(57)【要約】【課題】浴槽へ湯張りを行う湯張り機能部と、浴槽以外の他箇所へ給湯する給湯機能部とが別々に給湯温度を調整可能な貯湯式給湯装置において、湯張り終了時の浴槽内湯温と、設定された湯張り温度とのずれを軽減する。【解決手段】設定された湯張り量及び湯張り温度で浴槽へ湯張りを行う湯張り機能部と、設定された給湯温度で浴槽以外の他箇所へ給湯する給湯機能部と、湯張り機能部及び給湯機能部を制御する制御部２４と、を備える。制御部２４は、湯張り機能部による湯張り動作の実施中に給湯機能部が動作した場合に、給湯機能部が動作している期間の湯張り機能部による浴槽への単位時間当たりの供給熱量が、給湯機能部が動作する前の浴槽への単位時間当たりの供給熱量より小さいときには、給湯機能部の動作が終了した後の湯張り機能部による浴槽への供給湯温を給湯機能部の動作前よりも高い温度に補正する予測出湯温度制御を行う。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
設定された湯張り量及び湯張り温度で浴槽へ湯張りを行う湯張り機能部と、
設定された給湯温度で前記浴槽以外の他箇所へ給湯する給湯機能部と、
前記湯張り機能部及び前記給湯機能部を制御する制御部と、
を備え、
前記制御部は、前記湯張り機能部による湯張り動作の実施中に前記給湯機能部が動作した場合に、前記給湯機能部が動作している期間の前記湯張り機能部による前記浴槽への単位時間当たりの供給熱量が、前記給湯機能部が動作する前の前記浴槽への単位時間当たりの供給熱量より小さいときには、前記給湯機能部の動作が終了した後の前記湯張り機能部による前記浴槽への供給湯温を前記給湯機能部の動作前よりも高い温度に補正する予測出湯温度制御を行う貯湯式給湯装置。
【請求項２】
設定された湯張り量及び湯張り温度で浴槽へ湯張りを行う湯張り機能部と、
設定された給湯温度で前記浴槽以外の他箇所へ給湯する給湯機能部と、
前記湯張り機能部及び前記給湯機能部を制御する制御部と、
を備え、
前記制御部は、前記湯張り機能部による湯張り動作の実施中に前記給湯機能部が動作した場合に、前記給湯機能部が動作している期間の前記湯張り機能部による前記浴槽への単位時間当たりの供給熱量が、前記給湯機能部が動作する前の前記浴槽への単位時間当たりの供給熱量より大きいときには、前記給湯機能部の動作が終了した後の前記湯張り機能部による前記浴槽への供給湯温を前記給湯機能部の動作前よりも低い温度に補正する予測出湯温度制御を行う貯湯式給湯装置。
【請求項３】
前記浴槽内の湯を加熱する追焚運転を行う追焚機能部と、
前記浴槽内の湯温を検出する検出手段と、
を備え、
前記制御部は、前記湯張り動作の終了後に検出された前記浴槽内の湯温が、設定された湯張り温度に比べて許容範囲を超えて低い場合には、前記追焚運転を実施する請求項１または請求項２に記載の貯湯式給湯装置。
【請求項４】
前記予測出湯温度制御を実施した場合、次回の湯張りのときに、前記浴槽内の湯温の低下要因を使用者に報知する報知手段を備える請求項１に記載の貯湯式給湯装置。
【請求項５】
前記浴槽内の湯温を検出する検出手段と、
前記湯張り動作の終了後に検出された前記浴槽内の湯温が、設定された湯張り温度に比べて許容範囲を超えて低い場合に、前記浴槽内の湯温の低下要因を使用者に報知する報知手段を備える請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の貯湯式給湯装置。
【請求項６】
前記予測出湯温度制御を実施するか否かを使用者が選択可能とする選択手段を備える請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の貯湯式給湯装置。
【請求項７】
前記制御部は、前記予測出湯温度制御により、前記給湯機能部の動作が終了した後の前記湯張り機能部による前記浴槽への供給湯温を前記給湯機能部の動作前よりも高い温度に補正する場合に、前記湯張り機能部による前記浴槽への供給湯温の上限を制限する請求項１に記載の貯湯式給湯装置。
【請求項８】
前記予測出湯温度制御が実行された場合に、前記浴槽内の湯温が、設定された湯張り温度に対して変動する要因の情報を使用者に報知する報知手段を備える請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の貯湯式給湯装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、貯湯式給湯装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１には、以下のようなヒートポンプ給湯機が開示されている。一つの給湯回路により、浴槽に対するふろ給湯と、浴槽以外の他箇所に対する一般給湯とを行う。ふろ給湯中に一般給湯が使用された場合であって、ふろ給湯の設定温度と一般給湯の設定温度とが異なる場合には、一般給湯の設定温度、または一般的使用温度として定められた４２℃で給湯する。一般給湯が終了した後、ふろ給湯温度を上げて温度補正することで、少なくともふろ湯張り終了時には、実際のふろ湯張り温度をふろ設定温度にする。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−１９８０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記従来の技術では、一つの給湯回路によりふろ給湯と一般給湯とを行うので、両方の給湯温度の要求を満たせない場合がある。このような問題を解決するため、浴槽へ湯張りを行う湯張り機能部と、浴槽以外の他箇所へ給湯する給湯機能部との両方に別々に混合弁を備えることで、両方に同時に異なる給湯温度で給湯可能とした給湯機が存在する。しかしながら、そのような給湯機においても、湯張り終了時の浴槽内湯温と、設定された湯張り温度との間にずれが生じる可能性がある。
【０００５】
本発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、浴槽へ湯張りを行う湯張り機能部と、浴槽以外の他箇所へ給湯する給湯機能部とが別々に給湯温度を調整可能な貯湯式給湯装置において、湯張り終了時の浴槽内湯温と、設定された湯張り温度とのずれを軽減することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る貯湯式給湯装置は、設定された湯張り量及び湯張り温度で浴槽へ湯張りを行う湯張り機能部と、設定された給湯温度で浴槽以外の他箇所へ給湯する給湯機能部と、湯張り機能部及び給湯機能部を制御する制御部と、を備え、制御部は、湯張り機能部による湯張り動作の実施中に給湯機能部が動作した場合に、給湯機能部が動作している期間の湯張り機能部による浴槽への単位時間当たりの供給熱量が、給湯機能部が動作する前の浴槽への単位時間当たりの供給熱量より小さいときには、給湯機能部の動作が終了した後の湯張り機能部による浴槽への供給湯温を給湯機能部の動作前よりも高い温度に補正する予測出湯温度制御を行うものである。
また、本発明に係る貯湯式給湯装置は、設定された湯張り量及び湯張り温度で浴槽へ湯張りを行う湯張り機能部と、設定された給湯温度で浴槽以外の他箇所へ給湯する給湯機能部と、湯張り機能部及び給湯機能部を制御する制御部と、を備え、制御部は、湯張り機能部による湯張り動作の実施中に給湯機能部が動作した場合に、給湯機能部が動作している期間の湯張り機能部による浴槽への単位時間当たりの供給熱量が、給湯機能部が動作する前の浴槽への単位時間当たりの供給熱量より大きいときには、給湯機能部の動作が終了した後の湯張り機能部による浴槽への供給湯温を給湯機能部の動作前よりも低い温度に補正する予測出湯温度制御を行うものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、浴槽へ湯張りを行う湯張り機能部と、浴槽以外の他箇所へ給湯する給湯機能部とが別々に給湯温度を調整可能な貯湯式給湯装置において、湯張り終了時の浴槽内湯温と、設定された湯張り温度とのずれを軽減することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施の形態１による貯湯式給湯装置を示す図である。
【図２】実施の形態１における湯張りのときの処理を示すフローチャートである。
【図３】実施の形態２による貯湯式給湯装置のリモコンの表示部に表示されるガイダンスの例を示す図である。
【図４】実施の形態２における湯張りのときのガイダンス表示の処理を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図面を参照して実施の形態について説明する。各図において共通または対応する要素には、同一の符号を付して、重複する説明を簡略化または省略する。本開示は、以下の各実施の形態で説明する構成のうち、組み合わせ可能な構成のあらゆる組み合わせを含み得る。
【００１０】
実施の形態１．
図１は、実施の形態１による貯湯式給湯装置を示す図である。図１に示すように、本実施の形態の貯湯式給湯装置は、貯湯タンク１及びヒートポンプユニット２を備える。ヒートポンプユニット２は、水を加熱する加熱手段の例である。貯湯タンク１は、加熱循環回路３を介して、ヒートポンプユニット２と接続されている。ヒートポンプユニット２内には、圧縮機、給湯用熱交換器、膨張弁、空気熱交換器を順次冷媒配管で接続したヒートポンプ回路が備えられている。加熱循環回路３は、貯湯タンク１の上部及び下部をヒートポンプユニット２に接続する。貯湯タンク１の下部とヒートポンプユニット２とを接続する配管部分には、ＨＰ循環ポンプ４が設けられている。
【００１１】
沸き上げ運転のときには以下のようになる。ヒートポンプユニット２及びＨＰ循環ポンプ４が運転される。貯湯タンク１内の下部から取り出された水がヒートポンプユニット２内に導かれる。ヒートポンプユニット２内で加熱された高温の湯が貯湯タンク１内の上部に戻る。典型的には、沸き上げ運転は、翌日に使用される分の湯を貯湯タンク１内に貯えるように、深夜電力時間帯を中心に実施される。
【００１２】
貯湯タンク１の外面には、貯湯タンク１の上部から貯湯タンク１の容積の０Ｌ、５０Ｌ、１００Ｌ、１５０Ｌの位置に、それぞれ、第１〜第４の温度センサ５ａ〜５ｄが設けられている。加熱循環回路３の、貯湯タンク１の下部と接続する側には、第５の温度センサ５ｅが設けられている。第１〜第５の温度センサ５ａ〜５ｅは、貯湯タンク１内の残湯熱量を検出する残湯熱量検出手段として機能し、その位置の湯の温度を検出する。温度センサ６は、貯湯タンク１の上部に設けられ、ヒートポンプユニット２によって加熱されて貯湯タンク１の上部に戻される湯の温度を検出する。
【００１３】
一般給湯側電動混合弁７は、貯湯タンク１の上部に接続された給湯管８からの高温湯と、水道管等の水源に接続された給水管９からの水とを混合することで、設定された温度の湯を生成可能である。一般給湯側電動混合弁７により混合された湯は、混合給湯管１０を通って、浴槽以外の、蛇口等の箇所に供給される。本実施の形態における一般給湯側電動混合弁７及び混合給湯管１０は、浴槽以外の他箇所へ給湯する給湯機能部に相当する。
【００１４】
給水温度センサ２３は、給水管９を流れる水の温度である給水温度を検出する。給湯用流量センサ１９は、混合給湯管１０を流れる湯の流量を検出する。給湯用温度センサ２０は、混合給湯管１０を流れる湯の温度を検出する。
【００１５】
ふろ給湯側電動混合弁１１の出口は、混合ふろ管１８を介して、ふろ側循環回路１２に接続されている。ふろ側循環回路１２は、浴槽に接続されている。混合ふろ管１８は、電磁弁１３により開閉される。ふろ用流量センサ２１は、混合ふろ管１８を流れる湯の流量を検出する。ふろ用温度センサ２２は、混合ふろ管１８を流れる湯の温度を検出する。
【００１６】
ふろ給湯側電動混合弁１１は、給湯管８からの高温湯と、給水管９からの水とを混合することで、設定された温度の湯を生成可能である。本実施の形態におけるふろ給湯側電動混合弁１１、電磁弁１３、及び混合ふろ管１８は、浴槽へ湯張りを行う湯張り機能部に相当する。湯張りを行うときには、電磁弁１３が開かれ、ふろ給湯側電動混合弁１１により混合された湯が、混合ふろ管１８及びふろ側循環回路１２を通って、浴槽に供給される。設定された湯張り量に達すると、電磁弁１３が閉じることで、湯張り動作が終了する。
【００１７】
本実施の形態の貯湯式給湯装置は、浴槽内の湯を加熱する追焚運転を行う追焚機能部を備える。本実施の形態おけるふろ側循環回路１２、ふろ循環ポンプ１４、熱交換器１５、タンク側循環回路１６、及びタンク循環ポンプ１７は、追焚機能部に相当する。
【００１８】
ふろ側循環回路１２は、浴槽からふろ循環ポンプ１４及び熱交換器１５を経由して浴槽に戻る経路である。ふろ循環ポンプ１４が運転されると、浴槽から引き込まれた浴水が、ふろ循環ポンプ１４及び熱交換器１５を経由して浴槽に戻るように流れる。浴槽から引き込まれた浴水が熱交換器１５に入るまでの配管部分に温度センサ２６が取り付けられている。温度センサ２６により、浴槽内湯温を検出できる。
【００１９】
タンク側循環回路１６は、貯湯タンク１の上部から熱交換器１５及びタンク循環ポンプ１７を経由して貯湯タンク１の下部に繋がる経路である。タンク循環ポンプ１７が運転されると、貯湯タンク１の上部から取り出されたタンク水が、熱交換器１５及びタンク循環ポンプ１７を経由して、貯湯タンク１の下部に戻るように流れる。熱交換器１５内では、タンク水の熱によって浴水が加熱される。加熱された浴水が浴槽に戻ることで、浴槽内湯温が上昇する。
【００２０】
制御部２４は、ヒートポンプユニット２、ＨＰ循環ポンプ４、第１〜第５の温度センサ５ａ〜５ｅ、温度センサ６、一般給湯側電動混合弁７、ふろ給湯側電動混合弁１１、電磁弁１３、ふろ循環ポンプ１４、タンク循環ポンプ１７、給湯用流量センサ１９、給湯用温度センサ２０、ふろ用流量センサ２１、ふろ用温度センサ２２、給水温度センサ２３、リモコン２５、及び温度センサ２６とそれぞれ電気的に接続されており、各々の動作を制御する。
【００２１】
使用者は、リモコン２５を操作することで、給湯機能部の給湯設定温度と、湯張り機能部の湯張り設定温度とを別々に変更できる。使用者は、リモコン２５を操作することで、湯張りにおける目標設定湯量を変更できる。リモコン２５は、表示部２５ａを有している。表示部２５ａに各種ガイダンスを表示することで、使用者に情報を報知できる。
【００２２】
本実施の形態において、制御部２４は、湯張り機能部による湯張り動作の実施中に給湯機能部が動作した場合に、給湯機能部が動作している期間の湯張り機能部による浴槽への単位時間当たりの供給熱量が、給湯機能部が動作する前の浴槽への単位時間当たりの供給熱量より小さいときには、給湯機能部の動作が終了した後の湯張り機能部による浴槽への供給湯温を給湯機能部の動作前よりも高い温度に補正する予測出湯温度制御を行うことができる。
【００２３】
また、本実施の形態において、制御部２４は、湯張り機能部による湯張り動作の実施中に給湯機能部が動作した場合に、給湯機能部が動作している期間の湯張り機能部による浴槽への単位時間当たりの供給熱量が、給湯機能部が動作する前の浴槽への単位時間当たりの供給熱量より大きいときには、給湯機能部の動作が終了した後の湯張り機能部による浴槽への供給湯温を給湯機能部の動作前よりも低い温度に補正する予測出湯温度制御を行うことができる。
【００２４】
制御部２４は、通常湯張りモードと、湯温低下防止湯張りモードの２つの湯張りモードを有する。湯温低下防止湯張りモードは、上述した予測出湯温度制御が実施されるモードである。通常湯張りモードは、予測出湯温度制御が実施されないモードである。使用者は、リモコン２５を操作することで、通常湯張りモードと、湯温低下防止湯張りモードとのいずれを設定するかを切り替え可能である。このように、本実施の形態であれば、予測出湯温度制御を実施するか否かを使用者が選択可能とする選択手段を備えたことで、利便性を向上できる。
【００２５】
図２は、本実施の形態における湯張りのときの処理を示すフローチャートである。図２のステップＳ１において、リモコン２５に対して使用者により湯張りが指示されたとき、または事前に設定された予約湯張りの時刻に応じて、制御部２４は、湯張りを開始する。ステップＳ１では、電磁弁１３が開かれ、ふろ用温度センサ２２の検出温度が湯張り設定温度に等しくなるように、ふろ給湯側電動混合弁１１の開度が調整される。
【００２６】
処理はステップＳ１からステップＳ２へ進む。ステップＳ２では、通常湯張りモードが設定されているか湯温低下防止湯張りモードが設定されているかが判断される。通常湯張りモードが設定されている場合には、ステップＳ２からステップＳ３へ進む。ステップＳ３で、制御部２４は、ふろ用流量センサ２１で検出された出湯流量を積算した積算ふろ出湯量が、リモコン２５で使用者により設定された目標設定湯量に到達したかどうかを判断する。制御部２４は、積算ふろ出湯量が目標設定湯量に到達すると、ステップＳ３からステップＳ４へ進み、電磁弁１３を閉じて、湯張りの処理を完了する。
【００２７】
一方、湯温低下防止湯張りモードが設定されている場合には、ステップＳ２からステップＳ５へ進む。ステップＳ５で、制御部２４は、給湯機能部の一般給湯側電動混合弁７を用いた他箇所への給湯動作の有無を、給湯用流量センサ１９により確認する。他箇所への給湯動作が無い場合には、ステップＳ５からステップＳ９へ進む。ステップＳ９で、ステップＳ３と同様に、積算ふろ出湯量が目標設定湯量に到達したかどうかを判断する。積算ふろ出湯量が目標設定湯量に到達していない場合には、ステップＳ９からステップＳ５に戻り、湯張りを継続する。
【００２８】
ステップＳ５で、給湯機能部による他箇所への給湯動作が有る場合には、ステップＳ６へ進み、同時給湯フラグを“有”にする。ステップＳ６からステップＳ７へ進み、制御部２４は、新規設定温度を演算する処理を行う。
【００２９】
制御部２４は、湯張り動作の実施中、湯張り機能部による浴槽への単位時間当たりの供給熱量（以下、「時間当たり浴槽供給熱量」と称する）を計算する。本実施の形態において、制御部２４は、ふろ用流量センサ２１、ふろ用温度センサ２２、及び給水温度センサ２３の検出値に基づいて、時間当たり浴槽供給熱量を計算できる。
【００３０】
湯張り動作の実施中に給湯機能部の動作が同時に実施されると、給湯管８及び給水管９の流量が変動することにより、時間当たり浴槽供給熱量が変動する可能性がある。その結果、湯張り終了後の浴槽内湯温が、湯張り設定温度より高くなったり、湯張り設定温度より低くなったりする可能性がある。ステップＳ７で演算される新規設定温度によれば、そのような時間当たり浴槽供給熱量の変動による影響を補正することができる。
【００３１】
ステップＳ７で、制御部２４は、例えば、下記の式（１）より、新規設定温度を算出することができる。
新規設定温度＝（目標設定熱量−積算ふろ出湯熱量）×（４２−給水温度）／（目標設定湯量−積算ふろ出湯量）＋給水温度  …式（１）
ここで、目標設定熱量は、湯張りにおいて浴槽に供給すべき総熱量であり、目標設定湯量、湯張り設定温度、及び給水温度に基づいて算出できる。積算ふろ出湯熱量は、現時点までに浴槽に供給された熱量であり、ふろ用流量センサ２１及びふろ用温度センサ２２の検出値に基づいて算出できる。また、目標設定熱量及び積算ふろ出湯熱量は、設定温度で各湯量を浴槽に出湯したときの４２℃換算した湯量である。
【００３２】
処理は、ステップＳ７からステップＳ８に進む。ステップＳ８で、制御部２４は、ふろ用温度センサ２２の検出温度が、ステップＳ７で算出された新規設定温度に等しくなるように、ふろ給湯側電動混合弁１１の開度を調整し、湯張りを継続する。処理は、ステップＳ８からステップＳ９に進み、積算ふろ出湯量が目標設定湯量に到達したかどうかを判断する。積算ふろ出湯量が目標設定湯量に到達すると、ステップＳ９からステップＳ１０へ進み、電磁弁１３を閉じて湯張り動作を終了する。
【００３３】
上述した本実施の形態の処理によれば、以下の効果が得られる。給湯機能部が動作している期間における時間当たり浴槽供給熱量が、給湯機能部が動作する前の時間当たり浴槽供給熱量より小さいときには、予測出湯温度制御が実施されないと仮定すると、湯張り終了時の浴槽内湯温が、湯張り設定温度よりも低くなる可能性がある。このときに、予測出湯温度制御を実施することで、給湯機能部の動作が終了した後の浴槽への供給湯温が、給湯機能部の動作前よりも高い温度に補正される。これにより、湯張り終了時の浴槽内湯温が、湯張り設定温度よりも低くなる事象を防止または軽減できる。
【００３４】
また、給湯機能部が動作している期間の時間当たり浴槽供給熱量が、給湯機能部が動作する前の時間当たり浴槽供給熱量より大きいときには、予測出湯温度制御が実施されないと仮定すると、湯張り終了時の浴槽内湯温が、湯張り設定温度よりも高くなる可能性がある。このときに、予測出湯温度制御を実施することで、給湯機能部の動作が終了した後の浴槽への供給湯温が、給湯機能部の動作前よりも低い温度に補正される。これにより、湯張り終了時の浴槽内湯温が、湯張り設定温度よりも高くなる事象を防止または軽減できる。
【００３５】
なお、制御部２４は、予測出湯温度制御により、給湯機能部の動作が終了した後の湯張り機能部による浴槽への供給湯温を給湯機能部の動作前よりも高い温度に補正する場合に、湯張り機能部による浴槽への供給湯温の上限を制限してもよい。例えば、制御部２４は、ステップＳ７で算出された新規設定温度が、使用者により設定可能な設定温度の上限値である６０℃を超える場合には、ステップＳ８で、ふろ用温度センサ２２の検出温度が上限値である６０℃に等しくなるように、ふろ給湯側電動混合弁１１の開度を調整してもよい。
【００３６】
ステップＳ１０で電磁弁１３を閉じて湯張り動作が終了すると、処理はステップＳ１１に進む。ステップＳ１１で、制御部２４は、湯張り中に設定温度の変更があった際には、湯張り開始時の設定温度に戻す。
【００３７】
処理はステップＳ１１からステップＳ１２に進む。湯張り中に、例えば、混合ふろ管１８及びふろ側循環回路１２から周囲に放熱したり、浴槽から周囲に放熱したりすることが原因で、湯張り動作の終了後の浴槽内湯温が、湯張り設定温度に対して低くなることがある。ステップＳ１２で、制御部２４は、次のようにして、浴槽内湯温が湯張り設定温度に対して低いかどうかを確認する。まず、制御部２４は、浴槽内湯温検出動作を行う。浴槽内湯温検出動作では、ふろ循環ポンプ１４が運転され、浴槽内の浴水を温度センサ２６の位置まで導き、温度センサ２６が浴槽内湯温を検出する。次いで、制御部２４は、浴槽内湯温が、湯張り設定温度に比べて許容範囲を超えて低いかどうかを判断する。本実施の形態では、浴槽内湯温が、湯張り設定温度より１℃低い温度に比べて高い場合には、浴槽内湯温は湯張り設定温度に対して許容範囲内であるものとする。この場合には、制御部２４は、湯張りの処理を完了する。
【００３８】
これに対し、ステップＳ１２で、浴槽内湯温が、湯張り設定温度より１℃低い温度以下である場合には、浴槽内湯温が湯張り設定温度に比べて許容範囲を超えて低いとみなされる。この場合には、ステップＳ１２からステップＳ１３に進み、制御部２４は、追焚運転を開始する。処理はステップＳ１３からステップＳ１４に進み、制御部２４は、温度センサ２６で検出される浴槽内湯温が、湯張り設定温度に０．５℃を加算した温度以上になったかどうかを判断する。浴槽内湯温が湯張り設定温度に０．５℃を加算した温度以上になると、制御部２４は、ステップＳ１４からステップＳ１５に進み、放熱フラグを“有”にするとともに、ステップＳ１５からステップＳ１６に進み、追焚運転を終了する。これにより、制御部２４は、湯張りの処理を完了する。
【００３９】
以上のように、本実施の形態１によれば、湯張り中の設定温度の変更並びに湯張り後の追焚運転により、湯張り処理の完了後に、浴槽内湯温が、湯張り設定温度に比べて低くなることを確実に防止することが可能となる。
【００４０】
実施の形態２．
次に、図３及び図４を参照して、実施の形態２について説明するが、前述した実施の形態１との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分については説明を簡略化または省略する。
【００４１】
本実施の形態２の貯湯式給湯装置は、湯張り中、及び次回の湯張り時に、浴槽内湯温の低下要因または変動要因を使用者に報知するガイダンス表示をリモコン２５により行う点において、実施の形態１と相違する。
【００４２】
図３は、実施の形態２による貯湯式給湯装置のリモコン２５の表示部２５ａに表示されるガイダンスの例を示す図である。図３（Ａ）に示す湯張り開始ガイダンス２５ｂは、湯張りの開始時に表示されるものであり、「○○℃  △△Ｌでお湯はりをします」の文言を表示する。ここで、「○○℃」には、湯張り設定温度が表示される。「△△Ｌ」には、湯張りの目標設定湯量が表示される。
【００４３】
図３（Ｂ）に示す同時給湯起因ガイダンス２５ｃは、「お湯はり中に他の場所で給湯すると」の文言を表示した後に続けて「浴槽の温度が低下することがあります」の文言を表示する。同時給湯起因ガイダンス２５ｃは、湯張り中に給湯機能部による他箇所への給湯を使用すると、浴槽内湯温の変動要因になりうる、ということを使用者に報知するものである。
【００４４】
図３（Ｃ）に示す放熱起因ガイダンス２５ｄは、「浴槽や配管からの放熱により」の文言を表示した後に続けて「浴槽の温度が低下することがあります」の文言を表示する。放熱起因ガイダンス２５ｄは、混合ふろ管１８及びふろ側循環回路１２のような配管及び浴槽から周囲への放熱が、浴槽内湯温の低下要因になりうる、ということを使用者に報知するものである。
【００４５】
図４は、本実施の形態２における湯張りのときのガイダンス表示の処理を示すフローチャートである。リモコン２５の湯張りボタンが使用者により押下されると、図４のステップＳ１７において、湯張り開始ガイダンス２５ｂがリモコン２５の表示部２５ａに表示される。ステップＳ１７からステップＳ１８へ進み、制御部２４は、同時給湯フラグが“有”であるかどうかを判断する。同時給湯フラグが“有”である場合には、制御部２４は、ステップＳ１８からステップＳ１９へ進み、放熱フラグが“有”であるかどうかを判断する。放熱フラグが“有”である場合には、制御部２４は、ステップＳ１９からステップＳ２１へ進み、放熱起因ガイダンス２５ｄをリモコン２５の表示部２５ａに表示させる。
【００４６】
同時給湯フラグが“有”かつ放熱フラグが“有”の場合は、湯張り中に予測出湯温度制御により出湯温度を補正したにも関わらず、湯張り動作終了後の浴槽内湯温が湯張り設定温度に対して低くなった結果、追焚運転が実施された場合に相当する。このような場合には、湯張り中の給湯機能部による同時給湯よりも、配管及び浴槽からの放熱が、浴槽内湯温の低下に対する支配的な要因であると考えられる。よって、上記ステップＳ２１において放熱起因ガイダンス２５ｄを表示することで、適切な情報を使用者に対して報知できる。
【００４７】
一方、ステップＳ１９で放熱フラグが“有”でなく“無”である場合には、制御部２４は、ステップＳ２２へ進み、同時給湯起因ガイダンス２５ｃをリモコン２５の表示部２５ａに表示させる。同時給湯フラグが“有”かつ放熱フラグが“無”の場合は、湯張り中に給湯機能部による他箇所への給湯が使用されているが、予測出湯温度制御の実施によって、浴槽内湯温の低下を回避できている場合に相当する。この場合には、配管及び浴槽からの放熱による影響は問題ないと考えられる。よって、上記ステップＳ２２において同時給湯起因ガイダンス２５ｃを表示することで、適切な情報を使用者に対して報知できる。
【００４８】
また、ステップＳ１８で同時給湯フラグが“有”でなく“無”である場合には、制御部２４は、ステップＳ２０へ進み、放熱フラグが“有”であるかどうかを判断する。放熱フラグが“有”である場合には、制御部２４は、ステップＳ２０からステップＳ２３へ進み、放熱起因ガイダンス２５ｄをリモコン２５の表示部２５ａに表示させる。同時給湯フラグが“無”かつ放熱フラグが“有”の場合は、湯張り中に給湯機能部による他箇所への給湯が使用されていないにもかかわらず、湯張り動作終了後の浴槽内湯温が湯張り設定温度に対して低くなった結果、追焚運転が実施された場合に相当する。このような場合には、配管及び浴槽からの放熱が浴槽内湯温の低下要因であると考えられる。よって、上記ステップＳ２３において放熱起因ガイダンス２５ｄを表示することで、適切な情報を使用者に対して報知できる。
【００４９】
ステップＳ２０で放熱フラグが“無”の場合は、同時給湯フラグが“無”かつ放熱フラグが“無”の場合に相当する。この場合には、制御部２４は、リモコン２５の表示部２５ａに追加のガイダンスを表示することなく、湯張り動作を開始する。
【００５０】
制御部２４は、前回の湯張りにおける同時給湯フラグ及び放熱フラグの状態に基づいて、次回の湯張りのときに、図４の処理により、ガイダンス表示を実施してもよい。また、制御部２４は、湯張り動作の実施中に、今回の湯張りにおける同時給湯フラグ及び放熱フラグの状態に基づいて、図４の処理により、ガイダンス表示を実施してもよい。
【００５１】
本実施の形態では、同時給湯フラグが“有”かつ放熱フラグが“有”の場合、すなわち浴槽内湯温の低下要因として二つの要因が考えられる場合に、使用者が表示を読み易いように、上記ステップＳ２１において、より支配的な要因である放熱起因ガイダンス２５ｄのみを表示している。これに代えて、上記ステップＳ２１において、放熱起因ガイダンス２５ｄと同時給湯起因ガイダンス２５ｃとの両方を表示してもよい。
【００５２】
本実施の形態２によれば、浴槽内湯温の低下要因あるいは変動要因を使用者に適切に報知できる。これにより、浴槽内湯温の低下が、貯湯式給湯装置における機器または部品の異常によるものではなく、使用方法あるいは気温等の環境に起因するものであることを使用者に正しく認識させることが可能となる。このため、使用者が、本来必要でない修理の依頼などを行うことを防止できる。
【符号の説明】
【００５３】
１  貯湯タンク、  ２  ヒートポンプユニット、  ３  加熱循環回路、  ４  ＨＰ循環ポンプ、  ７  一般給湯側電動混合弁、  ８  給湯管、  ９  給水管、  １０  混合給湯管、  １１  ふろ給湯側電動混合弁、  １２  ふろ側循環回路、  １３  電磁弁、  １４  ふろ循環ポンプ、  １５  熱交換器、  １６  タンク側循環回路、  １７  タンク循環ポンプ、  ２４  制御部、  ２５  リモコン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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