(57)【要約】【課題】Ｂピラーの変形を抑制して、より効果的に車室内容積を確保することができる車体側部構造を提供する。【解決手段】車両前後方向に引張強度を有するリヤドアアッパビーム３８を車両のリヤドア８内部に配設し、その後端部をリヤドアロック機構２８で車体のリヤクォータ部２０に係合し、リヤドアロック機構２８によるリヤクォータ部２０のリヤドア８への係合部とリヤホイールハウス５０を構成するホイールエプロン５４を連結部材４４で車両前後方向に連結する。ホイールエプロン５４は上下方向及び車両前後方向に広がりを有するので、リヤドアアッパビーム３８から受ける引張応力が分散され、リヤドアアッパビーム３８から引張力を受けてもホイールエプロン５４は変形したり破断したりしにくいので、リヤドアアッパビーム３８の引張強度がＢピラー変形抑制力として有効に作用する。【選択図】図２
2018154166.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両側方からの荷重に対抗するための車体側部構造において、
前記車両のドア内部に配設され、車両前後方向に略直線状に引張強度を有する強度部材と、
前記強度部材が有する引張強度方向の略延長線上で前記ドアと車体のホイール収容部とを係合する係合手段と、
前記係合手段による前記ホイール収容部の前記ドアとの係合部と前記ホイール収容部のホイールハウスを構成するホイールハウス構成板部材とを車両前後方向に連結する連結部材と、
を備えたことを特徴とする車体側部構造。
【請求項２】
前記強度部材が、Ｂピラーを介して車両前後方向に隣接するドアの双方の内部に配設されており、
前記隣接するドア内部の強度部材の隣接側端部同士が前記Ｂピラーを介して係合されることを特徴とする請求項１に記載の車体側部構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両の車体側部構造、特に、車両の側方からの衝突などによって発生する荷重付加に起因する車体変形に対して車室内容積を確保する車体側部構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
車両には、側方からの衝突などによって不可避的に荷重が作用することがある。こうした側方からの荷重によって生じるドアの変形を抑制するために、近年では、多くの車両において、ドアの内部にドアビームと呼ばれる強度部材が配設されている。例えば、下記特許文献１では、断面形状を特定した高張力鋼板製のドアビームをドアの内部に配設することにより、側方からの荷重に対する優れた抗力とエネルギー吸収性が確保される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−１４９８４１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、前述の車両の側方からの荷重に起因する車体変形に対して車室内容積を確保するためには、例えばＢピラーの変形を抑制する必要がある。そうした場合、ドアビームは、単にドアの変形を抑制するだけでなく、例えばドアの車両前後方向の部材と係合して引張強度によってＢピラーの変形を抑制するように機能させることが考えられる。その場合、例えばリヤドア内部に配設されるドアビームをリヤクォータ部に係合し、そのドアビームの引張強度がＢピラー変形抑制力として有効に作用する構成が要求される。
【０００５】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、Ｂピラーの変形を抑制して、より効果的に車室内容積を確保することができる車体側部構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため請求項１に記載の車体側部構造は、
車両側方からの荷重に対抗するための車体側部構造において、前記車両のドア内部に配設され、車両前後方向に略直線状に引張強度を有する強度部材と、前記強度部材が有する引張強度方向の略延長線上で前記ドアと車体のホイール収容部とを係合する係合手段と、前記係合手段による前記ホイール収容部の前記ドアとの係合部と前記ホイール収容部のホイールハウスを構成するホイールハウス構成板部材とを車両前後方向に連結する連結部材と、を備えたことを特徴とする。
【０００７】
この構成によれば、強度部材のホイール収容部側の端部（以下、単にホイール側端部とも記す）が係合手段によってホイール収容部に直接的又は間接的に係合されるので、車両側方からの荷重が作用すると強度部材に引張力が生じる。このとき、ホイール収容部におけるドアとの係合部がホイールハウスを構成するホイールハウス構成板部材と連結部材によって車両前後方向に連結されているので、ホイールハウス構成板部材が強度部材に生じる引張力を受ける。そして、このホイールハウス構成板部材は上下方向及び車両前後方向に広がりを有するので、強度部材から受ける引張応力が分散され、強度部材に生じる引張力を受けても変形したり破断したりしにくいことから、強度部材の引張強度が車両側方荷重に対するＢピラー変形抑制力として有効に作用し、結果として車室内容量を確保することができる。
【０００８】
請求項２に記載の車体側部構造は、請求項１に記載の車体側部構造において、前記強度部材が、Ｂピラーを介して車両前後方向に隣接するドアの双方の内部に配設されており、前記隣接するドア内部の強度部材の隣接側端部同士が前記Ｂピラーを介して係合されることを特徴とする。
【０００９】
この構成によれば、車両側方荷重が作用した場合、隣接するドア内部の強度部材の双方に引張力が作用し、これらの強度部材の引張強度が車両側方荷重に対するＢピラー変形抑制力として更に有効に作用し、結果として車室内容量をより一側確実に保持することができる。
【発明の効果】
【００１０】
以上説明したように、本発明によれば、車両側方からの荷重が作用すると強度部材に引張力が生じ、その引張力を連結部材で車両前後方向に連結されたホイールハウス構成板部材が受けるが、このホイールハウス構成板部材は上下方向及び車両前後方向に広がりを有するので、強度部材から受ける引張応力が分散され、強度部材に生じる引張力を受けても変形したり破断したりしにくく、これにより強度部材の引張強度が車両側方荷重に対するＢピラー変形抑制力として有効に作用し、結果として車室内容量を確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の車体側部構造が適用された車両の第１の実施の形態を示す概略構成側面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ断面図ある。
【図３】図１の車体側部構造の作用の説明図である。
【図４】本発明の車体側部構造が適用された車両の第２の実施の形態を示す概略構成側面図である。
【図５】図４の車体側部構造の作用の説明図である。
【図６】図４のＢ−Ｂ断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下に、本発明の車体側部構造の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。図１は、本発明の車体側部構造が第１の実施の形態としてリヤドアに適用された車両の概略構成側面図である。この車両は、例えばステーションワゴン型の乗用車両であり、車体の左右夫々の側部には、フロントドア（異なるドア）６とリヤドア（ドア）８が配置される。周知の乗用車両と同様に、フロントドア６の車両前方にはＡピラー（フロントピラー）１０が、フロントドア６とリヤドア８の間にはＢピラー（センターピラー）１２が、リヤドア８の車両後方にはＣピラー（リヤクォータピラー）１４が、車体の左右夫々の側部に設けられている。一般的に、これらのピラー１０〜１４の上端部は車体のルーフ部１６に連結され、下端部は（ピラー形状をなしていない場合もある）サイドシル部１８に連結されている。
【００１３】
これらのピラー１０〜１４は、一般に、金属製板材、例えば鋼板からなるアウタ部材とインナ部材を中空閉断面に結合して形成され、両者の間に金属製板材、例えば鋼板からなるリンフォース部材と呼ばれる補剛部材を介装することもある。例えば、Ｃピラー１４については、リヤクォータパネルアウタ２１（図２参照）に形成されたＣピラーアウタとリヤクォータパネルインナに形成されたＣピラーインナの間にリンフォースＣピラーを介装して構成される。更に、リヤクォータパネルインナの下方には、例えば図２に示すように、リヤホイールハウス５０の車幅方向外側面を構成するリヤアーチインナ５２及びリヤホイールハウス５０の車幅方向内側面を構成するホイールエプロン５４が連結される。従って、この場合、Ｃピラー１４はリヤクォータ部（ホイール収容部）２０の一部である。
【００１４】
この車両では、一般的な乗用車両と同様に、フロントドア６は、Ａピラー１０とフロントドア６との間に設けられた上下２か所のフロントドアヒンジ２２によって開閉自在に支持される。また、このフロントドア６は、Ｂピラー１２とフロントドア６との間に設けられたフロントドアロック機構２４によって閉状態に維持される。従って、フロントドアヒンジ２２はＡピラー１０とフロントドア６の係合手段であり、フロントドアロック機構２４はＢピラー１２とフロントドア６の係合手段（ドア閉時）である。この実施の形態のフロントドアロック機構２４は、上側のフロントドアヒンジ２２と同じ程度の高さに設けられている。同様に、リヤドア８は、Ｂピラー１２とリヤドア８との間に設けられた上下２か所のリヤドアヒンジ２６によって開閉自在に支持される。また、このリヤドア８は、Ｃピラー１４とリヤドア８との間に設けられたリヤドアロック機構２８によって閉状態に維持される。従って、リヤドアヒンジ２６はＢピラー１２とリヤドア８の係合手段であり、リヤドアロック機構２８はＣピラー１４とリヤドア８の係合手段（ドア閉時）である。この実施の形態のリヤドアロック機構２８は、上側のリヤドアヒンジ２６と同じ程度の高さに設けられている。なお、何れも、ドアヒンジ２２、２６は、周知の蝶番構造であり、ドアロック機構２４、２８は、例えばラッチとストライカで構成される周知のロック機構である。
【００１５】
この実施の形態の車両では、フロントドア６の内部に、車両側方からの荷重に抗する強度部材（異なる強度部材）としてのフロントドアビーム３６が少なくとも１つ配設されている。図に示すフロントドアビーム３６は、上側のフロントドアヒンジ２２とフロントドアロック機構２４を結ぶ直線方向にビーム部材の長手方向を向けて配設され、前端部はフロントドア６の前端部に結合され、後端部はフロントドア６の後端部に結合されている。従って、このフロントドアビーム３６は、車両前後方向に引張強度を有し、上側のフロントドアヒンジ２２によってＡピラー１０に係合され、フロントドアロック機構２４によってＢピラー１２に係合されている。換言すれば、フロントドアビーム３６の引張強度方向の延長で、フロントドア６は、上側のフロントドアヒンジ２２によってＡピラー１０に係合され、フロントドアロック機構２４によってＢピラー１２に係合される。このフロントドアビーム３６は、例えば前述した特許文献１に記載されるように高張力鋼板で形成される。また、フロントドアビーム３６とフロントドア６を構成する金属製板材、例えば鋼板との結合にも、例えば前述した特許文献１に記載される構造が用いられる。このフロントドアビーム３６は、車両側方からの荷重に対して、単にフロントドア６の変形を抑制するだけでなく、例えばＡピラー１０を介して車両前後方向前方の部材、例えばフロントフェンダー部（異なるホイール収容部）４と係合して車両前後方向に引張力を発生する。これにより、後述するようにフロントドアビーム３６の引張強度がＢピラー変形抑制力として有効に作用し、結果的に車室内容積を確保することができる。
【００１６】
また、この実施の形態の車両では、リヤドア８の内部にも、車両側方からの荷重に抗する強度部材としてのリヤドアアッパビーム３８が少なくとも１つ配設されている。図に示すリヤドアアッパビーム３８は、上側のリヤドアヒンジ２６とリヤドアロック機構２８を結ぶ直線方向にビーム部材の長手方向を向けて配設され、前端部はリヤドア８の前端部に結合され、後端部はリヤドア８の後端部に結合されている。従って、このリヤドアアッパビーム３８は、車両前後方向に引張強度を有し、上側のリヤドアヒンジ２６によってＢピラー１２に係合され、リヤドアロック機構２８によってＣピラー１４、つまりリヤクォータ部（ホイール収容部）２０に係合されている。換言すれば、リヤドアアッパビーム３８の引張強度方向の延長で、リヤドア８は、上側のリヤドアヒンジ２６によってＢピラー１２に係合され、リヤドアロック機構（係合手段）２８によってＣピラー１４、つまりリヤクォータ部２０に係合される。このリヤドアアッパビーム３８は、例えば前述した特許文献１に記載されるように高張力鋼板で形成され、リヤドアアッパビーム３８とリヤドア８を構成する金属製板材、例えば鋼板との結合にも、例えば前述した特許文献１に記載される構造が用いられる。このリヤドアアッパビーム３８は、車両側方からの荷重に対して、単にリヤドア８の変形を抑制するだけでなく、例えばＣピラー１４を介して車両前後方向後方の部材、例えばリヤクォータ部２０と係合して車両前後方向に引張力を発生する。これにより、後述するようにリヤドアアッパビーム３８の引張強度がＢピラー変形抑制力として有効に作用し、結果的に車室内容積を確保することができる。
【００１７】
図２は、図１のＡ−Ａ断面図、即ちリヤホイールハウス５０の上端部近傍で水平方向に切断した平面図である（リヤホイールは図示を省略）。例えば、リヤホイールハウス５０を構成するリヤアーチインナ５２及びホイールエプロン５４は、何れも金属製板部材、例えば鋼板部材である。この実施の形態では、リヤドアロック機構２８によるリヤクォータ部２０のリヤドア８との係合部、具体的にはＣピラー１４の車両前後方向前端部と、ホイールエプロン５４、より具体的にはホイールハウス５０におけるホイールエプロン５４の車両前後方向前端部とを、例えば鋼板製の連結部材４４で車両前後方向に連結する。連結される両者は、車両平面視及び車両側面視で、可及的に直線状に連結されるのが望ましい。また、連結にあたっては、例えばスポット溶接などの固着方法が用いられる。
【００１８】
図３は、この実施の形態の車体側部構造を模式的に示した平面図である。例えば、図に示すように、フロントドアビーム３６の前端部がＡピラー１０に係合され、リヤドアアッパビーム３８の後端部がＣピラー１４、即ちリヤクォータ部２０に係合され、フロントドアビーム３６の後端部とリヤドアアッパビーム３８の前端部とがＢピラー１２を介して係合されている場合に、図に白抜きの矢印で示すように、車両側方から荷重が作用すると、フロントドアビーム３６及びリヤドアアッパビーム３８には引張力が生じる。車両側方荷重に対して車室内容積を確保するためには、例えばＢピラー１２の変形を抑制することが有効であり、そのためには例えばフロントドアビーム３６やリヤドアアッパビーム３８の引張強度が有効に作用する。引張強度は、周知のように、引張方向への破断強度であるから、車両側方荷重をフロントドアビーム３６及びリヤドアアッパビーム３８の引張力に変換し、それらの引張強度でＢピラー１２の変形を抑制することができれば、車室内容積を効果的に確保することができる。
【００１９】
この実施の形態では、リヤドアロック機構２８によるリヤクォータ部２０のリヤドア８との係合部とホイールハウス５０を構成するホイールエプロン５４とを連結部材４４で車両前後方向に連結しているので、車両側方からの荷重によってリヤドアアッパビーム３８に引張力が生じると、その引張力をホイールエプロン５４が受ける。金属製板部材で構成されるホイールエプロン５４は、上下方向及び車両前後方向に広がりを有するので、リヤドアアッパビーム３８から受ける引張力の引張応力が分散され、従ってリヤドアアッパビーム３８から引張力を受けてもホイールエプロン５４は変形したり破断したりしにくい。そのため、リヤドアアッパビーム３８の引張強度がＢピラー１２の変形抑制力として有効に作用し、結果的に車室内容積が確保される。
【００２０】
図４は、本発明の車体側部構造の第２の実施の形態を示す車両の概略構成側面図である。この図は、主にリヤドア８を中心に示している。この実施の形態では、第１の実施の形態と類似している部分が多い。そこで、第１の実施の形態と同等の構成には、同等の符号を付して、その詳細な説明を省略する。
【００２１】
この実施の形態の車両では、リヤドア８の内部に、車両側方からの荷重に抗する強度部材として３つのリヤドアビーム３８〜４０が配設されている。なお、これらのリヤドアビーム３８〜４０も、例えば前述した特許文献１に記載されるように高張力鋼板で形成され、リヤドアビーム３８〜４０とリヤドア８を構成する金属製板材、例えば鋼板との結合にも、例えば前述した特許文献１に記載される構造が用いられる。この実施の形態では、第１の実施の形態と同様に、フロントドアビーム３６の車両前後方向（＝引張強度方向）延長線上で、上側のリヤドアヒンジ２６とリヤドアロック機構２８を結ぶ直線方向にビーム部材の長手方向を向けてリヤドアアッパビーム３８が配設される。更に、この実施の形態では、上側のリヤドアヒンジ２６から後端部側が下方になるように上下方向に斜めにして車両前後方向に向けてリヤドアロアビーム３９が配設され、リヤドアアッパビーム３８の後端部とリヤドアロアビーム３９の後端部とがリヤドアコネクティングビーム４０によって直線状に連結されている。
【００２２】
このうち、リヤドアアッパビーム３８は車両前後方向に引張強度を有するので、リヤドアアッパビーム３８の引張強度方向の延長で、リヤドア８は、上側のリヤドアヒンジ２６によってＢピラー１２に係合され、リヤドアロック機構２８によってＣピラー１４、つまりリヤクォータ部２０に係合される。また、この実施の形態では、リヤドアアッパビーム３８の前端部とリヤドアロアビーム３９の前端部は、例えば図５に示すように、個別の短尺なビーム部材４２を介して連結（結合）されている。リヤドアアッパビーム３８の前端部は、上側のリヤドアヒンジ２６の位置でリヤドア８の前端部に結合されているので、リヤドアアッパビーム３８の前端部及びリヤドアロアビーム３９の前端部はＢピラー１２に係合されている。また、前述のように、フロントドアビーム３６の後端部はフロントドアロック機構２４によってＢピラー１２に係合されているので、リヤドアアッパビーム３８の前端部及びリヤドアロアビーム３９の前端部は、Ｂピラー１２を介して、フロントドアビーム３６の後端部に係合されている。
【００２３】
前述のように、リヤドアアッパビーム３８の後端部は、リヤドアロック機構２８の位置でリヤドア８の後端部に結合されているので、リヤドアアッパビーム３８の後端部はリヤドアロック機構２８を介してＣピラー１４、即ちリヤクォータ部２０に係合されている。一方、リヤドアロアビーム３９の後端部は、リヤクォータ部２０のうち、Ｃピラー１４下部に設けられたリヤドアキャッチャ機構３０を介してリヤクォータ部２０に係合されている。換言すれば、リヤドアロアビーム３９も車両前後方向に引張強度を有するので、リヤドアロアビーム３９の引張強度方向の延長で、リヤドア８は、上側のリヤドアヒンジ２６によってＢピラー１２に係合され、後述するリヤドアキャッチャ機構（係合手段）３０によってＣピラー１４、つまりリヤクォータ部２０に係合される。なお、リヤドアコネクティングビーム４０は、例えば図５に示すように、リヤドアアッパビーム３８の後端部及びリヤドアロアビーム３９の後端部と直接的に結合されている。
【００２４】
図５は、この実施の形態におけるリヤドアアッパビーム３８、リヤドアロアビーム３９、リヤドアコネクティングビーム４０を模式的に示したものである。前述のように、また図５に実線の白抜き矢印で示すように、車両側方からの荷重が作用した場合に、リヤドアアッパビーム３８には引張力が生じるが、リヤドアロアビーム３９の前端部はリヤドアアッパビーム３８の前端部に結合され、リヤドアロアビーム３９の後端部はリヤクォータ部２０に係合されているので、車両側方荷重作用時にはリヤドアロアビーム３９にも引張力が生じる。このとき、リヤドアロアビーム３９は、後端部が下方になるように上下方向に斜めにして車両前後方向に向けて配設されているので、引張力が生じると、例えば後端部が上方に移動しようとする。しかしながら、リヤドアロアビーム３９の後端部とリヤドアアッパビーム３８の後端部の間にはリヤドアコネクティングビーム４０が介装されているので、リヤドアコネクティングビーム４０には圧縮力が生じ（滑接とは限らないが、トラス構造とみなせる）、リヤドアロアビーム３９の後端部が上方に移動しようとする変位が規制される。
【００２５】
また、リヤドアアッパビーム３８の後端部とリヤドアロアビーム３９の後端部の間にリヤドアコネクティングビーム４０が介装されているので、両者は離れている。もし、車両側方からの荷重が、図５に破線の矢印で示すように、リヤドアアッパビーム３８とリヤドアロアビーム３９の位置を車両後面視（＝車両前面視）で回転させるような荷重であった場合でも、リヤドアアッパビーム３８の後端部とリヤドアロアビーム３９の後端部が離れているために、リヤドアアッパビーム３８及びリヤドアロアビーム３９、特にリヤドアロアビーム３９側の変位が抑制される。このような入力に対してリヤドアビーム３８〜４０が変位してしまうと、車両側方荷重に対してリヤドアビーム３８〜４０に引張力が生じにくくなる。リヤドアビーム３８〜４０に引張力が生じなければ、リヤドアビーム３８〜４０の引張強度がＢピラー１２の変形抑制力として有効に機能しない。これに対し、この実施の形態の車体側部構造では、リヤドアアッパビーム３８やリヤドアロアビーム３９の変位が規制又は抑制され、その結果、車両側方荷重が作用したときにリヤドアアッパビーム３８及びリヤドアロアビーム３９に確実に引張力が生じる。
【００２６】
図６は、図４のＢ−Ｂ断面図、即ちリヤホイールハウス５０の高さ方向中間部近傍で水平方向に切断した平面図である（リヤホイールは図示を省略）。この断面における車両前後方向前方に、リヤドア８をＣピラー１４の下部、即ちリヤクォータ部２０に係合するリヤドアキャッチャ機構３０が配設されている。このリヤドアキャッチャ機構３０は、リヤドア８から車幅方向内側に向けて突設される係合爪部３２と、リヤドア８の閉時に前記係合爪部３２が嵌入するように車幅方向外側に向けて開口する係合凹部３４とを備えて構成される。従って、リヤドア８が閉じられると係合爪部３２が係合凹部３４内に嵌入する。その状態で、例えばリヤドアキャッチャ機構３０に車両前後方向への引張力が作用すると、係合爪部３２が係合凹部３４に係合して移動が規制される。従って、後述するように、車両側方からの荷重が作用してリヤドアロアビーム３９に車両前後方向への引張力が生じると、リヤドアロアビーム３９の車両前後方向への移動がリヤドアキャッチャ機構３０によって規制される。
【００２７】
リヤホイールハウス５０を構成するリヤアーチインナ５２及びホイールエプロン５４は、第１の実施の形態と同様に、何れも金属製板部材、例えば鋼板部材である。但し、切断高さが異なるため、夫々、第１の実施の形態とは異なる断面形状が表れている。この実施の形態では、リヤドアキャッチャ機構３０によるリヤクォータ部２０のリヤドア８との係合部、具体的にはＣピラー１４の車両前後方向前端部と、ホイールエプロン５４、より具体的にはホイールハウス５０におけるホイールエプロン５４の車両前後方向前端部とを、第１の実施の形態と同様に、例えば鋼板製の連結部材４４で車両前後方向に連結する。連結される両者は、車両平面視及び車両側面視で、可及的に直線状に連結されるのが望ましい。また、連結にあたっては、例えばスポット溶接などの固着方法が用いられる。
【００２８】
なお、この実施の形態では、リヤドアキャッチャ機構３０の係合凹部３４は、連結部材４４の車両前後方向前端部に形成されており、この連結部材４４をＣピラー１４の下端部に固着することで、係合凹部３４がリヤクォータ部２０に固定されている。また、リヤドアロアビーム３９は、リヤドア８の内部でも、比較的車幅方向外側に配設されており、車幅方向内側に突設される係合爪部３２とリヤドアロアビーム３９は、剛性の高い金属製、例えば鋼製のブロック部材４６によって連結されている。
【００２９】
この実施の形態では、リヤドアキャッチャ機構３０によるリヤクォータ部２０のリヤドア８との係合部とホイールハウス５０を構成するホイールエプロン５４とを連結部材４４で車両前後方向に連結しているので、車両側方からの荷重によってリヤドアロアビーム３９に引張力が生じると、その引張力を剛性の高いブロック部材４６を介してホイールエプロン５４が受ける。第１の実施の形態と同様に、金属製板部材で構成されるホイールエプロン５４は、上下方向及び車両前後方向に広がりを有するので、リヤドアロアビーム３９から受ける引張力の引張応力が分散され、従ってリヤドアロアビーム３９から引張力を受けてもホイールエプロン５４は変形したり破断したりしにくい。そのため、リヤドアロアビーム３９の引張強度がＢピラー１２の変形抑制力として有効に作用し、結果的に車室内容積が確保される。
【００３０】
このように、この実施の形態の車体側部構造では、車両側方からの荷重に対して車室内容積を確保するために、車両前後方向に直線状に引張強度を有するリヤドアアッパビーム３８やリヤドアロアビーム３９を車両のリヤドア８内部に配設し、その後端部をリヤドアロック機構２８やリヤドアキャッチャ機構３０で車体のリヤクォータ部２０に係合する。そして、リヤドアロック機構２８やリヤドアキャッチャ機構３０によるリヤクォータ部２０のリヤドア８への係合部とリヤホイールハウス５０を構成するホイールエプロン５４を連結部材４４で車両前後方向に連結する。そのため、車両側方からの荷重が作用するとリヤドアアッパビーム３８やリヤドアロアビーム３９に引張力が生じ、その引張力を、リヤホイールハウス５０を構成するホイールエプロン５４が受ける。このホイールエプロン５４は、上下方向及び車両前後方向に広がりを有するので、リヤドアアッパビーム３８やリヤドアロアビーム３９から受ける引張応力が分散され、従って、リヤドアアッパビーム３８やリヤドアロアビーム３９から引張力を受けてもホイールエプロン５４は変形したり破断したりしにくい。そのため、リヤドアアッパビーム３８やリヤドアロアビーム３９の引張強度がＢピラー１２の変形抑制力として有効に作用し、結果的に車室内容積を確保することができる。
【００３１】
また、フロントドア６内部に配設されたフロントドアビーム３６の後端部とリヤドアアッパビーム３８及びリヤドアロアビーム３９の前端部とをＢピラー１２を介して係合したことにより、車両側方荷重が作用した場合、リヤドアアッパビーム３８やリヤドアロアビーム３９だけでなく、フロントドアビーム３６にも引張力が作用し、これらのドアビームの引張強度が車両側方荷重に対するＢピラー変形抑制力として更に有効に作用し、結果として車室内容量をより一側確実に保持することができる。
【００３２】
なお、第２の実施の形態では、リヤドアロアビーム３９のみを、リヤホイールハウス５０を構成するホイールエプロン５４に連結したが、第１の実施の形態のように、リヤドアアッパビーム３８も合わせてホイールエプロン５４に連結してもよい。また、これらのリヤドアビームの係合部に連結される、リヤホイールハウスを構成するホイールハウス構成板部材は、ホイールエプロン以外のものであってもよい。
【００３３】
また、これらの実施の形態では、リヤドアヒンジ機構２６及びフロントドアロック機構２４によりフロントドアビーム３６とリヤドアアッパビーム３８及びリヤドアロアビーム３９がＢピラー１２を介して係合される構造としたが、例えばフロントドア６を構成する金属製板部材の後端部とリヤドア８を構成する金属製板部材の前端部が直接的に係合する構成としてもよい。
【００３４】
また、この実施の形態では、リヤドアの内部に配設されたリヤドアビームを連結部材でリヤホイールハウスを構成するホイールハウス構成板部材に連結するものについて説明したが、本発明の車体側部構造は、フロントドアの内部に配設されるフロントドアビームにも同様に適用できる。その場合、例えばフロントドアビームの前端部を連結部材でフロントホイールハウスを構成するホイールハウス構成板部材に連結すればよい。
【００３５】
本発明が上記していない様々な実施の形態等を含むことは勿論である。従って、本発明の技術的範囲は上記の説明から妥当とされる特許請求の範囲に記載された発明特定事項によってのみ定められるものである。
【符号の説明】
【００３６】
４  フロントフェンダー部（ホイール収容部）
６  フロントドア（ドア）
８  リヤドア（ドア）
１２  Ｂピラー
１４  Ｃピラー
２０  リヤクォータ部（ホイール収容部）
２８  リヤドアロック機構（係合手段）
３０  リヤドアキャッチャ機構（係合手段）
３６  フロントドアビーム（強度部材）
３８  リヤドアアッパビーム（強度部材）
３９  リヤドアロアビーム（強度部材）
４０  リヤドアコネクティングビーム
４４  連結部材
５０  リヤホイールハウス（ホイールハウス）
５２  リヤアーチインナ（ホイールハウス構成板部材）
５４  ホイールエプロン（ホイールハウス構成板部材）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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