(57)【要約】【課題】所定の音圧の平面波分解表現から、仮想的に配置した剛球型球面マイクロホンアレーを用いて収音される収音信号の音圧を推定することができる音場推定技術を提供する。【解決手段】平面波qの入射角(θq, φq)と、剛球型球面マイクロホンアレーの中心位置RBから、入射角(θq, φq)が示す方向wqについて原点と中心位置RBのずれに起因する位相差Aqを算出する位相差算出部１１０と、位相差Aqと、音場を構成する平面波qの分解係数aq(ω)から、方向wqについて位相差を反映した分解係数である位相差シフト済分解係数a’q(ω)を算出する分解係数位相差シフト部１２０と、位相差シフト済分解係数a’q(ω)から、剛球型球面マイクロホンアレー上の第jマイクロホンの3次元位置Rjでの音圧pB(ω, Rj)を算出する音圧算出部１３０とを含む。【選択図】図１
2018093379.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
3次元座標系における位置を示す3次元位置Rでの音場の収音信号の音圧p(ω, R)が、前記座標系の原点へ入射角(θq, φq)で入射してくる平面波q(q=1, 2,…, Q)を用いて（ただし、Qは1以上の整数であり、θqは仰角、φqは方位角を表す）、次式の平面波分解表現で表されるものとし、
【数１９】
2018093379.tif 000021
ただし、ωを角周波数、cを音速、k=ω/c 、aq(ω) (q=1, 2,…, Q)を前記音場を構成する平面波qの分解係数、k^q (q=1, 2,…, Q)を次式で表されるベクトル、iを虚数単位、・を内積記号とし、
【数２０】
2018093379.tif 000022
前記音場に仮想的に配置される剛球型球面マイクロホンアレーの球面上に配置されたマイクロホンの数をJ個(J≧1)、前記剛球型球面マイクロホンアレーにおけるマイクロホンの配置位置を示す仰角と方位角の組を(Θj, Φj) (j=1, 2,…, J)、前記剛球型球面マイクロホンアレーの球面の半径をra(ra>0)、前記剛球型球面マイクロホンアレーの球面の中心を示す3次元位置である中心位置をRBとし、
前記入射角(θq, φq)(q=1, 2,…, Q)と、前記中心位置RBから、前記入射角(θq, φq)が示す方向wqについて前記原点と前記中心位置RBのずれに起因する位相差Aq(q=1, 2,…, Q)を算出する位相差算出部と、
前記位相差Aq(q=1, 2,…, Q)と、前記分解係数aq(ω)(q=1, 2,…, Q)から、前記方向wqについて前記原点と前記中心位置RBのずれに起因する位相差を反映した分解係数である位相差シフト済分解係数a’q(ω)(q=1, 2,…, Q)を算出する分解係数位相差シフト部と、
前記位相差シフト済分解係数a’q(ω)(q=1, 2,…, Q)から、次式で表される前記剛球型球面マイクロホンアレー上の第jマイクロホン（jは1以上J以下の整数）の3次元位置Rjでの音圧pB(ω, Rj)を算出する音圧算出部と
【数２１】
2018093379.tif 000023
を含む音場推定装置。
【請求項２】
請求項１に記載の音場推定装置であって、
前記位相差算出部は、前記位相差Aq(q=1, 2,…, Q)を次式で算出し、
【数２２】
2018093379.tif 000024
前記分解係数位相差シフト部は、前記位相差シフト済分解係数a’q(ω)(q=1, 2,…, Q)を次式で算出し、
【数２３】
2018093379.tif 000025
Pn(x)をオーダーnのルジャンドル関数、jn(x)をオーダーnの球ベッセル関数、hn(x)をオーダーnの第1種ハンケル関数、jn'(x)をjn(x)の微分関数、hn'(x)をhn(x)の微分関数、Nを0以上の整数、Wjを前記仰角と方位角の組(Θj, Φj)が示す方向、ΨW_j,w_qを前記方向Wjと前記方向wqのなす角とし、
前記音圧算出部は、前記音圧pB(ω, Rj)を次式で算出する
【数２４】
2018093379.tif 000026
ことを特徴とする音場推定装置。
【請求項３】
3次元座標系における位置を示す3次元位置Rでの音場の収音信号の音圧p(ω, R)が、前記座標系の原点へ入射角(θq, φq)で入射してくる平面波q(q=1, 2,…, Q)を用いて（ただし、Qは1以上の整数であり、θqは仰角、φqは方位角を表す）、次式の平面波分解表現で表されるものとし、
【数２５】
2018093379.tif 000027
ただし、ωを角周波数、cを音速、k=ω/c 、aq(ω) (q=1, 2,…, Q)を前記音場を構成する平面波qの分解係数、k^q (q=1, 2,…, Q)を次式で表されるベクトル、iを虚数単位、・を内積記号とし、
【数２６】
2018093379.tif 000028
前記音場に仮想的に配置される剛球型球面マイクロホンアレーの球面上に配置されたマイクロホンの数をJ個(J≧1)、前記剛球型球面マイクロホンアレーにおけるマイクロホンの配置位置を示す仰角と方位角の組を(Θj, Φj) (j=1, 2,…, J)、前記剛球型球面マイクロホンアレーの球面の半径をra(ra>0)、前記剛球型球面マイクロホンアレーの球面の中心を示す3次元位置である中心位置をRBとし、
音場推定装置が、前記入射角(θq, φq)(q=1, 2,…, Q)と、前記中心位置RBから、前記入射角(θq, φq)が示す方向wqについて前記原点と前記中心位置RBのずれに起因する位相差Aq(q=1, 2,…, Q)を算出する位相差算出ステップと、
前記音場推定装置が、前記位相差Aq(q=1, 2,…, Q)と、前記分解係数aq(ω)(q=1, 2,…, Q)から、前記方向wqについて前記原点と前記中心位置RBのずれに起因する位相差を反映した分解係数である位相差シフト済分解係数a’q(ω)(q=1, 2,…, Q)を算出する分解係数位相差シフトステップと、
前記音場推定装置が、前記位相差シフト済分解係数a’q(ω)(q=1, 2,…, Q)から、次式で表される前記剛球型球面マイクロホンアレー上の第jマイクロホン（jは1以上J以下の整数）の3次元位置Rjでの音圧pB(ω, Rj)を算出する音圧算出ステップと
【数２７】
2018093379.tif 000029
を含む音場推定方法。
【請求項４】
請求項３に記載の音場推定方法であって、
前記位相差算出ステップは、前記位相差Aq(q=1, 2,…, Q)を次式で算出し、
【数２８】
2018093379.tif 000030
前記分解係数位相差シフトステップは、前記位相差シフト済分解係数a’q(ω)(q=1, 2,…, Q)を次式で算出し、
【数２９】
2018093379.tif 000031
Pn(x)をオーダーnのルジャンドル関数、jn(x)をオーダーnの球ベッセル関数、hn(x)をオーダーnの第1種ハンケル関数、jn'(x)をjn(x)の微分関数、hn'(x)をhn(x)の微分関数、Nを0以上の整数、Wjを前記仰角と方位角の組(Θj, Φj)が示す方向、ΨW_j,w_qを前記方向Wjと前記方向wqのなす角とし、
前記音圧算出ステップは、前記音圧pB(ω, Rj)を次式で算出する
【数３０】
2018093379.tif 000032
ことを特徴とする音場推定方法。
【請求項５】
請求項１または２に記載の音場推定装置としてコンピュータを機能させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、音場推定技術に関し、特に音圧の平面波分解表現を用いて剛球型球面マイクロホンアレーによる収音信号の音圧を推定する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、オーディオ再生に使われるチャネル数およびスピーカ数は、臨場感をより高めるためあるいは再生エリアを広げるために、2から、5.1へ、さらには22.1へと増加している。チャネル数等が拡張された再生手法の評価検証には、再生された音場を測定、推定することが重要になる。
【０００３】
このような音場推定法として、非特許文献１で球面マイクロホンアレーを用いる方法が提案されている。この方法では、バッフルを持つ剛球型球面マイクロホンアレーに配置された複数のマイクロホンで信号を収音し、そのマルチチャネル信号から音場の平面波分解を求め、音場を推定している。また、バッフルを持たない開球型（オープン型）球面マイクロホンアレーを２つ用いて音場の平面波分解を求めることにより、より広い範囲で音場を求める方法が非特許文献２で示されている。
【０００４】
このように音場を推定する方法として音場を平面波分解する方法が用いられることがある。以下、音場の平面波分解表現について説明する。
【０００５】
［音場の平面波分解表現］
音場における収音信号を、3次元座標系の原点へ入射角(θq, φq)で入射してくる振幅1の平面波q(q=1, 2,…, Q)を用いて、分解表現することを考える（Qは1以上の整数であり、θqは仰角、φqは方位角を表す）。また、wqをこの平面波qの入射角(θq, φq)が示す方向とする。
【０００６】
音場における収音信号は、平面波の音圧の線形結合として表現できる。ωを角周波数、cを音速、k=ω/c、aq(ω) (q=1, 2,…, Q)を音場を構成する平面波qの分解係数とすると、3次元座標系における位置を示す3次元位置Rでの音場の収音信号の音圧p(ω, R)は式(1)で表される。
【０００７】
【数１】
2018093379.tif 000003
【０００８】
ただし、k^qは式(2)で表されるベクトルである。なお、iは虚数単位、・は内積記号である。
【０００９】
【数２】
2018093379.tif 000004
【００１０】
式(1)は、3次元位置Rでの収音信号の音圧p(ω, R)が3次元位置Rでの各平面波の音圧exp(ik^q・R)の線形結合として表現されることを意味している。
【００１１】
なお、平面波qの分解係数aq(ω) (q=1, 2,…, Q)は、例えば、非特許文献２に記載の方法を用いて求めることができる。
【００１２】
例えば、3次元位置RBを中心とする半径ra(ra>0)の球面上の3次元位置Rに仮想的に配置した仮想マイクロホンで収音される収音信号の音圧p(ω, R)は式(3)で表される。
【００１３】
【数３】
2018093379.tif 000005
【００１４】
ただし、仮想マイクロホンの配置位置Rは、球面の中心RBから見た3次元位置Rの仰角と方位角の組(Θ, Φ)を用いて、式(4)で表される。
【００１５】
【数４】
2018093379.tif 000006
【００１６】
これは、3次元位置RBに仮想的に配置した半径raの開球型球面マイクロホンアレーの球面上のマイクロホンにより、音圧を測定することに対応する。
【００１７】
なお、球面マイクロホンアレーを3次元位置RBに配置するとは、球面マイクロホンアレーの球面の中心が3次元位置RBに一致するように配置することをいう。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１８】
【非特許文献１】B. Rafaely, “Analysis and Design of Spherical Microphone Arrays”, IEEE Trans. Speech Audio Processing, Vol.13, No.1, pp.135-143, Jan. 2005.
【非特許文献２】江村暁, “２つの球面マイクアレーによる音場補間推定”, 日本音響学会講演論文集, pp.589-590, 2016年3月.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１９】
ところで、球面マイクロホンアレーを用いる信号処理では、開球型球面マイクロホンアレーでなく、剛球型球面マイクロホンアレーを前提とする方法が多い。これは、開球型球面マイクロホンアレーでは、マイクロホンを支える骨格やケーブル等の部品を露出せざるをえず、部品間の音響的な反射や干渉により音場測定に悪影響が生じてしまいやすいため、音場を正確に測定するのが容易ではないからである。これに対し、剛球型球面マイクロホンアレーは、バッフルの内側にこのような部品を収める構成を採用することができるため、部品による音場への悪影響を取り除くことができ、開球型球面マイクロホンアレーより正確に音場を測定しやすい。
【００２０】
式(3)で表される音圧p(ω, R)は、3次元位置RBに仮想的に配置した半径raの開球型球面マイクロホンアレーの球面上のマイクロホンにより測定したものである。しかし、剛球型球面マイクロホンアレーはその構造上バッフルを有するため、3次元位置RBに仮想的に配置した半径raの剛球型球面マイクロホンアレーの球面上のマイクロホンにより測定した音圧は、式(3)で表される音圧p(ω, R)と異なるものとなる。つまり、式(3)で表される音圧p(ω, R)は、そのままでは剛球型球面マイクロホンアレーを用いて収音した収音信号の信号処理に利用することができない。
【００２１】
そこで本発明は、所定の音圧の平面波分解表現から、仮想的に配置した剛球型球面マイクロホンアレーを用いて収音される収音信号の音圧を推定することができる音場推定技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２２】
本発明の一態様は、3次元座標系における位置を示す3次元位置Rでの音場の収音信号の音圧p(ω, R)が、前記座標系の原点へ入射角(θq, φq)で入射してくる平面波q(q=1, 2,…, Q)を用いて（ただし、Qは1以上の整数であり、θqは仰角、φqは方位角を表す）、次式の平面波分解表現で表されるものとし、
【００２３】
【数５】
2018093379.tif 000007
【００２４】
ただし、ωを角周波数、cを音速、k=ω/c 、aq(ω) (q=1, 2,…, Q)を前記音場を構成する平面波qの分解係数、k^q (q=1, 2,…, Q)を次式で表されるベクトル、iを虚数単位、・を内積記号とし、
【００２５】
【数６】
2018093379.tif 000008
【００２６】
前記音場に仮想的に配置される剛球型球面マイクロホンアレーの球面上に配置されたマイクロホンの数をJ個(J≧1)、前記剛球型球面マイクロホンアレーにおけるマイクロホンの配置位置を示す仰角と方位角の組を(Θj, Φj) (j=1, 2,…, J)、前記剛球型球面マイクロホンアレーの球面の半径をra(ra>0)、前記剛球型球面マイクロホンアレーの球面の中心を示す3次元位置である中心位置をRBとし、前記入射角(θq, φq)(q=1, 2,…, Q)と、前記中心位置RBから、前記入射角(θq, φq)が示す方向wqについて前記原点と前記中心位置RBのずれに起因する位相差Aq(q=1, 2,…, Q)を算出する位相差算出部と、前記位相差Aq(q=1, 2,…, Q)と、前記分解係数aq(ω)(q=1, 2,…, Q)から、前記方向wqについて前記原点と前記中心位置RBのずれに起因する位相差を反映した分解係数である位相差シフト済分解係数a’q(ω)(q=1, 2,…, Q)を算出する分解係数位相差シフト部と、前記位相差シフト済分解係数a’q(ω)(q=1, 2,…, Q)から、次式で表される前記剛球型球面マイクロホンアレー上の第jマイクロホン（jは1以上J以下の整数）の3次元位置Rjでの音圧pB(ω, Rj)を算出する音圧算出部と
【００２７】
【数７】
2018093379.tif 000009
【００２８】
を含む。
【発明の効果】
【００２９】
本発明によれば、所定の音圧の平面波分解表現から、仮想的に配置した剛球型球面マイクロホンアレーを用いて収音される収音信号の音圧を推定することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】音場推定装置１００の構成の一例を示す図。
【図２】音場推定装置１００の動作の一例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下、本発明の実施の形態について、詳細に説明する。なお、同じ機能を有する構成部には同じ番号を付し、重複説明を省略する。
【００３２】
＜表記方法＞
_（アンダースコア）は下付き添字を表す。例えば、xy_zはyzがxに対する上付き添字であり、xy_zはyzがxに対する下付き添字であることを表す。
【００３３】
＜第一実施形態＞
まず、剛球型球面マイクロホンアレーモデル、剛球型球面マイクロホンアレーが配置された場合の平面波qによる音圧について説明する。
【００３４】
［剛球型球面マイクロホンアレーモデル］
剛球型球面マイクロホンアレーを音場に仮想的に配置し、その収音信号を推定することを考える。したがって、実際にはこの剛球型球面マイクロホンアレーが音場に配置されることはない。
【００３５】
音場に仮想的に配置される剛球型球面マイクロホンアレーの球面上に配置されたマイクロホンの数をJ個(J≧1)、剛球型球面マイクロホンアレーにおけるマイクロホンの配置位置を示す仰角と方位角の組を(Θj, Φj) (j=1, 2,…, J)、剛球型球面マイクロホンアレーの球面の半径をra(ra>0)、剛球型球面マイクロホンアレーの球面の中心を示す3次元位置である中心位置をRBとする。また、仰角と方位角の組(Θj, Φj)が示す方向をWjとする。
【００３６】
剛球型球面マイクロホンアレー上の第jマイクロホン(j=1, 2,…, J)の3次元位置Rjは、仰角と方位角の組(Θj, Φj)が剛球型球面マイクロホンアレーの中心位置RBから測定したものであるので、式(5)で表される。
【００３７】
【数８】
2018093379.tif 000010
【００３８】
［剛球型球面マイクロホンアレーが配置された場合の平面波qによる音圧］
半径raの剛球型球面マイクロホンアレーが3次元位置RBに仮想的に配置され、振幅1の平面波qが3次元座標系の原点へ入射角(θq, φq)で入射してくる（振幅1の平面波qが方向wqから入射してくる）場合を考える。
【００３９】
この場合、仮想的に配置される剛球型球面マイクロホンアレーの中心位置RBでの入射波による音圧pq(ω, RB)は式(6)で表される。
【００４０】
【数９】
2018093379.tif 000011
【００４１】
しかし、剛球型球面マイクロホンアレーが実際に配置された場合、音場は入射波と散乱波から構成される。そこで、まず剛球型球面マイクロホンアレーが3次元座標系の原点に仮想的に配置された場合における、剛球型球面マイクロホンアレー上の第jマイクロホン（jは1以上J以下の整数）の3次元位置Rj’での平面波qによる音圧pq,O(ω, Rj’)を考える。3次元位置Rj’は式(7)で表され、平面波qによる音圧pq,O(ω, Rj’)は式(8)で与えられる。
【００４２】
【数１０】
2018093379.tif 000012
【００４３】
【数１１】
2018093379.tif 000013
【００４４】
ただし、Pn(x)はオーダーnのルジャンドル関数、jn(x)はオーダーnの球ベッセル関数、hn(x)はオーダーnの第1種ハンケル関数である。また、jn'(x)、hn'(x)は、それぞれjn(x)、hn(x)の微分関数、ΨW_j,w_qは方向Wjと方向wqのなす角である。なお、k=ω/cである。
【００４５】
次に、剛球型球面マイクロホンアレーが3次元位置RBに仮想的に配置された場合における、剛球型球面マイクロホンアレー上の第jマイクロホン（jは1以上J以下の整数）の3次元位置Rjでの平面波qによる音圧pq,B(ω, Rj)を考える。平面波qによる音圧pq,B(ω, Rj)は、位相差を考慮して式(6)、式(8)から導出できる。具体的には、式(9)で表される。
【００４６】
【数１２】
2018093379.tif 000014
【００４７】
［音場推定装置１００］
以下、図１〜図２を参照して音場推定装置１００について説明する。図１に示すように音場推定装置１００は、位相差算出部１１０、分解係数位相差シフト部１２０、音圧算出部１３０、記録部１９０を含む。記録部１９０は、音場推定装置１００の処理に必要な情報を適宜記録する構成部である。
【００４８】
3次元位置Rでの音場の収音信号の音圧p(ω, R)は、3次元座標系の原点へ入射角(θq, φq)で入射してくる平面波q(q=1, 2,…, Q)を用いて、式(1)のように平面波分解表現で表されているものとする。
【００４９】
【数１３】
2018093379.tif 000015
【００５０】
なお、ωは角周波数、cは音速、k=ω/c 、aq(ω) (q=1, 2,…, Q)は音場を構成する平面波qの分解係数、k^q (q=1, 2,…, Q)は式(2)で表されるベクトルである。
【００５１】
【数１４】
2018093379.tif 000016
【００５２】
平面波qの原点への入射角(θq, φq)(q=1, 2,…, Q)と分解係数aq(ω)(q=1, 2,…, Q)は、例えば非特許文献２などの平面波分解方法により算出しておけばよい。
【００５３】
音場推定装置１００は、音場の平面波分解表現の構成要素である平面波qの原点への入射角(θq, φq)(q=1, 2,…, Q)と音場を構成する平面波qの分解係数aq(ω)(q=1, 2,…, Q)、剛球型球面マイクロホンアレーの中心位置RBから、剛球型球面マイクロホンアレー上の第jマイクロホン（jは1以上J以下の整数）の3次元位置Rjでの音圧pB(ω, Rj)を推定し、出力する。
【００５４】
図２に従い音場推定装置１００の動作について説明する。位相差算出部１１０は、入射角(θq, φq)(q=1, 2,…, Q)と、中心位置RBから、位相差Aq(q=1, 2,…, Q)を算出する（Ｓ１１０）。位相差Aqは、入射角(θq, φq)が示す方向wqについて原点と中心位置RBのずれに起因して生じるものである。位相差Aq(q=1, 2,…, Q)を式(10)に従い算出する。
【００５５】
【数１５】
2018093379.tif 000017
【００５６】
分解係数位相差シフト部１２０は、Ｓ１１０で算出した位相差Aq(q=1, 2,…, Q)と、分解係数aq(ω)(q=1, 2,…, Q)から、位相差シフト済分解係数a’q(ω)(q=1, 2,…, Q)を算出する（Ｓ１２０）。位相差シフト済分解係数a’q(ω)は、方向wqについて原点と中心位置RBのずれに起因する位相差を反映した分解係数である。位相差シフト済分解係数a’q(ω)(q=1, 2,…, Q)を式(11)に従い算出する。
【００５７】
【数１６】
2018093379.tif 000018
【００５８】
音圧算出部１３０は、Ｓ１２０で算出した位相差シフト済分解係数a’q(ω)(q=1, 2,…, Q)から、剛球型球面マイクロホンアレー上の第jマイクロホン（jは1以上J以下の整数）の3次元位置Rjでの音圧pB(ω, Rj)を算出する（Ｓ１３０）。具体的には、位相差シフト済分解係数a’q(ω)を用いて式(12)に従い算出する。つまり、位相差シフト済分解係数a’q(ω)を用いて算出した方向wqの音圧を足し合わせる。
【００５９】
【数１７】
2018093379.tif 000019
【００６０】
式(12)の音圧pB(ω, Rj)は極限（nについての無限和）をもって定義されているため、実際には有限のn（以下、Nとすると、Nは0以上の整数となる）を用いて数値計算することにより音圧pB(ω, Rj)を算出する必要がある。つまり、音圧pB(ω, Rj)の計算式として、式(12)の代わりに、式(13)を用いる。
【００６１】
【数１８】
2018093379.tif 000020
【００６２】
例えば、ra=4cmのとき、N=10程度にとればよい。N=10でも十分な精度にて音圧を推定することが可能である。
【００６３】
本実施形態の発明によれば、所定の音圧の平面波分解表現から、仮想的に配置した剛球型球面マイクロホンアレーを用いて収音される収音信号の音圧を推定することが可能となる。例えば、実際に配置されたある剛球型球面マイクロホンアレーの収音信号から音圧の平面波分解表現を求め、この平面波分解表現から、別の位置に剛球型球面マイクロホンアレーを仮想的に配置した場合の収音信号を推定することができるようになる。また、例えば、開球型球面マイクロホンアレーを用いて求めた音圧の平面波分解表現から、仮想的に配置した剛球型球面マイクロホンアレーを用いて収音される収音信号の音圧を推定することが可能となる。これにより、剛球型球面マイクロホンアレーを用いることなく求めた所定の平面波分解表現で表される音圧を、剛球型球面マイクロホンアレーを用いて収音した収音信号を入力として想定する信号処理に利用することができるようになる。
【００６４】
＜変形例＞
この発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、この発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更が可能であることはいうまでもない。上記実施形態において説明した各種の処理は、記載の順に従って時系列に実行されるのみならず、処理を実行する装置の処理能力あるいは必要に応じて並列的にあるいは個別に実行されてもよい。
【００６５】
＜補記＞
本発明の装置は、例えば単一のハードウェアエンティティとして、キーボードなどが接続可能な入力部、液晶ディスプレイなどが接続可能な出力部、ハードウェアエンティティの外部に通信可能な通信装置（例えば通信ケーブル）が接続可能な通信部、ＣＰＵ（Central Processing Unit、キャッシュメモリやレジスタなどを備えていてもよい）、メモリであるＲＡＭやＲＯＭ、ハードディスクである外部記憶装置並びにこれらの入力部、出力部、通信部、ＣＰＵ、ＲＡＭ、ＲＯＭ、外部記憶装置の間のデータのやり取りが可能なように接続するバスを有している。また必要に応じて、ハードウェアエンティティに、ＣＤ−ＲＯＭなどの記録媒体を読み書きできる装置（ドライブ）などを設けることとしてもよい。このようなハードウェア資源を備えた物理的実体としては、汎用コンピュータなどがある。
【００６６】
ハードウェアエンティティの外部記憶装置には、上述の機能を実現するために必要となるプログラムおよびこのプログラムの処理において必要となるデータなどが記憶されている（外部記憶装置に限らず、例えばプログラムを読み出し専用記憶装置であるＲＯＭに記憶させておくこととしてもよい）。また、これらのプログラムの処理によって得られるデータなどは、ＲＡＭや外部記憶装置などに適宜に記憶される。
【００６７】
ハードウェアエンティティでは、外部記憶装置（あるいはＲＯＭなど）に記憶された各プログラムとこの各プログラムの処理に必要なデータが必要に応じてメモリに読み込まれて、適宜にＣＰＵで解釈実行・処理される。その結果、ＣＰＵが所定の機能（上記、…部、…手段などと表した各構成要件）を実現する。
【００６８】
本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更が可能である。また、上記実施形態において説明した処理は、記載の順に従って時系列に実行されるのみならず、処理を実行する装置の処理能力あるいは必要に応じて並列的にあるいは個別に実行されるとしてもよい。
【００６９】
既述のように、上記実施形態において説明したハードウェアエンティティ（本発明の装置）における処理機能をコンピュータによって実現する場合、ハードウェアエンティティが有すべき機能の処理内容はプログラムによって記述される。そして、このプログラムをコンピュータで実行することにより、上記ハードウェアエンティティにおける処理機能がコンピュータ上で実現される。
【００７０】
この処理内容を記述したプログラムは、コンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録しておくことができる。コンピュータで読み取り可能な記録媒体としては、例えば、磁気記録装置、光ディスク、光磁気記録媒体、半導体メモリ等どのようなものでもよい。具体的には、例えば、磁気記録装置として、ハードディスク装置、フレキシブルディスク、磁気テープ等を、光ディスクとして、ＤＶＤ（Digital Versatile Disc）、ＤＶＤ−ＲＡＭ（Random Access Memory）、ＣＤ−ＲＯＭ（Compact Disc Read Only Memory）、ＣＤ−Ｒ（Recordable）／ＲＷ（ReWritable）等を、光磁気記録媒体として、ＭＯ（Magneto-Optical disc）等を、半導体メモリとしてＥＥＰ−ＲＯＭ（Electronically Erasable and Programmable-Read Only Memory）等を用いることができる。
【００７１】
また、このプログラムの流通は、例えば、そのプログラムを記録したＤＶＤ、ＣＤ−ＲＯＭ等の可搬型記録媒体を販売、譲渡、貸与等することによって行う。さらに、このプログラムをサーバコンピュータの記憶装置に格納しておき、ネットワークを介して、サーバコンピュータから他のコンピュータにそのプログラムを転送することにより、このプログラムを流通させる構成としてもよい。
【００７２】
このようなプログラムを実行するコンピュータは、例えば、まず、可搬型記録媒体に記録されたプログラムもしくはサーバコンピュータから転送されたプログラムを、一旦、自己の記憶装置に格納する。そして、処理の実行時、このコンピュータは、自己の記録媒体に格納されたプログラムを読み取り、読み取ったプログラムに従った処理を実行する。また、このプログラムの別の実行形態として、コンピュータが可搬型記録媒体から直接プログラムを読み取り、そのプログラムに従った処理を実行することとしてもよく、さらに、このコンピュータにサーバコンピュータからプログラムが転送されるたびに、逐次、受け取ったプログラムに従った処理を実行することとしてもよい。また、サーバコンピュータから、このコンピュータへのプログラムの転送は行わず、その実行指示と結果取得のみによって処理機能を実現する、いわゆるＡＳＰ（Application Service Provider）型のサービスによって、上述の処理を実行する構成としてもよい。なお、本形態におけるプログラムには、電子計算機による処理の用に供する情報であってプログラムに準ずるもの（コンピュータに対する直接の指令ではないがコンピュータの処理を規定する性質を有するデータ等）を含むものとする。
【００７３】
また、この形態では、コンピュータ上で所定のプログラムを実行させることにより、ハードウェアエンティティを構成することとしたが、これらの処理内容の少なくとも一部をハードウェア的に実現することとしてもよい。
【図１】
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【図２】
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