをアンカーすること、ダウンリンクデータがＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに使用可能になった時にページングをトリガすること、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃのコンテキストを管理して格納することなどの他の機能を実行することもできる。
【００３５】
サービングゲートウェイ１４４をＰＤＮゲートウェイ１４６に接続することもでき、ＰＤＮゲートウェイ１４６は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃにインターネット１１０などのパケット交換ネットワークへのアクセスを提供して、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃとIP-enabledデバイスとの間の通信を容易にすることができる。無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）１５５のアクセスルータ（ＡＲ）１５０は、インターネット１１０と通信できる。ＡＲ１５０は、ＡＰ１６０ａ、１６０ｂ、１６０ｃ間の通信を容易にできる。ＡＰ１６０ａ、１６０ｂ、１６０ｃは、ＳＴＡ１７０ａ、１７０ｂ、１７０ｃと通信できる。
【００３６】
コアネットワーク１０６は、他のネットワークとの通信を容易にできる。例えば、コアネットワーク１０６は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃにＰＳＴＮ１０８などの回路交換ネットワークへのアクセスを提供して、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと従来のランドライン通信デバイスとの間の通信を容易にすることができる。例えば、コアネットワーク１０６は、コアネットワーク１０６とＰＳＴＮ１０８との間のインタフェースとして機能するＩＰゲートウェイ（例えば、ＩＰマルチメディアサブシステム（ＩＭＳ）サーバ）を含むことができるか、またはＩＰゲートウェイと通信できる。さらに、コアネットワーク１０６は、他のサービスプロバイダによって所有および／または運用される有線または無線通信ネットワークを含むことができる、ネットワーク１１２へのアクセスをＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに提供できる。
【００３７】
本明細書で使用される用語「ステーション（ＳＴＡ）」は、無線送信／受信装置（ＷＴＲＵ）、ユーザ機器（ＵＥ）、移動局、固定式または移動式加入者装置、ページャ、セルラー電話、携帯情報端末（ＰＤＡ）、コンピュータ、モバイルインターネットデバイス（ＭＩＤ）、または無線環境で動作可能なその他の種類のデバイスを含むが、これらに限定されない。本明細書で使用される用語「基地局」は、ノードＢ、サイトコントローラ、アクセスポイント（ＡＰ）、または無線環境で動作可能なその他の種類のインタフェースデバイスを含むが、これらに限定されない。
【００３８】
説明上、さまざまな実施形態をＷＬＡＮの状況において説明しているが、任意の無線通信技術によってそのような実施形態を実装できる。無線通信技術のいくつかの例示的な種類は、ＷｉＭＡＸ、ＩＥＥＥ８０２．ｘｘ、ＧＳＭ、ＣＤＭＡ２０００、ＵＭＴＳ、ＬＴＥ、または次世代の技術を含むが、これらに限定されない。
【００３９】
ＭＡＣ層の上位で１００Ｍｂｐｓよりも速い超高スループット（ＶＨＴ）を有するＷＬＡＮを設計して、本明細書で説明する実施形態を実装できる。そのような実施形態を実装するＶＨＴ  ＷＬＡＮは、マルチユーザ多入力多出力（ＭＵ−ＭＩＭＯ）技術、新しい符号化機能、新しい節電機能などの特徴を含むこともできる。ＭＵ−ＭＩＭＯ技術は、同じ周波数で同時に複数のＳＴＡに送信することが可能であり、同じ周波数で同時に複数のＳＴＡから受信することも可能である。ＶＨＴパケット伝送およびレガシーパケット伝送に対する新しいＶＨＴ保護機能を実装できる。高密度でデプロイされたＶＨＴ  ＡＰの状況では、隣接するＢＳＳからの干渉が強くなるため、ＢＳＳ管理のオーバーラップが必要になる。ＴＶＷＳ（Television White Space）の状況では、独立運用のネットワーク／デバイス（および無線技術が異なるネットワーク／デバイスでさえ）は、共存し、共通のＴＶＷＳ周波数スペクトルで動作できる。
【００４０】
ＩＥＥＥ８０２．１１高スループット（ＨＴ）動作フレームは、ＨＴ機能の管理動作をサポートするために使用されるが、ＶＨＴ機能を有するＷＬＡＮでは機能が十分でない。本明細書で「ＶＨＴ動作フレーム」と呼ばれる新しい管理動作フレームは、ＶＨＴ機能の管理動作を拡張するために必要であろう。さらに、ＩＥＥＥ８０２．１１動作フレームの拡張は、ＶＨＴ機能をサポートするのに必要であろう。ＷＬＡＮにおいてＶＨＴ管理動作を、ＶＨＴ動作フレームとＩＥＥＥ８０２．１１動作フレームのＶＨＴ拡張との形式によってサポートするために使用される例示的な方法および装置について本明細書で説明する。ＶＨＴ動作フレームは、新しいカテゴリか、またはＤＬＳ、パブリック、スペクトル管理、ＨＴなどの既存の８０２．１１カテゴリに含まれる。ＶＨＴ動作フレームが既存の８０２．１１カテゴリに入らない場合、「ＶＨＴ」カテゴリと呼ばれる新しいカテゴリに従って分類される。
【００４１】
インフラストラクチャＢＳＳ、独立ＢＳＳ／アドホック、またはダイレクトリンクセットアップ状況においてＶＨＴ  ＳＴＡは、ＶＨＴ管理動作フレームを送信または受信できる。インフラストラクチャＢＳＳの状況において、ＶＨＴ  ＡＰもＶＨＴ管理動作フレームを送信または受信できる。
【００４２】
８０２．１１管理フレームのサブタイプ“Action”および“Action No Acknowledgement（ＡＣＫ）”は、スペクトル管理、ＱｏＳ、ＤＬＳ、パブリック、ＨＴなどのさまざまなカテゴリに関連する拡張された管理動作に使用される。例えば、８０２．１１パブリック動作フレームを、例えば、ＢＳＳ間およびＡＰが、関連していないＳＴＡと通信するのを可能にするパブリックに設定するカテゴリフィールドを有する管理動作フレームにすることができる。この例において、送信するＳＴＡ／ＡＰおよび受信するＳＴＡ／ＡＰを異なるＢＳＳと関連付けてもよいし、または送信ＳＴＡおよび受信ＳＴＡの１つまたはその両方をＢＳＳに関連付けなくてもよい。
【００４３】
サブタイプ“Action No ACK”の管理フレームは、成功受信した受信側ＳＴＡ／ＡＰからＡＣＫフレームを受信できない。さらに、集約されたＰＤＵ（Packet Data Unit）で伝送するために、このような管理フレームサブタイプ“Action No ACK”の動作フレームを、ＳＴＡ／ＡＰによってデータフレーム、制御フレーム、管理フレームの１または複数に集約できる。集約されたＰＤＵは、個々のフレーム／パケットを含むことができ、個々のパケットの前にパケット／フレームデリミタが付き、個々のパケットは、パケットおよび個々のパケットに関する情報を含み、その後必要であれば、要求された長さ、例えば、８０２．１１ｎにあるような４オクテットの倍数にビットを切り上げるビットパディングが続く。管理フレームのサブタイプ“Action”と“Action No ACK”の両方を、本明細書では「動作フレーム」か「管理動作フレーム」のどちらかで呼ぶ。
【００４４】
図２は、例示的な媒体アクセス制御（ＭＡＣ）フレーム２００を示す図である。ＭＡＣフレーム２００は、プリアンブル２１０と、ヘッダ２２０と、フレーム本体２３０とを含む。フレーム本体２３０は、ＶＨＴ管理動作フレーム本体２４０を含む。ＶＨＴ管理動作フレーム本体２４０は、動作カテゴリフィールド２５０と、その後に続く動作フィールド２６０とを含む。動作フィールド２６０は、動作フレームのタイプ、例えば、セットアップ要求、セットアップ応答、または分解を識別できる。動作フィールド２６０の後に他のフィールド２７０ａ、２７０ｂ．．．．２７０ｋが続く。他のフィールド２７０ａ、２７０ｂ．．．．２７０ｋは、動作フレームタイプに基づいてを指定され、それらのフィールドの１または複数を情報要素（ＩＥ）にすることができる。
【００４５】
ＡＰおよびＳＴＡは、任意の新しいまたは既存の管理／制御／データフレームのＶＨＴ管理動作を示すことができ、例えば、管理フレームは、アソシエーション、リアソシエーション、プローブまたはビーコンフレームがある。ＩＥは、情報を伝送するＭＡＣフレームに含まれる。
【００４６】
図３は、ＩＥ３１０を含む例示的なＶＨＴ管理動作フレーム３００を示す図である。ＩＥ３１０は、要素ＩＤフィールド３２０と、長さフィールド３３０と、いくつかのＩＥフィールド３４０ａ、３４０ｂ．．．３４０ｎとを含む。要素ＩＤフィールド３２０は、ＩＥ３１０に固有のＩＤを含む。長さフィールド３３０は、長さフィールド３３０の後にＩＥ３１０の長さを示すことができる。
【００４７】
第１の例において、ＶＨＴが増大したチャネル帯域幅伝送モードを８０ＭＨｚでサポートするように、８０２．１１チャネル切り替え告知フレームを変更できる。チャネル切り替え告知フレームを、ＢＳＳのＡＰか、または独立ＢＳＳのＳＴＡによって送信し、新しいチャネルに切り替える時にチャネル数および帯域幅のコンフィギュレーションを告知することができる。８０２．１１チャネル切り替え告知フレームを、副チャネルオフセットＩＥを含むカテゴリスペクトル管理の動作フレームにすることができる。
【００４８】
図４は、例示的な副チャネルオフセットＩＥ４００を示す図である。副チャネルオフセットＩＥ４００は、ＶＨＴ８０ＭＨｚ帯域幅伝送およびＶＨＴマルチチャネル伝送をサポートする副チャネルオフセット情報の値を示すように変更できる、副チャネルオフセットＩＥ４００は、要素ＩＤフィールド４１０と、長さフィールド４２０と、副チャネルオフセットフィールド４３０とを備える。
【００４９】
副チャネルオフセットフィールド４３０は、既存の８０２．１１ｎ標準における４０ＭＨｚ伝送帯域幅の場合、２０ＭＨｚの主チャネルに対する２０ＭＨｚの副チャネルの位置を示すことができる。ＶＨＴ８０ＭＨｚ帯域幅伝送の状況において、８０ＭＨｚ伝送帯域幅を供給する場合、１つの２０ＭＨｚ主チャネルに伴って、３つの２０ＭＨｚ副チャネルが存在する。従って、８０ＭＨｚ帯域幅伝送の場合、２０ＭＨｚ主チャネルに対して３つの２０ＭＨｚ副チャネルを、副チャネルオフセットフィールド４３０の値で示すことができる。８０ＭＨｚチャネルを構成する２０ＭＨｚチャネルは、隣接していなくてもよい。ＶＨＴ機能は、８０ＭＨｚ帯域幅信号などの送受信をサポートできる。ＶＨＴ機能は、２０ＭＨｚチャネルをさまざまに組み合わせて、複数のパラレル伝送を含む、マルチチャネル伝送をサポートすることもできる。
【００５０】
マルチチャネル伝送の状況において、主チャネルに対するチャネルのコンフィギュレーションを、副チャネルオフセットフィールド４３０で示すことができる。さらに、ＶＨＴ機能は、副チャネルが主チャネルに隣接していなくても４０ＭＨｚ帯域幅信号の送受信をサポートすることができ、副チャネルオフセットフィールド４３０で示すこともできる。ＶＨＴ８０ＭＨｚ帯域幅伝送に対応する副チャネルオフセットフィールド４３０に対する実行可能な副チャネルコンフィギュレーションおよびそれに対応する値の例として、ＶＨＴ４０ＭＨｚ帯域幅伝送と、ＶＨＴマルチチャネル伝送とを表１に示す。０から２５５までの範囲の未使用の値から厳密な数値を恣意的に選択してよい。
【００５１】
【表１−１】
2018019421.tif 000003
【００５２】
【表１−２】
2018019421.tif 000004
【００５３】
副チャネルオフセットフィールド４３０を、ＶＨＴ８０ＭＨｚ帯域幅伝送、ＶＨＴ４０ＭＨｚ帯域幅伝送、およびＶＨＴマルチチャネル伝送をサポートする副チャネルコンフィギュレーションを示す１または複数の値を含むように変更できる。副チャネルオフセットフィールド４３０を、例えば、１）独立ＢＳＳのＡＰまたはＳＴＡによって送信されたビーコンフレーム、プローブ応答フレーム、アソシエーション応答フレーム、およびリアソシエーション応答フレーム；２）独立ＢＳＳのＡＰまたはＳＴＡによって送信されたフレームに含まれるＶＨＴ動作ＩＥ；３）独立ＢＳＳのＡＰまたはＳＴＡによって送信されたチャネル切り替え告知（動作）フレーム；または４）ＡＰまたはＳＴＡによって送信されたフレームに含まれるＶＨＴ能力ＩＥ、に含むことができる。
【００５４】
第２の例において、ＶＨＴ帯域幅通知コンフィギュレーションフレームをＶＨＴカテゴリの動作フレームにすることができ、そしてＶＨＴ  ＷＬＡＮの各種帯域幅２０／４０／８０ＭＨｚをサポートするために使用できる。この例において、ＶＨＴ  ＳＴＡまたはＡＰは、ＶＨＴ帯域幅通知コンフィギュレーションフレームを送信して、それが送信されたフレームの帯域幅コンフィギュレーションを変更できる。
【００５５】
図５は、例示的なＶＨＴ帯域幅通知コンフィギュレーションフレーム５００を示す図である。ＶＨＴ帯域幅通知コンフィギュレーションフレーム５００は、カテゴリフィールド５１０と、動作フィールド５２０と、ＶＨＴ帯域幅コンフィギュレーションフィールド５３０とを含む。カテゴリフィールド５１０を、ＶＨＴを示す値に設定できる。動作フィールド５２０を、ＶＨＴ帯域幅通知コンフィギュレーションを表す値に設定できる。ＶＨＴ帯域幅コンフィギュレーションフィールド５３０は、この動作フレームを送信するＳＴＡまたはＡＰに送信されるフレームが要求する帯域幅コンフィギュレーションを含むことができる。ＶＨＴ帯域幅コンフィギュレーションフィールド５３０の値は、ＶＨＴ８０ＭＨｚ帯域幅伝送、ＶＨＴ４０ＭＨｚ帯域幅伝送、およびＶＨＴマルチチャネル伝送で実行可能である各種帯域幅コンフィギュレーションに対応できる。各種帯域幅コンフィギュレーションを、例えば、変更された副チャネルオフセットＩＥおよび／または第１の例と図４と表１とによりそれぞれ説明した副チャネルオフセットフィールド４３０に提供できる。代替として、表１で示したＶＨＴ帯域幅コンフィギュレーションの１または複数を８０２．１１チャネル帯域フィールドに付加することによってＶＨＴをサポートするように、ＨＴカテゴリの８０２．１１通知チャネル帯域フレームを変更できる。
【００５６】
第３の例において、ＶＨＴ  ＰＣＯ（VHT Set Phased Coexistence Operation）フェーズフレームを、ＶＨＴカテゴリの動作フレームにすることができ、そしてＶＨＴ  ＷＬＡＮのＰＣＯをサポートするために使用できる。ＶＨＴ  ＷＬＡＮ  ＢＳＳは、ＶＨＴ  ＰＣＯを採用できる。ここで、ＶＨＴ  ＡＰは、２０／４０／８０ＭＨｚの帯域幅動作の間で時分割できる。可能なすべての組み合わせ、例えば、２０／４０／８０ＭＨｚ、４０／８０ＭＨｚ、２０／８０ＭＨｚ、および２０／４０ＭＨｚを検討できることに留意されたい。さらに、４０ＭＨｚおよび８０ＭＨｚ帯域幅から成る隣接および非隣接チャネル構成があり得るので、４０ＭＨｚおよび８０ＭＨｚに対して実行可能ないくつかの帯域幅コンフィギュレーションまたはＰＣＯフェーズがあり得る。例えば、ＡＰは、ＶＨＴ共存運用の所定の帯域幅セットの中からＢＳＳ動作を切り替えることができる。パラレルチャネル伝送コンフィギュレーションを含むマルチチャネル伝送コンフィギュレーションが、付加的なＰＣＯフェーズとしてサポートされる別の機能をＶＨＴ  ＰＣＯに付加できる。この例において、ＶＨＴ  ＡＰは、これらのマルチチャネル伝送コンフィギュレーション／フェーズへの切り替えを示すことができる。ＶＨＴセットＰＣＯフェーズフレームは、ＡＰによって送信されて、２０ＭＨｚ、４０ＭＨｚ、８０ＭＨｚフェーズの中からフェーズ変更を告知できる。
【００５７】
図６は、例示的なＶＨＴセットＰＣＯフェーズフレーム６００を示す図である。ＶＨＴセットＰＣＯフェーズフレーム６００は、カテゴリフィールド６１０と、動作フィールド６２０と、ＶＨＴ  ＰＣＯフェーズ制御フィールド６３０とを含む。カテゴリフィールド６１０を、ＶＨＴを示す値に設定できる。動作フィールド６２０を、ＶＨＴセットＰＣＯフェーズを表すのに定義される値に設定できる。ＶＨＴ  ＰＣＯフェーズ制御フィールド６３０は、現在のＰＣＯフェーズを示すことができる。この情報を、変更された８０２．１１ＰＣＯフェーズ制御フィールド内に示すことができ、表２で示した値の１または複数を含むことができる。
【００５８】
【表２】
2018019421.tif 000005
【００５９】
ＶＨＴ  ＰＣＯフェーズは、表２で示したＶＨＴ８０ＭＨｚ帯域幅伝送、ＶＨＴ４０ＭＨｚ帯域幅伝送、およびＶＨＴマルチチャネル伝送でサポートできる各種帯域幅コンフィギュレーションの１または複数に対応できる。一つの代替として、８０２．１１ＰＣＯフェーズ制御フィールドと、表２で示したＶＨＴ  ＰＣＯフェーズの値を含む変更されたＰＣＯフェーズ制御フィールドとを置き換えることによってＶＨＴ  ＰＣＯをサポートするように、ＨＴカテゴリの８０２．１１セットＰＣＯフェーズフレームを変更できる。別の代替として、現在のＶＨＴ  ＰＣＯフェーズの動作表示、またはそれに関連する情報を、独立ＢＳＳのＡＰまたはＳＴＡによって送信されたビーコンフレーム、プローブ応答フレーム、アソシエーション応答フレーム、およびリアソシエーション応答フレームに含むか、または独立ＢＳＳのＡＰまたはＳＴＡによって送信されたフレームに含まれるＶＨＴ動作ＩＥに含むことができる。
【００６０】
第４の例において、以下の１または複数を含むように８０２．１１ＭＩＭＯ制御フィールドを変更できるか、またはＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドを生成できる。即ち、１）チャネル状態情報および／または伝送ビーム形成フィードバックマトリクスの１から３２までの範囲の列数；２）チャネル状態情報／伝送ビーム形成フィードバックマトリクスの１から３２までの範囲の行数；３）表１に示した２０／４０／８０ＭＨｚの各種帯域幅コンフィギュレーション事例にわたるＶＨＴ用のＭＩＭＯ制御チャネル幅表示；４）副搬送波の１または複数のセットに分類されるＯＦＤＭ副搬送波の１から１６までの範囲の数；５）各要素の現実部および仮想部をチャネル状態情報／伝送ビーム形成フィードバックマトリクスで表現する４から１６までの範囲のビット数；６）圧縮ビーム形成マトリクスの符号表情報のサイズ；７）関連する測定レポートのセグメントに対する０から３１までの範囲の残りのセグメント数；８）ＭＩＭＯ制御フィールドを含むフレーム内に含めるフィードバック情報を作成できる、サウンディングパケットの受信終了に対応するサウンディングタイムスタンプ、を含むことができる。変更されたＭＩＭＯ制御フィールドおよびＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドを、８０２．１１ＨＴ  ＣＳＩ（Channel State Information）動作フレームと、ＶＨＴ  ＣＳＩ動作フレームと、８０２．１１ＨＴ非圧縮ビーム形成動作フレームと、ＶＨＴ非圧縮ビーム形成動作フレームと、８０２．１１ＨＴ圧縮ビーム形成動作フレームと、ＶＨＴ圧縮ビーム形成動作フレームとに含むことができる。
【００６１】
図７は、ＶＨＴ圧縮ビーム形成レポート動作フレーム７００のフレーム本体の例示的な図である。ＶＨＴ圧縮ビーム形成レポート動作フレーム７００は、カテゴリフィールド７１０と、動作フィールド７２０と、ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールド７３０と、圧縮ビーム形成レポート７４０とを含む。
【００６２】
第５の例において、２０／４０／８０ＭＨｚの変更された８０２．１１圧縮ビーム形成レポートフィールド、またはＶＨＴをサポートするように構成された圧縮ビーム形成レポートフィールド７４０は、以下の１または複数を含むことができる。即ち、１）８ビットから１６ビットまでを範囲にできる解像度で、対応するＭＩＭＯ制御フィールドによってストリーム数をマトリクスの列数として指定できる、各時空間ストリームのレポートを送信するＳＴＡの平均した信号対雑音比；２）８０ＭＨｚに対して１２８乗根の範囲の指数を有するＯＦＤＭ副搬送波のビーム形成フィードバックマトリクス；３）４０ＭＨｚに対して５８乗根の範囲の指数を有するＯＦＤＭ副搬送波のビーム形成フィードバックマトリクス；４）２０ＭＨｚに対して２８乗根の範囲の指数を有するＯＦＤＭ副搬送波のビーム形成フィードバックマトリクス、を含むことができる。２０／４０／８０ＭＨｚの変更された８０２．１１圧縮ビーム形成レポートフィールド、およびＶＨＴをサポートするように構成された圧縮ビーム形成レポートフィールドを、８０２．１１ＨＴ圧縮ビーム形成動作フレームまたはＶＨＴ圧縮ビーム形成動作フレームに含むことができる。要求しているＳＴＡ／ＡＰから受信されたフレームのＨＴ制御フィールドまたはＶＨＴ制御フィールドに含まれる圧縮ビーム形成フィードバック要求表示に応答して、８０２．１１ＨＴ圧縮ビーム形成動作フレームおよびＶＨＴ圧縮ビーム形成動作フレームがＳＴＡ／ＡＰによって送信される。
【００６３】
第６の例において、２０／４０／８０ＭＨｚの変更された８０２．１１非圧縮ビーム形成レポートフィールド、またはＶＨＴをサポートするように構成された非圧縮ビーム形成レポートフィールドは、以下の１または複数を含むことができる。即ち、１）８ビットから１６ビットまでを範囲にできる解像度で、対応するＭＩＭＯ制御フィールドによってストリーム数をマトリクスの列数として指定できる、各時空間ストリームのレポートを送信するＳＴＡの平均した信号対雑音比；２）８０ＭＨｚに対して１２８乗根の範囲の指数を有するＯＦＤＭ副搬送波のビーム形成フィードバックマトリクス；３）４０ＭＨｚに対して５８乗根の範囲の指数を有するＯＦＤＭ副搬送波のビーム形成フィードバックマトリクス；４）２０ＭＨｚに対して２８乗根の範囲の指数を有するＯＦＤＭ副搬送波のビーム形成フィードバックマトリクス、を含むことができる。２０／４０／８０ＭＨｚの変更された８０２．１１非圧縮ビーム形成レポートフィールド、およびＶＨＴをサポートするように構成された非圧縮ビーム形成レポートフィールドを、８０２．１１ＨＴ非圧縮ビーム形成動作フレームまたはＶＨＴ非圧縮ビーム形成動作フレームに含むことができる。要求しているＳＴＡ／ＡＰから受信されたフレームのＨＴ制御フィールドまたはＶＨＴ制御フィールドに含まれる非圧縮ビーム形成フィードバック要求表示に応答して、８０２．１１ＨＴ非圧縮ビーム形成動作フレームおよびＶＨＴ非圧縮ビーム形成動作フレームがＳＴＡ／ＡＰによって送信される。
【００６４】
第７の例において、２０／４０／８０ＭＨｚの変更された８０２．１１ＣＳＩレポートフィールド、またはＶＨＴをサポートするように構成されたＣＳＩレポートフィールドは、以下の１または複数を含むことができる。即ち、１）８ビットから１６ビットまでを範囲にできる解像度でＳＴＡがレポートを送信し、対応するＭＩＭＯ制御フィールドによって受信チェーン数をマトリクスの行数として指定できる、各受信チェーンの信号対雑音比（ＳＮＲ）；２）８０ＭＨｚに対して１２８乗根の範囲の指数を有するＯＦＤＭ副搬送波のＣＳＩマトリクス；３）４０ＭＨｚに対して５８乗根の範囲の指数を有するＯＦＤＭ副搬送波のＣＳＩマトリクス；４）２０ＭＨｚに対して２８乗根の範囲の指数を有するＯＦＤＭ副搬送波のＣＳＩマトリクス、を含むことができる。２０／４０／８０ＭＨｚの変更された８０２．１１ＣＳＩレポートフィールド、およびＶＨＴをサポートするように構成されたＣＳＩレポートフィールドを、８０２．１１ＨＴ  ＣＳＩ動作フレームまたはＶＨＴ  ＣＳＩ動作フレームに含むことができる。要求しているＳＴＡまたはＡＰから受信されたフレームのＨＴ制御フィールドまたはＶＨＴ制御フィールドに含まれるＣＳＩフィードバック要求表示に応答して、８０２．１１ＨＴ  ＣＳＩ動作フレームおよびＶＨＴ  ＣＳＩ動作フレームがＳＴＡまたはＡＰによって送信される。
【００６５】
第８の例において、８０２．１１動作フレームを、ＶＨＴ能力ＩＥを含むように変更できる。例えば、ＶＨＴ能力ＩＥを、８０２．１１ＤＬＳ要求フレーム、８０２．１１ＤＬＳ応答フレーム、８０２．１１トンネルダイレクトリンクセットアップ（ＴＤＬＳ）セットアップ要求フレーム、および８０２．１１ＴＤＬＳセットアップ応答フレームのフレーム本体に付加できる。ＶＨＴ  ＳＴＡ／ＡＰによって、ＶＨＴ能力ＩＥを８０２．１１ＤＬＳ要求フレームおよび応答フレームに付加できる。ＶＨＴ  ＳＴＡによって、ＶＨＴ能力ＩＥを８０２．１１ＴＤＬＳセットアップ要求フレームおよびＴＤＬＳセットアップ応答フレームに付加できる。
【００６６】
第９の例において、２０／４０／８０ＢＳＳ共存管理フレームを、パブリックのカテゴリを用いて動作フレームにすることができ、そしてＶＨＴが増大したチャネル帯域幅伝送モードを８０ＭＨｚでサポートするよう使用できる。２０／４０／８０ＢＳＳ共存管理フレームをＳＴＡまたはＡＰが使用して、２０／４０／８０ＢＳＳ共存の情報を交換できる。
【００６７】
図８は、例示的な２０／４０／８０ＢＳＳ共存管理フレーム８００を示す図である。２０／４０／８０ＢＳＳ共存管理フレーム８００は、カテゴリフィールド８１０と、動作フィールド８２０と、２０／４０／８０ＢＳＳ共存フィールド８３０と、２０／４０／８０ＢＳＳ非許容チャネルレポートフィールド８４０とを含む。カテゴリフィールド８１０を、パブリックを示す値に設定できる。動作フィールド８２０を、２０／４０／８０ＢＳＳ共存管理に応じて定義される値に設定できる。
【００６８】
２０／４０／８０ＢＳＳ共存フィールド８３０は、２０／４０／８０ＢＳＳ共存に関連する情報を含むことができる。２０／４０／８０ＢＳＳ共存フィールド８３０は、図９に示した２０／４０／８０ＢＳＳ共存ＩＥ９００を含むことができる。２０／４０／８０ＢＳＳ共存ＩＥ９００をＳＴＡまたはＡＰが使用して、２０／４０／８０ＢＳＳ共存の情報を交換できる。２０／４０／８０ＢＳＳ共存管理フレーム８００に加えて、ＳＴＡまたはＡＰは、２０／４０／８０ＢＳＳ共存ＩＥ９００を、ビーコンフレーム、プローブ要求フレーム、プローブ応答フレーム、アソシエーション要求フレーム、アソシエーション応答フレーム、リアソシエーション要求フレーム、およびリアソシエーション応答フレームに含むことができる。
【００６９】
２０／４０／８０ＢＳＳ共存ＩＥ９００は、要素ＩＤフィールド９１０と、長さフィールド９２０と、情報要求表示フィールド９３０と、４０ＭＨｚ非許容表示フィールド９４０と、８０ＭＨｚ非許容表示フィールド９５０と、２０ＭＨｚＢＳＳ幅要求フィールド９６０と、オーバーラップＢＳＳ（ＯＢＳＳ）スキャン省略要求フィールド９７０と、ＯＢＳＳスキャン省略許可フィールド９８０とを含む。要素ＩＤフィールド９１０は、２０／４０／８０ＢＳＳ共存ＩＥ９００に特有の値を示すことができる。長さフィールド９２０は、長さフィールド９２０の後に２０／４０／８０ＢＳＳ共存ＩＥ９００の長さを含むことができる。送信するＳＴＡまたはＡＰが情報要求表示フィールド９３０を使用して、２０／４０／８０ＢＳＳ共存管理フレーム８００を応答送信するように受信側に示すことができる。
【００７０】
４０ＭＨｚ非許容表示フィールド９４０は、所定の値に設定されると、その情報を受信またはレポートするＡＰが２０／４０ＭＨｚＢＳＳの動作を禁じられることを示すことができる。このフィールドがそのような特定の値に設定されない場合、受信するＡＰが２０／４０ＭＨｚＢＳＳとして動作するのを禁じることができない。８０ＭＨｚ非許容表示フィールド９５０は、所定の値に設定されると、その情報を受信またはレポートするＡＰが２０／４０／８０ＭＨｚＢＳＳの動作を禁じられることを示すことができる。このフィールドがそのような特定の値に設定されない場合、受信するＡＰが２０／４０／８０ＭＨｚＢＳＳとして動作するのを禁じることができない。２０ＭＨｚＢＳＳ幅要求フィールド９６０は、所定に値に設定されると、受信するＡＰが２０／４０／８０ＭＨｚＢＳＳまたは２０／４０ＭＨｚＢＳＳとして動作することを禁じられることを表示できる。
【００７１】
ＯＢＳＳスキャン省略要求フィールド９７０は、所定の値に設定されると、送信するＳＴＡ要求が、受信するＡＰによってＯＢＳＳのスキャンを省略されることを示すことができる。ＯＢＳＳスキャン省略許可フィールド９８０は、所定の値に設定されると、受信するＳＴＡが、送信するＡＰによってＯＢＳＳのスキャンを省略されることを示すことができる。代替の実施形態において、８０ＭＨｚ非許容表示フィールド９５０を付加して８０２．１１  ２０／４０ＢＳＳ共存要素を変更することによって、２０／４０／８０ＢＳＳ共存ＩＥ９００を生成できる。
【００７２】
２０／４０／８０ＢＳＳ非許容チャネルレポートフィールド８４０は、２０／４０／８０ＭＨｚＢＳＳ動作を許可しないチャネルについての情報を含むことができる。例えば、２０／４０／８０ＢＳＳ非許容チャネルレポートフィールド８４０は、図１０で示した２０／４０／８０ＢＳＳ非許容チャネルレポートＩＥ１０００を含むことができる。
【００７３】
２０／４０／８０ＢＳＳ非許容チャネルレポートＩＥ１０００は、要素ＩＤフィールド１０１０と、長さフィールド１０２０と、制御クラス情報フィールド１０３０と、チャネルリストフィールド１０４０とを含む。要素ＩＤフィールド１０１０は、２０／４０／８０ＢＳＳ非許容チャネルレポートＩＥ１０００に特有の値を示すことができる。長さフィールド１０２０は、長さフィールド１０２０の後に２０／４０／８０ＢＳＳ非許容チャネルレポートＩＥ１０００の長さを含むことができる。制御クラス情報フィールド１０３０は、チャネルリストフィールド１０４０内のチャネルリストを有効にできる制御クラスを指定する情報を含むことができる。チャネルリストフィールド１０４０は、２０／４０／８０ＭＨｚＢＳＳ動作が許可されていないチャネルのリストを含むことができる。
【００７４】
第１０の例において、１６までのアンテナをサポートするために、８０２．１１アンテナ選択指数フィールドを変更できるか、またはＶＨＴアンテナ選択指数フィールドを生成できる。８０２．１１アンテナ選択指数フィールドを８ビット長にすることができ、そして８つのアンテナのみをサポートできる。フィールドの各ビットを、対応するアンテナの選択を示すために使用できる。変更された８０２．１１アンテナ選択指数フィールドおよびＶＨＴアンテナ選択指数フィールドは、１６ビットを有することができ、各ビットは、アンテナ指数に対応でき、そして対応するアンテナの選択を示すために使用できる。変更された８０２．１１アンテナ選択指数フィールドおよびＶＨＴアンテナ選択指数フィールドを、８０２．１１ＨＴアンテナ選択指数フィードバック動作フレームまたはＶＨＴアンテナ選択指数フィードバック動作フレームに含むことができ、そして要求するＳＴＡまたはＡＰから受信されたフレームのＨＴ制御フィールドまたはＶＨＴ制御フィールドに含まれるアンテナ選択指数フィードバック要求表示に応答して、ＳＴＡまたはＡＰが送信できる。
【００７５】
図１１は、ＶＨＴ通信の管理動作をサポートする例示的な方法１１００の流れ図である。ＳＴＡ／ＡＰ１１１０は、管理動作フレーム１１２０を別のＳＴＡ２  １１３０に送信できる。管理動作フレーム１１２０をＶＨＴ動作フレームにすることができ、そしてカテゴリおよび／またはサブタイプを割り当てることができる。ＳＴＡ２  １１３０は、管理動作フレーム１１２０のフィールドに基づいて動作パラメータ１１４０を変更できる。
【００７６】
ＶＨＴ動作フレームのそれぞれのカテゴリ割り当てを、「ＶＨＴ」などの新しいカテゴリまたは任意の８０２．１１カテゴリに割り当てることができるように、柔軟にできる。さらに、ＶＨＴ動作フレームは、サブタイプ“Action”または“Action with ACK”および“Action No ACK”を有することができる。さらに、ＳＴＡ／ＡＰによって、サブタイプ“Action No ACK”を有するＶＨＴ動作フレームを、集約されたパケットデータユニットで伝送するデータフレーム、制御フレーム、管理フレームの１または複数に集約できる。例えば、サブタイプ“Action”のＶＨＴ動作フレームを受信した場合、ＳＴＡ２  １１３０またはＡＰは、ＡＣＫ１１５０を送信できる。サブタイプ“Action No ACK”のＶＨＴ動作フレームを受信した場合、ＳＴＡ２  １１３０またはＡＰは、ＡＣＫ１１５０を送信できない。
【００７７】
実施形態
１、無線環境で使用する方法であって、
管理動作フレームを受信することと、
前記受信された管理動作フレームの表示に基づいて動作パラメータを変更すること
を特徴とする方法。
２、前記管理動作フレームは、ＶＨＴ管理機能をサポートするフィールドを含むことを特徴とする実施形態１の方法。
３、前記ＶＨＴ管理機能は、マルチチャネル伝送に関連することを特徴とする実施形態２の方法。
４、前記ＶＨＴ管理機能は、非隣接スペクトル伝送に関連することを特徴とする実施形態２の方法。
５、前記フィールドは、ＶＨＴ多入力多出力（ＭＩＭＯ）制御フィールドであることを特徴とする実施形態２乃至４のいずれかにおける方法。
６、前記ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、帯域幅コンフィギュレーションを示すＭＩＭＯ制御チャネル幅インジケータを含むことを特徴とする実施形態５の方法。
７、前記帯域幅コンフィギュレーションは、ＶＨＴ用のマルチチャネル伝送の複数の副チャネルを含むことを特徴とする実施形態６の方法。
８、前記複数の副チャネルは、主チャネルに比例することを特徴とする請求項７の方法。
９、前記ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、複数の直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）副搬送波を含むことを特徴とする実施形態５乃至８のいずれかにおける方法。
１０、前記複数のＯＦＤＭ副搬送波はセットに分類されることを特徴とする実施形態１０の方法。
１１、前記ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、チャネル状態情報（ＣＳＩ）要素の現実部と仮想部とを表す複数のビットを含むことを特徴とする実施形態５乃至１０のいずれかにおける方法。
１２、前記ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、伝送ビーム形成フィードバックマトリクスの現実部と仮想部とを表す複数のビットを含むことを特徴とする実施形態５乃至１１のいずれかにおける方法。
１３、ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、圧縮ビーム形成マトリクス符号表情報サイズを含むことを特徴とする実施形態５乃至１２のいずれかにおける方法。
１４、前記ＶＨＴ  ＭＩＭＯ制御フィールドは、関連する測定レポートの残りのセグメント数を示すことを特徴とする実施形態５乃至１３のいずれかにおける方法。
１５、サウンディングパケットを受信することと、
管理動作フレーム内の前記サウンディングパケットに基づいてフィードバックを送信することと
をさらに備えることを特徴とする前記実施形態のいずれかにおける方法。
１６、ＶＨＴ多入力多出力（ＭＩＭＯ）制御フィールドは、サウンディングタイムスタンプを含むことを特徴とする実施形態１８の方法。
１７、前記サウンディングタイムスタンプは、前記サウンディングパケットの受信終了に対応することを特徴とする実施形態１６の方法。
１８、前記管理フレームは、圧縮ビーム形成レポートフィールドを含むことを特徴とする前記実施形態のいずれかにおける方法。
１９、前記圧縮ビーム形成レポートフィールドは、ステーション（ＳＴＡ）の平均した信号対雑音比（ＳＮＲ）を含むことを特徴とする実施形態１８の方法。
２０、前記圧縮ビーム形成レポートフィールドは、アクセスポイント（ＡＰ）の平均した信号対雑音比（ＳＮＲ）を含むことを特徴とする実施形態１８乃至１９の方法。
２１、前記圧縮ビーム形成レポートフィールドは、ビーム形成フィードバックマトリクスを含むことを特徴とする実施形態１８乃至２０のいずれかにおける方法。
２２、前記ビーム形成フィードバックマトリクスは、複数の直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）副搬送波に対することを特徴とする実施形態２１の方法。
２３、前記フィールドは、ＶＨＴ副チャネルオフセットフィールドであることを特徴とする実施形態２乃至２２のいずれかにおける方法。
２４、前記副チャネルオフセットフィールドは、１または複数の副チャネルコンフィギュレーションに対するサポートを示す値を含むことを特徴とする実施形態２３の方法。
２５、前記副チャネルコンフィギュレーションは、ＶＨＴ８０ＭＨｚ帯域幅伝送を含むことを特徴とする実施形態２４の方法。
２６、前記副チャネルコンフィギュレーションは、ＶＨＴ２０ＭＨｚ帯域幅伝送を含むことを特徴とする実施形態２４乃至１５の方法。
２７、前記副チャネルコンフィギュレーションは、ＶＨＴマルチチャネル伝送を含むことを特徴とする実施形態２４乃至２６のいずれかにおける方法。
２８、前記副チャネルオフセットフィールドは、ビーコンフレームに含まれることを特徴とする実施形態２３乃至２７のいずれかにおける方法。
２９、前記副チャネルオフセットフィールドは、プローブ応答フレームに含まれることを特徴とする実施形態２３乃至２８のいずれかにおける方法。
３０、前記副チャネルオフセットフィールドは、アソシエーション応答フレームに含まれることを特徴とする実施形態２３乃至２９のいずれかにおける方法。
３１、前記副チャネルオフセットフィールドは、独立基本サービスセット（ＢＳＳ）内のリアソシエーション応答フレームに含まれることを特徴とする実施形態２３乃至２７のいずれかにおける方法。
３２、前記副チャネルオフセットフィールドは、独立基本サービスセット（ＢＳＳ）内のＶＨＴ動作ＩＥに含まれることを特徴とする実施形態２３乃至３１のいずれかにおける方法。
３３、前記副チャネルオフセットフィールドは、独立基本サービスセット（ＢＳＳ）内のチャネル切り替え告知動作フレームに含まれることを特徴とする実施形態２３乃至３２のいずれかにおける方法。
３４、前記副チャネルオフセットフィールドは、ＶＨＴ能力情報要素（ＩＥ）に含まれることを特徴とする実施形態２３乃至３３のいずれかにおける方法。
３５、前記管理フレームは、ＶＨＴ通知帯域幅コンフィギュレーションフレームであることを特徴とする前記実施形態のいずれかにおける方法。
３６、前記ＶＨＴ通知帯域幅コンフィギュレーションフレームは、ＶＨＴ無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）内の２０ＭＨｚ帯域幅をサポートするために使用されることを特徴とする実施形態３５の方法。
３７、前記ＶＨＴ通知帯域幅コンフィギュレーションフレームは、ＶＨＴ無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）内の４０ＭＨｚ帯域幅をサポートするために使用されることを特徴とする実施形態３５乃至３６の方法。
３８、前記ＶＨＴ通知帯域幅コンフィギュレーションフレームは、ＶＨＴ無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）内の８０ＭＨｚ帯域幅をサポートするために使用されることを特徴とする実施形態３５乃至３７のいずれかにおける方法。
３９、前記ＶＨＴ通知帯域幅コンフィギュレーションフレームは、ＶＨＴ帯域コンフィギュレーションフィールドを含むことを特徴とする実施形態３５乃至３８のいずれかにおける方法。
４０、ステーション（ＳＴＡ）またはアクセスポイント（ＡＰ）に送信されるフレームの前記帯域幅コンフィギュレーションを変更するための前記ＶＨＴ通知帯域幅コンフィギュレーションフレームを送信することをさらに備えることを特徴とする実施形態３５乃至３９のいずれかにおける方法。
４１、前記ＶＨＴ帯域幅コンフィギュレーションフィールドは、ＶＨＴ８０ＭＨｚ帯域幅伝送に対するサポートを示すことを特徴とする実施形態３９乃至４０の方法。
４２、前記ＶＨＴ帯域幅コンフィギュレーションフィールドは、ＶＨＴ４０ＭＨｚ帯域幅伝送に対するサポートを示すことを特徴とする実施形態３９乃至４１のいずれかにおける方法。
４３、前記ＶＨＴ帯域幅コンフィギュレーションフィールドは、ＶＨＴマルチチャネル伝送に対するサポートを示すことを特徴とする実施形態３９乃至４２のいずれかにおける方法。
４４、前記管理動作フレームは、サブタイプAction with acknowledgement（ＡＣＫ）を有することを特徴とする前記実施形態のいずれかにおける方法。
４５、ＡＣＫを送信することをさらに備えることを特徴とする実施形態４４の方法。
４６、前記管理動作フレームは、サブタイプAction No acknowledgement（ＡＣＫ）を有することを特徴とする実施形態１乃至４３のいずれかにおける方法。
４７、実施形態１乃至４６の方法のいずれかを実装するように構成されることを特徴とするステーション（ＳＴＡ）。
４８、実施形態１乃至４６の方法のいずれかを実装するように構成されることを特徴とするアクセスポイント（ＡＰ）。
【００７８】
本機能および要素を特定の組み合わせにおいて上述したが、各機能または要素を単独で、または他の機能および要素との任意の組み合わせにおいて使用することができることを当業者は認識されたい。さらに、本明細書で説明した方法を、コンピュータまたはプロセッサによって実行されるコンピュータ可読媒体に組み込まれるコンピュータプログラム、ソフトウェア、またはファームウェアに実装できる。コンピュータ可読媒体の例は、電子信号（有線または無線接続を介して伝送される）およびコンピュータ可読記憶媒体を含む。コンピュータ可読記憶媒体の例は、ＲＯＭ（Read Only Memory）、ＲＡＭ（Random Access Memory）、レジスタ、キャッシュメモリ、半導体メモリデバイス、内部ハードディスクおよびリムーバブルディスクなどの磁気媒体、光磁気媒体、およびＣＤ−ＲＯＭおよびＤＶＤ（Digital Versatile Disk）などの光媒体を含むが、これらに限定されない。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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