(57)【要約】【課題】一部の信号が喪失した場合でも角度出力を継続することができる信号変換方法を提供する。【解決手段】回転検出器１０および信号処理部２０は、２相励磁２相出力かつ位相変調方式の回転検出に係るアナログ信号をディジタル信号に変換する。変換は負帰還系を用いて実行する。各相の励磁信号に対して回転検出アナログ信号を振幅変調した振幅変調信号を重ね合わせて、第１相の位相変調信号および第２相の位相変調信号を生成する。第１相および第２相の各位相変調信号と、基準周波数を有する２相の基準信号とをそれぞれ乗算して、第１中間信号および第２中間信号を生成する。第１中間信号および第２中間信号の差分を表す制御偏差εが０となるかまたは０に近づくように、ディジタル角度値φを決定する。ディジタル角度値φを、励磁信号の励磁周波数ωｔにフィードバックする。【選択図】図１
2018109596.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
２相励磁２相出力かつ位相変調方式の回転検出に係るアナログ信号をディジタル信号に変換する方法であって、
前記方法は負帰還系を用いて実行され、
前記方法は、
各相の励磁信号に対して回転検出アナログ信号を振幅変調した振幅変調信号を重ね合わせて、第１相の位相変調信号および第２相の位相変調信号を生成するステップと、
第１相および第２相の各位相変調信号と、基準周波数を有する２相の基準信号とをそれぞれ乗算して、第１中間信号および第２中間信号を生成するステップと、
前記第１中間信号および前記第２中間信号の差分を表す制御偏差が０となるかまたは０に近づくように、ディジタル角度値を決定するステップと、
前記ディジタル角度値を、励磁信号の励磁周波数にフィードバックするステップと
を備える、方法。
【請求項２】
前記ディジタル角度値をフィードバックする前記ステップは、前記ディジタル角度値を前記基準周波数に応じてオフセットするステップを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ディジタル角度値を決定する前記ステップは、
前記制御偏差に所定の制御則を適用して角速度信号を生成するステップと、
アキュムレータまたはカウンタを用いて前記角速度信号を累算することにより前記ディジタル角度値を取得するステップと、
を含む、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
各相の励磁信号の位相が互いに９０°ずれているか、または、
各相の位相変調信号の位相が互いに９０°ずれているか、または、
各相の基準信号の位相が互いに９０°ずれている、
請求項１〜３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
各相の励磁信号の位相が互いに９０°ずれており、
各相の位相変調信号の位相が互いに９０°ずれており、
各相の基準信号の位相が互いに９０°ずれており、
前記方法は、前記ディジタル角度値を出力するステップをさらに備え、
前記ディジタル角度値を出力する前記ステップは、いずれかの相の励磁信号が喪失した場合であっても、いずれかの相の位相変調信号が喪失した場合であっても実行される、
請求項１〜４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
所定の制御則が、前記制御偏差がディジタル信号化された後に適用され、
制御偏差のディジタル信号化は、Ａ／Ｄ、コンパレータまたはＶＣＯを用いて行われる、
請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記ディジタル角度値を決定する前記ステップは、
前記制御偏差に所定の制御則を適用して制御信号を生成するステップと、
Ａ／Ｄまたはコンパレータを用いて、前記制御信号をディジタル信号化するステップと、
ディジタル信号化された前記制御信号をアキュムレータに入力するステップと
を含む、請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記ディジタル角度値を決定する前記ステップは、
前記制御偏差に所定の制御則を適用して制御信号を生成するステップと、
ＶＣＯを用いて、前記制御信号をディジタル信号化するステップと、
ディジタル信号化された前記制御信号をカウンタに入力するステップと
を含む、請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記制御偏差は、各相の位相変調信号がディジタル信号化された後に生成され、
各相の位相変調信号のディジタル信号化は、Ａ／Ｄを用いて行われる、
請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
各相の励磁信号は、電流アンプを用いて生成される、請求項１〜９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記制御則は積分特性を有し、これによって、前記負帰還系は２型以上の制御系となる、請求項３に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、２相励磁２相出力かつ位相変調方式の回転検出器に関し、とくに回転検出に係るアナログ信号をディジタル信号に変換する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
回転検出器の信号を処理して角度を出力する際に、２相の励磁信号を用いる技術が知られている。このような技術の例は、たとえば特許文献１の図３等に開示される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−１１８５２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の技術では、故障等により一部の信号が喪失した場合に、角度出力を継続することが困難であるという問題があった。たとえば特許文献１の構成では、２つの検出信号を加算して用いているので、いずれかが喪失した場合には角度出力の継続が困難になる。
【０００５】
この発明はこのような問題点を解消するためになされたものであり、一部の信号が喪失した場合でも角度出力を継続することができる信号変換方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この発明に係る方法は、
２相励磁２相出力かつ位相変調方式の回転検出に係るアナログ信号をディジタル信号に変換する方法であって、
前記方法は負帰還系を用いて実行され、
前記方法は、
各相の励磁信号に対して回転検出アナログ信号を振幅変調した振幅変調信号を重ね合わせて、第１相の位相変調信号および第２相の位相変調信号を生成するステップと、
第１相および第２相の各位相変調信号と、基準周波数を有する２相の基準信号とをそれぞれ乗算して、第１中間信号および第２中間信号を生成するステップと、
前記第１中間信号および前記第２中間信号の差分を表す制御偏差が０となるかまたは０に近づくように、ディジタル角度値を決定するステップと、
前記ディジタル角度値を、励磁信号の励磁周波数にフィードバックするステップと
を備える。
特定の態様によれば、前記ディジタル角度値をフィードバックする前記ステップは、前記ディジタル角度値を前記基準周波数に応じてオフセットするステップを含む。
特定の態様によれば、前記ディジタル角度値を決定する前記ステップは、
前記制御偏差に所定の制御則を適用して角速度信号を生成するステップと、
アキュムレータまたはカウンタを用いて前記角速度信号を累算することにより前記ディジタル角度値を取得するステップと、
を含む。
特定の態様によれば、
各相の励磁信号の位相が互いに９０°ずれているか、または、
各相の位相変調信号の位相が互いに９０°ずれているか、または、
各相の基準信号の位相が互いに９０°ずれている。
特定の態様によれば、
各相の励磁信号の位相が互いに９０°ずれており、
各相の位相変調信号の位相が互いに９０°ずれており、
各相の基準信号の位相が互いに９０°ずれており、
前記方法は、前記ディジタル角度値を出力するステップをさらに備え、
前記ディジタル角度値を出力する前記ステップは、いずれかの相の励磁信号が喪失した場合であっても、いずれかの相の位相変調信号が喪失した場合であっても実行される。
特定の態様によれば、
所定の制御則が、前記制御偏差がディジタル信号化された後に適用され、
制御偏差のディジタル信号化は、Ａ／Ｄ、コンパレータまたはＶＣＯを用いて行われる。
特定の態様によれば、前記ディジタル角度値を決定する前記ステップは、
前記制御偏差に前記制御則を適用して制御信号を生成するステップと、
Ａ／Ｄまたはコンパレータを用いて、前記制御信号をディジタル信号化するステップと、
ディジタル信号化された前記制御信号をアキュムレータに入力するステップと
を含む。
特定の態様によれば、前記ディジタル角度値を決定する前記ステップは、
前記制御偏差に前記制御則を適用して制御信号を生成するステップと、
ＶＣＯを用いて、前記制御信号をディジタル信号化するステップと、
ディジタル信号化された前記制御信号をカウンタに入力するステップと
を含む。
特定の態様によれば、
前記制御偏差は、各相の位相変調信号がディジタル信号化された後に生成され、
各相の位相変調信号のディジタル信号化は、Ａ／Ｄを用いて行われる。
特定の態様によれば、各相の励磁信号は、電流アンプを用いて生成される。
特定の態様によれば、前記制御則は積分特性を有し、これによって、前記負帰還系は２型以上の制御系となる。
【発明の効果】
【０００７】
この発明によれば、回転検出に係るアナログ信号に基づいてディジタル角度値を決定し、これを励磁周波数にフィードバックするので、一部の信号が喪失した場合でも角度出力を継続することができる。このため、回転検出器を扱うシステムの信頼性向上に貢献することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の実施の形態１に係る角度検出装置を含む構成の例を示す図である。
【図２】本発明の実施の形態２に係る角度検出装置を含む構成の例を示す図である。
【図３】本発明の実施の形態３に係る角度検出装置を含む構成の例を示す図である。
【図４】本発明の実施の形態４に係る角度検出装置を含む構成の例を示す図である。
【図５】本発明の実施の形態５に係る角度検出装置を含む構成の例を示す図である。
【図６】本発明の実施の形態６に係る角度検出装置を含む構成の例を示す図である。
【図７】本発明の実施の形態７に係る角度検出装置を含む構成の例を示す図である。
【図８】本発明の実施の形態８に係る角度検出装置を含む構成の例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、この発明の実施の形態を添付図面に基づいて説明する。
実施の形態１．
図１に、本発明の実施の形態１に係る角度検出装置を含む構成の例を示す。角度検出装置は、回転検出器１０および信号処理部２０を備え、本明細書に記載される方法を実行することにより、回転検出に係るアナログ信号をディジタル信号に変換することができる。
【００１０】
信号処理部２０は励磁回路３１を備える。励磁回路３１は、２相の励磁信号を生成して出力する。励磁回路３１はたとえば電流アンプを用いて構成され、入力信号に応じた励磁電流を出力する。
【００１１】
回転検出器１０は２相励磁２相出力かつ位相変調方式の回転検出器である。回転検出器１０は、直交する２相の励磁信号が入力されると、励磁信号により発生した磁束を検出コイルにより検出し、回転角度θに応じた位相を持った２相の位相変調アナログ信号を出力する。この２相の位相変調アナログ信号は、たとえば、各相の励磁信号に対して回転角度θに応じて誘起された、２相の振幅変調信号の重ね合わせにより構成される。
【００１２】
第１相の励磁信号をＥＳ１−Ｓ３＝Ｅ・ｓｉｎωｔと表し、第２相の励磁信号をＥＳ２−Ｓ４＝Ｅ・ｃｏｓωｔと表すと、第１相の位相変調アナログ信号ＥＲ１−Ｒ３は、たとえば次のような重ね合わせにより構成することができる。まず、回転検出器１０は、第１相の励磁信号Ｅ・ｓｉｎωｔを回転角度θの余弦に対して振幅変調した振幅変調アナログ信号Ｋ・Ｅ・ｓｉｎωｔ・ｃｏｓθ（ただしＫは変圧比）と、第２相の励磁信号Ｅ・ｃｏｓωｔを回転角度θの正弦に対して振幅変調した振幅変調アナログ信号Ｋ・Ｅ・ｃｏｓωｔ・ｓｉｎθとを生成する。次に、回転検出器１０は、これらの信号を重ね合わせることにより、第１相の位相変調アナログ信号ＥＲ１−Ｒ３を生成する。
【００１３】
具体的な重ね合わせ演算はたとえば減算であり、すなわち、
ＥＲ１−Ｒ３＝Ｋ・（ＥＳ１−Ｓ３・ｃｏｓθ−ＥＳ２−Ｓ４・ｓｉｎθ）
＝Ｋ・Ｅ・ｓｉｎωｔ・ｃｏｓθ−Ｋ・Ｅ・ｃｏｓωｔ・ｓｉｎθ
＝Ｋ・Ｅ・ｓｉｎ（ωｔ−θ）      …（式１）
【００１４】
同様に、第２相の位相変調アナログ信号ＥＲ２−Ｒ４は、たとえば次のような重ね合わせにより構成することができる。まず、回転検出器１０は、第１相の励磁信号Ｅ・ｓｉｎωｔを回転角度θの正弦に対して振幅変調した振幅変調アナログ信号Ｋ・Ｅ・ｓｉｎωｔ・ｓｉｎθと、第２相の励磁信号Ｅ・ｃｏｓωｔを回転角度θの余弦に対して振幅変調した振幅変調アナログ信号Ｋ・Ｅ・ｃｏｓωｔ・ｃｏｓθとを生成する。次に、回転検出器１０は、これらの信号を重ね合わせることにより、第２相の位相変調アナログ信号ＥＲ２−Ｒ４を生成する。
【００１５】
具体的な重ね合わせ演算はたとえば加算であり、すなわち、
ＥＲ２−Ｒ４＝Ｋ・（ＥＳ１−Ｓ３・ｓｉｎθ＋ＥＳ２−Ｓ４・ｃｏｓθ）
＝Ｋ・Ｅ・ｓｉｎωｔ・ｓｉｎθ＋Ｋ・Ｅ・ｃｏｓωｔ・ｃｏｓθ
＝Ｋ・Ｅ・ｃｏｓ（ωｔ−θ）      …（式２）
【００１６】
このように、回転検出器１０は、正常に動作している場合（たとえば、第１相の励磁信号および第２相の励磁信号のうちいずれも喪失していない場合）には、各相の励磁信号に対して振幅変調された振幅変調アナログ信号を重ね合わせて、第１相の位相変調アナログ信号ＥＲ１−Ｒ３および第２相の位相変調アナログ信号ＥＲ２−Ｒ４を生成する。
【００１７】
信号処理部２０は、これら２相の位相変調アナログ信号に基づき、ディジタル信号として角度値φ（ディジタル角度値）を出力する。このために、信号処理部２０は、上述の励磁回路３１、基準信号発生部３２、Ａ／Ｄ（アナログ・ディジタル変換器）３３、制御則３４およびアキュムレータ３５を備える。励磁回路３１、Ａ／Ｄ３３、制御則３４およびアキュムレータ３５は、回転検出器１０と合わせて負帰還系を構成し、アナログ信号からディジタル信号への変換はこの負帰還系を用いて実行される。
【００１８】
基準信号発生部３２は、所定の基準周波数ωＲに対応して時間基準を表す基準信号ωＲｔと、この基準信号ωＲｔの正弦および余弦を表す基準正弦信号ｓｉｎωＲｔおよび基準余弦信号ｃｏｓωＲｔとを生成する。なお、ωＲは角速度を表すものであってもよいが、角速度と周波数とは一意に変換可能なので、本明細書においては角速度と周波数とをとくに区別せず扱う場合がある。基準信号ωＲｔは、回転検出器１０を励磁する２相の励磁信号の励磁周波数の基準となる周波数としても用いられ、角度値φに基準信号ωＲｔが加えられて励磁周波数にフィードバックされる。
【００１９】
信号処理部２０は、第１相および第２相の各位相変調信号と、基準周波数ωＲを有する２相の基準信号とをそれぞれ乗算して、第１中間信号および第２中間信号を生成する。具体的には、第１相の位相変調アナログ信号Ｋ・Ｅ・ｓｉｎ（ωｔ−θ）と、基準余弦信号ｃｏｓωＲｔとを乗算し、第１中間信号Ｋ・Ｅ・ｓｉｎ（ωｔ−θ）・ｃｏｓωＲｔを生成する。同様に、第２相の位相変調アナログ信号Ｋ・Ｅ・ｃｏｓ（ωｔ−θ）と、基準正弦信号ｓｉｎωＲｔとを乗算し、第２中間信号Ｋ・Ｅ・ｃｏｓ（ωｔ−θ）・ｓｉｎωＲｔを生成する。
【００２０】
減算器４１は、第１中間信号と第２中間信号との差分ε（すなわち、乗算出力の差分）を算出する。信号処理部２０は、負帰還制御において、差分εを制御偏差とし、この制御偏差が０となるか、または０に近づくように、角度値φを決定する。この差分εは次のように表される。
ε＝  Ｋ・Ｅ・ｃｏｓ（ωｔ−θ）・ｓｉｎωＲｔ
−Ｋ・Ｅ・ｓｉｎ（ωｔ−θ）・ｃｏｓωＲｔ
＝  Ｋ・Ｅ・ｓｉｎ（ωＲｔ＋θ−ωｔ）
＝  Ｋ・Ｅ・ｓｉｎ（θ−φ）      …（式３）
この式から、負帰還制御系が正常に機能してε＝０となると、Ｋ・Ｅ・ｓｉｎ（θ−φ）＝０となり、すなわちφ＝θとなる。
【００２１】
ここで、負帰還系（フィードバックループ）において、Ａ／Ｄ３３は、差分εをディジタル信号化する。制御則３４は、ディジタル信号化された差分εに対して適用され、制御信号を生成する。すなわち、本実施形態では、制御則３４は、差分εがディジタル信号化された後に適用される。本実施形態では、制御信号は角速度信号である。なお、制御則３４は、積分特性を有し、負帰還系の特性を改善するとともに安定性を確保するよう設計される。アキュムレータ３５は、角速度信号を累算し、角度値φを取得する。
【００２２】
このように、制御則３４およびアキュムレータ３５が積分特性を有するので、負帰還系は２個の積分要素を含む２型の制御系となり、θ（ｔ）の変化率が０または一定である場合には定常誤差が抑制される。このため、たとえば回転検出器１０が高速回転する場合であっても、角度値φは定常誤差を生じることなく回転検出器１０の角度θに追従する。
【００２３】
なお、制御則３４およびアキュムレータ３５以外の積分要素を備えてもよいし（その場合には負帰還系は３型以上の制御系となる）、積分特性を有しない制御則を用いてもよい（その場合には負帰還系は１型の制御系となる場合がある）が、いずれの場合でも角度値φの出力は可能である。
【００２４】
このようにして、信号処理部２０は、回転検出器１０からのアナログ信号をディジタル角度出力に変換し、角度値φを生成する。信号処理部２０は、この角度値φを出力するとともに、回転検出器１０を励磁する２相の励磁信号の励磁周波数にフィードバックする。
【００２５】
以上のようにして、本発明の実施の形態１に係る回転検出器１０および信号処理部２０は、回転検出に係るアナログ信号をディジタル信号に変換し、ディジタル信号として角度値φを出力する。
【００２６】
本実施形態では、加算器４２が、角度値φと、上述の基準信号ωＲｔとの和を算出し、加算器４２の出力が、励磁回路３１の周波数信号ωｔ≒ωＲｔ＋φとして、励磁回路３１の入力にフィードバックされる。すなわち、信号処理部２０は、角度値φを、基準周波数ωＲに応じてオフセットしてフィードバックするということができる。このような構成によれば、加算器４２の故障を負帰還系の異常として検出することが可能となる。たとえば、差分ε≠０となった場合に負帰還系の異常が検出されたと判定する構成にしておけば、加算器４２の故障により差分ε≠０となった場合にもこれを検出することができるので、加算器４２の故障を検出するための特別な構成を別途設ける必要がない。
【００２７】
回転検出器１０は巻線型の検出器であり、励磁電流により発生した磁束を検出コイルで検出することにより回転検出信号を得ている。また、回転検出器１０は位相変調方式の検出器であるため、入出力間の位相ずれはそのまま回転検出信号の角度ずれとして現れる。ここで、本実施形態では励磁回路３１は電流アンプを用いて構成されており、入力信号に応じた励磁電流を出力するので、励磁回路に入力されるフィードバック信号に対して温度変化の影響を抑制した回転検出位相を保つことが可能である。
【００２８】
なお、たとえば励磁回路を電圧アンプを用いて構成することも可能であるが、その場合には、入力インピーダンスの温度特性により励磁電圧位相が励磁電流位相に対して変化してしまい、結果として励磁電圧と回転検出信号との間の位相ずれが生じる可能性がある。
【００２９】
以下では、いずれかの信号が喪失した場合の動作について説明する。
まず、第１相の励磁信号Ｅ・ｓｉｎωｔが喪失した場合について説明する。この場合には、上述の式１および式２においてＥ・ｓｉｎωｔ＝０となる場合に相当し、回転検出に係るアナログ信号は次のようになる。
ＥＲ１−Ｒ３＝−Ｋ・Ｅ・ｃｏｓωｔ・ｓｉｎθ      …（式４）
ＥＲ２−Ｒ４＝  Ｋ・Ｅ・ｃｏｓωｔ・ｃｏｓθ      …（式５）
すなわち、信号処理部２０の動作として、正常時に２相の位相変調アナログ信号を生成すべき処理は、この場合には結果的に振幅変調アナログ信号を生成することになる。
【００３０】
この場合には、これらのアナログ信号に２相の基準信号を乗算した信号の差分εすなわち制御偏差は次のようになる。
ε＝  Ｋ・Ｅ・ｃｏｓωｔ・ｃｏｓθ・ｓｉｎωＲｔ
＋Ｋ・Ｅ・ｃｏｓωｔ・ｓｉｎθ・ｃｏｓωＲｔ
＝  Ｋ・Ｅ・（１／２）・｛ｓｉｎ（θ−φ）＋ｓｉｎ（２ωＲｔ＋θ＋φ）｝
…（式６）
【００３１】
式６においてε＝０とすると、φ≒θ＋ｓｉｎ（２ωＲｔ＋２θ）と近似できる。ｓｉｎ（２ωＲｔ＋２θ）は通常およそ励磁周波数の２倍の周波数成分と回転検出信号の回転速度の２倍の周波数成分との和成分であるが、高周波数の成分なので、励磁周波数に対して負帰還制御系の周波数特性を適切に構成すれば、当該和成分を減衰または除去することができる。この場合には、φ＝θとなるか、またはφはθを中心として微小振動する信号となる。すなわち、信号処理部２０によるディジタル変換は、正常に行われるか、または誤差を持ちながらも継続可能である。
【００３２】
次に、第２相の励磁信号Ｅ・ｃｏｓωｔが喪失した場合について説明する。この場合には、上述の式１および式２においてＥ・ｃｏｓωｔ＝０となる場合に相当し、回転検出に係るアナログ信号は次のようになる。
ＥＲ１−Ｒ３＝Ｋ・Ｅ・ｓｉｎωｔ・ｃｏｓθ      …（式７）
ＥＲ２−Ｒ４＝Ｋ・Ｅ・ｓｉｎωｔ・ｓｉｎθ      …（式８）
すなわち、信号処理部２０の動作として、正常時に２相の位相変調アナログ信号を生成すべき処理は、この場合には結果的に振幅変調アナログ信号を生成することになる。
【００３３】
この場合には、これらのアナログ信号に２相の基準信号を乗算した信号の差分εすなわち制御偏差は次のようになる。
ε＝  Ｋ・Ｅ・ｓｉｎωｔ・ｓｉｎθ・ｓｉｎωＲｔ
−Ｋ・Ｅ・ｓｉｎωｔ・ｃｏｓθ・ｃｏｓωＲｔ
＝  Ｋ・Ｅ・（１／２）・｛ｓｉｎ（θ−φ）−ｓｉｎ（２ωＲｔ＋θ＋φ）｝
…（式９）
【００３４】
式９においてε＝０とすると、φ≒θ−ｓｉｎ（２ωＲｔ＋２θ）と近似できる。上記式６の場合と同様に、励磁周波数に対して負帰還制御系の周波数特性を適切に構成すれば、ｓｉｎ（２ωＲｔ＋２θ）を減衰または除去することができる。この場合には、φ＝θとなるか、またはφはθを中心として微小振動する信号となる。すなわち、信号処理部２０によるディジタル変換は、正常に行われるか、または誤差を持ちながらも継続可能である。
【００３５】
次に、第１相の位相変調アナログ信号Ｋ・Ｅ・ｓｉｎ（ωｔ−θ）が喪失した場合について説明する。この場合には、上記式３においてＫ・Ｅ・ｓｉｎ（ωｔ−θ）＝０となる場合に相当し、差分εは次のようになる。
ε＝Ｋ・Ｅ・ｃｏｓ（ωｔ−θ）・ｓｉｎωＲｔ−０・ｃｏｓωＲｔ
＝Ｋ・Ｅ・（１／２）・｛ｓｉｎ（ωＲｔ−ωｔ＋θ）＋ｓｉｎ（ωＲｔ＋ωｔ−θ）｝
＝Ｋ・Ｅ・（１／２）・｛ｓｉｎ（θ−φ）＋ｓｉｎ（２ωＲｔ−θ＋φ）｝
…（式１０）
【００３６】
式１０においてε＝０とすると、φ≒θ＋ｓｉｎ（２ωＲｔ）と近似できる。ｓｉｎ（２ωＲｔ）は通常およそ励磁周波数の２倍の周波数成分であるが、励磁周波数に対して負帰還制御系の周波数特性を適切に構成すれば、当該２倍の周波数成分を減衰または除去することができる。この場合には、φ＝θとなるか、またはφはθを中心として微小振動する信号となる。すなわち、信号処理部２０によるディジタル変換は、正常に行われるか、または誤差を持ちながらも継続可能である。
【００３７】
ここでは第１相の位相変調アナログ信号Ｋ・Ｅ・ｓｉｎ（ωｔ−θ）が喪失した場合について説明したが、基準余弦信号ｃｏｓωＲｔが喪失した場合についても同様である。
【００３８】
次に、第２相の位相変調アナログ信号Ｋ・Ｅ・ｃｏｓ（ωｔ−θ）が喪失した場合について説明する。この場合には、上記式３においてＫ・Ｅ・ｃｏｓ（ωｔ−θ）＝０となる場合に相当し、差分εは次のようになる。
ε＝０・ｓｉｎωＲｔ−Ｋ・Ｅ・ｓｉｎ（ωｔ−θ）・ｃｏｓωＲｔ
＝Ｋ・Ｅ・（１／２）・｛ｓｉｎ（ωＲｔ−ωｔ＋θ）−ｓｉｎ（ωＲｔ＋ωｔ−θ）｝
＝Ｋ・Ｅ・（１／２）・｛ｓｉｎ（θ−φ）−ｓｉｎ（２ωＲｔ−θ＋φ）｝
…（式１１）
【００３９】
式１１においてε＝０とすると、φ≒θ−ｓｉｎ（２ωＲｔ）と近似できる。上記式１１の場合と同様に、励磁周波数に対して負帰還制御系の周波数特性を適切に構成すれば、ｓｉｎ（２ωＲｔ）を減衰または除去することができる。この場合には、φ＝θとなるか、またはφはθを中心として微小振動する信号となる。すなわち、信号処理部２０によるディジタル変換は、正常に行われるか、または誤差を持ちながらも継続可能である。
【００４０】
ここでは第２相の位相変調アナログ信号Ｋ・Ｅ・ｃｏｓ（ωｔ−θ）が喪失した場合について説明したが、基準正弦信号ｓｉｎωＲｔが喪失した場合についても同様である。
【００４１】
以上をまとめると、回転検出器１０および信号処理部２０は、いずれかの相の励磁信号が喪失した場合であっても、いずれかの相の位相変調信号が喪失した場合であっても、角度値φの出力を継続することができる。
【００４２】
このように、本発明の実施の形態１に係る回転検出器１０および信号処理部２０によれば、回転検出に係るアナログ信号をディジタル信号に変換する際に、ディジタル角度値を励磁周波数にフィードバックするので、一部の信号（いずれかの相の励磁信号またはいずれかの相の位相変調信号）が喪失した場合でも角度出力を継続することができる。このため、回転検出器を扱うシステムの信頼性向上に貢献することができる。
【００４３】
なお、実施の形態１では、各相の信号は互いに位相が９０°ずれている。すなわち、各相の励磁信号は、位相が互いに９０°ずれたＥ・ｓｉｎωｔおよびＥ・ｃｏｓωｔであり、各相の位相変調信号は、位相が互いに９０°ずれたＫ・Ｅ・ｓｉｎ（ωｔ−θ）およびＫ・Ｅ・ｃｏｓ（ωｔ−θ）であり、各相の基準信号は、位相が互いに９０°ずれたｓｉｎωＲｔおよびｃｏｓωＲｔである。このようにすると、いずれかの相の励磁信号またはいずれかの相の位相変調信号が喪失した際に処理を上述したように行うことができる。しかしながら、これらの信号のいずれかが喪失した際に処理を継続する必要がない場合や、他に適切な処理手段等が設けられる場合等には、各信号の位相のずれが９０°でない構成も採用可能である。すなわち、そのような場合等には、各相の励磁信号の位相が互いに９０°ずれたものである必要はなく、各相の位相変調信号の位相が互いに９０°ずれたものである必要はなく、各相の基準信号の位相が互いに９０°ずれたものである必要はない。
【００４４】
実施の形態２．
実施の形態２は、実施の形態１において以下の変更を施すものである。
図２に、本発明の実施の形態２に係る角度検出装置を含む構成の例を示す。実施の形態１では、負帰還系内に加算器４２が配置されていたが、実施の形態２では、これに代えて、負帰還系外に配置される減算器４３を備える。
【００４５】
実施の形態２では、減算器４３において異常が発生しても負帰還系の動作には影響を与えないので、減算器４３の故障を負帰還系の異常として検出することができない場合がある。しかしながら、減算器４３が正常に動作していれば、いずれかの相の励磁信号またはいずれかの相の位相変調信号が喪失した場合であっても、角度出力を継続することができる。
【００４６】
実施の形態３．
実施の形態３は、実施の形態１において以下の変更を施すものである。
図３に、本発明の実施の形態３に係る角度検出装置を含む構成の例を示す。実施の形態１では、差分εすなわち制御偏差のディジタル信号化はＡ／Ｄ３３を用いて行われたが、実施の形態３では、差分εすなわち制御偏差のディジタル信号化はコンパレータ３３ａを用いて行われる。
【００４７】
実施の形態３でも、実施の形態１と同様に、いずれかの相の励磁信号またはいずれかの相の位相変調信号が喪失した場合であっても、角度出力を継続することができる。
【００４８】
実施の形態４．
実施の形態４は、実施の形態１において以下の変更を施すものである。
図４に、本発明の実施の形態４に係る角度検出装置を含む構成の例を示す。実施の形態１では、差分εすなわち制御偏差のディジタル信号化はＡ／Ｄ３３を用いて行われたが、実施の形態４では、差分εすなわち制御偏差のディジタル信号化はＶＣＯ（電圧制御発振器）３３ｂを用いて行われる。
【００４９】
実施の形態４でも、実施の形態１と同様に、いずれかの相の励磁信号またはいずれかの相の位相変調信号が喪失した場合であっても、角度出力を継続することができる。
【００５０】
実施の形態５．
実施の形態５は、実施の形態１において以下の変更を施すものである。
図５に、本発明の実施の形態５に係る角度検出装置を含む構成の例を示す。実施の形態１では、Ａ／Ｄ３３を用いて差分εをディジタル信号化し、その後に制御則３４を用いて制御信号（角速度信号）を生成したが、実施の形態５では、まず差分εに制御則３４ａを適用して制御信号を生成し、この制御信号を、Ａ／Ｄ３３を用いてディジタル信号化する。
【００５１】
実施の形態５でも、実施の形態１と同様に、いずれかの相の励磁信号またはいずれかの相の位相変調信号が喪失した場合であっても、角度出力を継続することができる。
【００５２】
実施の形態６．
実施の形態６は、実施の形態５において以下の変更を施すものである。
図６に、本発明の実施の形態６に係る角度検出装置を含む構成の例を示す。実施の形態５では、制御信号（角速度信号）のディジタル信号化はＡ／Ｄ３３を用いて行われたが、実施の形態６では、制御信号のディジタル信号化はコンパレータ３３ａを用いて行われる。
【００５３】
実施の形態６でも、実施の形態１または５と同様に、いずれかの相の励磁信号またはいずれかの相の位相変調信号が喪失した場合であっても、角度出力を継続することができる。
【００５４】
実施の形態７．
実施の形態７は、実施の形態５において以下の変更を施すものである。
図７に、本発明の実施の形態７に係る角度検出装置を含む構成の例を示す。実施の形態５では、制御信号（角速度信号）のディジタル信号化はＡ／Ｄ３３を用いて行われたが、実施の形態７では、制御信号のディジタル信号化はＶＣＯ３３ｂを用いて行われる。また、実施の形態７では、実施の形態５のアキュムレータ３５に代えてカウンタ３５ａが設けられ、ディジタル信号化された制御信号はこのカウンタ３５ａに入力される。
【００５５】
実施の形態７でも、実施の形態１または５と同様に、いずれかの相の励磁信号またはいずれかの相の位相変調信号が喪失した場合であっても、角度出力を継続することができる。
【００５６】
実施の形態８．
実施の形態８は、実施の形態１において以下の変更を施すものである。
図８に、本発明の実施の形態８に係る角度検出装置を含む構成の例を示す。実施の形態１では、差分εすなわち制御偏差は信号がディジタル化される前に生成されたが、実施の形態８では、差分εすなわち制御偏差は、各相の振幅変調信号または各相の位相変調信号がディジタル信号化された後に生成される。たとえば、各相の振幅変調信号または各相の位相変調信号は、２つのＡ／Ｄ３３を用いて行われ、各Ａ／Ｄ３３に対して、対応する相の振幅変調信号または位相変調信号が入力される。各Ａ／Ｄ３３の出力は、基準余弦信号ｃｏｓωＲｔおよび基準正弦信号ｓｉｎωＲｔと乗算され、減算器４１に提供される。
【００５７】
実施の形態８でも、実施の形態１と同様に、いずれかの相の励磁信号またはいずれかの相の位相変調信号が喪失した場合であっても、角度出力を継続することができる。
【００５８】
実施の形態２〜８における、実施の形態１からの変更点は、任意に組み合わせることができる。たとえば、実施の形態１において、実施の形態２のように減算器４３を負帰還系の外に配置した上で、実施の形態３のようにコンパレータ３３ａを用いてもよい。
【符号の説明】
【００５９】
１０  回転検出器、２０  信号処理部、３３  Ａ／Ｄ、３３ａ  コンパレータ、３３ｂ  ＶＣＯ、３４，３４ａ  制御則、３５  アキュムレータ、３５ａ  カウンタ、ε  差分（制御偏差）、φ  角度値（ディジタル角度値）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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