(57)【要約】【課題】ジエン系ゴムに配合したとしても、ジエン系ゴム組成物の物性及び該ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の物性に大きく影響を与えることなく、加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上するゴム用加工助剤組成物を提供する。【解決手段】可塑剤と老化防止剤を含有することを特徴とするゴム用加工助剤組成物。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
可塑剤と老化防止剤を含有することを特徴とするゴム用加工助剤組成物。
【請求項２】
更に、分散剤を含有することを特徴とする請求項１に記載のゴム用加工助剤組成物。
【請求項３】
ジエン系ゴムと請求項１又は２に記載のゴム用加工助剤組成物を含有することを特徴とする加硫ジエン系ゴム組成物。
【請求項４】
ジエン系ゴムに請求項１又は２に記載のゴム用加工助剤組成物を配合することを特徴とする加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴム用加工助剤組成物に関し、詳しくは、ジエン系ゴムに配合したとしても、ジエン系ゴム組成物の物性及び該ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の物性に大きく影響を与えることなく、加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上するゴム用加工助剤組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、ゴム組成物には、ゴム組成物を加工性に適した物性にするため及び加硫ゴム組成物の物性（柔軟性、弾力性等）を改善するために可塑剤が用いられている。また、特にジエン系ゴム組成物及び加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上するために老化防止剤が別途添加して用いられている。
【０００３】
加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上する従来技術としては、特定のヒドリン系ゴム層が、エチレンオキサイド量が１０〜４０ｍｏｌ％のヒドリンゴム、アミン系老化防止剤、フェノール系老化防止剤、ジチオカルバミン酸金属塩（但し、ニッケル塩を除く）、１．８−ジアザビシクロ（５．４．０）ウンデセン−７（ＤＢＵ）塩、含水ハイドロタルサイト化合物を必須成分とするゴム組成物によって形成されている耐オゾン性に優れた耐熱ホース（特許文献１）、アミン系老化防止剤とシリカゲルを含むことによって耐オゾン性を向上させたゴム用組成物（特許文献２）、ＮＢＲに塩化ビニルをブレンドして耐オゾン性を向上させたゴム組成物（特許文献３）等が開示されている。
しかしながら、上記従来技術では、アミン系老化防止剤あるいは塩化ビニルを必須成分とする為、これらの物質に起因して加硫ジエン系ゴム組成物表面に汚れの発生や、加硫ジエン系ゴム組成物の耐熱性に問題が生じる虞がある。そこで、前記問題の原因となる物質を用いなくても、ジエン系ゴム組成物及び加硫ジエン系ゴム組成物の物性に影響を与えることなく、更に加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上するゴム用加工助剤組成物が求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８‐２６５２７３号公報
【特許文献２】特開２００８−１６３０６７号公報
【特許文献３】特開２０１１−２３１１８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、ジエン系ゴムに配合したとしても、ジエン系ゴム組成物の物性及び該ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の物性に大きく影響を与えることなく、加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上するゴム用加工助剤組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、上記課題を解決する為に鋭意研究を重ねた結果、従来、別々に用いていた可塑剤と老化防止剤とを、予め溶解して得た混合物をジエン系ゴム組成物に添加することによって、上記課題を解決することを見出した。本発明者らは、これらの知見に基づき更に研究を重ね、本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は下記からなっている。
［１］可塑剤と老化防止剤を含有することを特徴とするゴム用加工助剤組成物。
［２］更に、分散剤を含有することを特徴とする上記［１］に記載のゴム用加工助剤組成物。
［３］ジエン系ゴムと上記［１］又は［２］に記載のゴム用加工助剤組成物を含有することを特徴とする加硫ジエン系ゴム組成物 。
［４］ジエン系ゴムに上記［１］又は［２］に記載のゴム用加工助剤組成物を配合することを特徴とする加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上する方法。
【発明の効果】
【０００７】
本発明のゴム用加工助剤組成物は、ジエン系ゴムに配合したとしても、ジエン系ゴム組成物の物性及び該ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の物性に大きく影響を与えることなく、加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上するという効果を奏する。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本発明のゴム用加工助剤組成物は、可塑剤と老化防止剤を含有するものである。
本発明で用いられる可塑剤は、石油オイル；ＤＥＨＰ、ＤＩＮＰ等のフタル酸エステル系可塑剤；ＤＯＡ、ＤＩＮＡ等のアジピン酸エステル系可塑剤及びその他二塩基酸のジエステル；植物油、アセチル化モノグリセライド等のグリセリンエステル系可塑剤；等が挙げられ、これら可塑剤は１種又は２種以上を用いても良い。中でも、アセチル化モノグリセライドは、ゴムとの相溶性が良好であること、後述する老化防止剤（特にトコフェロール）の溶解性も良好であること、それ自身も耐オゾン性に優れているため本発明の効果が得やすいこと、環境負荷や安全面に優れていること等の好条件を有しているので好ましい。
【０００９】
上記アセチル化モノグリセライドは、１分子のグリセリン中の３個の水酸基が、１つの脂肪酸とエステル結合し、更に２つの酢酸とエステル結合したものである。
また、前記アセチル化モノグリセライドには、１分子のグリセリン中の３個の水酸基が、３つの酢酸とエステル結合したもの、１分子のグリセリン中の３個の水酸基が、２つの脂肪酸とエステル結合し、更に１つの酢酸とエステル結合したもの、１分子のグリセリン中の３個の水酸基が、３つの脂肪酸とエステル結合したものを含む混合物であってもよい。
【００１０】
アセチル化モノグリセライドを構成する上記脂肪酸としては、例えば、炭素数８〜２８の飽和又は不飽和脂肪酸であって、直鎖又は分岐の形状の脂肪酸、或いはこれらの脂肪酸に更にヒドロキシ基等の官能基を有する脂肪酸等が挙げられ、具体的にはカプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、アラキン酸、アイコサペンタエン酸、ベヘニン酸、リグノセリン酸、セロチン酸、モンタン酸、エライジン酸、エルカ酸、オレイン酸、リノール酸、リノール酸、リシノール酸、ヒドロキシステアリン酸、イソステアリン酸等が挙げられる。この中でもとりわけラウリン酸、オレイン酸、リノール酸、リシノール酸が好ましい。これら脂肪酸は１種又は２種以上を組み合わせて用いてもよい。これら脂肪酸は、天然由来の脂肪酸でも、化学合成して得た脂肪酸であってもよい。
【００１１】
アセチル化モノグリセライドの製造方法としては、公知の製造方法を採用することができ、例えば、グリセリンと脂肪酸及び無水酢酸とをエステル化してエステル化生成物を得る方法、グリセリントリアセテート（トリアセチン）と油脂とをエステル交換してエステル交換反応物を得る方法等が挙げられる。得られたエステル化生成物或いはエステル交換反応物を更に蒸留や溶剤による分別、クロマトグラフィーによる分別等で精製し、アセチル化モノグリセライド（１分子のグリセリン中の３個の水酸基が、１つの脂肪酸とエステル結合し、更に２つの酢酸とエステル結合した）の濃度を高めることもできる。
【００１２】
上記アセチル化モノグリセライドの製造方法において原料として用いる油脂又は脂肪酸の由来原料としては、特に制限はないが、例えば、ヤシ油、ヤシ硬化油、パーム核油、乳脂、サフラワー油、なたね油、ひまわり油、大豆油、ラード、パーム油、ひまし油、オリーブ油、綿実油、トウモロコシ油等が挙げられる。
【００１３】
アセチル化モノグリセライドは、例えば、ＢＩＯＣＩＺＥＲ、リケマールＰＬ−０１２、ポエムＧ−０３８（商品名；いずれも理研ビタミン社製）等が商業的に製造及び販売されており、本発明ではこれらを用いることができる。
【００１４】
本発明で用いられる老化防止剤は、従来よりゴム組成物に用いられる老化防止剤であれば特に制限はないが、例えば、ビスフェノール誘導体、モノフェノール誘導体、フェニレンジアミン誘導体、トコフェロール誘導体、アスコルビン酸誘導体等が挙げられる。中でも、可塑剤との溶解性を考慮した場合、トコフェロール、ＢＨＴ等が好ましい。これら老化防止剤は、１種又は２種以上を組み合わせて用いることもできる。特に、老化防止剤としてトコフェロールを用いる場合、アスコルビン酸パルミテートを併用することにより効果が向上する。
【００１５】
上記トコフェロールとしては、α‐、β‐、γ‐、δ‐トコフェロール等の公知の天然トコフェロール、化学合成トコフェロールのいずれであっても用いることができる。中でも、α、β、γ、δ体の比率がα：（β＋γ）：δ＝０〜１０：０〜５０：４０〜１００の組成であるトコフェロールが耐オゾン性に優れているため好ましい。
【００１６】
トコフェロールは、例えば、トコフェロールα（商品名：リケンＥオイル１０００；理研ビタミン社製）、トコフェロールδ（商品名：理研Ｅオイルスーパー８０‐５；理研ビタミン社製）、トコフェロールδ（商品名：Ｅオイルスーパー８０；理研ビタミン社製）、トコフェロールδ，γ（商品名：理研Ｅオイルスーパー６０；理研ビタミン社製）等が商業的に製造及び販売されており、本発明ではこれらを用いることができる。
【００１７】
本発明のゴム用加工助剤組成物中の可塑剤の配合比率としては、通常７０〜９９．９９９質量％、好ましくは８０〜９９．９９質量％、より好ましくは９０〜９９．９質量％である。
本発明のゴム用加工助剤組成物中の老化防止剤の配合比率としては、通常０．００１〜３０質量％、好ましくは０．０１〜２０質量％、より好ましくは０．１〜１０質量％である。上記範囲内であると、本発明の耐オゾン性の向上効果があり、加硫阻害を引き起こすこともないため好ましい。
【００１８】
上記した可塑剤及び老化防止剤と、更に分散剤を含有するゴム用加工助剤組成物も本発明の形態の１つである。
【００１９】
上記分散剤は、老化防止剤の可塑剤への溶解性を向上させ、ゴム中での老化防止剤の分散性を向上させる親油性物質であれば特に制限はなく、例えば非イオン性界面活性剤、アニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、両性界面活性剤等の乳化剤が挙げられる。中でも分散剤自身の可塑剤への溶解性の観点から非イオン性界面活性剤が好ましく、例えば、グリセリン脂肪酸エステル、ポリグリセリン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル等が挙げられ、これら分散剤は１種又は２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００２０】
本発明のゴム用加工助剤組成物中に分散剤を用いる場合、その配合比率としては、通常０．００１〜１５質量％、好ましくは０．０１〜１０質量％、より好ましくは０．１〜５質量％である。上記範囲内であると、加工性及び物性への影響が小さいため好ましい。
【００２１】
本発明のゴム用加工助剤組成物には、本発明の効果を阻害しない範囲で他の成分を含んでもよい。他の成分としては、スコーチ防止剤、粘着付与剤、着色剤等が挙げられる。
【００２２】
本発明のゴム用加工助剤組成物は、可塑剤及び老化防止剤又は可塑剤、老化防止剤及び分散剤と、所望によりその他の成分とが均一な状態の混合物である。各成分を均一な状態の混合物とする方法に特に制限はなく、公知の混合機等を用いて、混合する方法が挙げられる。混合する際の条件に特に制限はないが、例えば、７０〜１２０℃に加熱しながら均一な状態の混合物になるまで溶解、混合して得る方法が挙げられる。
【００２３】
かくして得られた本発明のゴム用加工助剤組成物は、ジエン系ゴムに配合した場合にジエン系ゴム組成物の加工性を阻害することなく、また耐オゾン性を向上し、更に上記ジエン系ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の物性（ゴム弾性、柔軟性、強度等）を阻害することなく耐オゾン性を向上するという効果を奏する。
【００２４】
ジエン系ゴムと本発明のゴム用加工助剤組成物を含有する加硫ジエン系ゴム組成物も本発明の形態の１つである。
加硫ジエン系ゴム組成物は、ジエン系ゴムと加工助剤組成物を含むジエン系ゴム組成物を硫黄、チウラム化合物等の加硫剤あるいは有機過酸化物によって加硫化（架橋化）して得たものである。ここでジエン系ゴム組成物は、ゴム成分としてジエン系ゴムを含むものであれば特に制限はなく、ジエン系ゴムのみであってもよい。
【００２５】
本発明で用いられるジエン系ゴムは、ポリマー主鎖に二重結合を有するゴム成分であり、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム（ＮＢＲ）、１，２−ポリブタジエン（ＶＢＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）等が挙げられる。これらのゴム成分は、１種類又は２種類以上を組み合わせて用いることができる。
【００２６】
本発明のゴム用加工助剤組成物は、ジエン系ゴム１００質量部に対して０．５〜５０質量部、好ましくは１〜３０質量部、より好ましくは５〜２０質量部である。上記範囲より少ないと本発明の効果を得ることができない虞があり、上記範囲より多いとゴム用加工助剤組成物がブリードして加工性、外観の低下に影響する虞がある。
【００２７】
ジエン系ゴム組成物には、通常ゴム組成物に用いられるその他の成分を添加してもよい。その他の成分としては、例えば、加硫剤（硫黄系加硫剤、有機過酸化物等）、加硫促進剤、加硫促進助剤（亜鉛華等）、架橋助剤、スコーチ防止剤、補強性充填剤（カーボンブラック、シリカ等）老化防止剤、軟化剤、可塑剤、滑剤、しゃっ解剤、顔料、発泡剤、分散剤、相溶化剤、補強性繊維、難燃剤、表面改質剤等の各種添加剤が挙げられる。
【００２８】
ジエン系ゴム組成物は、ジエン系ゴムと本発明のゴム用加工助剤組成物とを、ゴム成分が加硫化することなく混合、混練することにより得られ、混合、混練は公知の方法を採用することができる。
【００２９】
ジエン系ゴム組成物を加硫化処理（架橋反応処理）することにより加硫ジエン系ゴム組成物が得られる。加硫ジエン系ゴム組成物は、加硫ゴム特有の弾性を有するものである。
【００３０】
上記の加硫化処理する方法に特に制限はなく、公知の方法を採用することができる。また、加硫化処理する際には、公知の成型方法、例えば、押出成形、プレス成形、シート成形等を採用することもできる。
【００３１】
本発明によって耐オゾン性が向上した加硫ジエン系ゴム組成物は、従来の加硫ジエン系ゴム組成物と同様に使用することができ、例えば、タイヤ、燃料ホース、ウェザーストリップ等の自動車用資材、玩具、靴、ベルト等の雑貨・日用品等に用いることができる。
【００３２】
以下に本発明を実施例で説明するが、これは本発明を単に説明するだけのものであって、本発明を限定するものではない。
【実施例】
【００３３】
≪ゴム用加工助剤組成物の作製≫
（１）原材料
可塑剤１（商品名：ＢＩＯＣＩＺＥＲ；理研ビタミン社製、アセチル化モノグリセライド）
可塑剤２（商品名：アデカサイザーＲＳ−１０７；ＡＤＥＫＡ社製、アジピン酸系エステル）
可塑剤３（商品名：ＤＯＰ；大八化学社製、アジピン酸系エステル）
老化防止剤１（商品名：ＢＨＴ；日揮ユニバーサル社製）
老化防止剤２（商品名：理研Ｅオイル１０００；理研ビタミン社製、α‐トコフェロール含量９６％以上）
老化防止剤３（商品名：Ｅ油ゴールド８０‐５；理研ビタミン社製、δ‐トコフェロール含量約５０％）
老化防止剤４（商品名：Ｌ‐アスコルビン酸パルミチン酸エステル；ＤＳＭ社製）
乳化剤１（商品名：ポエムＰＲ−３００；理研ビタミン社製、ポリグリセリン縮合リシノレイン酸エステル）
乳化剤２（商品名：ポエムＯ‐８０Ｖ；理研ビタミン社製、ソルビタン脂肪酸エステル）
乳化剤３（商品名：リケマールＯＬ‐１００Ｅ；理研ビタミン社製、グリセリン脂肪酸エステル）
乳化剤４（商品名：リケマールＰＯ‐１００；理研ビタミン社製、プロピレングリコール脂肪酸エステル）
【００３４】
（２）配合
上記原材料を用いて作製したゴム用加工助剤組成物の配合を表１に示す。
【００３５】
【表１】
2018177897.tif 000002
【００３６】
（３）ゴム用加工助剤組成物の作製方法
表１に示す原材料の２倍量をそれぞれ５００ｍＬビーカーに加え、ヒーターで内容物が約１００℃となるように加熱しながらスパチュラを用いて、完全に均一になるまで約１０分間撹拌してゴム用加工助剤組成物１〜１１（単に、「加工助剤１〜１１」ともいう。）を得た。
【００３７】
≪加硫ジエン系ゴム組成物の作製≫
（１）原材料
ジエン系ゴム（商品名：Ｎ２３０ＳＬ；ＪＳＲ社製、ＮＢＲ）
カーボンブラック（商品名：ＳＲＦ；旭カーボン社製）
亜鉛華（商品名：酸化亜鉛２種；正同化学社製）
ステアリン酸（商品名：ステアリン酸３００；新日本理化工業社製）
硫黄（商品名：コロイド硫黄金華印Ａ；鶴見化学社製）
加硫促進剤１（商品名：ノクセラーＴＴ−Ｇ；大内新興化学社製）
加硫促進剤２（商品名：ノクセラーＣＺ−Ｇ；大内新興化学社製）
ゴム用加工助剤組成物１〜１１（ゴム用加工助剤組成物の作製で得られもの）
可塑剤１（商品名：ＢＩＯＣＩＺＥＲ；理研ビタミン社製、アセチル化モノグリセライド）
可塑剤２（商品名：アデカサイザーＲＳ‐１０７；ＡＤＥＫＡ社製、アジピン酸系エステル）
老化防止剤３（商品名：Ｅ油ゴールド８０‐５；理研ビタミン社製、δ‐トコフェロール含量約５０％）
老化防止剤４（商品名：Ｌ‐アスコルビン酸パルミチン酸エステル；ＤＳＭ社製）
乳化剤１（商品名：ポエムＰＲ−３００；理研ビタミン社製、ポリグリセリン縮合リシノレイン酸エステル）
【００３８】
（２）配合
上記原材料を用いて作製したジエン系ゴム組成物及び該ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の配合を表２に示す。なお、試作品１〜１１が実施例品、試作品１２、１３が比較例品、試作品１４、１５が参考例品である。また、試作品１〜１５のそれぞれがジエン系ゴム組成物１〜１５、該ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物１〜１５に相当する。
【００３９】
【表２】
2018177897.tif 000003
【００４０】
（３）ジエン系ゴム組成物の作製方法
表２に示す原材料の５．５倍量の原材料を用いて下記方法でジエン系ゴム組成物を作製した。
硫黄、加硫促進剤１、２以外の原材料を１．６Ｌの密閉式バンバリーミキサー（型式：ＭＩＸＴＲＯＮ  ＢＢ  ＭＩＸＥＲ／ＢＢ−Ｌ１８００；神戸製鋼所社製、非加熱状態）で５分間混練して混練物を得た。得られた混練物をオープンロール（型式：φ２００ｍｍ×Ｌ５００ｍｍミキシングロール機；日本ロール製造社製、表面設定温度４０℃）に投入し、更に硫黄、加硫促進剤１、２を加えてロール混練（混練条件：切り返し５回、薄通し３回、丸め通し５回）してジエン系ゴム組成物１〜１５を得た。
【００４１】
（４）加硫ジエン系ゴム組成物の製造方法
上記方法で得られたジエン系ゴム組成物を１５０℃、１００ｋｇｆ・ｃｍ−２の条件で１０分間プレス加硫処理を行い、厚さ２ｍｍの加硫ジエン系ゴム組成物１〜１５を得た。
【００４２】
≪ジエン系ゴム組成物及び該ゴム組成分を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の評価≫
（１）ジエン系ゴム組成物の物性
上記「ジエン系ゴム組成物の作製方法」で得られたジエン系ゴム組成物の物性を、ムーニー粘度を下記方法で測定して評価した。
得られたジエン系ゴム組成物をＪＩＳ  Ｋ６３００に準拠してムーニー粘度（条件：１００℃、１＋４分）をムーニー粘度計（型式：自動ムーニービスコメータＳＭＶ−２０２型；島津製作所社製）を用いて測定した。ジエン系ゴム組成物（特にＮＢＲゴム組成物）に一般的に用いられる可塑剤２を用いたジエン系ゴム組成物１５のムーニー粘度を１００として、他のジエン系ゴム組成物のムーニー粘度を換算した数値を表３に示す。
なおムーニー粘度は、この数値が大きいほど粘度が高いことを表し、加工性の指標として主に用いられる。また、可塑剤２を配合したジエン系ゴム組成物１５と同程度の数値であると加工性に適しているといえる。
【００４３】
（２）加硫ジエン系ゴム組成物の物性
得られた加硫ジエン系ゴム組成物１〜１５の物性が、ゴム特有の物性を有しているか否かを確認するために、硬度（シェアＡ）試験及び引張試験を行った。
【００４４】
［硬度（シェアＡ）試験］
得られた加硫ジエン系ゴム組成物１〜１５をＪＩＳ  Ｋ６２５３に準拠しデュロメータ(型式：ＡＤＭ−Ａ；新潟精機社製)を用いて測定した。ジエン系ゴム組成物（特にＮＢＲゴム組成物）に一般的に用いられる可塑剤２を用いた加硫ジエン系ゴム組成物１５の硬度の指数を１００として、他の加硫ジエン系ゴム組成物の硬度の指数を換算した数値を表３に示す。
なお、硬度の数値は大きいほど硬度が高いことを表す。また、可塑剤２を配合した加硫ジエン系ゴム組成物１５と同程度の数値であるとゴム特有の物性を有しているといえる。
【００４５】
［引張試験］
得られた加硫ジエン系ゴム組成物１〜１５を用いて、ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠した３号ダンベル型試験片を作製した。作製した試験片を万能材料試験機（型式：ＲＴＣ−１３１０；オリエンテック社製）を用いて、温度２０℃、引張速度５００ｍｍ／分の条件で引張試験を行い、破断点強度及び破断点伸度を測定した。ジエン系ゴム組成物（特にＮＢＲゴム組成物）に一般的に用いられる可塑剤２を用いた加硫ジエン系ゴム組成物１５の破断点強度及び破断点伸度の指数をそれぞれ１００として、他の加硫ジエン系ゴム組成物の破断点強度及び破断点伸度の指数をそれぞれ換算した数値を表３に示す。
なお、破断点強度の数値は大きいほど破断点における強度が強く、破断点伸度の数値は大きいほど破断点における伸度が大きいことを表す。また、可塑剤２を配合した加硫ジエン系ゴム組成物１５と同程度の数値であるとゴム特有の物性を有しているといえ、それ以上であればより強度が強いことを示す。
【００４６】
（３）加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性試験
得られた加硫ジエン系ゴム組成物１〜１５をＪＩＳ  Ｋ６２５９に準拠した１号ダンベル型試験片を成形した。その試験片をオゾンウェザーメーター（型式：ＯＭＳ−ＬＮ；スガ試験機社製）を用い、オゾン濃度２００ｐｐｈｍ、試験温度４０℃、伸長率１０％、試験時間４８時間の条件で試験を行い、試験後の試験片表面の亀裂の状態（オゾンクラック）を下記評価基準で目視にて評価した。結果を表３に示す。
[評価基準]
◎◎：亀裂の発生が非常に少なく、規模が非常に小さい状態。
：亀裂の発生が少なく、規模が小さい状態。
〇  ：亀裂の発生がやや少なく、規模がやや小さい状態。
△  ：亀裂の発生がやや多く、規模がやや大きい状態。
×  ：亀裂の発生が多く、規模が大きい状態。
【００４７】
【表３】
2018177897.tif 000004
結果より、ゴム用加工助剤組成物１〜１１は、該ゴム用加工助剤組成物を配合したジエン系ゴム組成物１〜１１の物性及び該ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物１〜１１の物性に大きく影響を与えることなく、加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上することができた。
一方、可塑剤と老化防止剤を個別添加したジエン系ゴム組成物１２、１３は、ジエン系ゴム組成物の物性及び該ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の物性に大きく影響を与えることはなかったが、加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上することができなかった。