(57)【要約】      （修正有）【課題】振出式で連結される複数の竿体を備える釣竿であって、穂先部における釣糸の巻き付きを抑制し、中通し式の釣り竿と比べて釣糸の挿通が容易な釣竿を提供する。【解決手段】振出式で連結される竿体を備える釣竿で、最も穂先側の第１の竿体１１は開口した穂先部を有し、竿体内部は釣糸を挿通可能な中空に形成し、第２の竿体１２は第１の竿体の竿元側に位置し振出状態で前記第１の竿体１１の竿元側と係合し、前記第２の竿体１２の側部に釣糸を竿体内部に挿通可能な釣糸導入孔１２０が開設し、釣糸導入孔１２０は振出状態で前記第１の竿体１１の竿元側端部より第2の竿体１２の竿元側に開設し、前記第２の竿体に開設された釣糸導入孔１２０より竿元側、並びに第３の竿体１３の外周には釣糸を挿通可能な環状の外ガイド２を備え、第１の竿体１１及び第２の竿体１２は、第３の竿体１３に対し内部に収納可能で、かつ振出可能な移動体である釣竿とする。【選択図】図１
2018000123.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
振出式で連結される３以上の竿体を備える釣竿であって、
第１の竿体は、最も穂先側の竿体であり、開口した穂先部を有し、竿体内部は釣糸を挿通可能な中空に形成し、
第２の竿体は、前記第１の竿体の竿元側に位置し、振出状態で、穂先側が前記第１の竿体の竿元側と係合し、
第３の竿体は、前記第２の竿体の竿元側に位置し、振出状態で、穂先側が前記第２の竿体の竿元側と係合し、
前記第２の竿体の穂先側の側部に釣糸を竿体内部に挿通可能な釣糸導入孔が開設されており、前記釣糸導入孔の位置は、振出状態で前記第１の竿体の竿元側端部より第2の竿体の竿元側に開設し、
前記第２の竿体に開設された釣糸導入孔より竿元側、並びに第３の竿体の外周には釣糸を挿通可能な外ガイドを備え、
前記第１の竿体及び第２の竿体は、前記第３の竿体に対し、内部に収納可能で、  
かつ振出可能な移動体である、  ことを特徴とする釣竿。  
【請求項２】
請求項１記載の竿体において、
第１の竿体の竿元側は、第２の竿体と係合する部分から更に第２の竿体の竿元側に、第１の竿体と第２の竿体の係号部直径よりもり0.08ｍｍ以上細い外径で一定の長さを伸延した、  ことを特徴とする釣竿。  
【請求項３】
請求項１記載の竿体において、
第２の竿体の第１の竿体と係合する内径側部分に、前記第１の竿体と係合する長さで、厚さ0.08ｍｍ以上のスペーサを結合した、  ことを特徴とする釣竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、穂先を構成する第１の竿体と、前記第１の竿体を収納可能に接合でき外ガイドを外周に配設した複数本の竿体を連結する振出式の釣竿に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
複数本からなる竿体を最も竿元側の筒状の竿体内に、穂先側に配置される竿体を収納した振出式の釣竿が普及している。このような振出式の釣竿は、各竿体の外周部に複数個の釣糸ガイドを配設した外ガイド付の振出式釣竿と、中空の各竿体内に釣糸を挿通させた中通しの振出式釣竿がある。これらの外ガイド付振出式釣竿と中通しの振出式釣竿とも、使用しない場合は、穂先側の竿体を竿元側の竿体内部に順次挿入して収納し、全長を短くコンパクトにできる。使用する場合は、最も穂先側の竿体を竿元側の竿体内部から引き出し、その後も順次複数本の竿体を引き出して連結し、一本の長い釣竿を構成する。外ガイド付振出式釣竿においては、竿元に配設されたリールから釣糸のガイドとなる外ガイドの穴に糸を通し穂先まで釣糸を案内する。一方、中通しの振出式釣竿においては、竿元に配設されたリールから竿元の側部に開けられた穴に糸を通し各竿体内部を通って穂先まで釣糸を案内している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平７−２２７１８１号公報
【特許文献２】特開平９−０５６２９９号公報
【特許文献３】特開平９−０５６３０１号公報
【特許文献４】特開平１１−２６６７５０号公報
【特許文献５】特開２００９−２９６９６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
外ガイド式の釣竿では、釣糸が弛んだ場合、釣糸が外ガイドに絡まるというトラブルが発生することが多々ある。特に、穂先又は穂先近傍の外ガイドに釣糸が巻き付き絡まる場合が多く、絡まるとリール操作ができず、竿先を手元に引き寄せて糸を解き解す必要があり、大変な手間であり、好釣果の折に糸が絡まると好機を逸してしまう事がある。
釣糸が絡まる原因の多くは釣糸を案内する外ガイドにあるため、外ガイドのない釣竿が開発され、竿元側から竿体の内部に釣糸を通し、穂先から釣糸を引き出した中通し式の釣竿が販売されている。
しかしながら、中通し式の釣竿にも課題があり、釣糸の挿通が難しい、釣糸が濡れると釣糸が竿体の内壁に絡まり釣糸の出が悪い、振出式の竿体を収納するときに竿体と竿体等の間に釣糸が挟まり竿体を収納できなく成る、無理に収納しようすると竿体を損傷してしまう不具合が生じる、振出式の竿体を収納するときに竿体の外周に付着した汚損物を収納して竿体内壁部を汚損し釣糸の挿通をより難しくする等、様々な問題がある。
【０００５】
本発明はかかる課題に鑑みたものであり、外ガイド付振出式釣竿の穂先部における釣糸の巻付き絡まりを解消し、しかも、前記した中通しの振出式釣竿の各種課題を解決できる釣竿を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明の第1の釣竿は、振出式で連結される３以上の竿体を備える釣竿であって、
第１の竿体は最も穂先側の竿体であり、開口した穂先部を有し、竿体内部は釣糸を挿通可能な中空に形成し、
第２の竿体は、前記第１の竿体の竿元側に位置し、振出状態で、穂先側が前記第１の竿体の竿元側と係合し、
第３の竿体は、前記第２の竿体の竿元側に位置し、振出状態で、穂先側が前記第２の竿体の竿元側と係合し、
前記第２の竿体の穂先側の側部に釣糸を竿体内部に挿通可能な釣糸導入孔が開設されており、前記釣糸導入孔の位置は振出状態で前記第１の竿体の竿元側端部より第2の竿体の竿元側に開設し、
前記第２の竿体に開設された釣糸導入孔より竿元側、並びに第３の竿体の外周には釣糸を挿通可能な外ガイドを備え、
前記第１の竿体及び第２の竿体は、前記第３の竿体に対し、内部に収納可能で、  
かつ振出可能な移動体であることを特徴とする。  
【０００７】
本発明の第２の釣竿は、前記第１の竿体の竿元側は、前記第２の竿体と係合する部分から更に第２の竿体の竿元側に、第１の竿体と第２の竿体の係号部直径よりも0.08ｍｍ以上細い外径で一定の長さを伸延したことを特徴とする。  
【０００８】
本発明の第３の釣竿は、前記第２の竿体の第１の竿体と係合する内径側部分に、前記第１の竿体と係合する長さで、厚さ0.08ｍｍ以上のスペーサを結合したことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に係る釣竿は、リールから穂先である第１の竿体の１つ竿元側の第２の竿体まで外付けのガイドを釣糸が通り、その後、第２の竿体の竿先側の側部に開設された釣糸導入孔から、穂先を構成する第１の竿体の竿元から穂先までの間、第１の竿体内部の中空の穴に釣糸を挿通する。これにより、穂先部においては環状のガイドを有しないので、穂先部での釣糸の巻付き絡まりを防止できる。
また、竿元から穂先の１つ竿元側の第２の竿体まで外付けのガイドを釣糸が通しているため、竿元から穂先まで竿体内部を釣糸が挿通する一般的な中通し式の釣竿と比べて、釣糸の挿通が容易である、振出式の竿体を収納するときに竿体と竿体等の間に釣糸が挟まら無くなり、竿体を収納できなく成ったり竿体を損傷してしまう不具合が生じ無くなる等、優れた効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明に係る釣竿全体の外観の一例を示す概略外観図である。
【図２】本発明の第１の実施例に係る第1の釣竿と第２の釣竿の接合部の一例を示す部分外観図である。
【図３】本発明の第２の実施例に係る第1の釣竿と第２の釣竿の接合部の一例を示す部分外観図である。
【図４】本発明の第３の実施例に係る第1の釣竿と第２の釣竿の接合部の一例を示す部分外観図である。
【図５】本発明の第１の実施例に係る釣竿の振出状態と収納途中の一例を示す部分外観図である。
【図６】本発明の第２の実施例に係る釣竿の振出状態と収納途中の一例を示す部分外観図である。
【図７】本発明の第３の実施例に係る釣竿の振出状態と収納途中の一例を示す部分外観図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。ただし、以下に示す実施形態は、本発明の技術思想を具現化した釣竿を例示するものであって、本発明の技術的範囲を限定するものではない。
【００１２】
図１は、本発明に係る釣竿１の全体を側面から示す概略外観図の1例である。図１（ａ）は、釣竿１の全体の外観を示し、図１（ｂ）は、釣竿１の穂先近傍の外観を示している。図１に示す釣竿１は、いわゆる、振出竿であり、長尺円筒状をなす複数の竿体１０を順次振出式に連結して構成されている。釣竿１は、全体として竿元側から穂先側にかけて細くなるようにテーパー状に構成されている。釣竿１の穂先に位置する第1の竿体１１は、最小径の竿体１０であり、第1の竿体１１の竿元側に連結される第２の竿体１２は、第1の竿体１１より大径となるように構成され、更に第２の竿体１２の竿元側に連結される第３の竿体１３は、第２の竿体１２より大径となるように構成されている。このように、図１に例示する釣竿１は、穂先の第１の竿体１１から竿元の第６の竿体１６まで６本の竿体１０を順次振出式に連結し、更に第６の竿体１６の竿元側には把持部（グリップ）を有する構成となっている。竿体１０の本数等の構成は適宜設計することが可能である。
【００１３】
このように構成された釣竿１は、穂先側に位置する竿体１０を竿元側の竿体１０内部から順次引き出した振出状態とすることにより、一本の釣竿１として使用することができる。そして、使用しない場合、釣竿１は、穂先側の竿体１０を竿元側の竿体１０内部に順次挿入して収納することにより、全長を短くコンパクトにすることができる。
【００１４】
釣竿１を構成する第２の竿体１２には、図１（ｂ）に示すように穂先側の側部にあたる外周部分に釣糸導入孔１２０を有し、この釣糸導入孔１２０と第３の竿体の先端までの間に移動式の外ガイド４が配設されており、穂先側端部には口金５を設け、穂先端の強度を補強すると共に移動式の外ガイド４が抜け落ちるのを防止している。
第３の竿体１３から第６の竿体１６までの各竿体１０には、穂先側端部の外周に外ガイド２が配設されており、必要により図示しない移動式の外ガイド４が配設される場合もある。一般的には、外ガイドとして環状の外ガイドが使用されている。更に、把持部の外周には、釣糸Ｌを巻き取るリール３が配設されている。リール３から引き出された釣糸Ｌは、第６の竿体１６に配設されたガイド２から第３の竿体１３に配設された外ガイド２まで順次挿通して案内され、第２の竿体１２の移動式の外ガイド４を挿通し、更に、釣糸導入孔１２０を挿通し、第１の竿体１１内部を通り、第1の竿体１１の先端部分である穂先部に設けられたトップガイド２０を通り外部へと引き出される。長尺で円筒状をなす各竿体１０の内部は中空に形成されており、第１の竿体１１の内部は釣糸Ｌを挿通可能に中空に形成されており先端部分は釣糸Ｌを挿通可能に開口しており、釣糸の出し入れを容易にし、また、釣糸Ｌを損傷しないようにトップガイド２０を設けている。第１の竿体１１の先端部から外部へ延伸される釣糸Ｌの先端部分には撚り戻、錘、釣り針等の図示しない仕掛けが結着されている。
【００１５】
図２（a）は、本発明の第１の実施例に係る釣竿１の第1の竿体１１と第２の竿体１２の接合部の一例を示す部分外観図であり、図２（b）は図２（a）のＣ−Ｃ部分の断面図であり、振出状態における第１の竿体１１及び第２の竿体１２の係合部分を拡大して示している。なお、第２の竿体１２の内部に収容されている第１の竿体１１の部分については破線で示している。第１の竿体１１の竿元側が、第２の竿体１２の穂先側の内部に入り込み、第１の竿体１１の竿元側の外周部と第２の竿体１２の穂先側の内周部とが密着し、係合して連結されている。図２（ａ）の網目部分が係合部（Ｘ）を示す。振出状態において、第２の竿体１２に開設された釣糸導入孔１２０は軸方向（釣竿１の長手方向）の内径が周方向の内径より長い長円状に形成されている。また、釣糸導入孔１２０の開口部は、釣糸Ｌとの摩擦による損耗、竿体１０の強度の低下等の弊害を防止すべく、開口部に適合する長円状をなし、金属、樹脂等の材料で形成された補強部材の嵌着等の加工がなされている。補強部材を釣糸導入孔１２０の開口部に配設することにより、第２の竿体１２の強度が開口により低下することを防止する事ができる。補強部材は開口部のみに設けるのではなく、第二の竿体１２の開口部周辺の周方向にも巻回するように設けても良く、何れを選択するかはその釣竿に適切なものを適宜選択すればよい。
【００１６】
また、補強部材の釣糸Ｌが通る側の端面を滑らかな円弧状にすることにより、釣糸の損傷を防止できる。なお、補強部材の第２の竿体１２の外径からの突出寸法は、第２の竿体１２が第３の竿体１３に収納できる範囲内で、適宜設計することが可能である。釣糸導入孔１２０の第１の竿体１１の竿元側の端部からの寸法Ｙは、釣糸Ｌが極端な曲がりを形成せずスムースに可動できるようにするため、釣糸Ｌの太さにより数ｃｍから２０ｃｍ程度とするのが適切である。
なお、釣糸導入孔１２０は軸方向の内径が周方向の内径より大きい楕円形に形成してもよい。楕円形にすることにより、糸通しを行うときに使用するワイヤの先端に付属する球形の直径の大きなものが使用でき、ワイヤの挿通時に竿体接合端部での引っ掛かりが少なくなり、糸通し作業がより容易になる。
第1の竿体１１の竿元側端部には、釣糸Ｌの損傷を防止したり、糸通し用ワイヤの挿通を容易にする目的で、インターリングを配設する場合もある。
なお、第２の竿体１２の外付けの環状のガイド４は、竿体の軸方向に移動できる移動式の外ガイド４とするが、第２の竿体１２が短い場合や第３の竿体１３の外付けの環状のガイド２が大きく第２の竿体１２の釣糸導入孔１２０への釣糸の傾斜角が大きいなど、場合によっては外付けの移動式の環状のガイド４を省略しても良い。
また、第２の竿体１２の穂先側先端部の強度低下を補うためや移動式の環状の外ガイドが落下するのを防止するために、穂先側の先端部に口金５を設けても良い。
【００１７】
図３は、本発明の第２の実施例に係る釣竿１の第1の竿体１１と第２の竿体１２の接合部の一例を示す部分外観図であり、図３（a）は振出状態における第１の竿体１１及び第２の竿体１２の係合部分（Ｘ）、並びに第１の竿体１１の係合部から竿元側に伸びる係合部よりテーパー状に細くなった部分（伸延部Ｚ）を拡大して示している。なお、第２の竿体１２の内部に収容される第１の竿体１１の部分については破線で示している。第１の竿体１１の竿元側が、第２の竿体１２の穂先側の内部に入り込み、第１の竿体１１の竿元側と第２の竿体１２の穂先側とが係号部分Ｘで密着し係合して連結されている。図３の網目部分が係合部（Ｘ）を示す。第1の竿体１１の伸延部Ｚは第１の竿体と第２の竿体の係号部直径よりも0.08ｍｍ以上細い外径で伸延しているため、第２の竿体１２の内径部とは接触していない。
第１の竿体１１には伸延部Ｚを有している事もあり、釣竿１の撓り具合（調子）が、理想的な曲線から外れる事が心配されるが、図３に例示した第１の竿体１１の伸延部Ｚは、第２の竿体の内径よりも細く構成されている。釣糸導入孔１２０の第１の竿体１１の竿元側の端部からの寸法Ｙは、釣糸がスムースに移動できるようにするため、釣糸の太さによ
り数ｃｍから２０ｃｍ程度とするのが適切である。第１の竿体１１と第２の竿体１２が一体となっているのは係合部分であって、伸延部Ｚが長くなっても、伸延部Ｚと第２の竿体の内径間には隙間があるので、第１の竿体１１の可撓性が不連続にならないように構成することができる。
【００１８】
第１の竿体１１を収納、引き出したり収納したりする時、第１の竿体１１の竿元側の端部は第２の竿体１２との係号部からテーパー状に細くしているため、第１の竿体１１の外径と第２の竿体１２の内径間には釣糸Ｌを通すのに十分な隙間が確保されている。この為、振出式の竿体を収納したり引き出す時に竿体と竿体等の間に釣糸が挟まらず、竿体を収納できなく成ったり竿体を損傷してしまう不具合が生じ無くなる。
非常に柔軟性の高い釣竿の場合であれば、伸延部Ｚを第１の竿体１１とは別な柔軟な材料からなる部材で構成して第１の竿体１１の竿元部に装着して第1の竿体１１の竿元部を形成し、補助体Ｚの可撓性と他の竿体部分の可撓性との差が不連続にならないようにして可撓性の境目を可及的になくすように設計することで、非常に柔軟性の高い釣竿の場合にも伸延部Ｚ近傍で釣竿１のしなり具合が不自然にならないように構成することもできる。
図３は第１の竿体１１の竿元側の端部は第２の竿体１２との係号部からテーパー状に細くしている例を示したが、テーパー形状としなくても良く、竿体１１の竿元側の端部はから第２の竿体１２との係号部（Ｘ）まで、係号部より細くした一定の太さの竿体としても良い。
【００１９】
図４（a）は、本発明の第３の実施例に係る釣竿１の第1の竿体１１と第２の竿体１２の接合部の一例を示す部分外観図であり、振出状態における第１の竿体１１及び第２の竿体１２の係合部に第２の竿体１２の穂先側内部に前記第１の竿体１１と係合する長さで薄い円筒状のスペーサ２１を結合して一体化した部分を拡大して示している。なお、第２の竿体１２の内部に収容される第１の竿体１１の部分と円筒状のスペーサ２１については破線で示している。第１の竿体１１の竿元側が、第２の竿体１２の穂先側に固着された円筒状のスペーサ２１の内部に入り込み、第１の竿体１１の竿元側と第２の竿体１２の穂先側の円筒状のスペーサ２１の内径側とが係合して連結されている。図４（a）の網目部分が係合部（Ｘ）を示す。図４（b）は図４（a)のＣ−Ｃ断面図、図４（ｃ）は図４（ａ）のＤ−Ｄ断面図である。第１の竿体１１を収納したり引き出したりする時、第２の竿体１２の穂先側内部に前記第１の竿体１１と係合する長さで薄い円筒状のスペーサ２１を第２の竿体１２に結合して一体化しているため、第１の竿体１１と第２の竿体１２の内径間には釣糸Ｌを通すのに十分な隙間が確保されている。この為、振出式の竿体を収納したり引き出す時に竿体と竿体等の間に釣糸が挟まらず、竿体を収納できなく成ったり竿体を損傷してしまう不具合が生じ無くなる。
なお、円筒状のスペーサ２１の代わりに長方形状のスペーサで係合する長さとし、第２の竿体の穂先側の係号部に円周方向に等配分で固着しても良く、円筒状のスペーサ２１に限定するものでは無い。
【００２０】
以上のように構成された上述の釣竿１は、穂先近傍に外ガイド２が配設されていないため、従来の外ガイド式の釣竿と比べ、釣糸Ｌが外ガイド２に絡まるというトラブルの発生を抑制する等の効果を奏する。特に、釣糸Ｌは穂先近傍の外ガイド２に絡まり易いため、第1の竿体１１及び第２の竿体１２の穂先側の外ガイド２を排除した効果は顕著である。
また、上述の釣竿１は、第２の竿体１２の穂先近傍から、実質的には第1の竿体１１の内部のみの極短距離を釣糸Ｌが挿通するため、ほぼ全ての竿体１０の内部の長距離を釣糸Ｌが挿通する従来の中通釣竿と比べ、釣糸Ｌの挿通が非常に容易である等の効果を奏する。
更に、上述の釣竿１は、竿体と竿体の間に釣糸Ｌが介在するのは、第１の竿体１１を第２の竿体１２に収納したときに、第２の竿体１２の穂先側に設けられた釣糸導入孔１２０から第１の竿体１１の竿元側端部の極短距離であり、第１の竿体１１の外径側と第２の竿体１２の内径側には釣糸Ｌを通すのに十分な距離が確保されるように工夫されている。この為、従来の中通釣竿１がほぼ全ての竿体１０の内部の長距離を釣糸Ｌが挿通するのと比べ、竿体１０の引き出し及び収納の際に、釣糸Ｌが竿体内部で複雑に屈曲することにより、竿体１０内で釣糸Ｌが絡まったり、連結する竿体１０の隙間に釣糸Ｌが噛み込むというトラブルが発生し難く、竿体１０の引き出し及び収納作業がトラブルが無く、容易である等の効果を奏する。上述の釣竿１が、竿体１０の引き出し及び収納作業が容易であるという効果は、釣糸Ｌが海水に濡れ、竿体１０の内壁に張り付き易い場合の作業性において特に顕著である。
【００２１】
上述の釣竿１は、振出状態において第1の竿体１１と第２の竿体１２との係合部分よりも第２の竿体１２の竿元側に釣糸導入孔１２０を開設している。このため、竿体を収納、引き出す場合に釣糸Ｌが竿体内部で竿体と竿体の間に存在するのは、第１の竿体１１と第２の竿体１２の釣糸導入孔１２０から第２の竿体１２の竿元端までの僅かな距離であり、従来の中通竿体のほぼ全長にわたって存在する場合に比べて、竿体を収納、引き出す際に釣糸Ｌが竿体と竿体の間に咬み込みが起こるチャンスは遥かに少なくなっている。
また、釣糸導入孔１２０は竿体の軸方向に長い長穴としているため、第1の竿体１１を第２の竿体１２に収納する際、第１の竿体１１の竿元端と第２の竿体１２０の内径の間には釣糸Ｌを通すのに十分な空隙を得やすくなり、第1の竿体１１を容易に第２の竿体１２に収納したり引き出すことを容易にしている。
【００２２】
図５は、本発明の第１の実施例に係る第1の竿体１１と第２の竿体１２の接合部の一例を拡大して示す模式図であり、釣竿１の第１の竿体１１を第２の竿体１２に収納する状態の断面図を示す。図（ａ)は振出状態で釣糸導入孔１２０から第１の竿体１１の内部へ釣糸Ｌが挿通している状態を示す。釣糸導入孔１２０と第１の竿体１１の竿元端は距離Ｙ、数ｃｍから２０ｃｍ程度、を離しているので、先端が球状になったワイヤーを使用して釣糸Ｌを容易に挿通することができる。
図（ｂ）は第１の竿体１１を第２の竿体１２内に収納する途中の状態を示している。第１の竿体１１が釣糸導入孔１２０の下端を過ぎた所から第２の竿体１２の内径とのに釣糸Ｌが介在するようになる。このとき、各竿体は竿元側が太く穂先側が細いテーパー状となっているため、第１の竿体１１と第２の竿体１２の穂先端の開口部には隙間ができており、第１の竿体１１は第２の竿体１２に対して径方向に可動することができる状態になっている。この為、第１の竿体１１と第２の竿体１２の内径間の隙間は、釣竿がテーパー形成されている事を考慮すれば釣糸Ｌを十分に通すことができる距離と成っているので、第１の竿体１１と第２の竿体１２が釣糸Ｌを咬み込み、収納できなくなると言う事は起こらない。
また、第１の竿体１１を第２の竿体に収納する場合、第１の竿体１１の竿元端が釣糸Ｌを釣糸導入孔１２０から引っ張り込むので、釣糸Ｌが途中で弛む事は無く、釣糸Ｌを咬み込み収納でき無くなる事は起こら無い。
【００２３】
更に、釣糸導入孔１２０を軸方向に長穴としているため、距離Ｙ以上に釣糸Ｌが介在開始する距離は長くなっている。また、第1の竿体１１を第２の竿体１２から引き出す場合も同様で、容易に引き出すことが可能である。第１の竿体１１を引き出す場合、釣糸導入孔１２０から外に出ている釣糸Ｌを引っ張って第１の竿体１１を引き出せば、第２の竿体１２の内部での釣糸Ｌの弛みが生じる事が無いため、より安全に引き出すことができる。本発明の釣竿１に於いて、釣糸Ｌが竿体１０の間に介在するのは第１の竿体１と第２の
竿体１２の間だけなので、第１の竿体１１を引き出せば、釣糸Ｌを咬み込み引き出せなくなると言う事は起こらない。
従来の中通竿体の場合、第１の竿体から第ｎの竿体まで全ての竿体間に釣糸Ｌが介在するので、この様な竿体の引出方法は、従来の中通竿体ではでき無かった引出方法である。なお、竿体を収納、引き出す場合に釣糸Ｌが竿体内部で竿体と竿体の間に存在するのは、第１の竿体１１と第２の竿体１２の釣糸導入孔１２０から第２の竿体１２の竿元端までの僅かな距離であり、この部分のみであり、第１の竿体１１のみを引き出せば良く、第１の竿体１１は最先端の竿体であり軽量なので容易に釣糸Ｌを引っ張り、引き出すことができる。
【００２４】
図６は、本発明の第２の実施例に係る第1の竿体１１と第２の竿体１２の接合部の一例を拡大して示す模式図であり、釣竿１の第１の竿体１１を第２の竿体１２に収納する状態の断面図を示す。図（ａ)は振出状態で釣糸導入孔１２０から第１の竿体１１の内部へ釣糸Ｌが挿通している状態を示す。釣糸導入孔１２０と第１の竿体１１の竿元端は距離Ｙ、数ｃｍから２０ｃｍ程度、を離しているので、第１の竿体１１の竿元端に向けてテーパー状に細くして第２の竿体１２の内径より０．０８ｍｍ細くなっているが、釣糸Ｌを挿通するワイヤーの先端についている球の直径が０．３ｍｍ程度のものを使用すれば、第１の竿体１１の竿元端が第２の隙間に入り込まずに釣糸Ｌを容易に挿通することができる。    
図（ｂ）は第１の竿体１１を第２の竿体１２内に収納する途中の状態を示している。第１の竿体１１が釣糸導入孔１２０の下端を過ぎた所から第２の竿体１２の内径とのに釣糸Ｌが介在するようになる。各竿体は竿元側が太く穂先側が細くなるテーパー状に形成されているので、第１の竿体１１を第２の竿体１２に収納すると、第１の竿体１１と第２の竿体の穂先端には隙間ができ、第１の竿体１１は第２の竿体に対して径方向にも可動することができる状態になっている。しかも、第１の竿体１１の竿元側の端部はテーパーに構成しているので、第１の竿体１１の竿元側と第２の竿体１２の内径間の隙間は、釣竿全体のテーパーと第１の竿体１１のテーパーを考慮すれば釣糸Ｌを十分に通すことができる寸法と成っているので、第１の竿体１１と第２の竿体１２の内径側に釣糸Ｌを咬み込み、収納できなくなると言う事は起こらない。また、第1の竿体１１を第２の竿体１２から引き出す場合も同様で、容易に引き出すことが可能である。この実施例は大物用の釣竿で太い釣糸Ｌを使用する場合に有効である。
【００２５】
図７は、本発明の第３の実施例に係る釣竿１の第1の竿体１１と第２の竿体１２の接合部の一例を拡大して示す模式図であり、第１の竿体１１を第２の竿体１２に収納する状態の断面図を示す。図（ａ)は振出状態で釣糸導入孔１２０から第１の竿体１１の内部へ釣糸Ｌが挿通している状態を示す。釣糸導入孔１２０と第１の竿体１１の竿元端は距離Ｙ、数ｃｍから２０ｃｍ程度、を離しているので、先端が球状になったワイヤーを使用すれば、釣糸Ｌを容易に挿通することができる。    
図（ｂ）は第１の竿体１１を第２の竿体１２内に収納する途中の状態を示している。第１の竿体１１が釣糸導入孔１２０の下端を過ぎた所から第２の竿体１２の内径との間に釣糸Ｌが介在するようになる。このとき、各竿体は竿元側が太く穂先側が細いテーパー状となっているため、
第１の竿体１１と第２の竿体１２の穂先端の開口部には隙間ができており、第１の竿体１１は第２の竿体１２に対して径方向にも可動することができる状態になっている。しかも、第２の竿体１２の内径側にはスペーサ２１を固着しているので、第１の竿体１１の外径側と第２の竿体１２の内径側の隙間は、釣竿全体のテーパーとスパーサの厚さを考慮すれば釣糸Ｌを十分に通すことができる寸法と成っている。この為、第１の竿体１１の外径側と第２の竿体１２の内径側が釣糸Ｌを咬み込み、収納できなくなると言う事は起こらない。また、第1の竿体１１を第２の竿体１２から引き出す場合も同様で、容易に引き出すこ
とが可能である。この実施例は大物用の釣竿で太い釣糸Ｌを使用する場合に有効である。
【００２６】
以上説明したように、第1の竿体１１及び第２の竿体１２の双方とも、竿元側から穂先側にかけて細くなるようにテーパー状に構成されている。従って、第1の竿体１１が第２の竿体１２の内部に収納されている状態において、第1の竿体１１は、第２の竿体１２の内部に隙間をもって遊嵌しており、径方向の可動及び軸方向の上下動が容易な状態となっている。
また、第1の竿体１１を第２の竿体１２に収納した状態から引き出すに従って、即ち、係合状態に近くなるに従い第1の竿体１１の外径と第２の竿体１２の内径との差が小さくなる。第1の竿体１１の外径と第２の竿体１２の内径との差が、釣糸Ｌの外径と比べて大きい場合には、釣糸Ｌが噛む状態とはなり難いが、第1の竿体１１を引き出すに従って、この差が小さくなり、第1の竿体１１と第２の竿体１２との間に釣糸Ｌが噛みやすくなる。ここで、第１の実施例のように釣糸導入孔１２０を第１の竿体１１の竿元側端部より距離を離し、長円状に形成し、釣糸導入孔１２０から釣糸Ｌを引っ張り第1の竿体１１を引き出せば、釣糸Ｌと竿体間には釣糸Ｌより大きな隙間が確保され、しかも釣糸Ｌは第1の竿体１１が引き出されるまで弛むことが無いため、第1の竿体１１と第２の竿体１２との間に釣糸Ｌが噛み込むことを防止することができる。即ち、第1の竿体１１に開設する釣糸導入孔１２０を第１の竿体１１の竿元側端部より距離を離し、長円状に形成することにより、第1の竿体１１を第２の竿体１２から容易に引き出すことが可能であり、また、引き出された第1の竿体１１を容易に第２の竿体１２に収納することが可能である。
なお、釣糸導入孔１２０の軸方向の内径が周方向の内径より長い形状であれば、長円状で無くても良く、楕円状、対角線が軸方向となる菱形状、長辺が軸方向となる長方形状等の他の形状であっても良い。
【００２７】
また、第１の竿体１１の竿元側をテーパー状にして第２の竿体１２の内径との隙間を大きくしたり、第２の竿体１２の竿先部にスペーサを固着することにより、第１の竿体１１外径と第２の竿体１２の内径間の隙間をより大きくすることにより、第1の竿体１１を第２の竿体１２から容易に引き出すことが可能であり、また、引き出された第1の竿体１１を容易に第２の竿体１２に収納することが可能となる。この場合も、第１の竿体１１を引き出す場合、釣糸導入孔１２０から出ている釣糸Ｌを引っ張って第１の竿体１１を引き出せば、第２の竿体１２の内部での釣糸Ｌの弛みが生じる事が無いため、より安全に引き出すことができる。この様な竿体の引出方法は、従来の中通竿体ではでき無かった引出方法である。
【００２８】
本発明は、以上説明した実施形態に限定されるものではなく、他のいろいろな形態で実施することが可能である。そのため、上述した実施形態はあらゆる点で単なる例示にすぎず、限定的に解釈してはならない。本発明の範囲は請求の範囲によって示すものであって、明細書本文には、なんら拘束されない。更に、請求の範囲の均等範囲に属する変形及び変更は、全て本発明の範囲内のものである。
【符号の説明】
【００２９】
１      釣竿
１０    竿体
１１，１２，１３，…，１６    第1の竿体、第２の竿体、第３の竿体、…、第６の竿体
１１１  竿元側端を細くした第1の竿体
１２０  釣糸導入孔
２      外ガイド
３      リール
４      移動式外付け糸ガイド
５      口金
２０    トップガイド
Ｌ      釣糸
【図１】
2018000123.tif 000003
【図２】
2018000123.tif 000004
【図３】
2018000123.tif 000005
【図４】
2018000123.tif 000006
【図５】
2018000123.tif 000007
【図６】
2018000123.tif 000008
【図７】
2018000123.tif 000009
【手続補正書】
【提出日】平成28年7月11日(2016.7.11)
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１６】
また、補強部材の釣糸Ｌが通る側の端面を滑らかな円弧状にすることにより、釣糸の損傷を防止できる。なお、補強部材の第２の竿体１２の外径からの突出寸法は、第２の竿体１２が第３の竿体１３に収納できる範囲内で、適宜設計することが可能である。釣糸導入孔１２０の第１の竿体１１の竿元側の端部からの寸法Ｙは、釣糸Ｌが極端な曲がりを形成せずスムースに可動できるようにするため、釣糸Ｌの太さにより数ｃｍから２０ｃｍ程度とするのが適切である。
なお、釣糸導入孔１２０は軸方向の内径が周方向の内径より大きい楕円形に形成してもよい。楕円形にすることにより、糸通しを行うときに使用するワイヤの先端に付属する球形の直径の大きなものが使用でき、ワイヤの挿通時に竿体接合端部での引っ掛かりが少なくなり、糸通し作業がより容易になる。
第1の竿体１１の竿元側端部には、釣糸Ｌの損傷を防止したり、糸通し用ワイヤの挿通を容易にする目的で、インターリングを配設する場合もある。
なお、第２の竿体１２の外付けの環状のガイド４は、竿体の軸方向に移動できる移動式の外ガイド４とするが、第２の竿体１２が短い場合や第３の竿体１３の外付けのガイド２が大きく第２の竿体１２の釣糸導入孔１２０への釣糸の傾斜角が大きいなど、場合によっては外付けの移動式の環状のガイド４を省略しても良い。
また、第２の竿体１２の穂先側先端部の強度低下を補うためや移動式の環状の外ガイド４が落下するのを防止するために、穂先側の先端部に口金５を設けても良い。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２９】
１      釣竿
１０    竿体
１１，１２，１３，…，１６    第1の竿体、第２の竿体、第３の竿体、…、第６の竿体
１２０  釣糸導入孔
２      外ガイド
３      リール
４      移動式外付け糸ガイド
５      口金
２０    トップガイド
２１    スペーサ
Ｌ      釣糸
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３】
2018000123.tif 000010
【手続補正５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図５】
2018000123.tif 000011
【手続補正６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図６】
2018000123.tif 000012
【手続補正７】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図７】
2018000123.tif 000013
【手続補正書】
【提出日】平成29年1月24日(2017.1.24)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１】
振出式で連結される３以上の竿体を備える釣竿であって、
第１の竿体は、最も穂先側の竿体であり、開口した穂先部を有し、竿体内部は釣糸を挿通可能な中空に形成し、
第２の竿体は、前記第１の竿体の竿元側に位置し、振出状態で、穂先側が前記第１の竿体の竿元側と係合し、
第３の竿体は、前記第２の竿体の竿元側に位置し、振出状態で、穂先側が前記第２の竿体の竿元側と係合し、
前記第１の竿体の竿元側端部にはインターリングを配設し、
前記第２の竿体の穂先側の側部に釣糸を竿体内部に挿通可能な軸方向の内径が周方向の内径より長い長円状の釣糸導入孔が開設されており、
前記釣糸導入孔の位置は、振出状態で前記第１の竿体の竿元側端部より数ｃｍから２０ｃｍ程度  第２の竿体の竿元側に開設し、
前記第２の竿体に開設された釣糸導入孔より竿元側、並びに第３の竿体の外周には釣糸を挿通可能な外ガイドを備え、
前記第１の竿体及び第２の竿体は、前記第３の竿体に対し、内部に収納可能で、かつ振出可能な移動体である、  ことを特徴とする釣竿。  
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項２】
請求項１記載の竿体において、
第１の竿体の竿元側は、第２の竿体と係合する部分から更に第２の竿体の竿元側に、第１の竿体と第２の竿体の係合部直径よりも0.08ｍｍ以上細い外径で一定の長さを伸延した、  ことを特徴とする釣竿。  
【手続補正書】
【提出日】平成29年6月7日(2017.6.7)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１】
振出式で連結される３以上の竿体を備える釣竿であって、
第１の竿体は、最も穂先側の竿体であり、開口した穂先部を有し、竿体内部は釣糸を挿通可能な中空に形成し、
第２の竿体は、前記第１の竿体の竿元側に位置し、振出状態で、穂先側が前記第１の竿体の竿元側と係合し、
第３の竿体は、前記第２の竿体の竿元側に位置し、振出状態で、穂先側が前記第２の竿体の竿元側と係合し、
前記第１の竿体の竿元側端部にはインターリングを配設し、
前記第２の竿体の穂先側の側部に釣糸を竿体内部に挿通可能な軸方向の内径が周方向の内径より長い長円状の釣糸導入孔が開設されており、
前記釣糸導入孔の位置は、振出状態で前記第１の竿体の竿元側端部より第２の竿体の竿元側に開設し、
前記第２の竿体に開設された釣糸導入孔より竿元側、並びに第３の竿体の外周には釣糸を挿通可能な外ガイドを備え、
前記第１の竿体及び第２の竿体は、前記第３の竿体に対し、内部に収納可能で、かつ振出可能な移動体である、  ことを特徴とする釣竿。
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項２】
請求項１記載の釣竿において、
第１の竿体の竿元側は、第２の竿体と係合する部分から更に第２の竿体の竿元側に、第１の竿体と第２の竿体の係合部直径よりも０．０８ｍｍ以上細い外径で一定の長さを伸延した、  ことを特徴とする釣竿。
【手続補正３】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項３】
請求項１記載の釣竿において、
第２の竿体の第１の竿体と係合する内径側部分に、前記第１の竿体と係合する長さで、厚さ０．０８ｍｍ以上のスペーサを結合した、  ことを特徴とする釣竿。