(57)【要約】【課題】転動時における振動を抑制することができる、弾性クローラを提供する。【解決手段】弾性クローラ１Ａは、無端状のクローラ本体２と、クローラ本体２の内部にクローラ周方向に間隔を置いて埋設されており、クローラ幅方向に延びた複数の芯金３と、クローラ本体の外周面２ａから外向きに突出した突起の位置に配置されており、芯金３の相互間に配置された少なくとも１つの芯金間踏面４と、クローラ本体の外周面２ａから外向きに突出した突起の位置に配置されており、芯金３のクローラ幅方向端部３ｅそれぞれとクローラ厚み方向投影視で重なり合う位置に配置された、２つの芯金端部踏面５とを備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性材料からなる無端状のクローラ本体と、
前記クローラ本体の内部にクローラ周方向に間隔を置いて埋設されており、クローラ幅方向に延びた複数の芯金と、
前記クローラ本体の外周面から外向きに突出した位置に配置されており、前記芯金の相互間に配置された少なくとも１つの芯金間踏面と、
前記クローラ本体の外周面から外向きに突出した位置に配置されており、前記芯金のクローラ幅方向端部それぞれとクローラ厚み方向投影視で重なり合う位置に配置された、２つの芯金端部踏面と
を備える、弾性クローラ。
【請求項２】
前記少なくとも１つの芯金間踏面は、少なくとも前記クローラ本体のクローラ幅方向の中央部に配置されている、請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項３】
前記少なくとも１つの芯金間踏面は、クローラ幅方向に間隔を置いて配置された、２つの芯金間踏面である、請求項２に記載の弾性クローラ。
【請求項４】
前記２つの芯金端部踏面の一方は、前記芯金の一方のクローラ幅方向端部のうち、少なくともクローラ厚み方向投影視でクローラ周方向の一方側の領域と重なり合う位置に配置された芯金端部踏面であり、前記２つの芯金端部踏面の他方は、前記芯金の他方のクローラ幅方向端部のうち、少なくともクローラ厚み方向投影視でクローラ周方向の他方側の領域と重なり合う位置に配置された芯金端部踏面である、請求項１乃至３のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項５】
前記芯金間踏面は、前記芯金端部踏面に連続する踏面である、請求項１乃至４のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項６】
前記芯金端部踏面は、クローラ周方向に隣り合う、他の前記芯金端部踏面それぞれとクローラ周方向に不連続な踏面である、請求項１乃至５のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項７】
前記芯金端部踏面は、クローラ周方向に隣り合う、他の前記芯金端部踏面それぞれとクローラ周方向に連続する踏面である、請求項１乃至５のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弾性クローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の弾性クローラには、無端状のクローラ本体の内部に、クローラ周方向に間隔を置いて、クローラ幅方向に延びた複数の芯金を埋設したものがある（例えば、特許文献１参照）。特許文献１に記載の弾性クローラでは、前記芯金は、クローラ本体の外周面から外向きに突出させたゴム突起を避けるように、当該ゴム突起のクローラ周方向の相互間に配置している。こうした構成を採用すれば、機体からの駆動力をロス無く伝達し、振動の抑制も期待される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２０１２／０３９４３１号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、本願発明者は、鋭意検討の結果、こうした従来の弾性クローラであっても、弾性クローラのクローラ周方向の剛性が不均一であることから、振動の抑制に改善の余地があることを見出した。
【０００５】
本発明の目的は、転動時における振動を抑制することができる、弾性クローラを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る弾性クローラは、弾性材料からなる無端状のクローラ本体と、前記クローラ本体の内部にクローラ周方向に間隔を置いて埋設されており、クローラ幅方向に延びた複数の芯金と、前記クローラ本体の外周面から外向きに突出した突起の位置に配置されており、前記芯金の相互間に配置された少なくとも１つの芯金間踏面と、前記クローラ本体の外周面から外向きに突出した突起の位置に配置されており、前記芯金のクローラ幅方向端部それぞれとクローラ厚み方向投影視で重なり合う位置に配置された、２つの芯金端部踏面とを備える。
本発明に係る弾性クローラによれば、転動時における振動を抑制することができる。
【０００７】
本発明に係る弾性クローラでは、前記少なくとも１つの芯金間踏面の一部は、少なくとも前記クローラ本体のクローラ幅方向の中央部に配置されていることが好ましい。
この場合、転動時における振動を、より抑制することができる。
【０００８】
本発明に係る弾性クローラでは、前記少なくとも１つの芯金間踏面は、クローラ幅方向に間隔を置いて配置された、２つの芯金間踏面であることが好ましい。
この場合、転動時における振動を、より一層、抑制することができる。
【０００９】
本発明に係る弾性クローラでは、前記２つの芯金端部踏面の一方は、前記芯金の一方のクローラ幅方向端部のうち、少なくともクローラ厚み方向投影視でクローラ周方向の一方側の領域と重なり合う位置に配置された芯金端部踏面であり、前記２つの芯金端部踏面の他方は、前記芯金の他方のクローラ幅方向端部のうち、少なくともクローラ厚み方向投影視でクローラ周方向の他方側の領域と重なり合う位置に配置された芯金端部踏面であることが好ましい。
この場合、芯金の２つのクローラ幅方向端部はそれぞれ、２つの芯金端部踏面のそれぞれによって、クローラ周方向の一方側の領域と他方側の領域とで、クローラ厚み方向投影視で斜交いに支持することができる。
【００１０】
本発明に係る弾性クローラでは、前記芯金間踏面は、前記芯金端部踏面に連続する踏面であることが好ましい。
この場合、前記芯金間踏面及び前記芯金端部踏面は、クローラ本体の外周面から外向きに突出する１つの突起の頂面として構成されるため、良好なトラクション性能及び耐久性を確保しつつ、転動時における振動を抑制することができる。
【００１１】
本発明に係る弾性クローラでは、前記芯金端部踏面は、クローラ周方向に隣り合う、他の前記芯金端部踏面それぞれとクローラ周方向に不連続な踏面とすることができる。
この場合、トラクション性能及び排土性能（土、泥及び雪等の異物を剥離させることができる性能ともいう）を確保しつつ、転動時における振動を抑制することができる。
【００１２】
本発明に係る弾性クローラでは、前記芯金端部踏面は、クローラ周方向に隣り合う、他の前記芯金端部踏面それぞれとクローラ周方向に連続する踏面とすることができる。
この場合、クローラ周方向の剛性が高まることから、耐久性を向上させつつ、転動時における振動を抑制することができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、転動時における振動を抑制することができる、弾性クローラを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る弾性クローラであって、当該弾性クローラの一部を、その内周面の方向から概念的に示す平面図である。
【図２】本発明の第２の実施形態に係る弾性クローラであって、当該弾性クローラの一部を、その外周面の方向から示す平面図である。
【図３】図２の弾性クローラを、その内周面の方向から示す平面図である。
【図４】図２のＡ−Ａ断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、図面を参照して、本発明の様々な実施形態に係る弾性クローラを説明する。本明細書では、符号Ｘ、符号Ｙ及び符号Ｚはそれぞれ、クローラ幅方向、クローラ周方向及びクローラ厚み方向を示す。また本明細書では、「クローラ厚み方向投影視」とは、例えば、図１−図３に示すように、弾性クローラをクローラ厚み方向に投影視（透視）することを意味する。
【００１６】
図１中、符号１Ａは、本発明の第１の実施形態に係る弾性クローラである。図１では、弾性クローラ１Ａは概念的に示されている。
【００１７】
符号２は、弾性材料からなる無端状のクローラ本体である。図１に示すように、クローラ本体２は、クローラ周方向に無端帯状に延びている。本実施形態では、クローラ本体２は、主にゴムで構成されている。なお、図１では、クローラ本体２の外周面２ａは、紙面裏側に位置するものとし、クローラ本体２の内周面２ｂは、紙面表側に位置するものとする。
【００１８】
符号３は、クローラ本体２の内部にクローラ周方向に間隔を置いて埋設されており、クローラ幅方向に延びた複数の芯金３である。図１中、芯金３の外形形状は破線で示している。芯金３は、例えば、スチール等の金属からなる。本実施形態では、図１に示すように、芯金３は、１つの基部３ａと、２つの翼部３ｂとを有している。２つの翼部３ｂはそれぞれ、基部３ａからクローラ幅方向に延びている。本実施形態では、芯金３は、基部３ａと翼部３ｂとの間（或いは、基部３ａ又は翼部３ｂ）にそれぞれ、クローラ幅方向に互いに間隔を置いて２つの突起３ｃを有している。図１に示すように、２つの突起３ｃはそれぞれ、クローラ本体２の内周面２ｂからクローラ厚み方向に突き出している。芯金３の２つの突起３ｃはそれぞれ、クローラ幅方向の中央部に配置されている。
【００１９】
符号４は、クローラ本体２の外周面２ａから外向きに突出した突起の位置に配置されており、芯金３の相互間に配置された少なくとも１つの芯金間踏面である。本実施形態では、芯金３の相互間では、芯金間踏面４は、芯金３とクローラ厚み方向視で重なり合わない。即ち、芯金間踏面４は、芯金３の存在しないクローラ本体２の外周面２ａに設けられている。本実施形態では、芯金間踏面４は、クローラ本体２の外周面２ａから外向きに突出したブロック（突起）Ｂの頂面である。ブロックＢは、クローラ本体２と同様、主にゴムで構成されている。本実施形態では、前記少なくとも１つの芯金間踏面４は、クローラ幅方向に間隔を置いて配置された２つの踏面である。本明細書中、「踏面」とは、弾性クローラ１Ａがクローラ周方向に転動するときに、例えば、圃場、雪道、道路等の路面に最初に接地する部分をいう。即ち、芯金間踏面４はそれぞれ、弾性クローラ１Ａがクローラ周方向に転動するときに、路面に対して所定の間隔で繰り返し路面に対して最初に接地する。
【００２０】
符号５は、芯金間踏面４と同様、クローラ本体２の外周面２ａから外向きに突出した突起の位置に配置されており、芯金３のクローラ幅方向端部３ｅとクローラ厚み方向投影視で重なり合う位置に配置された、２つの芯金端部踏面である。即ち、本実施形態では、２つの芯金端部踏面５がそれぞれ、同一の芯金３のクローラ幅方向端部３ｅそれぞれ（クローラ幅方向両端部）とクローラ厚み方向投影視で重なり合う位置に配置されている。本実施形態では、芯金端部踏面５も、芯金間踏面４と同様、クローラ本体２の外周面２ａから外向きに突出したブロックＢの頂面である。ブロックＢは、クローラ本体２と同様、主にゴムで構成されている。芯金端部踏面５は、弾性クローラ１Ａがクローラ周方向に転動するときに、芯金間踏面４に続いて、或いは、芯金間踏面４に先んじて、路面に対して所定の間隔で繰り返し路面に対して最初に接地する。また本実施形態では、芯金端部踏面５は、クローラ本体２の外周面２ａから芯金間踏面４と同一の高さで外向きに突出している。
【００２１】
このように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａは、芯金３の相互間に配置された少なくとも１つの芯金間踏面４と、芯金３の２つのクローラ幅方向端部３ｅそれぞれとクローラ厚み方向投影視で重なり合う位置に配置された、２つの芯金端部踏面５とを備える。
【００２２】
本実施形態では、弾性クローラ１Ａがクローラ周方向に転動するときに、芯金３の相互間に配置された芯金間踏面４が路面に接地する。すると、芯金間踏面４は、図示せぬ機体（転輪）からの荷重の反力（グリップ力）を路面より受ける。このため、本実施形態では、芯金間踏面４が路面に接地すると、前記機体からの荷重とその反力との関係から、芯金３の相互間のクローラ本体２において、特に芯金間踏面４でのクローラ厚み方向の剛性が高まる。これにより、弾性クローラ１Ａの転動時に、芯金３の相互間のクローラ本体２で生じるクローラ厚み方向の沈み込みが抑制される。
【００２３】
また本実施形態では、弾性クローラ１Ａがクローラ周方向に転動するときに、芯金３のクローラ幅方向端部３ｅに配置された芯金端部踏面５が路面に接地する。すると、芯金端部踏面５は、芯金間踏面４と同様、前記機体からの荷重の反力を路面より受ける。このため、芯金端部踏面５が路面に接地すると、前記機体からの荷重とその反力との関係から、芯金３の配置されたクローラ本体２において、特に芯金端部踏面５でのクローラ厚み方向の剛性が高まる。しかも、本実施形態では、芯金３は、クローラ本体２の内部で、２つの芯金端部踏面５の間に掛け渡されたような状態にある。このため、２つの芯金端部踏面５でのクローラ厚み方向の剛性が高まると、芯金３は、２つの芯金端部踏面５で、あたかも強固に支持されたような状態になる。即ち、２つの芯金端部踏面５でのクローラ厚み方向の剛性が高まると、２つの芯金端部踏面５の間の芯金３の部分でのクローラ厚み方向の剛性も高まる。これにより、弾性クローラ１Ａの転動時に、芯金３全体で生じるクローラ厚み方向の沈み込みが抑制される。
【００２４】
このように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａによれば、弾性クローラ１Ａの転動時に芯金３の有り無しが繰り返されても、この繰り返しに伴う沈み込み（振動）が抑えられる。即ち、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａによれば、クローラ本体２が芯金間踏面４及び芯金端部踏面５によってクローラ幅方向に連続的に支持されることにより、クローラ周方向の剛性が均一化し、当該弾性クローラ１Ａの転動中、クローラ周方向における、クローラ厚み方向の変位変動を抑制することができる。従って、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａによれば、弾性クローラ１Ａの転動時における振動を抑制することができる。
【００２５】
また本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、芯金間踏面４の一部は、少なくともクローラ本体２のクローラ幅方向の中央部に配置されている。本実施形態では、前記中央部は、芯金３の２つの突起３ｃの間の部分である。図１に示すように、本実施形態では、芯金間踏面４のクローラ幅方向内側部分は、クローラ幅方向において、芯金３の突起３ｃとクローラ周方向で重複する位置に配置されている。また図１に示すように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、クローラ本体２の内周面２ｂに、クローラ周方向に延びる、２つの転輪通過面７が配置されている。転輪通過面７は、前記機体の前記転輪が転動することが可能な路面である。２つの転輪通過面７は、クローラ幅方向に間隔を置いて配置されている。本実施形態では、転輪通過面７は、芯金３の突起３ｃよりもクローラ幅方向外側の位置に配置されている。また本実施形態では、図１に示すように、芯金間踏面４のうち、当該芯金間踏面４のクローラ幅方向内側部分を除いた残部（芯金間踏面４のクローラ幅方向中央部分及びクローラ幅方向外側部分）は、クローラ幅方向において、転輪通過面７とクローラ周方向で重複する位置に配置されている。即ち、芯金間踏面４のクローラ幅方向内側部分以外の残部は、クローラ厚み方向で転輪通過面７と重複する位置に配置されている。本実施形態のように、芯金間踏面４の一部を、少なくともクローラ本体２のクローラ幅方向の中央部に配置すれば、芯金間踏面４は、転輪通過面７をより近い位置で支持する。このため、芯金３の相互間における前記転輪の通過に伴うクローラ厚み方向の変位変動をより効果的に抑制することができる。従って、本実施形態のように、芯金間踏面４を、少なくともクローラ本体２のクローラ幅方向の中央部に配置すれば、弾性クローラ１Ａの転動時における振動を、より抑制することができる。
【００２６】
また本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、芯金間踏面４は、クローラ幅方向に間隔を置いて配置された２つの芯金間踏面４である。本実施形態では、芯金間踏面４は、クローラ本体２のクローラ幅方向の中央部に、クローラ幅方向に間隔を置いて２列にクローラ周方向に配列されている。本実施形態のように、転輪通過面７は通常、クローラ幅方向に間隔を置いて２列にクローラ周方向に配列されている。このため、本実施形態のように、クローラ幅方向に間隔を置いて２つの芯金間踏面４を配置すれば、芯金３の相互間における前記転輪の通過に伴うクローラ厚み方向の変位変動をより一層効果的に抑制することができる。従って、本実施形態のように、クローラ幅方向に間隔を置いて２つの芯金間踏面４を配置すれば、弾性クローラの転動時における振動を、より一層、抑制することができる。
【００２７】
ところで、本発明において、「芯金３のクローラ幅方向端部３ｅとクローラ厚み方向投影視で重なり合う位置に配置された芯金端部踏面５」とは、「芯金端部踏面５が芯金３のクローラ幅方向端部３ｅの少なくとも一部とクローラ厚み方向投影視で重なり合う位置に配置されている」ことを意味する。ここで、芯金３のクローラ幅方向端部３ｅは、芯金３のクローラ幅方向端縁３ｅ１と、このクローラ幅方向端縁３ｅ１のそれぞれの端部に繋がる２つのクローラ周方向端縁３ｅ２の一部とで形作られた部分をいう。図１の実施形態では、芯金端部踏面５は、クローラ厚み方向投影視で芯金３のクローラ幅方向端縁３ｅ１及び当該クローラ幅方向端縁３ｅ１に繋がる２つのクローラ周方向端縁３ｅ２を含む領域と重なり合う位置に配置されている。
【００２８】
なお、図１に示すように、本実施形態では、２つのクローラ周方向端縁３ｅ２は互いにクローラ幅方向に対して平行な部分のクローラ周方向端縁である。また本実施形態では、クローラ幅方向端縁３ｅ１は、その残部の端縁である。即ち、本実施形態では、クローラ幅方向端縁３ｅ１は、図１に示すように、その両端部が湾曲している部分を含む。また本実施形態では、芯金３のクローラ幅方向端部３ｅを設定するに際し、当該芯金３のクローラ幅方向端部３ｅを形作る２つのクローラ周方向端縁３ｅ２のクローラ幅方向長さは、弾性クローラ１Ａの仕様等に応じて適宜設定される設計事項である。即ち、芯金３のクローラ幅方向端部３ｅのクローラ幅方向長さは、例えば、弾性クローラ１Ａ及び芯金３の大きさ、形状、弾性クローラ１Ａの仕様等に応じて適宜設定される設計事項である。
【００２９】
ところで、図１の弾性クローラ１Ａは、芯金間踏面４は、芯金端部踏面５と不連続な踏面である。しかしながら、本発明によれば、芯金間踏面４は、芯金端部踏面５に連続する踏面とすることができる。
【００３０】
図２−図４には、本発明の第２の実施形態に係る弾性クローラ１Ｂを示す。以下、図１の弾性クローラ１Ａと実質的に同一の部分は、同一の符号をもって、その説明を省略する。例えば、芯金３のクローラ幅方向端部３ｅの設定は、第１の実施形態に係る弾性クローラ１Ａと同様である。例えば、第１の実施形態に係る弾性クローラ１Ａと同様、２つのクローラ周方向端縁３ｅ２は互いにクローラ幅方向に対して平行な部分のクローラ周方向端縁である。また本実施形態では、クローラ幅方向端縁３ｅ１は、その残部の端縁である。即ち、本実施形態でも、クローラ幅方向端縁３ｅ１は、図２に示すように、その両端部が湾曲している部分を含む。図２は、本実施形態に係る弾性クローラ１Ｂの一部を、その外周面の方向から示す平面図である。図３は、図２の弾性クローラ１Ｂを、その内周面の方向から示す平面図である。図４は、図２のＡ−Ａ断面図である。
【００３１】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ｂでは、芯金間踏面４の一部は、第１の実施形態に係る弾性クローラ１Ａと同様、少なくともクローラ本体２のクローラ幅方向の中央部に配置されている。特に本実施形態に係る弾性クローラ１Ｂでは、芯金間踏面４は、芯金端部踏面５に連続する踏面である。即ち、芯金間踏面４及び芯金端部踏面５は、クローラ本体２の外周面２ａから外向きに突出した、１つの突起の位置に配置されている。図２に示すように、本実施形態では、芯金間踏面４及び芯金端部踏面５は、１つの踏面６として形作られている。即ち、本実施形態では、芯金間踏面４及び芯金端部踏面５は、それぞれ、クローラ本体２の外周面２ａから外向きに一体に突出した、１つのラグ（突起）Ｌの頂面である。本実施形態のように、芯金間踏面４を芯金端部踏面５に連続する踏面とすれば、芯金間踏面４及び芯金端部踏面５は、路面に対する接触面積の広い１つの頂面として構成されるため、弾性クローラ１Ｂの転動時において大きなトラクションを得ることができる。また芯金間踏面４及び芯金端部踏面５は、第１の実施形態に係る弾性クローラ１Ａのように、個々のブロックＢの頂面として構成されるのではなく、１つの大きな剛体の頂面として構成される。このため、ラグを有した従来の弾性クローラと同様、良好な耐久性を確保することができる。従って、本実施形態に係る弾性クローラ１Ｂによれば、良好なトラクション性能及び耐久性を確保しつつ、弾性クローラの転動時における振動を抑制することができる。
【００３２】
また本実施形態では、ラグＬは、芯金３のクローラ幅方向端部３ｅの少なくとも一部とクローラ厚み方向投影視で重なり合う位置に配置されている。図２及び図３に示すように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ｂでは、クローラ幅方向に配置された２つのラグＬは、それぞれ、１つの芯金３のクローラ幅方向端部３ｅそれぞれとクローラ厚み方向視で重なり合う位置に配置されている。
【００３３】
詳細には、図２及び図３に示すように、クローラ幅方向に隣接して配置された、２つのラグＬの一方の、芯金端部踏面５に相当する部分は、１つの芯金３の一方のクローラ幅方向端部３ｅとクローラ厚み方向視で重なり合う。本実施形態では、一方のラグＬの芯金端部踏面５に相当する部分は、１つの芯金３の一方のクローラ幅方向端部３ｅのうち、少なくともクローラ厚み方向投影視でクローラ周方向の一方側の領域Ｒ１と重なり合う位置に配置されている。本実施形態では、「クローラ周方向の一方」とは、クローラ周方向のうち、図面上側に向かう方向を意味する。本実施形態では、１つの芯金３の一方のクローラ幅方向端部３ｅの領域Ｒ１は、図２及び図３の斜線領域で示すように、１つの芯金３のクローラ幅方向端縁３ｅ１の一部と、当該１つの芯金３の２つのクローラ周方向端縁３ｅ２のうちの、一方のクローラ周方向端縁３ｅ２の一部とで形作られた部分である。本実施形態では、芯金３の一方のクローラ周方向端縁３ｅ２は、芯金３のクローラ幅方向端縁３ｅ１の一方の端部に繋がる。ここで、「一方のクローラ周方向端縁３ｅ２」とは、１つの芯金３の２つのクローラ周方向端縁３ｅ２のうち、図面上側の方向に位置するクローラ周方向端縁３ｅ２をいう。即ち、本実施形態では、領域Ｒ１は、芯金３のクローラ幅方向端部３ｅのうち、図面上側の方向に配置された領域をいう。
【００３４】
また図２及び図３に示すように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ｂでは、クローラ幅方向に隣接して配置された、２つのラグＬの他方の、芯金端部踏面５に相当する部分は、１つの芯金３の他方のクローラ幅方向端部３ｅとクローラ厚み方向視で重なり合う。本実施形態では、他方のラグＬの芯金端部踏面５に相当する部分は、１つの芯金３の他方のクローラ幅方向端部３ｅのうち、少なくともクローラ厚み方向投影視でクローラ周方向の他方側の領域Ｒ２と重なり合う位置に配置されている。本実施形態では、「クローラ周方向の他方」とは、クローラ周方向のうち、図面下側に向かう方向を意味する。本実施形態では、１つの芯金３の他方のクローラ幅方向端部３ｅの領域Ｒ２は、図２及び図３の斜線領域で示すように、１つの芯金３のクローラ幅方向端縁３ｅ１の一部と、当該１つの芯金３の２つのクローラ周方向端縁３ｅ２のうちの、他方のクローラ周方向端縁３ｅ２の一部とで形作られた部分である。本実施形態では、芯金３の他方のクローラ周方向端縁３ｅ２は、芯金３のクローラ幅方向端縁３ｅ１の他方の端部に繋がる。ここで、「他方のクローラ周方向端縁３ｅ２」とは、１つの芯金３の２つのクローラ周方向端縁３ｅ２のうち、図面下側の方向に位置するクローラ周方向端縁３ｅ２をいう。即ち、本実施形態では、領域Ｒ２は、芯金３のクローラ幅方向端部３ｅのうち、図面下側の方向に配置された領域をいう。
【００３５】
図４の右側断面に示すように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ｂでは、第１の実施形態に係る弾性クローラ１Ａと同様、弾性クローラ１Ｂがクローラ周方向に転動するときに、ラグＬの芯金間踏面４に相当する部分が路面に接地する。すると、当該ラグＬの芯金間踏面４に相当する部分は、前記機体からの荷重の反力を路面より受ける。このため、本実施形態では、ラグＬの芯金間踏面４に相当する部分が路面に接地すると、前記機体からの荷重とその反力との関係から、芯金３の相互間のクローラ本体２において、特にラグＬの芯金間踏面４に相当する部分でのクローラ厚み方向の剛性が高まる。これにより、第１の実施形態に係る弾性クローラ１Ａと同様、弾性クローラ１Ａの転動時に、芯金３の相互間のクローラ本体２で生じるクローラ厚み方向の沈み込みが抑制される。
【００３６】
また本実施形態では、図４の左側断面に示すように、弾性クローラ１Ｂがクローラ周方向に転動するときに、ラグＬの芯金端部踏面５に相当する部分が路面に接地する。すると、ラグＬの芯金端部踏面５に相当する部分は、ラグＬの芯金間踏面４に相当する部分と同様、前記機体からの荷重の反力を路面より受ける。このため、ラグＬの芯金端部踏面５に相当する部分が路面に接地すると、前記機体からの荷重とその反力との関係から、芯金３の配置されたクローラ本体２において、特にラグＬの芯金端部踏面５に相当する部分でのクローラ厚み方向の剛性が高まる。しかも、本実施形態も、第１の実施形態に係る弾性クローラ１Ａと同様、芯金３は、クローラ本体２の内部で、２つのラグＬにおける、それぞれの芯金端部踏面５に相当する部分の間に掛け渡されたような状態にある。このため、２つのラグＬにおける、それぞれの芯金端部踏面５に相当する部分でのクローラ厚み方向の剛性が高まると、芯金３は、２つのラグＬにおける、それぞれの芯金端部踏面５に相当する部分で、あたかも強固に支持されたような状態になる。即ち、２つのラグＬにおける、それぞれの芯金端部踏面５に相当する部分でのクローラ厚み方向の剛性が高まると、当該２つのラグＬにおける、それぞれの芯金端部踏面５に相当する部分の間の芯金３の部分でのクローラ厚み方向の剛性も高まる。これにより、第１の実施形態に係る弾性クローラ１Ａと同様、弾性クローラ１Ｂの転動時に、芯金３全体で生じるクローラ厚み方向の沈み込みが抑制される。
【００３７】
このように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ｂも、第１の実施形態に係る弾性クローラ１Ａと同様、クローラ本体２がそれぞれのラグＬの芯金間踏面４及び芯金端部踏面５に相当する部分によってクローラ幅方向に連続的に支持されることにより、クローラ周方向の剛性が均一化し、当該弾性クローラ１Ｂの転動中、クローラ周方向における、クローラ厚み方向の変位変動を抑制することができる。従って、本実施形態に係る弾性クローラ１Ｂによれば、第１の実施形態に係る弾性クローラ１Ａと同様、弾性クローラ１Ｂの転動時における振動を抑制することができる。
【００３８】
なお、本実施形態では、図４に示すように、芯金３は、１つの基部３ａと、２つの翼部３ｂ（図では片側のみを示す。）とを有している。２つの翼部３ｂはそれぞれ、基部３ａからクローラ幅方向に延びている。本実施形態では、芯金３は、基部３ａと翼部３ｂとの間（或いは、基部３ａ又は翼部３ｂ）にそれぞれ、クローラ幅方向に互いに間隔を置いて２つの突起３ｃを有している。図４に示すように、２つの突起３ｃはそれぞれ、クローラ本体２の内周面２ｂからクローラ厚み方向に突き出している。
【００３９】
また図４に示すように、本実施形態では、クローラ本体２に抗張体（例えば、スチールコード）９が埋設されている。本実施形態では、抗張体９は、芯金３よりもクローラ本体２の外周面２ａに近い位置に配置されている。抗張体９は、例えば、クローラ周方向にスパイラル状に巻き付けられるか、抗張体９を有端帯状に形成した後に抗張体９の両端部を接合することにより、クローラ周方向に延在し、またクローラ幅方向に並んで配列されている。
【００４０】
また本実施形態に係る弾性クローラ１Ｂでは、上述のとおり、１つの芯金３の２つのクローラ幅方向端部３ｅはそれぞれ、クローラ幅方向に配置された２つのラグＬの芯金端部踏面５に相当する部分のそれぞれによって、クローラ周方向の一方側の領域Ｒ１と他方側の領域Ｒ２とで、クローラ厚み方向投影視で斜交いに支持できる。
【００４１】
例えば、設計上の理由等から、芯金端部踏面５を、芯金３のクローラ幅方向端部３ｅに対し、当該芯金３のクローラ幅方向端部３ｅのうち、クローラ厚み方向投影視でクローラ周方向にずらした領域の位置に配置する場合を考える。この場合、まず２つの芯金端部踏面５をそれぞれ、クローラ厚み方向投影視でクローラ周方向の一方側の領域のみに配置することが考えられる。この場合、２つの転輪がクローラ周方向を同軸回転しながら、芯金３のクローラ周方向の一方側から当該芯金３の領域に進入（離脱）すると、当該２つの転輪は、芯金３のクローラ幅方向端部３ｅのクローラ周方向の一方側の領域において、クローラ幅方向両側の芯金端部踏面５によって支持される形になる。しかしながら、その後、前記２つの転輪が前記芯金３のクローラ周方向の他方側から当該芯金３の領域を離脱（進入）しようとすると、当該２つの転輪は、芯金３のクローラ幅方向端部３ｅのクローラ周方向の他方側の領域において、クローラ幅方向のいずれの側でも芯金端部踏面５によって支持されていない形となってしまう。従って、こうした構成の場合、弾性クローラの転動時における振動の抑制に改善の余地がある。
【００４２】
これに対し、第２の実施形態に係る弾性クローラ１Ｂでは、１つの芯金３の２つのクローラ幅方向端部３ｅのそれぞれを、クローラ厚み方向投影視でクローラ周方向の一方側の領域と他方側の領域とで、斜交いに支持できる。この場合、前記２つの転輪が芯金３のクローラ周方向の一方側から当該芯金３の領域に進入（離脱）すると、当該２つの転輪は、芯金３のクローラ幅方向端部３ｅのクローラ周方向の一方側の領域において、当該２つの転輪のうち、その一方の前記転輪がクローラ幅方向の片側の芯金端部踏面５によって支持される形になる。その後、前記２つの転輪が芯金３のクローラ周方向の他方側から当該芯金３の領域を離脱（進入）しようとするときも、当該２つの転輪は、芯金３のクローラ幅方向端部３ｅのクローラ周方向の他方側の領域において、当該２つの転輪のうち、その他方の転輪がクローラ幅方向の片側の芯金端部踏面５によって支持される形になることができる。従って、芯金端部踏面５を芯金３のクローラ幅方向端部３ｅに対し、クローラ厚み方向投影視でクローラ周方向にずらした領域の位置に配置する場合、本実施形態に係る弾性クローラ１Ｂのように構成すれば、弾性クローラ１Ｂの転動時における振動の抑制に有効である。なお、このことは、第１の実施形態に係る弾性クローラ１Ａのように、芯金間踏面４及び芯金端部踏面５をそれぞれ、独立のブロックＢの頂面とした場合も同様である。
【００４３】
ところで、図１に示すように、第１の実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、芯金端部踏面５は、クローラ周方向に隣り合う、他の芯金端部踏面５それぞれとクローラ周方向に不連続な踏面としている。即ち、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、クローラ周方向に隣り合う、２つのブロックＢの芯金端部踏面５は、互いに独立した踏面を構成している。また図２及び図３に示すように、第２の実施形態に係る弾性クローラ１Ｂでも、ラグＬの芯金端部踏面５に相当する部分は、クローラ周方向に隣り合う、他のラグＬの芯金端部踏面５に相当部分それぞれとクローラ周方向に不連続な踏面としている。この場合、図１の芯金端部踏面５並びに図２及び図３のラグＬの芯金端部踏面５に相当部分は、クローラ周方向に対して間隔を置いて局所的に配置されている。即ち、クローラ周方向に隣り合う、ブロックＢの芯金端部踏面５同士又はラグＬの芯金端部踏面５に相当する部分同士は、互いに独立した構成である。この場合、トラクション性能及び排土性能（土、泥及び雪等の異物を剥離させることができる性能ともいう）を確保しつつ、弾性クローラの転動時における振動を抑制することができる。
【００４４】
なお、本実施形態に係る弾性クローラ１Ｂにおいて、図２中、符号８は、クローラ周方向に延びる補強用リブである。本実施形態では、補強用リブ８は、ラグＬの相互間に配置され、クローラ周方向に隣り合う、２つのラグＬに連続している。即ち、補強用リブ８は、クローラ周方向で隣り合う、２つのラグＬに接続されている。補強用リブ８は、芯金３のクローラ幅方向端部３ｅの動きを制限する。補強用リブ８の頂面８ｆは、クローラ本体２の外周面２ａからの高さがラグＬの頂面（芯金間踏面４及び芯金端部踏面５）よりも低い。このため、本実施形態では、クローラ周方向に隣り合う、２つのラグＬの芯金端部踏面５に相当する部分は、互いに独立した踏面を構成している。
【００４５】
しかしながら、本実施形態に係る弾性クローラ１Ｂでは、ラグＬの芯金端部踏面５に相当する部分は、クローラ周方向に隣り合う、他のラグＬの芯金端部踏面５に相当する部分それぞれとクローラ周方向に連続する踏面とすることができる。具体的には、補強用リブ８の頂面８ｆは、クローラ本体２の外周面２ａからの高さをラグＬの踏面（芯金端部踏面５に相当する部分）と同一の高さにすることができる。これにより、１つのラグＬの芯金端部踏面５に相当する部分は、補強用リブ８の頂面８ｆを介して、クローラ周方向に配置された、他のラグＬの踏面（芯金端部踏面５に相当する部分）それぞれとクローラ周方向に連続する踏面とすることができる。この場合、クローラ本体２のクローラ周方向の剛性が高まることから、耐久性を向上させつつ、弾性クローラ１Ｂの転動時における振動を抑制することができる。なお、このことは、第１の実施形態に係る弾性クローラ１Ａのように、芯金間踏面４及び芯金端部踏面５をそれぞれ、独立のブロックＢの頂面とし、各ブロックＢの芯金端部踏面５をクローラ周方向に連続する踏面とした場合も同様である。
【００４６】
上述したところは、本発明の様々な実施形態の一例であって、特許請求の範囲の記載によれば、種々の変更が可能である。例えば、芯金端部踏面５及びラグＬの芯金端部踏面５に相当する部分は、芯金３のクローラ周方向端縁３ｅ２を除いたクローラ幅方向端縁３ｅ１のみとクローラ厚み方向投影視で重なり合う位置に配置させることにより、芯金のクローラ幅方向端部３ｅに配置することができる。また芯金端部踏面５及びラグＬの芯金端部踏面５に相当する部分は、芯金３のクローラ幅方向端縁３ｅ１を除いたクローラ周方向端縁３ｅ２のみとクローラ厚み方向投影視で重なり合う位置に配置させることにより、芯金のクローラ幅方向端部３ｅに配置することもできる。
【００４７】
また図１の第１の実施形態に基づき、図２のラグＬのように、芯金間踏面４及び芯金端部踏面５を互いに１つの踏面として連続させる方法は、図１に示す芯金間踏面４及び芯金端部踏面５のレイアウト（配置）を基本とすれば、図２に例示したラグＬの形状に限定されない。即ち、上述の各実施形態によれば、ブロックＢ及びラグＬの形状は適宜に変更することができる。また上述した各実施形態に係る弾性クローラ１Ａ及び１Ｂの各構成は、互いに適宜に置き換えて、又は、組み合わせて使用することができる。更に、本発明によれば、芯金間踏面４は、クローラ本体２のクローラ幅方向の中央部よりもクローラ幅方向外側に配置することも可能である。こうした芯金間踏面の具体例としては、クローラ厚み方向投影視で転輪通過面７のみと重なり合う位置に配置したものが挙げられる。図１を参照すると、こうした芯金間踏面は、図１の芯金間踏面４のうち、当該芯金間踏面４のクローラ幅方向内側部分を除いた残部（芯金間踏面４のクローラ幅方向中央部分及びクローラ幅方向外側部分）で構成されている。
【産業上の利用可能性】
【００４８】
本発明は、例えば、農業機械、建設機械、運搬車等の車両走行用の弾性クローラに適用することができる。
【符号の説明】
【００４９】
１Ａ：弾性クローラ（第１の実施形態），  １Ｂ：弾性クローラ（第２の実施形態），  ２：クローラ本体，  ２ａ：クローラ本体の外周面，  ２ｂ：クローラ本体の内周面，  ３：芯金，  ３ｅ：芯金のクローラ幅方向端部，  ３ｅ１：芯金のクローラ幅方向端縁，  ３ｅ２：芯金のクローラ周方向端縁，  ４：芯金間踏面，  ５：芯金端部踏面，  ６：ラグの踏面，  ７：転輪通過面，  Ｂ：ブロック（突起），  Ｌ：ラグ（突起）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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