(57)【要約】【課題】組付性を向上する。【解決手段】シフト装置１０では、レバー２４の節度面２８にディテントピン３０がスプリング３２の付勢力により当接されている。ここで、レバー２４の左側にディテントピン３０及びスプリング３２が配置されている。このため、第１プレート１２Ａに同一側からスプリング３２、ディテントピン３０及びレバー２４を組付けることができ、組付性を向上できる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車体側に設けられる複数の支持部材と、
複数の前記支持部材に支持され、移動されてシフト位置が変更されるシフト体と、
前記支持部材及び前記シフト体の一方に設けられ、前記シフト体の側方に配置される付勢手段と、
前記支持部材及び前記シフト体の他方に設けられ、前記付勢手段が付勢力を作用させて前記シフト体を付勢する作用部と、
を備えるシフト装置。
【請求項２】
前記シフト体の移動方向の側方に前記付勢手段が配置される請求項１記載のシフト装置。
【請求項３】
前記シフト体に前記作用部が設けられる請求項１又は請求項２記載のシフト装置。
【請求項４】
前記シフト体の前記付勢手段とは反対側に設けられ、前記シフト体の移動位置を検出する検出手段を備える請求項１〜請求項３の何れか１項記載のシフト装置。
【請求項５】
前記付勢手段及び前記作用部がそれぞれ複数設けられる請求項１〜請求項４の何れか１項記載のシフト装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シフト体が移動されてシフト位置が変更されるシフト装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１に記載のシフトレバー装置では、本体ボディ部と本体カバー部とにレバーが支持されている。さらに、レバーにコイルばね及び案内ピンが設けられると共に、本体ボディ部に誘導路が設けられており、コイルばね及び案内ピンが、誘導路に付勢力を作用させて、レバーを付勢する。
【０００３】
ここで、このシフトレバー装置では、レバーが長手方向においてコイルばね内に挿通されている。このため、レバーとコイルばねとの組付方向が本体ボディ部又は本体カバー部とレバーとの組付方向と異なっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−１２４０６８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記事実を考慮し、組付性を向上できるシフト装置を得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載のシフト装置は、車体側に設けられる複数の支持部材と、複数の前記支持部材に支持され、移動されてシフト位置が変更されるシフト体と、前記支持部材及び前記シフト体の一方に設けられ、前記シフト体の側方に配置される付勢手段と、前記支持部材及び前記シフト体の他方に設けられ、前記付勢手段が付勢力を作用させて前記シフト体を付勢する作用部と、を備える。
【０００７】
請求項２に記載のシフト装置は、請求項１に記載のシフト装置において、前記シフト体の移動方向の側方に前記付勢手段が配置される。
【０００８】
請求項３に記載のシフト装置は、請求項１又は請求項２に記載のシフト装置において、前記シフト体に前記作用部が設けられる。
【０００９】
請求項４に記載のシフト装置は、請求項１〜請求項３の何れか１項に記載のシフト装置において、前記シフト体の前記付勢手段とは反対側に設けられ、前記シフト体の移動位置を検出する検出手段を備える。
【００１０】
請求項５に記載のシフト装置は、請求項１〜請求項４の何れか１項に記載のシフト装置において、前記付勢手段及び前記作用部がそれぞれ複数設けられる。
【発明の効果】
【００１１】
請求項１に記載のシフト装置では、車体側に複数の支持部材が設けられると共に、複数の支持部材にシフト体が支持されており、シフト体が移動されてシフト位置が変更される。さらに、支持部材及びシフト体の一方に付勢手段が設けられると共に、支持部材及びシフト体の他方に作用部が設けられており、付勢手段が、作用部に付勢力を作用させて、シフト体を付勢する。
【００１２】
ここで、シフト体の側方に付勢手段が配置される。このため、支持部材にシフト体と付勢手段とを同一側から組付けることができ、組付性を向上できる。
【００１３】
請求項２に記載のシフト装置では、シフト体の移動方向の側方に付勢手段が配置される。このため、シフト装置をシフト体の移動方向において小型化できる。
【００１４】
請求項３に記載のシフト装置では、シフト体に作用部が設けられる。このため、作用部を別体で設ける必要をなくすことができる。
【００１５】
請求項４に記載のシフト装置では、検出手段がシフト体の移動位置を検出する。
【００１６】
ここで、検出手段がシフト体の付勢手段とは反対側に設けられる。このため、付勢手段がシフト体を検出手段側に付勢できる。
【００１７】
請求項５に記載のシフト装置では、付勢手段及び作用部がそれぞれ複数設けられる。このため、各作用部に作用される各付勢手段の付勢力を低減できる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の実施形態に係るシフト装置を示す右斜め後方から見た斜視図である。
【図２】本発明の実施形態に係るシフト装置を示す右斜め後方から見た分解斜視図である。
【図３】（Ａ）〜（Ｅ）は、本発明の実施形態に係るシフト装置のリンク等を示す右方から見た側面図であり、（Ａ）は、レバーが「Ｈ」位置に配置される際を示し、（Ｂ）は、レバーが「Ｎｒ」位置に配置される際を示し、（Ｃ）は、レバーが「Ｒ」位置に配置される際を示し、（Ｄ）は、レバーが「Ｎｄ」位置に配置される際を示し、（Ｅ）は、レバーが「Ｄ」位置に配置される際を示している。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
図１には、本発明の実施形態に係るシフト装置１０（シフタ）が右斜め後方から見た斜視図にて示されており、図２には、シフト装置１０が右斜め後方から見た分解斜視図にて示されている。なお、図面では、シフト装置１０の前方を矢印ＦＲで示し、シフト装置１０の右方を矢印ＲＨで示し、シフト装置１０の上方を矢印ＵＰで示す。
【００２０】
本実施形態に係るシフト装置１０は、所謂ストレート式のものにされている。さらに、シフト装置１０は、フロア式のものにされて、車両（自動車）の運転席（図示省略）の車幅方向内側における車室の床部（車体側）に設置されており、シフト装置１０の前方、右方及び上方は、それぞれ車両の前方、右方及び上方に向けられている。
【００２１】
図１及び図２に示す如く、シフト装置１０には、支持体としての樹脂製で略直方体形箱状のプレート１２が設けられており、プレート１２は、車室の床部に固定されている。
【００２２】
プレート１２の左側部分には、支持部材（第１支持部材）としての略有底矩形筒状の第１プレート１２Ａが設けられており、第１プレート１２Ａ内は、右側に開放されると共に、左壁が略矩形板状の第１支持壁１２Ｃにされている。第１支持壁１２Ｃの下端部には、円筒状の第１支持筒１４が一体に設けられており、第１支持筒１４は、第１プレート１２Ａ内に突出されている。第１支持筒１４内は、第１支持部としての第１支持孔１４Ａにされており、第１支持孔１４Ａは、右側に開放されると共に、軸方向が左右方向に平行に配置されている。
【００２３】
第１支持壁１２Ｃには、第１支持筒１４の上側の前側と後側とにおいて、円筒状の保持筒１６が一体に設けられており、保持筒１６は、第１プレート１２Ａ内に突出されている。保持筒１６内は、保持孔１６Ａにされており、保持孔１６Ａは、右側に開放されると共に、軸方向が左右方向に平行に配置されている。
【００２４】
プレート１２の右側部分には、支持部材（第２支持部材）としての略矩形筒状の第２プレート１２Ｂが設けられており、第２プレート１２Ｂ内は、略矩形板状の第２支持壁１２Ｄによって左側と右側とに区分けされている。第１プレート１２Ａ及び第２プレート１２Ｂには、複数のピン１８が貫通されると共に、各ピン１８の先端には、プッシュナット２０が装着されており、各ピン１８の基端（拡径部）と各プッシュナット２０との間に第１プレート１２Ａ及び第２プレート１２Ｂが狭持されることで、第１プレート１２Ａと第２プレート１２Ｂとが組付けられて、第１プレート１２Ａ内が第２プレート１２Ｂ内の左側部分に連通されている。
【００２５】
第２プレート１２Ｂの第２支持壁１２Ｄの下端部には、円筒状の第２支持筒２２が一体に設けられており、第２支持筒２２は、第２プレート１２Ｂ内の左側部分及び第１プレート１２Ａ内に突出されている。第２支持筒２２内は、第２支持孔２２Ａにされており、第２支持孔２２Ａは、左側に開放されると共に、第１プレート１２Ａの第１支持孔１４Ａと同軸上に配置されている。第２プレート１２Ｂの第２支持壁１２Ｄには、第２支持筒２２の上方において、回動支持部としての円筒状の回動筒１２Ｅが一体に設けられており、回動筒１２Ｅは、内部が右側に開放されると共に、軸方向が左右方向に平行にされている。
【００２６】
シフト装置１０には、シフト体としての樹脂製で長尺棒状のレバー２４が設けられている。レバー２４の下端部には、円筒状の支持軸２４Ａが一対一体に設けられており、支持軸２４Ａは、レバー２４の左側と右側とに同軸上に突出されている。左側及び右側の支持軸２４Ａは、それぞれ第１プレート１２Ａの第１支持筒１４内（第１支持孔１４Ａ）及び第２プレート１２Ｂの第２支持筒２２内（第２支持孔２２Ａ）に挿入されており、レバー２４は、一対の支持軸２４Ａにおいて第１プレート１２Ａ及び第２プレート１２Ｂに支持されて、一対の支持軸２４Ａを中心軸として前後方向（所定方向）に回動（移動）可能にされている。
【００２７】
レバー２４の上側部分は、プレート１２の上側に回動可能に延出されており、レバー２４は、上端部において図示しないノブが装着されて、車両の乗員（特に運転手）によって前後方向に回動操作可能にされている。このため、レバー２４は、前側から後側に向けて、例えば、シフト位置としての「Ｒ」位置（リバース位置）、「Ｎｒ」位置（ニュートラル位置）、「Ｈ」位置（ホーム位置）、「Ｎｄ」位置（ニュートラル位置）、「Ｄ」位置（ドライブ位置）に回動操作可能にされている（図３の（Ａ）〜（Ｅ）参照）。
【００２８】
レバー２４の上下方向中間部の右面には、連結部として略矩形柱状の連結爪２６が一対一体に設けられており、連結爪２６は、右方に延出されて、第２プレート１２Ｂの第２支持壁１２Ｄを回動筒１２Ｅの上側において前後方向に回動可能に貫通している。一対の連結爪２６は、前後方向において離間された状態で対向されており、各連結爪２６の先端は、他の連結爪２６とは反対側に突出されている。
【００２９】
レバー２４の下部の左面には、前側部分及び後側部分において、作用部としての凹状の節度面２８が形成されており、節度面２８は、レバー２４の回動方向両端から回動方向中央に向かうに従い右側へ向かう方向に傾斜されている。
【００３０】
第１プレート１２Ａの各保持筒１６内（各保持孔１６Ａ）には、付勢手段を構成する作用部材としての略円柱状のディテントピン３０が同軸上に嵌入されており、ディテントピン３０は、軸方向（左右方向）に移動可能にされている。ディテントピン３０の右部は、保持筒１６内（保持孔１６Ａ）から右側に突出されており、ディテントピン３０の右面は、半球面状に突出されている。
【００３１】
第１プレート１２Ａの各保持筒１６内（各保持孔１６Ａ）には、付勢手段を構成する付勢部材としてのスプリング３２（圧縮コイルスプリング）が挿入されており、スプリング３２は、第１プレート１２Ａの第１支持壁１２Ｃとディテントピン３０の左面との間に掛渡されている。スプリング３２は、軸方向において収縮されて、ディテントピン３０を右側に付勢しており、ディテントピン３０の右面は、スプリング３２の付勢力によりレバー２４の節度面２８に当接されている。このため、スプリング３２の付勢力によりディテントピン３０の右面が節度面２８のレバー２４回動方向中央に当接されて、レバー２４が「Ｈ」位置に配置されており、レバー２４は、スプリング３２の付勢力に抗して「Ｈ」位置以外の回動位置に回動操作される。さらに、レバー２４が「Ｈ」位置以外の回動位置に回動操作された状態から、レバー２４への回動操作力の作用が解除されることで、レバー２４がスプリング３２の付勢力により「Ｈ」位置に回動（復帰）される。
【００３２】
プレート１２の第２プレート１２Ｂ内の右側部分には、検出手段としての検出機構３４が設けられている。
【００３３】
検出機構３４には、移動部としての樹脂製で長尺矩形板状のリンク３６が設けられており、リンク３６の上端部には、被連結部としての矩形筒状の連結筒３６Ａが一体に設けられている。連結筒３６Ａは、左方に突出されており、連結筒３６Ａ内は、左側及び右側に開放されている。連結筒３６Ａ内には、レバー２４の一対の連結爪２６が各連結爪２６の弾性変形により挿通されており、これにより、リンク３６が、一対の連結爪２６に連結されて、一対の連結爪２６に対する左右方向への移動を規制されると共に、一対の連結爪２６に対する長手方向への移動及び前後方向への回動を許容されている。リンク３６には、連結筒３６Ａの下側において、回動被支持部としての円柱状の回動軸３６Ｂが一体に設けられており、回動軸３６Ｂは、左方に突出されると共に、軸方向が左右方向に平行にされている。回動軸３６Ｂは、第２プレート１２Ｂの第２支持壁１２Ｄの回動筒１２Ｅ内に挿入（嵌入）されており、リンク３６は、回動軸３６Ｂにおいて回動筒１２Ｅに回動可能に支持されている。このため、レバー２４が前後方向に回動されることで、リンク３６が一対の連結爪２６によって回動軸３６Ｂを中心として前後方向に回動される。
【００３４】
リンク３６の下端部には、被検出部としての矩形板状のマグネット３８がインサート成形により固定されており、マグネット３８は、リンク３６と一体に回動軸３６Ｂを中心として前後方向に回動されると共に、右側に露出されている。また、リンク３６では、回動軸３６Ｂとマグネット３８との離間距離が、回動軸３６Ｂと連結筒３６Ａ（レバー２４の一対の連結爪２６）との離間距離に比し、大きくされている。
【００３５】
リンク３６の右側には、検出部としての略矩形板状のセンサ基板４０が設けられており、センサ基板４０は、第２プレート１２Ｂ内の右側部分に固定されて、左右方向に垂直に配置されている。センサ基板４０は、マグネット３８に左右方向において対向されており、センサ基板４０は、マグネット３８が発生する磁力を検出して、リンク３６の前後方向への回動位置を検出する。
【００３６】
第２プレート１２Ｂの右側には、被覆部材としての略矩形板状のカバー４２が組付けられており、カバー４２は、第２プレート１２Ｂ内の右側部分を右側から被覆している。
【００３７】
次に、本実施形態の作用を説明する。
【００３８】
以上の構成のシフト装置１０では、レバー２４が前後方向に回動されることで、レバー２４のシフト位置が変更される。また、検出機構３４では、レバー２４の一対の連結爪２６の前後方向への回動によりリンク３６が回動軸３６Ｂを中心として前後方向に回動されて、リンク３６のマグネット３８が発生する磁力をセンサ基板４０が検出することで、リンク３６の前後方向への回動位置が検出されて、レバー２４のシフト位置が検出される。さらに、回動軸３６Ｂとマグネット３８との離間距離が回動軸３６Ｂと一対の連結爪２６との離間距離に比し大きくされており、一対の連結爪２６の前後方向への回動ストロークに対しマグネット３８の前後方向への回動ストロークが増幅されることで、レバー２４のシフト位置の検出精度が高くされる。
【００３９】
また、レバー２４の節度面２８にディテントピン３０の右面がスプリング３２の付勢力により当接されており、レバー２４が「Ｈ」位置から回動操作される際には、レバー２４がスプリング３２の付勢力に抗して回動されて、レバー２４に回動操作荷重が作用される。
【００４０】
ところで、シフト装置１０が組付けられる際には、ピン１８がプレート１２の第１プレート１２Ａに左側から貫通されると共に、第１プレート１２Ａの保持筒１６内（保持孔１６Ａ）に右側からスプリング３２及びディテントピン３０が挿入される。さらに、第１プレート１２Ａの第１支持筒１４内（第１支持孔１４Ａ）に右側からレバー２４の左側の支持軸２４Ａが挿入されると共に、ディテントピン３０の右面に右側からレバー２４の節度面２８が当接される。
【００４１】
次に、ピン１８がプレート１２の第２プレート１２Ｂに左側から貫通されて、レバー２４の右側の支持軸２４Ａが右側から第２プレート１２Ｂの第２支持筒２２内（第２支持孔２２Ａ）に挿入されると共に、レバー２４の一対の連結爪２６が右側から第２プレート１２Ｂの第２支持壁１２Ｄに貫通される。そして、ピン１８に右側からプッシュナット２０が装着されて、第１プレート１２Ａに第２プレート１２Ｂが組付けられる。
【００４２】
その後、一対の連結爪２６が右側からリンク３６の連結筒３６Ａ内に挿通されて、一対の連結爪２６にリンク３６が連結されると共に、第２プレート１２Ｂの第２支持壁１２Ｄの回動筒１２Ｅ内に右側からリンク３６の回動軸３６Ｂが挿入されて、回動筒１２Ｅにリンク３６が支持される。さらに、第２プレート１２Ｂ内の右側部分に右側からセンサ基板４０が固定されると共に、第２プレート１２Ｂに右側からカバー４２が組付けられる。
【００４３】
ここで、レバー２４の左側（回動方向（前後方向）の側方）にディテントピン３０及びスプリング３２が配置されている。
【００４４】
このため、シフト装置１０が組付けられる際には、第１プレート１２Ａに右側（同一側）からスプリング３２、ディテントピン３０及びレバー２４を組付けることができ、組付工数を低減できると共に、組付性を向上できる。しかも、ピン１８に右側から第１プレート１２Ａ、第２プレート１２Ｂ及びプッシュナット２０が組付けられ、かつ、レバー２４（一対の連結爪２６）及び第２プレート１２Ｂ（回動筒１２Ｅ）に右側からリンク３６が組付けられると共に、第２プレート１２Ｂに右側からセンサ基板４０及びカバー４２が組付けられる。これにより、シフト装置１０の組付装置による組付け（無人組付け）を可能にできる。
【００４５】
さらに、シフト装置１０が組付けられる際には、第１プレート１２Ａの左側が下側に向けられることで、第１プレート１２Ａに上側からスプリング３２、ディテントピン３０及びレバー２４を載置して組付けることができ、組付工数を一層低減できると共に、組付性を一層向上できる。しかも、ピン１８に上側から第１プレート１２Ａ、第２プレート１２Ｂ及びプッシュナット２０を載置して組付けることができ、かつ、レバー２４（一対の連結爪２６）及び第２プレート１２Ｂ（回動筒１２Ｅ）に上側からリンク３６を載置して組付けることができると共に、第２プレート１２Ｂに上側からセンサ基板４０及びカバー４２を載置して組付けることができる。これにより、シフト装置１０の組付装置による組付けを一層可能にできる。
【００４６】
また、レバー２４の下側にディテントピン３０及びスプリング３２が配置される場合とは異なり、シフト装置１０の上下方向（レバー２４の回動径方向）及び前後方向（レバー２４の回動方向）における寸法を小さくでき、シフト装置１０を上下方向及び前後方向において小型化できる。
【００４７】
さらに、レバー２４の前側又は後側にディテントピン３０及びスプリング３２が配置される場合とは異なり、シフト装置１０の前後方向（レバー２４の回動方向）における寸法を小さくでき、シフト装置１０を前後方向において小型化できる。
【００４８】
また、レバー２４に節度面２８が設けられている。このため、節度面２８を別体で設ける必要をなくすことができ、部品点数を低減できると共に、シフト装置１０を小型化できる。
【００４９】
さらに、検出機構３４（リンク３６及びセンサ基板４０）がレバー２４のディテントピン３０及びスプリング３２とは反対側（右側）に設けられている。このため、ディテントピン３０及びスプリング３２が、レバー２４を検出機構３４側に付勢できて、リンク３６をセンサ基板４０側に付勢できる。これにより、リンク３６のマグネット３８をセンサ基板４０に接近させることができて、マグネット３８が発生する磁力をセンサ基板４０が良好に検出でき、リンク３６の前後方向への回動位置の検出精度を向上できて、レバー２４のシフト位置の検出精度を向上できる。
【００５０】
また、節度面２８とディテントピン３０及びスプリング３２とがそれぞれ一対設けられる。このため、各節度面２８に作用される各スプリング３２の付勢力を低減でき、節度面２８の耐久性を向上できると共に、スプリング３２の軸方向への必要収縮量を小さくできてシフト装置１０を左右方向（スプリング３２の軸方向）において小型化できる。しかも、各節度面２８と各ディテントピン３０との摺動抵抗を低減できて、レバー２４の操作フィーリングを向上できる。さらに、ディテントピン３０及びスプリング３２と節度面２８とがそれぞれレバー２４の回動方向両側（前側及び後側）に配置されることで、レバー２４の回動方向両側に作用されるスプリング３２の付勢力を均等にできて、レバー２４の操作フィーリングを一層向上できる。
【００５１】
なお、本実施形態では、節度面２８に１つの凹部を設けて、スプリング３２がレバー２４を１つのシフト位置（「Ｈ」位置）に付勢する。しかしながら、節度面２８に複数の凹部を設けて、スプリング３２がレバー２４を複数のシフト位置に付勢してもよい。この場合、レバー２４に回動操作力が作用されない際に、レバー２４が付勢力により各シフト位置（各凹部）に停止されてもよい。
【００５２】
さらに、本実施形態では、プレート１２にディテントピン３０及びスプリング３２を設けると共に、レバー２４に節度面２８を設けた。しかしながら、レバー２４にディテントピン３０及びスプリング３２を設けると共に、プレート１２に節度面２８を設けてもよい。
【００５３】
また、本実施形態では、レバー２４の左側に節度面２８、ディテントピン３０及びスプリング３２を配置した。しかしながら、レバー２４の右側、前側又は後側に節度面２８、ディテントピン３０及びスプリング３２を配置してもよい。しかも、レバー２４の前側又は後側に節度面２８、ディテントピン３０及びスプリング３２を配置する場合には、プレート１２（第１支持筒１４（第１支持孔１４Ａ）及び第２支持筒２２（第２支持孔２２Ａ）を含む）を第１プレート１２Ａと第２プレート１２Ｂとが前後で分割して構成してもよい。
【００５４】
さらに、本実施形態では、リンク３６にマグネット３８を設けた。しかしながら、レバー２４にマグネット３８を設けてもよい。この場合、リンク３６を設けなくてもよい。
【００５５】
また、シフト装置１０の組付順序は、本実施形態から変更してもよい。
【００５６】
さらに、ピン１８及びプッシュナット２０の左右方向における向きは、本実施形態に対し反対の向きにしてもよい。
【００５７】
また、本実施形態では、シフト装置１０をフロア式のものにして車室の床部に設置した。しかしながら、シフト装置１０を車室のコラムカバーやインストルメントパネルに設置してもよい。
【符号の説明】
【００５８】
１０    シフト装置（シフト装置）
１２Ａ  第１プレート（支持部材）
１２Ｂ  第２プレート（支持部材）
２４    レバー（シフト体）
２８    節度面（作用部）
３０    ディテントピン（付勢手段）
３２    スプリング（付勢手段）
３４    検出機構（検出手段）
【図１】
2018043557.tif 000003
【図２】
2018043557.tif 000004
【図３】
2018043557.tif 000005