(57)【要約】【課題】  単層膜が媒介する高精度の膜堆積を提供する。【解決手段】  薄膜を形成する方法が記載される。この方法は、基板上の露出した表面の少なくとも一部を、露出表面の官能性を変化させ、かつ有機前駆体のその後の吸着を引き起こすために吸着促進剤で処理するステップと、その後、官能化した表面に有機前駆体を吸着させて炭素含有膜を形成するステップとを含む。次に、炭素含有膜の表面の少なくとも一部がイオン流束に曝露されて、吸着された炭素含有膜を下にある基板の材料と混合し、かつ混合膜を形成する。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
薄膜を形成する方法であって、
基板上の露出した表面の少なくとも一部を、前記露出した表面の官能性を変化させ、かつ有機前駆体のその後の吸着を引き起こすために、吸着促進剤で処理する、処理ステップと；
その後、官能化した前記表面に前記有機前駆体を吸着させるステップであって、炭素含有膜を形成する、吸着ステップと；
前記炭素含有膜の表面の少なくとも一部をイオン流束に曝露するステップであって、前記吸着された炭素含有膜を下にある前記基板の材料と混合し、かつ混合膜を形成する、曝露ステップと
を含む方法。
【請求項２】
前記基板がシリコン、ゲルマニウム、またはシリコン−ゲルマニウム合金を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記吸着促進剤がアンモニア系プラズマを用いて形成されるＮＨ２である、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記表面を前記吸着促進剤で処理する、処理ステップの前に、前記基板の前記表面を前処理荷電粒子流束で前処理するステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記前処理荷電粒子流束が不活性ガスプラズマからのイオン流束を含む、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記有機前駆体が−ＣＨ含有前駆体を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記混合膜がＳｉ−Ｃ含有膜を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記基板を前記吸着促進剤で処理する、処理ステップの前に、前記基板の前記表面上にＳｉ含有前駆体を吸着させるステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記混合膜をアニールするステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記混合膜の前記形成の後、前記基板の前記表面上にＳｉ含有前駆体を吸着させるステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
多層混合膜を形成するために前記処理ステップ、吸着ステップおよび曝露ステップを繰り返すステップをさらに含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記処理ステップの後および前記吸着ステップの前に環境をパージするステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１６年７月２５日に出願された米国仮特許出願第６２／３６６，５１６号明細書（この内容全体が参照により本明細書に援用される）に関連し、それに対する優先権を主張する。
【０００２】
本発明は、薄膜を形成する方法に関し、特に、電子デバイス用途の薄膜を形成するための高精度の堆積技術に関する。
【背景技術】
【０００３】
本発明は、集積回路、ならびに集積回路のトランジスタおよびトランジスタ部品などの半導体デバイスを製造する方法に関する。半導体デバイスの（特に顕微鏡スケールでの）製造では、膜形成堆積、エッチングマスク形成、パターン化、材料のエッチングおよび除去、ならびにドーピング処理などの種々の製造プロセスが実施され、所望の半導体デバイス素子を基板上に形成するために繰り返し行われている。歴史的には、微細加工を用いてトランジスタが１つの面内に形成され、その上に配線／金属被覆が形成され、したがって２次元（２Ｄ）回路または２Ｄ製造が特徴とされている。スケーリングの努力により、２Ｄ回路中の単位面積当たりのトランジスタ数が大きく増加しており、スケーリングが１桁ナノメートルの半導体デバイス製造ノードに入るため、さらなるスケーリングの努力にはより大きい課題が生じる。半導体デバイス製造業者は、互いの上にトランジスタが積み重ねられる３次元（３Ｄ）半導体デバイスを希望している。横方向の寸法の密度が高まり、構造が垂直方向に展開するため、高精度の材料の堆積およびエッチングの必要性への関心がより高まってきている。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本明細書の技術は、高精度の堆積技術を用いたデバイスの製造に関する。
【０００５】
薄膜を形成する方法が記載される。この方法は、基板上の露出した表面の少なくとも一部を、露出表面の官能性を変化させ、かつ有機前駆体のその後の吸着を引き起こすために吸着促進剤で処理するステップと、その後、官能化した表面に有機前駆体を吸着させて炭素含有膜を形成するステップとを含む。次に、炭素含有膜の表面の少なくとも一部がイオン流束に曝露されて、吸着された炭素含有膜を下にある基板の材料と混合し、かつ混合膜を形成する。
【０００６】
当然ながら、本明細書に記載される種々のステップを議論する順序は、明確にする目的で提供されている。一般に、これらのステップは、あらゆる適切な順序で実施することができる。さらに、本明細書における種々の特徴、技術、構成などのそれぞれは、本開示の種々の箇所で議論されうるが、それらの概念のそれぞれは、互いに独立してまたは互いの組合せで実施しうることが意図される。したがって、本発明は、多くの異なる方法で具体化することができ、見ることができる。
【０００７】
この概要の項は、本開示または特許請求される本発明のそれぞれの実施形態および／または増加する新規態様を規定するものではないことに留意されたい。むしろ、この概要は、種々の実施形態および従来技術に対する新規性の対応部分の予備的な説明を提供しているに過ぎない。本発明および実施形態のさらなる詳細および／または可能性のある展望に関して、読者が対象とするのは、以下にさらに議論される詳細な説明の項および対応する図面である。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】一実施形態による基板上に薄膜を形成する方法を示す。
【図２】一実施形態による基板上に薄膜を形成する方法を示す。
【図３】一実施形態による薄膜を形成する方法を示すフローチャートを示す。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本明細書における技術は、高精度堆積技術を用いたデバイスの製造に関する。現在および将来のデバイス技術のために高精度堆積を必要とするそのような材料の１つはＳｉＣである。ＳｉＣ膜は、パワーエレクトロニクスからバリア膜用途までの範囲の半導体デバイス製造における多くの用途を有する。その程度までは、それらの堆積のために多数のＣＶＤ（化学蒸着）および新しいＡＬＤ（原子層堆積）技術が存在する。ＣＶＤ方法では、一般に高温において、典型的には、シリコン前駆体としてのジクロロシラン（ＤＣＳ）および炭素前駆体としての炭化水素（ＣＨ４、Ｃ２Ｈ２など）などの前駆体が使用される。
【００１０】
他方、ＡＬＤは課題があり、有機材料を堆積するために、表面の前処理またはシリコン表面との自己制御式表面反応が必要である。新しい官能基を導入しないと、通常、自己制御式の方法でシリコン上に有機構造は堆積されない。
【００１１】
一例としては、ＤＣＳとＴＭＡ（トリメチルアルミニウム）との反応が挙げられる。このアルミニウムは、ＤＣＳを用いて堆積したＳｉＣｌ基のＣｌと優先的に結合し、それによってＳｉに結合する有機基が残る。ＡｌＣｌ３は、比較的低温であるが４００℃以上の温度で揮発性である。しかし、サーマルバジェットの制限のため、ゲート形成後に堆積する必要がある膜の場合、有機金属前駆体の選択が限定される。好ましくは、非コンフォーマルな方法（垂直成長）で低温におけるＳｉＣ材料の容易な堆積が必要とされている。
【００１２】
一実施形態では、吸着ステップ中に自己制御式の有機（−ＣＨ）膜、好ましくは単層膜が基板の少なくとも一部の上に配置される。その後、吸着された膜は、不活性ガスプラズマからのイオン衝撃などのイオン流束に曝露されて、吸着膜と、シリコン（Ｓｉ）を含みうる下にある基板材料との混合が生じる。吸着膜が炭素（Ｃ）を含み、下にある材料がＳｉを含む場合、ＳｉＣの薄層が形成されうる。一例では、有機膜の堆積または吸着のために、基板表面、たとえばシリコン表面がＮＨ２で官能化される。この例では、結果として得られる膜はＳｉＣＮであり、イオン衝撃によってＨの層が除去される。図１および２は、基板を吸着促進剤で前処理することによる、基板上への有機膜の吸着の促進を示している。この促進剤は、表面官能性を変化させて、取り付けられた有機膜の接着性に影響を与える。一例として、シリコン表面はＮＨ２で官能化され、後のイオン衝撃によって混合される有機層およびＳｉ／Ｃの吸着によって混合層が形成される。
【００１３】
複数の層を堆積するために、前述のステップのそれぞれにシリコン堆積ステップが追加される（図２および３参照）。図３は、種々の実施形態による薄膜を形成するための代表的なステップを含むフローチャートを示している。シリコン堆積ステップは、自己制御式の場合もあり、そうでない場合もある。シランがシリコン堆積前駆体として使用される場合、堆積ステップの時間を調整する必要がある。Ｃｌを許容できる場合、ＤＣＳを使用することができ、堆積は実質的に自己制御式であり、時間調整の必要はない。
【００１４】
このプロセスは、繰り返され、スパッタ閾値未満のエネルギーのイオン衝撃によって混合される交互の−ＣＨおよび−Ｓｉ膜の堆積を含む。シース中でのイオンの方向性のために反応性表面が水平となるため、垂直成長が有利となる。
【００１５】
良好な電気的特性を有するＳｉＣ（Ｎ）膜が望ましい場合、膜をアニールする必要が生じうる。しかし、ほとんどの用途では、イオン衝撃自体によって引き起こされる事実上の緻密化を示す適度な化学量論性を有する不規則な膜で十分である。
【００１６】
イオン衝撃による緻密化は、膜の性質および特性を制御できる代表的な手段の１つである。流束およびイオンエネルギーによって十分混合されて、Ｓｉ−Ｃが形成されうる。より少ないイオン衝撃およびより少ないエネルギーを用いると、炭素に富むポリマーの領域およびシリコンに富む領域が共存しうる。この材料をアニールすることにより、ポリマー材料が気化して微細孔が残る。細孔間輸送の媒介するバルク材料の酸化または窒化によって材料のｋ値が変化する。
【００１７】
好ましい方法の１つは、表面をアンモニアプラズマに曝露するステップを含み、それによって表面が反応性−ＮＨ２結合で占められる。−ＮＨ２によって表面を官能化可能にするには、ハロゲン材料による前処理が必要となりうる。しかし、ＮＨ２基を受け取るためのダングリングボンドを形成するには、多くの場合、不活性ガスプラズマからのイオン衝撃のみで十分である。次に、表面上のＮＨ２基は、有機材料またはポリマー前駆体に対して反応性である。この曝露ステップはプラズマフリーであってよい。
【００１８】
次に、低く制御されたエネルギーイオンを用いたイオン衝撃中に材料の混合が行われる。イオン流束の形成は、１００〜５００ｍＴｏｒｒのチャンバー圧力において１３．５６ＭＨｚの容量結合プラズマ（たとえば、５〜２５Ｗの範囲の出力）中で実現することができ、または同等の低バイアス出力を用いた表面波駆動のマイクロ波源（たとえば、１０００〜２０００Ｗの範囲の出力）などの高圧における空間的に分離したプラズマにおいて実現することもできる。
【００１９】
あらかじめ決定された量の材料を基板から除去するために、処理、吸着および曝露ステップを繰り返すことができる。これらおよびその他のステップは、同じプロセスチャンバー中で行われる場合もあり、別々のチャンバー中で行われる場合もある。各プロセスステップは気相化学を含むことができ、真空圧で行うことができる。
【００２０】
以下の請求項において、いずれの従属限定もいずれかの独立請求項に従属しうる。
【００２１】
以上の説明において、処理システムの特定の形状、ならびにそれで使用される種々の構成要素およびプロセスの説明などの具体的な詳細を記載してきた。しかし、これらの具体的な詳細から逸脱した別の実施形態で本明細書における技術を実施することができ、このような詳細は限定でなく説明を目的としていることを理解すべきである。本明細書に開示される実施形態は、添付の図面を参照しながら記載してきた。同様に、十分な理解を得るために、説明の目的で、具体的な数、材料、および構成を記載してきた。それにもかかわらず、実施形態は、そのような具体的な詳細を用いずに実施することができる。実質的に同じ機能的構造を有する構成要素は、同様の参照文字で示され、したがって、あらゆる冗長な記述は省略される場合がある。
【００２２】
種々の実施形態の理解を促進するため、複数の別個の操作として種々の技術を記載している。記載の順序は、これらの操作が必ず順序に依存することを意味するものとして解釈すべきではない。実際には、これらの操作は、記載の順序で実施する必要はない。記載の操作は、記載の実施形態と異なる順序で実施することができる。さらなる実施形態では、種々のさらなる操作を行うことができ、および／または記載の操作を省略することができる。
【００２３】
本明細書において使用される場合、「基板」または「ターゲット基板」は、本発明により処理される物体を総称的に意味する。基板は、デバイス、特に半導体またはその他のエレクトロニクスデバイスのあらゆる材料部分または構造を含むことができ、たとえば、半導体ウエハなどのベース基板構造、レチクル、または薄膜などのベース基板構造の上にあるか、または上に重ねられる層であってよい。したがって、基板は、パターン化されたまたはパターン化されていないあらゆる特定のベース構造、下にある層、または上にある層に限定されるものではなく、むしろ、あらゆるそのような層またはベース構造、ならびに層および／またはベース構造のあらゆる組合せを含むことが考慮される。本明細書の説明では、特定の種類の基板を参照する場合があるが、これは単に説明を目的としたものである。
【００２４】
本発明の同じ目的を依然として実現する、上記説明の技術の操作に対する多くの変形形態が存在しうることも当業者は理解するであろう。このような変形形態は、本開示の範囲に含まれることが意図される。したがって、本発明の実施形態の以上の記述は、限定を意図したものではない。むしろ、本発明の実施形態に対するあらゆる限定は、以下の請求項に示される。
【図１】
2018019082.tif 000003
【図２】
2018019082.tif 000004
【図３】
2018019082.tif 000005
【外国語明細書】
2018019082000001.pdf