(57)【要約】      （修正有）【課題】電力システムの高度妨害管理を提供する。【解決手段】高度妨害管理構成要素は、電力システムに接続された測定デバイスに関連する電力潮流測定値に基づいて監視データを読み取るように動作する。監視データは、電力システム内の電気的妨害を示す警報データおよび電力システムのトポロジを示すトポロジデータを備える。高度妨害管理構成要素は、トポロジデータの変化と警報データを相互に関連付けるように動作する。【選択図】図４
2018061425.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プロセッサ（１５１４）と、
前記プロセッサ（１５１４）によって実行されるときに、
電力システム（２００）内の電気的妨害を示す警報データ、および、
前記電力システム（２００）のトポロジを示すトポロジデータ
を備える、監視データを前記電力システム（２００）に接続された測定デバイス（３０２）に関連する電力潮流測定値に基づいて取得するステップ（１２０５）と、
前記警報データを前記トポロジデータの変化から生じる変更されたトポロジデータと相互に関連付けるステップ（１２１０）と、
前記警報データの前記変更されたトポロジデータとの前記相互関連付けに基づいて前記電力システム（２００）における前記電気的妨害の特性を示すステップ（１２２０）と
を備える動作のパフォーマンスを向上させる実行可能命令を記憶するメモリ（１５１６）と
を備える、デバイス。
【請求項２】
前記動作がさらに、前記警報データと前記変更されたトポロジデータとの間の相関の程度を表す整合性レベルを判定するステップを備える、請求項１記載のデバイス。
【請求項３】
前記測定デバイス（３０２）が、前記電力システム（２００）に関連する電気的パラメータを監視するフェーザ測定ユニットデバイスを備える、請求項１記載のデバイス。
【請求項４】
前記警報データが、前記電力システム（２００）内の異なるノードに関連する電圧の位相角度の差の前記フェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される角度妨害警報に関係する、請求項３記載のデバイス。
【請求項５】
前記警報データが、前記電力システム（２００）に関連する周波数妨害の前記フェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される周波数妨害警報に関係する、請求項３記載のデバイス。
【請求項６】
前記警報データが、前記電力システム（２００）に関連する振動妨害の前記フェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される振動妨害警報に関係する、請求項３記載のデバイス。
【請求項７】
前記動作がさらに、前記測定デバイス（３０２）に関連する場所での前記電気的妨害のインパクトを示す妨害インパクトファクタを判定するステップを備える、請求項１記載のデバイス。
【請求項８】
前記トポロジデータが、前記電力システム（２００）内の装置の通電状況を備え、前記通電状況が、前記装置が前記電力システム（２００）から非稼働と見なされることに関係する、請求項１記載のデバイス。
【請求項９】
前記トポロジデータが、前記電力システム（２００）内の装置の通電状況を備え、前記通電状況が、前記装置が前記電力システム（２００）において稼働させられることに関係する、請求項１記載のデバイス。
【請求項１０】
前記電気的妨害が、妨害事象を備える一群の妨害のうちの１つであり、前記動作がさらに、前記妨害事象が１つのみの場所が前記妨害事象による影響を受けるローカル妨害事象か、いくつかの場所が前記妨害事象による影響を受ける広範囲に及ぶ妨害事象かを判定するステップを備える、請求項１記載のデバイス。
【請求項１１】
電力システム（２００）に接続された測定デバイス（３０２）に関連する測定データをプロセッサ（１５１４）およびメモリ（１５１６）を備えるデバイス（１５００）によって受信するステップ（１３０５）であり、前記測定データが、
前記電力システム（２００）内の電気的妨害を示す警報データ、および、
前記電力システム（２００）内の装置の配列および前記装置の電力状況に関係するトポロジの変化を示すトポロジデータ
を備える、前記受信するステップ（１３０５）と、
前記デバイス（１５００）によって、前記警報データを前記トポロジの前記変化と相互に関連付けるステップ（１３１０）と、
前記デバイス（１５００）によって、前記警報データの前記トポロジの前記変化との前記相互関連付けに基づいて前記電力システム（２００）における前記電気的妨害の因果関係を判定するステップ（１３１５）と、
前記デバイス（１５００）によって、前記警報データと前記トポロジの変化との相関のレベルを表す整合性インディケータを判定するステップ（１３２０）と、
前記デバイス（１５００）によって、ある場所への前記電気的妨害のインパクトを反映する妨害インパクトファクタを判定するステップ（１３２５）と
を備える方法。
【請求項１２】
前記測定デバイスが、
前記電力システムに関連する電気的パラメータを監視するフェーザ測定ユニットデバイスと、
前記装置に関連する電圧を測定する電圧センサと、
前記装置に関連する電流を測定する電流センサと
を備える、請求項１１記載の方法。
【請求項１３】
角度妨害警報が、検出される前記電力システム（２００）に関連する電圧位相角度の差の前記フェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される、請求項１２記載の方法。
【請求項１４】
周波数妨害警報が、検出される前記電力システム（２００）に関連する周波数の差の前記フェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される、請求項１２記載の方法。
【請求項１５】
前記電気的妨害について、
前記因果関係、
前記場所、
前記整合性インディケータ、
前記妨害インパクトファクタ、および
前記電気的妨害に関連する前記フェーザ測定ユニットデバイスの識別
を表示するグラフィカルユーザインターフェースの一部の修正を備える通知を前記デバイスによって生成するステップをさらに備える、請求項１２記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
開示される主題は、概して、電力システム（たとえば、送電網システム）における妨害の管理に関する。
【背景技術】
【０００２】
送電網は、管理が難しい、複雑で動的なシステムである。多くの場合、送電網は、多数の送電網デバイスおよび送電線の複雑なシステムを備え得る。さらに、送電網は、しばしば、他の送電網と統合され、大規模な送電網システムをもたらす。送電網での定常状態ストレスまたは動的ストレスは、電力転送または停止により生じ得る。したがって、送電網は、しばしば、グリッドにおける１つまたは複数の妨害によって引き起こされ得る潜在的停電に対して脆弱である。したがって、送電網におけるエネルギフローに関連する非効率性または異常を判定することと、さらに、異なる種類の送電網妨害事象に関してコントロールセンタで電力システムオペレータにより広域の可視性を提供することとが望ましい。
【０００３】
送電網システムに関係する前述の背景は、単に、いくつかの現在の問題の文脈的概観を提供することを意図されており、包括的であることは意図されていない。他の文脈的情報が、以下の詳しい説明を見直すときにさらに明らかとなり得る。
【発明の概要】
【０００４】
本開示の非限定的および非包括的実施形態が、以下の図面を参照して説明され、図面において、同様の参照番号は、他に特に指定がない限り、様々なビューを通して同様の部分を指す。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】本開示の態様による顧客構内への電気エネルギの配送を円滑にするシステムを示す図である。
【図２】本開示の態様による送電網システムトポロジ配列、相互接続、およびアーキテクチャの一例を示す図である。
【図３】本開示の態様による送電網システムにおける測定デバイス（たとえば、感知デバイス）を示す図である。
【図４】本開示の態様による高度妨害管理（ＥＤＭ：Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄｉｓｔｕｒｂａｎｃｅ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ）モジュール（たとえば、構成要素）を備えるシステムを示す図である。
【図５】本開示の態様による例示的ＥＤＭ構成要素のハイレベルブロック図である。
【図６】ＥＤＭ構成要素によって実行され得る例示的動作、より具体的には、本開示の態様によるＥＤＭ構成要素の妨害事象監視および分析モジュールを示す図である。
【図７】本開示の態様による例示的グラフィカルユーザインターフェースを示す図である。
【図８】本開示の態様による例示的グラフィカルユーザインターフェースを示す図である。
【図９】本開示の態様による例示的グラフィカルユーザインターフェースを示す図である。
【図１０】本開示の態様による例示的グラフィカルユーザインターフェースを示す図である。
【図１１】本開示の態様による例示的グラフィカルユーザインターフェースを示す図である。
【図１２】本開示の態様による高度妨害管理動作を実行するように動作可能な例示的デバイスを示す図である。
【図１３】本開示の態様による送電網システムにおいて高度妨害管理を実行するための例示的方法を示す図である。
【図１４】本開示の態様による、実行に応答して、送電網システムにおいて高度妨害管理を実行する動作をプロセッサを備えるデバイスに実行させる実行可能命令を備える機械可読記憶媒体を示す図である。
【図１５】サンプル計算環境の概略的ブロック図である。
【図１６】開示される主題の様々な態様がそこにおいて実施され得る例示的クライアント−サーバネットワーク環境を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
本開示は、図面を参照してここで説明され、これらの図面において、同様の参照番号は、全体にわたって、同様の要素を指すために使用される。以下の説明では、説明を目的として、多くの具体的詳細が、本開示の完全な理解を実現するために、説明される。
【０００７】
以下の説明および付属の図面は、本主題のある特定の例示的態様を詳細に説明する。しかしながら、これらの態様は、本主題の原理が実装または使用され得る様々な方法のうちの単にいくつかを示す。開示される主題の他の態様、利点、および新しい特徴が、提供される図面と併せて考慮されるときに以下の詳細な説明から明らかとなろう。以下の記述では、説明を目的として、多くの具体的詳細が、本開示の理解を実現するために説明される。しかしながら、本開示はこれらの特定の詳細なしに実施され得ることが明らかであろう。他の場合には、よく知られている構造物およびデバイスが、本開示の説明を円滑にするために、ブロック図の形で示される。たとえば、本明細書で説明される方法（たとえば、プロセスおよび論理の流れ）は、本明細書に記載される動作のパフォーマンスを向上させるために機械実行可能命令を実行するプログラマブルプロセッサを備えるデバイスによって実行され得る。そのようなデバイスの例は、図１５および図１６に記載されるような回路および構成要素を備えるデバイスでもよい。
【０００８】
本願において、「構成要素」、「システム」、「プラットフォーム」、「インターフェース」、「ノード」、「ソース」、「エージェント」などの用語は、コンピュータ関連エンティティ、あるいは１つまたは複数の特定の機能を有する動作機械に関係するエンティティを指し得るあるいは備え得る。本明細書で開示されるエンティティは、ハードウェア、ハードウェアおよびソフトウェアの組合せ、ソフトウェア、または実行中のソフトウェアのいずれかでもよい。たとえば、構成要素は、プロセッサで実行するプロセス、プロセッサ、オブジェクト、実行ファイル、実行のスレッド、プログラム、またはコンピュータでもよいが、これらに限定されない。例として、サーバで実行するアプリケーションとサーバとの両方は、構成要素になり得る。１つまたは複数の構成要素は、プロセスまたは実行のスレッド内に存在し得、構成要素は、１つのコンピュータに局在し得、または２つ以上のコンピュータの間で分散され得る。また、これらの構成要素は、そこに記憶された様々なデータ構造物を有する様々なコンピュータ可読媒体から実行し得る。構成要素は、１つまたは複数のデータパケットを有する信号によるなどしてローカルまたはリモートプロセスを介して通信し得る（たとえば、ローカルシステム、分散システムにおいて、または信号を介して他のシステムとインターネットなどのネットワークを横切って、別の構成要素と対話する１つの構成要素からのデータ）。
【０００９】
加えて、「または」という用語は、排他的な「または」ではなくて包括的な「または」を意味することが意図されている。すなわち、他に特に指定のない限り、または文脈から明らかでない限り、「ＸはＡまたはＢを使用する」は、自然な包括的順列のいずれも意味することが意図されている。すなわち、ＸがＡを使用する、ＸがＢを使用する、または、ＸがＡおよびＢの両方を使用する場合、そのとき、「ＸがＡまたはＢを使用する」は、前述のいずれの場合にも満たされる。さらに、本明細書および付属の図面において使用されるものとしての冠詞「ａ」および「ａｎ」は、一般に、単数形を指示すると他に指定のない限り、または文脈から明らかでない限り、「１つまたは複数の」を意味すると解釈されるべきである。
【００１０】
送電網システム（たとえば、電力配送システム、電力システム）は、管理が困難な、複雑で動的なシステムである。多くの場合、送電網システムは、多数の送電網デバイスおよび送電線の複雑なシステムを備え得る。さらに、送電網システムは、しばしば、他の送電網システムと統合され、大規模な送電網システムをもたらす。送電網での定常状態ストレスまたは動的ストレスは、送電網における電力転送または送電網機能停止により生じ得る。したがって、送電網は、しばしば、グリッドにおける１つまたは複数の妨害によって引き起こされ得る潜在的停電に対して脆弱である。
【００１１】
例示的実施形態では、電力システムの高度妨害管理のためのシステムおよび方法が提供される。数ある動作の中でも、高度妨害管理（ＥＤＭ）構成要素（たとえば、モジュール）は、電力システム（たとえば、電力システム、電気的エネルギシステム、電気エネルギシステム、送電網システムなど）に接続された測定デバイス（たとえば、ＰＭＵ（ＰＭＵデバイスとも呼ばれる）、電流センサ、電圧センサなど）に関連する電力潮流測定値に基づく監視データ（たとえば、以下でさらに説明される、管理制御および情報収集（ＳＣＡＤＡ：Ｓｕｐｅｒｖｉｓｏｒｙ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ａｎｄ  Ｄａｔａ  Ａｃｑｕｉｓｉｔｉｏｎ）システムデータ、フェーザ測定ユニット（ＰＭＵ：Ｐｈａｓｏｒ  Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ  Ｕｎｉｔ）ベースのデータ、トポロジデータ）を読み取る（たとえば、取得する）ように動作可能であり得、監視データは、電力システム内の電気的妨害を示す警報データ、および、電力システムのトポロジを示すトポロジデータを備え得る。ＥＤＭ構成要素は、たとえば、角度妨害警報、または、たとえば、周波数妨害警報に関係し得る、警報データをトポロジデータの変化と相互に関連付けるように動作可能であり得る。
【００１２】
さらなる機能は、警報データのトポロジデータとの相互関連付けに基づいて送電網システムにおける電気的妨害の特性評価（たとえば、分類、因果関係）を判定することと、警報データとトポロジデータとの間の相関の程度を表す整合性レベルを判定することと、送電網システム内の場所での電気的妨害のインパクトを示す妨害インパクトファクタ（ＤＩＦ：Ｄｉｓｔｕｒｂａｎｃｅ  Ｉｍｐａｃｔ  Ｆａｃｔｏｒ、以下でさらに説明される）を判定することと、電気的妨害がローカル妨害事象または広範囲に及ぶ妨害事象の部分であるかどうかを判定することとを備え得る。ＥＤＭ構成要素はまた、グラフィカルユーザインターフェースにまたは生成されたレポートにおいてを含めて、妨害履歴と、事象履歴と、妨害および事象に関係する様々な他の統計的情報とを記憶および表示することができる。
【００１３】
図１は、発電および顧客構内への電力配送のプロセス（たとえば、エネルギ、電気の配送）を円滑化し得る構成要素を示す電力配送プロセス１００の例示的実施形態を示す図である。電力は、発電施設で生成され、次いで、変圧器を有する変電所に送電線によって運ばれ得る。より小さい、より低い電圧送電線および変電所のローカル分配システムが、電力を顧客構内に運ぶ。
【００１４】
発電施設１０５は、顧客の電力需要を満たすために、電気を生成する。様々な施設が、電気を生成し得る。発電施設１０５は、石炭、石油、または天然ガスを燃やす発電所を備え得る。発電施設１０５はまた、原子力発電所、水力発電ダム、風力タービン、およびソーラーパネルを備え得る。これらの発電機の場所およびエンドユーザからのそれらの距離は、広く異なり得る。
【００１５】
電気が発電施設１０５によって生成された後、発電所に隣接する（および電力線を介してそれに接続された）発電所変電所に通常置かれる変圧器（たとえば、昇圧器１１０）は、電気の電圧を「上げる」ことになる。電力が電力線（たとえば、電気を通す金属ワイヤ）を介して伝わるとき、その電力のうちのいくらかは、熱の形で浪費される。電力損失は、運ばれる電流の量に比例する。電力会社は、電流を低く保ち、電圧を上げることによって補う。
【００１６】
電圧が上げられた後、電気は通常は、様々な寸法、材料、および高さであり得る送電塔（たとえば、送電塔１１５1、１１５2）によって通常はサポートされるおよび高められる、高電圧送電線によって長距離にわたり運ばれる。
【００１７】
さらに図１を参照すると、電圧は、電気が顧客構内に近づくときに、逓降変圧器によって次第に下げられる。送電変電所は、電気の電圧を下げる逓降変圧器（たとえば、送電変電所逓降変圧器１２０）を含む。電気は、次いで、より低い電圧電力線に分散され得る。通常の送電変電所は、数万人の顧客に供給し得る。
【００１８】
送電変電所を離れる電気は、電力線を介して分配変電所に移動し得る。分配変電所は、電気の電圧をさらに下げる逓降変圧器（たとえば、分配変電所逓降変圧器１２５）を含み、数百人の顧客に供給することができる主要電力線を介して都市および町に電力を分配する。配電線は、家庭および企業の集まりにより低い電圧電力を運び、通常は、木柱によってサポートされる。注目すべきことには、電力線はまた、地中に埋めることもできる。
【００１９】
注目すべきことには、変電所は、スイッチ、遮断器、調整器、バッテリなどを含む、様々な他の装置を含み得る。
【００２０】
支線からの電圧はさらに、架空引込電力線を介して顧客構内（たとえば、顧客構内１３５）に接続する柱に取り付けられた変圧器（たとえば、柱の逓降変圧器１３０）によって下げることができる。
【００２１】
顧客構内１３５は、任意のタイプおよび種類でもよい。顧客構内は、住宅などの居住施設のある顧客構内でもよい。顧客構内は、工場などの工業的顧客構内でもよい。顧客構内は、オフィスビルなどの商業的顧客構内でもよい。特定の顧客構内が、より重いロードを有する（たとえば、電力のより高い需要を有する）場合、そのとき、柱の変圧器ではなくて、より大きい変圧器が、その特定の顧客構内に供給し得る。
【００２２】
図２は、多数のノード２０５1〜Nを備える送電網システム２００（たとえば、電力システム）を示す図であり、ノードは、発電施設、送電変電所、または分配変電所を備え得、そのような施設および変電所が相互接続され得ることを伝えることが意図されている。送電網システム２００は、予算、システム信頼性、ロード需要（電力の需要）、土地、および地質などの要因によって影響を受ける、構造的トポロジに従い得る。多数の都市および町における構造的トポロジ、たとえば北米におけるそれらの多く、は、古典的な放射状のトポロジに従う傾向がある。これは、樹形であり、そこにおいて、より大きい電圧線および変電所からの電力が、顧客構内に到達するまで、より低い電圧線および変電所へと次第に放射状に広がる。変電所が、発電施設からそれの電力を受信し、その電力は、変圧器で下げられ、地方にわたるすべての方向に広がるラインを介して送られる。これらの給電線は、３相の電力を運び、変電所の近くの幹線街路をたどる傾向がある。変電所からの距離が長くなるとき、より小さいラテラルが、給電線によってもらされたエリアをカバーするために広がるので、ファンアウトは継続する。この樹状構造は、変電所から外側に伸びるが、単一の電力障害が、その木の全部の枝を動作不能にさせ得る。信頼性を理由として、ある変電所から近くの変電所への未使用のバックアップ接続がしばしば存在する。このバックアップ接続は、変電所のサービスエリアの一部が、任意の電力障害事象の場合に別の変電所によって供給され得るように、緊急の場合に有効にされ得る。冗長性は、回線障害が生じ、作業員が損害を受けたまたは機能停止した構成要素のサービスを復旧させる間に、電力がルート変更されることを可能にする。近隣の電力会社はまた、通常は、彼らのグリッドをリンクし、それによって、互いに助け合って、発電供給とロード（たとえば、顧客需要）との間のバランスを維持する。他のトポロジは、メッシュトポロジ、ループ状システム（多くは欧州において見られる）およびリングネットワークでもよい。
【００２３】
結果は、数十万マイルの高電圧送電線によって接続された発電所および変圧器の複雑なネットワークを形成し得る相互接続された送電網システムになり得る。これらの相互接続は、いくつかの状況において有用であり得るが、その危険性またはリスクは、１つのセクタにおけるシャットダウンが他のセクタに速やかに広がり、広域における大規模な電力障害につながり得る可能性を備え得る。米国北東部のいくつかの州に影響を及ぼした２００３年の停電は、電力システムが時間とともにどれほど相互接続されていたかと、結果として生じた相互作用および相互接続が複数の領域にわたる電力供給に有し得た重大な効果とを浮き彫りにした。電力停止は、数千万人と数万メガワット（ＭＷ）の電気ロードに影響を及ぼした。米国のいくつかの部分は、最長４日間にわたり電力のない状態が続いた。
【００２４】
図３は、本開示の態様による送電網システム２００の測定デバイス３０２1〜Nを示す。電力ネットワーク全体にわたり、様々なセンサ、監視デバイスおよび測定デバイス（まとめて「測定デバイス」と称する）が、１つまたは複数のノード（たとえば、ノード２０５1〜N）に置かれ得、それは、電力潮流測定に関係する監視データを提供するために、または送電網システムの１つまたは複数の態様の状態を監視するために、使用され得る。電力システム内に配備された測定デバイス（たとえば、測定デバイス３０２1〜N）の多くは、変電所を含む送電構成要素（たとえば、生成ユニット、変圧器、回路遮断器）内に、またはその近隣に置かれる。測定デバイスはまた、配電線に沿って配備され得る。これらのセンサは、電圧、電流、高調波ひずみ、実および無効電力、力率、および故障電流などの様々なパラメータの測定を助ける。いくつかのセンサの例は：電圧および電流センサ、ＰＭＵ、石油センサ内の変圧器−金属絶縁半導体（ＭＩＳ：Ｍｅｔａｌ  Ｉｎｓｕｌａｔｅｄ  Ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｉｎｇ）ガス、回路遮断器六フッ化硫黄密度センサ、架空送電導体温度および電流量を記録する導体温度および電流センサ、架空絶縁体漏れ電流センサ、送電線避雷器（ＴＬＳＡ：Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｌｉｎｅ  Ｓｕｒｇｅ  Ａｒｒｅｓｔｅｒ）センサを備える。
【００２５】
図３では、送電網システム２００は、グリッド全体にわたる様々なパーツ（たとえば、ノードなど）内に置かれた測定デバイス３０２1〜Nを備え得る。測定デバイス３０２1〜Nは、送電線のネットワークを介して、ならびにワイヤレスおよびワイヤード通信媒体（たとえば、セルラ、イーサネット（登録商標）など）を介して、結合され得る。たとえば、測定デバイス３０２Nおよびデバイス３０２4は、デバイス３０２1〜Nと関連する送電線のネットワークから送電線３０４を介して結合され得る。さらに、測定デバイス３０２1〜Nのサブセットは、送電網システム２００のセクタと関連し得る。たとえば、送電網システム２００のセクタ３０６は、測定デバイス３０２1、測定デバイス３０２2および測定デバイス３０２3を備え得る。１つの例では、セクタ３０６は、送電網システム２００のコリドであることもある。測定デバイスは、以下でさらに説明される。
【００２６】
例示的実施形態では、送電網システム２００の信頼性は、測定デバイス３０２1〜Nから受信されたデータの使用および分析と、中央コントロールセンタに次いで通信されるシステム状態の監視とを介して、促進することができ、自動化されたアクションと人間の決定との組合せが、送電網システム２００が安定し、均衡を保つことを確保するための努力を支援する。
【００２７】
ここで図４を参照すると、ＥＤＭ構成要素４０２は、送電網管理システム（たとえば、広域監視システム（ＷＡＭＳ、広域管理システムとも称される）、ＳＣＡＤＡシステム、エネルギ管理システム（ＥＭＳ）、および他のそのようなアプリケーション）のモジュールでもよく、またはそれらと関連し得る。ＥＤＭ構成要素４０２は、監視データ（たとえば、ＳＣＡＤＡデータ、ＰＭＵデータ、トポロジデータなど）を使用して、異なる種類のシステム妨害事象に関する、徹底した、リアルタイムの広域の可視性をコントロールセンタの電力システムオペレータに提供するように動作可能になり得る。それは、妨害事象をローカライズし、特性を示し、指定された場所での妨害のインパクトを評価し（たとえば、妨害インパクトファクタ（ＤＩＦ、以下に説明される）を判定し）、この情報を年代順にアーカイブに保管し（事象後分析のために）、関連する統計的詳細を提供する。ＥＤＭ構成要素４０２は、ソフトウェア、ハードウェア、またはその両方の組合せ（たとえば、プロセッサと、プロセッサによって実行されるときに、本明細書に記載される動作のパフォーマンスを向上させる実行可能命令を記憶するメモリとを備える、コンピューティングデバイス）を備え得る。ＥＤＭ構成要素４０２はさらに、図５に関して、フローチャートに記載された方法および機能と、様々なデータを表示するグラフィカルユーザインターフェースとを含めて、以下でさらに説明される。
【００２８】
図４の測定デバイス３０２1〜Nは、たとえば、電力潮流、電圧、電流、高調波ひずみ、周波数、実および無効電力、力率、故障電流、および位相角度を備え得る、送電網システム（たとえば、電力システム）に関連する電気的特性の判定を取得する、監視するまたは円滑化することができる。測定デバイス３０２1〜Nはまた、保護リレー、グローバルポジショニングシステム（ＧＰＳ）、フェーザデータ集線装置（ＰＤＣ：Ｐｈａｓｏｒ  Ｄａｔａ  Ｃｏｎｃｅｎｔｒａｔｏｒ）、通信機能、または他の機能と関連し得る。測定デバイス３０２は複数の測定デバイスとして実装され得るまたは複数の測定デバイスと関連し得ることを理解されたい。
【００２９】
測定デバイス３０２1〜Nは、送電網システム（たとえば、電力システム）に関連する電気的特性または電気的パラメータのリアルタイム測定を行うことができる。測定デバイス３０２は、たとえば、ＥＤＭ構成要素４０２によって使用され得る送電網システム（たとえば、電力システム）からの測定値を繰り返して取得することができる。測定デバイス３０２によって生成または取得されるデータは、従来のＳＣＡＤＡ／ＥＭＳシステムに入力（または供給）することができる送電網システムと関連するコード化されたデータ（たとえば、エンコードされたデータ）であることもある。測定デバイス３０２はまた、１秒未満の測定値（たとえば、毎秒３０回）を繰り返して取得するＰＭＵでもよい。ここで、ＰＭＵデータは、より動的なＰＭＵデータ（以下でさらに説明される）を使用し得るアプリケーション（たとえば、ＷＡＭＳおよびＷＡＭＳ関連アプリケーション）に供給または入力され得る。
【００３０】
さらに図４を参照すると、測定デバイス３０２1〜Nは、通常は他の構成要素を介して、たとえば、管理制御および情報収集（ＳＣＡＤＡ）システム（たとえば、ＳＣＡＤＡ構成要素４０８）に、データを供給する電圧センサ４０４および電流センサ４０６を備え得る。電圧および電流量は、ＳＣＡＤＡ構成要素４０８によって数秒ごとに測定され、システムオペレータに報告され得る。ＳＣＡＤＡ構成要素４０８は、データ獲得、発電所の制御、および警報表示などの機能を提供し得る。ＳＣＡＤＡ構成要素はまた、中央コントロールセンタにいるオペレータが送電網システム内のエネルギフローの管理を実行または円滑化することを可能にし得る。たとえば、オペレータは、ＳＣＡＤＡ構成要素を使用して（たとえば、ラップトップまたはデスクトップなどのコンピュータを使用して）、回路遮断器を開くもしくは閉じること、または電気の流れを転換させ得る他の切替動作などのある種のタスクのパフォーマンスを向上させることができる。
【００３１】
図４には示されないが、例示的実施形態では、ＳＣＡＤＡ構成要素４０８は、送電網システム内のセンサに接続されたリモート端末装置（ＲＴＵ）、送電網システム内のセンサに接続されたプログラマブル論理制御装置（ＰＬＣ）、または送電網システムと関連する通信システム（たとえば、テレメトリシステム）から測定データを受信することができる。ＰＬＣおよびＲＴＵは、発電所、変電所、および、送電線と配電線との交点にインストールされ得、電圧センサ４０４および電流センサ４０６を含む様々なセンサに接続され得る。ＰＬＣおよびＲＴＵは、それのデータをそれらが接続された電圧および電流センサから受信する。ＰＬＣおよびＲＴＵは、ＳＣＡＤＡ構成要素にデータを送信するためのデジタル形式に測定された情報を変換することができる。例示的実施形態では、ＳＣＡＤＡ構成要素４０８はまた、マスタ端末ユニット（ＭＴＵ）と呼ばれ、ときにＳＣＡＤＡ中央とも呼ばれる、中央ホストサーバまたはサーバを備え得る。ＭＴＵはまた、信号をＰＬＣおよびＲＴＵに送って、アクチュエータおよびスイッチボックスを介して装置を制御することができる。加えて、ＭＴＵは、他のノードなどで制御、警報の発信およびネットワーク化を実行することができる。したがって、ＳＣＡＤＡ構成要素４０８は、ＰＬＣおよびＲＴＵを監視することができ、電気通信チャネルを介してオペレータに情報または警報を送り返すことができる。
【００３２】
ＳＣＡＤＡ構成要素４０８はまた、エネルギ管理システム（ＥＭＳ）などの送電網システム内のデバイスを監視または制御するためのシステムと関連し得る。ＥＭＳは、生成または伝送システムのパフォーマンスを監視、制御、および最適化するために送電網システムのオペレータによって使用されるコンピュータ支援ツールの１つまたは複数のシステムを備え得る。しばしば、ＥＭＳはまた、ＳＣＡＤＡ／ＥＭＳまたはＥＭＳ／ＳＣＡＤＡとも称される。これらに関して、ＳＣＡＤＡ／ＥＭＳまたはＥＭＳ／ＳＣＡＤＡはまた、ＳＣＡＤＡの機能を実行することができる。あるいは、ＳＣＡＤＡは、次いでＥＤＭ構成要素４０２にデータを提供することができるＥＭＳにデータ（たとえば、ＳＣＡＤＡデータ）を送るように動作可能であり得る。ＥＤＭ構成要素４０２が関連付けられ得る他のシステムは、送電網システムのための条件付き認識システム、送電網システムのための可視化システム、送電網システムのための監視システムまたは送電網システムのための安定度アセスメントシステムを備え得る。
【００３３】
ＳＣＡＤＡ構成要素４０８は、たとえば、ＥＤＭ構成要素４０２によって使用され得るリアルタイム情報（たとえば、送電網システム内のデバイスに関連するリアルタイム情報）またはセンサ情報（たとえば、送電網システム内のデバイスに関連するセンサ情報）を備える、ＳＣＡＤＡデータ（たとえば、図４に示されるＳＣＡＤＡデータ）を生成または提供することができる。ＳＣＡＤＡデータは、たとえば、リポジトリ４１５（以下でさらに説明される）に記憶され得る。例示的実施形態では、ＳＣＡＤＡ構成要素４０８によって判定または生成されるデータは、以下でさらに説明される、高度妨害管理のためにＥＤＭ構成要素４０２によって使用され得るトポロジデータ（トポロジデータは以下でさらに説明される）の生成を円滑化するために使用され得る。
【００３４】
電流センサおよび電圧センサの使用は、高速な応答を可能にする。従来は、ＳＣＡＤＡ構成要素４０８は、ライン、変圧器、および他の構成要素を介して電力潮流を監視し、２から６秒ごとの測定値の取得に依存し、それの低いサンプリングレートを理由として電力システムの動的特性を観測するために使用され得ない（たとえば、ミリ秒の時間スケールで生じる（１つの６０Ｈｚサイクルは１６ミリ秒である）過渡現象の詳細を検出することはできない。加えて、ＳＣＡＤＡ技術は、ユーティリティの間の伝送の何らかの調整を可能にするが、応答の多くはユーティリティコントロールセンタにいる人間のオペレータの間の通話に基づき、プロセスは、特に緊急時には、遅くなり得る。さらに、ほとんどのＰＬＣおよびＲＴＵは、相互運用性の業界全体の標準が確立される前に開発され、そのようなものとして、近隣のユーティリティは、しばしば、互換性のない制御プロトコルを使用する。
【００３５】
さらに図４を参照すると、測定デバイス３０２1〜Nはまた、フェーザ測定ユニット（ＰＭＵ）４１０を備え得る。ＰＭＵ４１０は、独立型デバイスでもよく、または、保護リレーなどの別の装置に統合され得る。ＰＭＵ４１０は、変電所で使用することができ、１つまたは複数のソフトウェアツール（たとえば、ＷＡＭＳ、ＳＣＡＤＡ、ＥＭＳ、および他のアプリケーション）への入力を提供することができる。ＰＭＵ４１０は、同期化のために共通の時間ソースを使用して送電網上の主要な交差する場所（たとえば、変電所）で電圧および電流を測定することができ、タイムスタンプ付きの電圧および電流フェーザを正確に出力することができる、電圧および電流センサ（たとえば、電圧センサ４０４、電流センサ４０６）を使用し得る。結果として生じた測定値は、しばしば、シンクロフェーザと称される（シンクロフェーザという用語は、ＰＭＵ４１０によって取得された同期化されたフェーザ測定値を指すが、デバイス自体を説明するためにその用語を使用している場合もある）。これらのフェーザは、真に同期化されているので、２つの量の同期化された比較が、リアルタイムで可能であり、この時間同期化は、グリッド上の複数のリモート測定ポイントの同期化されたリアルタイム測定を可能にする。電圧および電流、位相電圧および電流、周波数、周波数変化率、回路遮断器状況、スイッチ状況などの同期測定に加えて、高いサンプリングレート（たとえば、毎秒３０回）は、ＳＣＡＤＡベースの測定値と対照的に「１秒未満」解を提供する。これらの比較は、たとえば、以下のシステム状態を評価するために使用され得る：周波数変化、メガワット（ＭＷ）での電力、メガボルトアンペアリアクティブ（ＭＶＡＲ）での無効電力、キロボルト（ＫＶ）での電圧など。そのようなものとして、ＰＭＵ測定値は、動的グリッド状態に改善された可視性を提供することができ、動的電力システムのリアルタイム広域監視を可能にし得る。さらに、シンクロフェーザは、測定時の電力配送システムの実際の周波数を説明する。電力は、より高い電圧位相角度からより低い電圧位相角度に流れ、それら２つの差は電力潮流に関係するので、これらの測定値は、交流電流（ＡＣ）電力システムにおいて重要である。ＰＭＵが単一の送電線によって互いに直接接続されない場合でも、２つの遠く離れたＰＭＵの間の大きな位相角度差は、グリッドにわたる相対的ストレスを示し得る（たとえば、前述の２００３年の停電では、位相角度が停電に先立って広がった）。この位相角度差は、送電網の不安定性を識別するために使用することができ、ＰＭＵは、それが位相角度差を検出したときに角度妨害警報（たとえば、角度差警報）を生成するために使用され得る。角度妨害警報の生成をもたらし得る妨害の例は、たとえば、ラインアウトまたはラインイン妨害（たとえば、稼働中であったラインが現在非稼働になったラインアウト妨害、またはラインイン妨害の場合には、非稼働であったラインが稼働を再開させられる）を備え得る。ＰＭＵはまた、周波数警報の生成をもたらす、周波数差を測定および検出するために使用され得る。一例として、ユニットアウトおよびユニットイン妨害は、周波数警報の生成をもたらし得る（たと���ば、生成ユニットが稼働中であったが、非稼働になり得る、または、非稼働であったユニットが稼働を再開した  −  両方とも周波数警報の生成をもたらし得るシステムにおける周波数妨害を引き起こし得る。）。さらに、ＰＭＵはまた、警報（たとえば、振動警報）の生成をもたらし得る、振動妨害（たとえば、電圧、周波数、実電力における振動  −  任意の種類の振動）を検出するために使用され得る。いくつかの他のタイプの警報は、ＰＭＵベースの測定値からのＰＭＵデータに基づいて生成され得る。前述の妨害（たとえば、ラインイン／アウト、ユニットイン／アウト、ロードイン／アウト）は、角度または周波数妨害警報をもたらし得るが、角度または周波数妨害警報は、特定のタイプの妨害が生じたことを必ずしも意味せず、それがそのタイプの妨害を示すことのみを意味し得る。たとえば、周波数妨害警報が検出された場合、それは必ずしもユニットインまたはユニットアウト妨害でないことがあり、ロードインまたはロードアウト妨害であることがある。
【００３６】
ＰＭＵ４１０の測定要件および準拠性テストは、電気電子技術者協会（ＩＥＥＥ）、すなわちＩＥＥＥ標準Ｃ３７．１１８、によって標準化された。
【００３７】
図４をさらに参照すると、例示的実施形態では、変電所にローカルＰＤＣを備え得る１つまたは複数のフェーザデータ集線装置（ＰＤＣ）４１２は、複数のＰＭＵ４１０から時間的に同期化されたＰＭＵデータを受信してリアルタイムの、時間的に整合された出力データストリームを生み出すために使用され得る。ＰＤＣは、他の場所にあるＰＤＣとフェーザデータを交換することができる。複数のＰＤＣはまた、コントロールセンタに置かれ得る中央ＰＤＣにフェーザデータを供給し得る。複数のＰＤＣの使用を介して、複数の集中層が、個々のシンクロフェーザデータシステム内に実装され得る。ＰＤＣ４１２によって収集されたＰＭＵデータは、他のシステム、たとえば、中央ＰＤＣ、企業のＰＤＣ、地域のＰＤＣ、ＳＣＡＤＡ構成要素４０８（任意で破線のコネクタによって示される）、エネルギ管理システム（ＥＭＳ）、シンクロフェーザアプリケーションソフトウェアシステム、ＷＡＭＳ、ＥＤＭ構成要素４０２、または何らかの他のコントロールセンタソフトウェアシステムに供給し得る。非常に高いサンプリングレート（通常は、毎秒１０から６０回）およびリアルタイムでデータを流す変電所での多数のＰＭＵインストールを有して、ＰＤＣを備えるほとんどのフェーザ獲得システムは、大量のデータを処理する。参考として、テネシー渓谷開発公社（ＴＶＡ：Ｔｅｎｎｅｓｓｅｅ  Ｖａｌｌｅｙ  Ａｕｔｈｏｒｉｔｙ）の中央ＰＤＣは、現在、９０を超えるＰＭＵからのデータを集中させる責任を負い、毎日３１ギガバイト（ＧＢ）を超えるデータを処理する。
【００３８】
さらに図４を参照すると、測定デバイス３０２、ＳＣＡＤＡ構成要素４０８、およびＰＤＣ／中央ＰＤＣは、高度妨害管理のためにＥＤＭ構成要素４０２によって使用され得るデータ（たとえば、送電網システム内のデバイス、メータ、センサまたは他の装置に関連するリアルタイムデータ）（ＳＣＡＤＡデータおよびトポロジデータを含む）を提供することができる。
【００３９】
ＳＣＡＤＡデータおよびＰＭＵデータの両方が、１つまたは複数のリポジトリ４１５に記憶され得る。いくつかの例示的実施形態では、ＳＣＡＤＡデータおよびＰＭＵデータは、ＳＣＡＤＡ構成要素４０８によって、またはＰＤＣ４１２によって、リポジトリ４１５に記憶され得る。他の実施形態では、ＥＤＭ構成要素４０２は、ＳＣＡＤＡデータおよびＰＭＵデータを受信するおよびリポジトリ４１５にデータを記憶する（破線によって示される）ように動作可能な１つまたは複数の構成要素またはモジュールを有し得る。リポジトリは、ローカルリポジトリ、またはネットワーク化されたリポジトリを備え得る。リポジトリ４１５上のデータは、ＳＣＡＤＡ構成要素４０８、ＰＤＣ４１２、他のシステム（図示せず）によって、および任意でＥＤＭ構成要素４０２の例示的実施形態によって、アクセスされ得る。例示的実施形態では、ＥＤＭ構成要素は、命令を１つまたは複数の他のシステム（たとえば、ＳＣＡＤＡ構成要素４０８、ＰＤＣ１１２）に送ってリポジトリ４１５に記憶されたデータを取得するおよびそれをＥＤＭ構成要素４０２に提供するように動作可能であり得る。他の実施形態では、ＥＤＭ構成要素４０２は、直接にリポジトリ４１５に記憶されたデータの取得を円滑化することができる。
【００４０】
例示的実施形態では、リポジトリ４１５に記憶されたデータは、関連ＳＣＡＤＡデータおよびＰＭＵデータであることもある。データは、送電網システムから繰り返して取得される測定デバイス３０２1〜Nによる測定値を示し得る。例示的実施形態では、リポジトリ４１５内のデータは、送電網システム（たとえば、送電網システム２００）内の特定のユニット、ライン、変圧器、またはロードに関連するデータなど、ＰＭＵ／ＳＣＡＤＡベースの装置データを備え得る。データは、電圧測定値、電流測定値、周波数測定値、フェーザデータ（たとえば、電圧および電流フェーザ）などを備え得る。データは、場所タグを付され得る。たとえば、それは、測定される電力配送デバイスが置かれた特定のステーションのステーション識別を備え得る（たとえば、「ＣＡＮＡＤＡ８」）。データは、場所について指定された特定のノード番号を備え得る（たとえば、「ノード３」）。データは、測定装置のＩＤ（たとえば、装置と関連する回路遮断器の識別番号）を備え得る。データはまた、データが測定デバイスによって測定された時間を示す、時間タグを付され得る。ＰＭＵ／ＳＣＡＤＡベースの装置データはまた、たとえば、特定の測定デバイスに関する情報（たとえば、そこから測定値がとられたＰＭＵを識別するＰＭＵ  ＩＤ）を含み得る。
【００４１】
例示的実施形態では、リポジトリ４１５に記憶されたデータは、様々な測定デバイス３０２1〜Nからの収集されたおよび測定されたデータのみを備え得るのではなく、データはまた、収集されたおよび測定されたデータから導出されたデータを備え得る。導出されたデータは、トポロジデータ（たとえば、ＰＭＵ／ＳＣＡＤＡベースのトポロジデータ）、事象データおよび事象分析データ、および、ＥＤＭデータ（ＥＤＭ構成要素４０２によって生成されたデータ）を備え得る。
【００４２】
例示的実施形態では、リポジトリ４１５は、送電網システム２００のトポロジを示すトポロジデータ（たとえば、ＰＭＵ／ＳＣＡＤＡベースのトポロジデータ）を含み得る。送電網システムのトポロジは、発電機、変圧器、母線、送電線、およびロードなど、電力システム構成要素の間の相互接続に関係し得る。このトポロジは、ネットワーク内の接続状況を維持する責任を有する切替え構成要素の状況を判定することによって、取得され得る。切替え構成要素は、電力システムネットワークの残りの部分にまたはそこから任意の電力システム構成要素（たとえば、ユニット、ライン、変圧器など）を接続する（または接続を切る）ために使用される回路遮断器でもよい。トポロジ判定の通常の方法は、それらのデバイス（たとえば、ＲＴＵ、ＳＣＡＤＡ、ＰＭＵ）と関連する測定デバイスおよび構成要素を使用して行われ得る、回路遮断器状況の監視により得る。それは、どの装置が非稼働になったか、および実際には、その装置が非稼働になったことを理由としてどの回路遮断器が開かれたまたは閉じられたかに関して判定され得る。トポロジデータは、送電網システム内のデバイスの配列（たとえば、放射状、ツリーなどの構造的トポロジ）または電力状況を示し得る。１つまたは複数の測定デバイス３０２を起源とする接続性情報または切替え動作情報が、トポロジデータを生成するために使用され得る。トポロジデータは、送電網システム内のデバイスの場所、送電網システム内のデバイスの接続状況、または送電網システム内のデバイス（たとえば、変圧器および遮断器など、送電網システム全体にわたり分散された電力を受信または処理するデバイス）の接続状態に基づき得る。たとえば、トポロジデータは、デバイスがどこに位置するか、および送電網システム内のどのデバイスが送電網システム内の他のデバイスに接続されるか（たとえば、送電網システム内のデバイスがどこで接続されるかなど）、または、送電網システム内のどのデバイスが電動グリッド接続と関連するかを示し得る。トポロジデータはさらに、送電網システムにおける電力配送を円滑化するデバイス（たとえば、変圧器など）の接続状況、および、送電網システム内のデバイスと関連する切替え動作の状況（たとえば、送電網システム内の１つまたは複数のデバイスを接続するまたは接続を切ることによって送電網システムの一部を中断する、通電するもしくは電力を断つまたは接続するもしくは接続を切るための動作）（たとえば、送電網システム内のデバイスと関連する１つまたは複数のスイッチを開くまたは閉じる、送電網システム内のデバイスと関連する１つまたは複数の送電線を接続するまたは接続を切るなど）を備え得る。さらに、トポロジデータは、送電網システム内のデバイスの接続状態（たとえば、接続ポイントに基づく、バスに基づくなど）を提供することができる。
【００４３】
例示的実施形態では、リポジトリ４１５は、ＰＭＵデータ、およびいくつかの実施形態では他のデータ（たとえば、ＳＣＡＤＡデータ、他の測定データなど）にも同様に基づいて導出され得る、様々な事象および事象分析データを含み得る。データは、送電網システム２００に関係する事象に関する情報を備え得る。事象は、たとえば、送電網システムへの１つまたは複数の妨害を備え得る。妨害は、たとえば、ライン妨害（たとえば、ラインイン、またはラインアウト）、ユニット妨害（たとえば、ユニットインまたはユニットアウト）、あるいはロード妨害（ロードインまたはロードアウト）を備え得る。各事象について、その事象が生じたステーション、そのステーションに関連する電圧レベル（たとえば、５００ｋＶ）、その事象に関係するノード番号、その事象に関係する装置、実および無効電力の変化、その事象のユニットごとの電圧の変化（たとえば、ｐ．ｕ．）などの関連情報。
【００４４】
事象および事象分析データはまた、ＰＭＵデータ、ＳＣＡＤＡデータ、装置データ、トポロジデータ、または事象データに基づいてＥＤＭ構成要素４０２によって判定または導出された事象に関係するデータでもよく、ＥＤＭデータを備え得る。そのようなデータは、事象の妨害の大きさ、事象の広がり（たとえば、事象はローカルか広域（たとえば、広範囲にわたる）か）、トポロジ整合性（以下でさらに説明される）、集合的ライン、ロード、または影響を受けたユニットの数、事象によって最も影響を受けた場所、および、事象の発生地など、リアルタイム妨害事象データを備え得る。ＥＤＭデータはまた、ＥＤＭ構成要素４０２によって生成された、事象および妨害に関連する統計データを備え得る。統計データは、事象ならびに妨害レベルでもよい。データはまた、事象後分析と、記憶されたデータに基づいて生成されることになる様々なレポートとを可能にし得る、妨害事象の履歴アーカイブを備え得る。
【００４５】
装置データ、トポロジデータ、事象データ、事象分析データ、ＥＤＭデータ、および他のデータを含む、１つまたは複数のリポジトリ４１５に記憶された様々なデータは、ＥＤＭ構成要素４０２によって実行され得る様々な機能および動作に関して、および以下のユーザインターフェースに関して、以下でさらに説明される。
【００４６】
図５に進むと、本開示の態様による、例示的ＥＤＭ構成要素４０２の図が示される。本開示において説明されるシステム、装置、またはプロセスは、機械内で実施される、たとえば、１つまたは複数の機械と関連する１つまたは複数のコンピュータ可読媒体において実施される、機械実行可能構成要素を構成し得る。そのような構成要素は、１つまたは複数の機械、たとえば、コンピュータ、コンピューティングデバイス、仮想機械など、によって実行されるときに、記載された動作を機械に実行させることができる。一態様では、ＥＤＭ構成要素４０２は、コンピュータ実行可能構成要素および命令を記憶するためのメモリを備え得る。ＥＤＭ構成要素４０２はさらに、ＥＤＭ構成要素４０２によって命令（たとえば、コンピュータ実行可能構成要素および命令）の動作を円滑化するためのプロセッサを備え得る。いくつかの例示的実施形態では、ＥＤＭ構成要素４０２は、本明細書に記載されるような動作のパフォーマンスを向上させるためのいくつかのモジュールを備え得る。他の例示的実施形態では、ＥＤＭ構成要素は、本明細書に記載されるような動作のパフォーマンスを向上させることができる１つのモジュールであることもある（またはそのように見なすことができる）。ＥＤＭ構成要素４０２は、たとえば、妨害事象監視および分析モジュール５０５、履歴アーカイビングモジュール５１０、統計モジュール５１５、およびレポーティングモジュール５２０を備え得る。
【００４７】
警報に応答して、たとえば、ＰＭＵベースの警報（たとえば、角度差警報または周波数妨害警報）が検出されたとき、ＥＤＭ４０２の妨害事象監視および分析モジュール５０５は、その警報を潜在的に引き起こしたシステムのトポロジの変化（たとえば、装置通電状況、装置接続状況などのトポロジデータ）と警報を相互に関連付けることによって、警報に応答することができる。ＰＭＵ、装置データ、およびトポロジデータのこの相関関係は、コンテキストを警報に提供することができ、以下を備える事象と情報を関連付けるために使用され得る：妨害発生地、妨害の大きさ、妨害インパクト、および事象の広がり。
【００４８】
妨害発生地は、事象の正確な原因（たとえば、特性評価）および場所（たとえば、ローカライゼーション）を含む、事象の発生地とともに事象の検出時間に関する情報を備え、事象は、１つまたは複数の妨害で構成され得る。ある事象では、１つの場所での妨害が、別の場所での妨害などにつながり得る。事象監視および分析モジュール５０５は、非稼働になった装置を説明するだけではなく、最初に非稼働であったある特定の装置が稼働を再開したことも説明する。特性評価は、デバイス状態ならびに状況変化（インからアウトへ、またはアウトからインへ）に基づき得る。妨害事象監視および分析モジュール５０５は、原因を判定し、ラインイン／アウト、ユニットイン／アウト、またはロードイン／アウトとして妨害を分類するように試み、妨害が特定の特性評価である可能性を示す整合性インディケータを提供することができる。
【００４９】
妨害の特性を示す（または、妨害の原因を判定する、妨害を分類するなどの）ために、ＰＭＵデータは、トポロジデータを含む、ＳＣＡＤＡデータなどの他のデータと相互に関連付けられ得る。ＰＭＵは、グリッドで起こった何かの効果を監視する（たとえば、角度妨害警報または周波数妨害警報）。ＳＣＡＤＡデータは、トポロジの情報（たとえば、トポロジデータ、たとえば、どこでユニット、ライン、または変圧器が、そしてどの回路遮断器が、接続されるまたは含まれるか）、およびトポロジが妨害にどのように反応したか（たとえば、起こったトポロジ変化は何か）を提供することができる。
【００５０】
トポロジの変化が判定されたとき、ＥＤＭ４０２の事象監視および分析モジュール５０５は、そのトポロジの変化をＰＭＵ警報（たとえば、角度妨害警報、または周波数妨害警報）と関連付ける、またはその逆を行う。
【００５１】
一例として、妨害が、ユニットがアウトであることを示すトポロジの変化をもたらすユニットアウト妨害である場合、ユニットアウト妨害に関連する対応するＰＭＵベースの周波数警報もまた存在すべきである（前述のように、ラインイン／アウト妨害は、通常は、角度妨害警報の生成をもたらし、ユニットイン／アウト妨害は、通常は、周波数妨害警報の生成をもたらし、ロードイン／アウト妨害は、通常は、周波数妨害警報の生成をもたらす）。同様に、妨害が、ラインアウト（たとえば、ライン機能停止）である場合、相関するＰＭＵベースの警報は、角度妨害警報であるべきである。いくつかのシナリオでは、周波数警報は、ラインが機能しなくなった可能性があり、そのラインに接続された遮断器は開いたが、仲介する発電機が機能しなくなったことを示し得る。他の場合には、警報は、ユーザＩＤ（たとえば、電力システムオペレータ）が実装した高い／低い設定に応じて決まり得る。ユーザが、適切に設定を構成しなかった場合、警報は生成され得るが、トポロジとの相関関係は、心配することはないこと（たとえば、誤検知）を示し得る。データ品質の問題はまた、誤検知につながり得る。
【００５２】
妨害事象監視および分析モジュール５０５はまた、妨害が特定の特性評価である可能性がどのくらいかを示す整合性インディケータを提供し得る。前述のように、ＰＭＵベースのデータは、角度妨害警報の生成をもたらし得、周波数妨害警報もまた生成し得る。一例として、周波数妨害警報が生成され、事象監視および分析モジュール５０５が、ＰＭＵ警報をユニットが非稼働になったことを示すトポロジの変化と相互に関連付けた場合、生成ユニットトリップは周波数警報を引き起こし得るので、この相関関係は高い。したがって、ＰＭＵ警報およびトポロジの変化は両方とも、原因（ユニットアウト）および効果（周波数警報）とよく調和するので、整合性は、周波数について高いとして指示される。
【００５３】
妨害事象監視および分析モジュール５０５は、複数のシナリオを説明し得る。もう１つの例として、ラインがトリップした場合、この妨害は、ラインにわたる角度分離を恐らく増やすことになるが、必ずしも周波数警報を引き起こさない。角度妨害警報が、生成され、トポロジ変化が、ラインが非稼働になったというラインの状況を示す場合、ＰＭＵ角度妨害警報は、起こったトポロジ変化と高度に相関し、したがって、角度妨害警報の整合性は高いものとして指示され得る。
【００５４】
事象はまた、すべての妨害が１つの事象の部分である複数の妨害を備え得る。ＰＭＵ検出（たとえば、測定）は、警報の生成、および同じ事象の警報の継続する生成をもたらし得る。ＥＤＭ４０２の妨害事象監視および分析モジュール５０５は、妨害が同じ事象の部分であるかを判定するために、トポロジデータ（たとえば、装置状況、遮断器状況、交換されたトポロジなど）を使用し得る。新しい警報をまだ受信しているにもかかわらず、後続のサイクルにおいて、トポロジがそれ以上変化しない場合、そのとき、それは、同じ妨害が警報の連続生成をもたらしている（たとえば、他の場所に影響を及ぼす異なる事象と関連する異なる妨害とは対照的に）というしるしであり得る。したがって、ＰＭＵベースの警報のトップにトポロジ変化を重ねること（たとえば、相互に関連付けること、かぶせること）は、ＰＭＵから来る警報を有効にするための方法になり得、ある期間の後に実際に妨害がないときに、ＰＭＵベースの警報がまだ生成されることになる。
【００５５】
ＰＭＵベースの警報がＥＤＭ４０２の妨害事象監視および分析モジュールによって相互に関連付けられ得るもう１つの例では、伝送オペレータは、それ自体のフットプリントの境界（たとえば、テリトリ、コリドなど）のうちの１つにＰＭＵを有する。近隣の伝送オペレータが、いくらかのライン機能停止を有した場合、そのとき、それらのライン機能停止の責任は、ＰＭＵを有する伝送オペレータの責任下にはないことになるが、電気的に、ＰＭＵを有するネットワークのその部分は、ライン機能停止を有するグリッドの近隣の部分にまだ接続されており、ＰＭＵは、テリトリ外のライン機能停止に基づく変化を測定し得るので、ＰＭＵ検出は、警報の生成をまだもたらすことになる。したがって、ＰＭＵ検出は、警報の生成をまだもたらすことになる。しかしながら、データトポロジ変化は、ＰＭＵが存在するネットワークの部分において生じなかった。妨害は、オペレータが責任を有するネットワークの部分を変更しなかった（たとえば、オペレータは、近隣のフットプリント内にある装置の責任または制御を有さない）ので、このオペレータが行うべきことは存在しないため、これは、誤検知と考えられ得る。
【００５６】
他のシナリオでは、ＰＭＵ検出は、警報の生成をもたらし得るが、トポロジ変化は、ＰＭＵ警報と高度に相関しない。たとえば、ＰＭＵベースの周波数妨害警報が生成され、トポロジ変化が、ラインが故障したことを示した場合、次いで、ＥＤＭ４０２の妨害事象監視および分析モジュール５０５は、ラインアウトが、必ずしも周波数警報（そうではなくて、および角度妨害警報）を生成させる必要はないと決定し得る。したがって、周波数警報は、ラインが非稼働になったことを示すトポロジ変化にうまく対応しない。他方で、ラインアウトが、電気事業者からの配電網電力がもはや存在しないにもかかわらず分散型発電機（ＤＧ：ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  ｇｅｎｅｒａｔｏｒ）がある場所に電力を供給し続ける状態である、アイランディングである場合、アイランディングを有するライン機能停止はまた、周波数妨害警報を生成させ得るので、ＥＤＭ４０２の妨害事象監視および分析モジュール５０５は、アイランディングの指示について入手可能なデータを調べることができる。アイランディングが存在すると判定された場合、次いで、トポロジ変化およびアイランディングの判定は、周波数妨害警報とさらにうまく相関し、したがって、インディケータは、「周波数の高い整合性」になり得る。しかしながら、ライン機能停止が起こったが、アイランドは形成されなかった場合、そのとき、警報は、誤検知であった可能性がある。ＰＭＵは警報を生成するが、トポロジおよび他のデータのさらなる分析に基づいて、それは、角度妨害警報であるべきであり、周波数警報であるべきではない。その場合、周波数警報整合性は、低いことになる。したがって、ＥＤＭ４０２は、ＰＭＵ警報に基づく複数のシナリオ、トポロジデータとその警報の相関関係、およびＰＭＵ警報のさらなる相関関係、トポロジデータ、および他の情報のさらなる分析を説明することができる。
【００５７】
したがって、周波数（および角度）警報の高い整合性、および周波数（および角度）警報の低い整合性は、警報の測定値がトポロジ変化と適切に相関するかどうかに基づき得る。ＰＭＵベースの警報データを分析するおよび警報データをトポロジおよび他のデータと相互に関連付けるためのＥＤＭ４０２の妨害事象監視および分析モジュール５０５の能力は、１つまたは複数の妨害の特性評価（たとえば、原因）を提示するだけではなく、整合性の指示（たとえば、警報がトポロジ変化および他のデータと相互に関連付けられる強さまたは可能性がどのくらいか）もまた提供することができる。
【００５８】
妨害発生地に関する情報は、事象の発生地に関する情報、たとえば、妨害タイプ、装置、回路遮断器、ステーションの名称または呼称、ステーションに関連する電圧レベル（たとえば、５００ｋＶ）、およびノードの名称または呼称、を備える粒度レベルでもよい。その情報は、たとえば、ＰＭＵデータ、ＳＣＡＤＡデータ、およびトポロジデータを使用して、導出され得る。前述のように、たとえば、角度、周波数などにおける、差は、たとえば、実電力、無効電力、周波数、および単位当たりの電圧の変化を備える、ある種の電気的パラメータへのインパクトを各々がもたらし得る、ラインイン／アウト、ユニットイン／アウト、またはロードイン／アウトでもよい、妨害事象が存在するかどうかに関して知らせることができる。３０２1〜Nによって報告された時間的に同期化された情報は、どの装置が時間的に最初に影響を受けたかを判定するために使用され得る。トポロジ情報は、時間的に最初に影響を受けた装置と接続された他の装置（他のステーションまたはノードにあるものを含む）もまた妨害を経験したかどうかを判定するために使用され得る。事象は、１つまたは複数の妨害を備え得る。妨害事象監視および分析モジュール５０５は、トポロジ情報および時間的に同期化された情報を使用して、すべてともに接続されたいくつかの装置が妨害を経験したことと、１つの装置が最初に影響を受け、次いで、第１の装置に接続された第２の装置が次に妨害を経験し、次いで、第２の装置に接続された第３の装置が妨害を経験したこととを判定し得る。これらの判定を行うことによって、発生地  −  事象のソース  −  が判定され得る。
【００５９】
事象は、いくつかの妨害を備え得るが、一方で、複数の事象が生じた場合もあり得る。例示的シナリオでは、たとえば、５つの異なるノードにある５つの装置が関わる、１つの事象が生じ、一方で、別の事象は、８つの他のノードにある８つの他の装置に関わったことをデータが示すことがある。ＰＭＵベースの警報およびトポロジ情報は、最初の５つの装置が互いに接続されていることと、しかしながら、それらが第２の妨害事象による影響を受けた８つの他の装置には接続されていないことを判定するために使用され得る。時間同期化データが、最初の５つの装置のうちのどれが第１の妨害を最初に経験したかと、第２の８つの装置のうちのどれが第２の妨害を最初に経験したかとを判定し、それによって各事象の発生地を指摘するために、使用され得る。
【００６０】
加えて、妨害の特性評価、妨害の場所、および妨害の発生地を判定することに加えて、妨害事象監視および分析モジュール５０５はまた、各妨害の大きさを提供するように動作可能になり得る。各妨害の時点で、妨害前状態から妨害後状態への遷移中に、電気的パラメータの変化（たとえば、実電力の変化、無効電力の変化、および電圧の変化）に関する情報を備える妨害の大きさ情報が、妨害事象監視および分析モジュール５０５によって判定され得る。大きさ情報は、たとえば、妨害発生地についてでもよい。大きさ情報はまた、たとえば、最も影響を受けたＰＭＵの場所についてでもよい。
【００６１】
妨害事象監視および分析モジュール５０５はまた、妨害インパクト情報を判定するように動作可能であり得、妨害インパクト情報は、電力、電圧、実電力、無効電力、および電圧の変化の関数、または妨害のポイントに関する何らかの他のパラメータ（たとえば、電気的パラメータ、カスタム設計されたパラメータなど）でもよい、妨害インパクトファクタ（ＤＩＦ）メトリックを使用するシステム内の事前に指定されたおよび測定された極めて重要な場所での妨害事象のインパクトに関する情報を備え得る。ＤＩＦは、ＰＭＵの場所での事象における各妨害のインパクト（妨害中の電力システムパラメータにおけるユーザ定義された重みおよび定常状態変化に基づく）を反映し、たとえば、以下の例示的方程式を使用することによって、導出することができる：
【００６２】
【数１】
2018061425.tif 000003
この方程式では、ＤＩＦPMU Bus iは、特定のＰＭＵに関連する妨害インパクトファクタである。それは、たとえば、ＰＭＵの実電力の変化を妨害場所の実電力の変化で割ったものに対して重み付け係数Ｗ１を乗じ、これに、ＰＭＵでの品質Ｑの変化を妨害場所での品質の変化で割ったものに対して重み付け係数Ｗ２を掛けたものを加え、ＰＭＵでの電圧の変化を妨害場所の電圧の変化で割ったものに対して重み付け係数Ｗ３を掛けたものを加えることによって、計算される。各々の重み付け係数Ｗ１、Ｗ２、およびＷ３は、セットすることができる（たとえば、電力システムオペレータによってセットされる）。さらに、他の係数が、顧客またはユーザ選択または設計によって決まり得る妨害インパクトファクタを計算するときに、説明され得る。
【００６３】
妨害事象監視および分析モジュール５０５はまた、事象の広がり情報を判定するように動作可能になり得る。事象の広がり情報は、事象の広がりまたは範囲に関する情報（たとえば、事象がローカル事象か広域事象か）を備え得る。ローカル事象は、１つのみの場所（たとえば、１つの変電所）が影響を受ける事象でもよく、一方、広範囲に及ぶ事象は、複数の場所が影響を受けた事象でもよい。事象の広がり情報はまた、事象が異なるタイプの装置に関わる（たとえば、ラインおよびロードに同時になど）かどうかに関する情報を含み得る。
【００６４】
さらに図４を参照すると、新しい事象（１つまたは複数の妨害から成る）が起こるときにはいつでも、各新しい妨害は、年代順の形で事象履歴アーカイブに追加され（たとえば、履歴アーカイビングモジュール５１０によって追加され）、これは、事象後分析が実行されることを可能にし得る。各妨害についてアーカイブされる情報は、以下のようでもよい：事象検出時間、事象におけるシステムトポロジ妨害のＰＭＵベースの警報との相関関係、妨害タイプ、場所および大きさ、妨害により最も影響を受けた場所（極めて重要な場所の事前に指定されたリストの中で）。
【００６５】
さらに図５を参照すると、統計モジュール５１５は、異なる統計的情報を事象レベルでならびに妨害レベルで保持し得る。これは、事象可能性ベースのプランニングを次に助けることができる、システムにおける妨害のパターンのよいアイディアを提供することができる。
【００６６】
さらに図５では、レポーティングモジュール５２０は、すべての妨害事象に関連するすべての情報およびそれらの関連統計データ（たとえば、コンマ区切り（ＣＳＶ：ｃｏｍｍａ−ｓｅｐａｒａｔｅｄ  ｖａｌｕｅ）フォーマットで）を記録するように動作可能になり得る。レポーティングモジュール５２０は、新しい妨害事象が検出および分析されるといつもレポートを更新することができる。レポートは、オンラインを含むいくつかのフォーマットで、またはエクセルのスプレッドシートを介して表示することができ、そこにおいて、各列は、以下を備える見出しを有し得る：事象時間、ＰＭＵ警報タイプ（たとえば、周波数、角度）、警報−トポロジ整合性（高い／低い）、妨害を受けたステーション、妨害装置ＩＤ、妨害回路遮断器、実電力の差、無効電力の差、単位当たりの電圧の差、ＰＭＵステーション、ＰＭＵ電圧レベル、ＰＭＵノード、ＰＭＵ  ＩＤなど。見出しに対応する各々のこれらのデータ要素の例は、以下のユーザインターフェース形態のいくつかにおいて現れる。
【００６７】
例示的実施形態では、ＥＤＭ構成要素４０２、あるいはそのモジュールのうちの１つまたは複数は、たとえば、送電網システムのエネルギ管理システム（ＥＭＳ：Ｅｎｅｒｇｙ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｓｙｓｔｅｍ）など、１つまたは複数の他のシステムと関連付けられ得る。たとえば、ＥＤＭ構成要素４０２は、ＥＭＳのモジュールでもよく、またはＥＭＳのモジュールと通信するアプリケーションでもよい。もう１つの例として、ＥＤＭ構成要素４０２は、ＷＡＭＳシステムと関連付けられた、アプリケーション、またはモジュールでもよい。
【００６８】
図６は、ＥＤＭ構成要素４０２によって実行され得る動作の例示的実施形態を示す流れ図である。前述のように、ＥＤＭ構成要素４０２は、コンピュータ実行可能構成要素および命令を記憶するためのメモリを備え得る。ＥＤＭ構成要素４０２はさらに、命令（たとえば、コンピュータ実行可能構成要素および命令）の動作を円滑にするためのプロセッサを備え得る。
【００６９】
動作は、ステップ６０５で開始し得る。ステップ６１０で、ＥＤＭ構成要素４０２は、様々なデータを読み取ることができる。たとえば、ＥＤＭ構成要素４０２は、たとえば、事象データ、装置データ、および、ＰＭＵベースまたはＳＣＡＤＡベースでもよい、トポロジデータを読み取ることができる。事象データ、装置データ、およびトポロジデータは、たとえば、直接にまたは間接的に、ＥＤＭ構成要素４０２によってアクセス可能なリポジトリ（たとえば、リポジトリ４１５）から読み取られ得る。間接的の一例として、データは、ＳＣＡＤＡ構成要素４０８およびＰＤＣ４１２（図４に破線で示されるように）、あるいは他のデバイスおよびアプリケーション（たとえば、ＥＭＳ）によってリトライされ得る。事象データ、装置データ、およびトポロジデータは、たとえば、いつおよびどこで角度または周波数妨害警報が生成されたか、デバイス接続、状態、および状況データ、ユニット／ライン／ロード情報、場所情報（たとえば、ステーション）、ステーションの電圧レベル、ノード番号などを備え得る。
【００７０】
さらに図６を参照すると、ステップ６１５でＥＤＭは、たとえば、特定の時間、または間隔の間に、ＰＭＵ警報がトポロジの変化（たとえば、トポロジ変化）に対応するかどうかを判定することを必然的に伴い得る、事象データ、装置データ、およびトポロジデータの時間相関を実行し得る。
【００７１】
６２０では、相関性に基づいて、有効なシステム妨害が存在するかどうかの判定が行われ得る。前述のように、場合によっては、ＰＭＵ測定値は、同事象についての警報の継続する生成をもたらし得る。あるいは、前述のように、場合によっては、ＰＭＵ警報は、トポロジの変化と相関しない（誤検知を示し得る）。もう１つの例として、ＰＭＵ警報は、オペレータの責任の領域外で生成され得る。有効なシステム妨害が存在しない場合、動作は、ＥＤＭ４０２が新しいデータを常に監視および分析し続ける、ステップ６１０に進み得る。
【００７２】
有効なシステム妨害が存在する場合、ステップ６２５で、ＥＤＭ４０２は、原因（たとえば、妨害の特性を示す）およびシステム妨害の場所を検出し得る。一例として、ＥＤＭ４０２は、データを読み取って、妨害の時間、妨害に関わる装置、および妨害のトポロジの変化（たとえば、ステーションＣＡＮＡＤＡ８、ノード３、５００ＫＶ変電所でのラインアウト）を判定し得る。ＥＤＭ４０２は、次いで、図５に関して前述したように、事象の「原因と結果」の関係を分析することができる（たとえば、ＥＤＭ４０２は、特定の時間でのラインアウトがＰＭＵベースの角度差警報に対応するかどうかを判定し、相関の程度、または、たとえば、角度差警報がラインアウト妨害によって引き起こされた、尤度を示すその警報への整合性レベル（高い、低い）を割り当てることができる。加えて、図５に関して前述したように、妨害発生地が、ＥＤＭ４０２によって判定され得る。加えて、妨害前状態から妨害後状態への遷移中の妨害のポイントでの電気的パラメータの変化（たとえば、実電力の変化、無効電力の変化、および電圧の変化）に関する情報を含む妨害の大きさが、ＥＤＭ４０２によって判定され得る。
【００７３】
ステップ６３５で、ＥＤＭ４０２は、妨害のインパクトを判定し、妨害発生地および最も影響を受けた場所もまた含むことになる、各妨害場所の妨害インパクトファクタ（ＤＩＦ）を計算することができる。妨害インパクトは、ＤＩＦ、図５に関して前述された例示的方程式、を使用するシステム内の事前に指定されたおよび測定された極めて重要な場所での妨害事象のインパクトに関する情報を含み得る。ＤＩＦは、ＰＭＵ場所での事象における各妨害のインパクト（ユーザ定義された重みおよび妨害中の電力システムパラメータにおける定常状態変化に基づく）を反映する。
【００７４】
ステップ６４０では、ＥＤＭ４０２は、事象後分析のためにシステム妨害の履歴詳細をアーカイブすることができる。履歴詳細は、たとえば、リポジトリ４１５に記憶することができ、表示（たとえば、図１０）のために取得することができる。ステップ６４５では、事象および妨害に関する異なる統計データが、計算され得る。統計データは、たとえば、リポジトリ４１５に記憶することができ、表示（たとえば、図１１）のために取得することができる。
【００７５】
ステップ６５０では、ＥＤＭ４０２の動作は、自動化されたレポートが作成され、それに応じて更新される、ステップを備え得る。図５に関して前述したように、レポートに関連するデータは、ＣＳＶフォーマットで記憶することができ、レポートは、エクセルのスプレッドシートなどを介して、オンライン表示することができる。レポーティングモジュール５２０は、新しい妨害事象が検出および分析されるときにはいつでもレポートを更新することができる。
【００７６】
ＥＤＭ４０３が新しいデータを受信し、それの分析を更新し続けることができるように、動作は、より多くの事象、装置、およびトポロジデータが読み取られる、ステップ６１０にループし得る。
【００７７】
図７〜１１は、本開示の例示的実施形態によるグラフィカルユーザインターフェース（ＧＵＩ）を示す。たとえば、グラフィカルユーザインターフェース７００は、高度妨害管理構成要素（たとえば、ＥＤＭ構成要素４０２）によって生成され得る、または高度妨害管理構成要素（たとえば、ＥＤＭ構成要素４０２）と関連付けられ得る。さらに、グラフィカルユーザインターフェースは、デバイス（たとえば、コンピューティングデバイス）のディスプレイと関連付けられ得る。グラフィカルユーザインターフェース７００と関連付けられるデバイスは、たとえば、コンピュータ、ラップトップコンピュータ、モバイルデバイス、ハンドヘルドデバイス、携帯電話（たとえば、スマートフォン）、タブレットデバイス、対話型モニタ、グラフィカルユーザインターフェースを表示または提示する能力を有する別のタイプのデバイスなどを備え得る。グラフィカルユーザインターフェースは、ＥＤＭ構成要素４０２に関連する様々な情報を提供することができる。
【００７８】
図７は、たとえばＥＤＭ構成要素４０２によって、その生成が円滑化された、リアルタイム事象検出ＧＵＩ７００を示すＧＵＩを示す。ＧＵＩ７００は、ＥＤＭ構成要素４０２が起動された（たとえば、実行された）最後の時間の表示７０５を備え得る。図示された例では、表示７０５は、ＥＤＭが２０１４年１２月２６日１０：０４：４８の開始時間および２０１４年１２月２６日１０：０４：４８の終了時間に最後に動作可能であったことを示す。ＧＵＩ７００はまた、ＥＤＭ構成要素４０２によるリアルタイム事象検出７１０をエリアに表示することができる。図示された例では、リアルタイム事象検出７１０は、検出されたＰＭＵ警報のそれである。ＰＭＵ警報は、警報をトリガするのに十分なほど有意であった周波数、位相角度などの変化をもたらす、いくつかの理由でトリガされた可能性がある（警報の差閾値は、セットすることができる）。警報は、たとえば、故障、事象、または保守記録（たとえば、ラインイン／アウト、ユニットイン／アウト、ロードイン／アウト）によって引き起こされた可能性がある。図７に示すように、ＥＤＭ構成要素４０２によって検出される他のリアルタイム事象は、トポロジの変化であることがある（そこにおいて、トポロジ警報は、ＳＣＡＤＡ／ＥＭＳから生成された可能性がある）。ともに、ＰＭＵ警報が検出され、トポロジ変化警報が検出された場合、「新しい事象検出」インディケータが、ＰＭＵ警報はまたトポロジ変化と相関したこと、およびそれによる事象（１つまたは複数の妨害を備え得る）が生じた尤度を指示して、書き込まれ得る。ＧＵＩ７００はまた、事象が検出された最後の時間を表示することができる。図示された例では、事象が検出された最後の時間は、２０１４年１２月２６日１０：０４：００であった。例示的実施形態では、ＧＵＩ７００はまた、ＥＤＭ構成要素４０２によって使用されるデータソースが更新された最後の時間７１５を表示することができ、そこにおいて、データソースは、たとえば、ＰＭＵベースのデータまたはＳＣＡＤＡベースのデータでもよい。図７において示される例では、ＰＭＵデータおよびＳＣＡＤＡデータの両方が、２０１４年１２月２６日１０：０４：４８に更新された。ＥＤＭ構成要素４０２によって使用されるデータが最後に更新された時間の指示を提供することで、表示されているデータが最近の（または、反対に、期限切れの）データに基づいたかどうかをＥＤＭ構成要素のユーザＩＤに知らせることができる。ＧＵＩ７００はまた、ＥＤＭ構成要素４０２によって記録された事象統計値の要約を表示することができる。図示された例では、検出された事象の総数は、２３９であり、検出されたロードインおよびアウト妨害（たとえば、ロード損失か復旧かに基づく妨害）、検出されたユニットインおよびアウト妨害（たとえば、ユニットが稼働するか非稼働か）、および、検出されたラインインおよびアウト妨害（たとえば、ライントリップ）の数の総数によって、ＥＤＭ構成要素４０２が遭遇する妨害のうちのいくつかの簡潔な要約を提供する。
【００７９】
図８は、検出に関係する情報および最新の事象の説明を表示し得る最新の事象ＧＵＩ８００を示すＧＵＩを説明する。最新の事象ＧＵＩ８００は、ユーザＩＤが最新の事象タブ８０５をクリックする（または選択する）ときに提示され得る。ＧＵＩ８００は、ＥＤＭ構成要素４０２によって使用されるデータソース（たとえば、ＰＭＵベースの測定データ、ＳＣＡＤＡ測定データ）が更新された最後の時間８１０を表示し得る。最新の事象ＧＵＩ８００は、事象要約セクション８１５を備え得る。事象要約セクション８１５は、事象開始検出時間８２０を表示し得る。図の例に示されるように、事象開始時間は、２０１４年１２月２６日１０：０４：００であり、事象と関連する第１の妨害が生じたときの時間を示す。事象要約セクション８１５はまた、事象がローカルか広範囲に及ぶかを示す、事象の広がりインディケータ８２５を備え得る。ローカル事象は、１つの場所（たとえば、１つの変電所）に影響を及ぼす妨害を備える事象として特徴づけられ得、一方、広範囲に及ぶ事象は、多数の場所（たとえば、多数の変電所）への妨害を有する事象でもよい。事象がローカルか広範囲に及ぶかの閾値は、オペレータがセットした閾値に応じて、変化し得る。事象要約セクション８１５は、ライン、ユニット、またはロードアウトの数が表示され得る、事象特性評価サブセクション８３０を備え得、ライン、ユニット、およびロードインの数もまた、事象特性評価サブセクション８３０において表示され得る。図示された例示的ＧＵＩでは、１つのみのライン妨害が事象と関連し、それはラインアウト妨害である。事象要約セクション８１５はまた、事象のＰＭＵ警報およびトポロジの整合性を示す情報８３５を含み得る。ここで、図示された例では、事象のＰＭＵ警報およびトポロジ整合性は、「高い妨害警報タイプ：周波数」として示され、これは、ＰＭＵ警報が周波数妨害警報であることと、対応するトポロジ変化（たとえば、ラインアウト）およびさらなる分析（たとえば、アイランディングの判定）がその周波数妨害警報とよく一致することとを示す。事象要約セクション８１５はまた、事象の検出時間がいつ終了したかを示し得る、事象終了検出時間インディケータ８４０を有し得る。ここで、図８に示される例では、事象終了検出時間は、２０１４年１２月２６日の１０：０４：０４として示される。
【００８０】
さらに図８を参照すると、最新の事象ＧＵＩ８００は、事象説明セクション８４５を有し得る。事象説明セクション８４５は、妨害発生地８５０からの情報を備え得る。妨害発生地８５０からの情報は、たとえば、発生地での妨害タイプ（たとえば、「ラインアウト」）、ステーション（たとえば、Ｃａｎａｄａ８）、ステーションに関連する電圧レベル（たとえば、５００ＫＶ）、ノード番号（たとえば、ノード１２３）、装置ＩＤ番号（たとえば、装置ＩＤ：７＿１０＿１）、電力の変化（たとえば、ΔＭＷ、−１４８８．９４）、無効電力の変化（ΔＭＶＡＲ４５８．３８）、および単位当たりの電圧の変化（たとえば、ΔＶ  ｐ．ｕ．０．０９３１）などの情報を備え得る。事象説明セクション８４５はまた、最も影響を受けたＰＭＵ場所８５５からの情報を備え得る。最も影響を受けたＰＭＵ場所８５５からの情報は、たとえば、最も影響を受けたＰＭＵ場所のステーション（たとえば、Ｃａｎａｄａ８）、ステーションに関連する電圧レベル（たとえば、５００ＫＶ）、ノード番号（たとえば、ノード１２３）、ＰＭＵ  ＩＤ番号（たとえば、ＰＭＵ  ＩＤ：ＢＲＮ−７＿１０＿１）、電力の変化（たとえば、ΔＭＷ、−１４８８．９４）、無効電力の変化（ΔＭＶＡＲ４５８．３８）、および単位当たりの電圧の変化（たとえば、ΔＶ  ｐ．ｕ．０．０９３１）など、情報を備え得る。事象説明セクション８４５はまた、最も影響を受けたＰＭＵ場所のみならず、事象による影響を受けたすべてのＰＭＵ場所の情報の表示をもたらし得る選択可能なリンクを備え得る。
【００８１】
図８に示される例では、１つのみの妨害が検出された。しかしながら、妨害事象は、複数の妨害から構成され得る。その事象に対応する複数の妨害が存在した場合、より多くの妨害が、事象要約セクションに現れることになり（恐らく、別のライン、ユニット、またはロード妨害が示されることになる）、そしてまた、事象説明８４５の下に、複数の行が現れることになり、各行は、最新の事象に関係する妨害と対応することになる。同じ事象（たとえば、最新の事象）の異なる妨害と関連する異なる遮断器が存在することがあり、したがって、すべてのそれらの異なる遮断器ＩＤが、各行に示されることになる。
【００８２】
図９は、ＰＭＵ場所ＧＵＩ９００での妨害インパクトを示すＧＵＩを説明する。ＧＵＩ９００は、ＥＤＭ構成要素４０２によって使用されるデータソース（たとえば、ＰＭＵ測定データ、ＳＣＡＤＡ測定データ）が更新された最後の時間を示すセクション９０５を表示し得る。ＧＵＩ９００は、ＰＭＵ場所での妨害インパクトを示す別のセクション９１０を有し得る。ＰＭＵ場所での妨害インパクトセクション９１０において示される情報は、チャートを備え得る。チャートは、たとえば、事象妨害による影響を受けた各ＰＭＵ場所のＰＭＵ場所９１５を示すことができ、そこにおいて、表示されるＰＭＵ場所９１５データは、ステーションの識別（たとえば、Ｃａｎａｄａ８）、ステーションに関連する電圧レベル（たとえば、５００ＫＶ）、およびノード番号（たとえば、ノード１２３）を備え得る。ＰＭＵ場所での妨害インパクトセクション９１０はまた、ＰＭＵ  ＩＤ番号９２０（たとえば、ＢＲＮ−７＿１０＿１、ＢＲＮ−１０＿８２＿１など）、および、各影響を及ぼされたＰＭＵ場所の妨害インパクトファクタ（たとえば、１００％、６４．７％など）を表示し得る。ＰＭＵ場所での妨害インパクトセクション９１０はまた、たとえば、電力の変化（たとえば、ΔＭＷ、−１４８８．９４）、無効電力の変化（ΔＭＶＡＲ４５８．３８）、単位当たりの電圧の変化（たとえば、ΔＶ  ｐ．ｕ．０．０９３１）、単位当たりの電圧（たとえば、Ｖ  ｐ．ｕ．）、および周波数を含み得る、妨害中のＰＭＵデータを表示し得る。妨害の間のＰＭＵデータ９３０の測定値（および測定値の変化）の各々は、ソート可能になり得る。たとえば、ユーザは、三角形を選択またはクリックして、昇順または降順で各測定値（または測定値の変化）をソートすることができる。前述の測定値（および測定値の変化）に加えて、妨害の間のＰＭＵデータ９３０はまた、データ品質のインディケータで構成され得る。前述のように、データ品質問題は、たとえば、誤検知のようなエラーを引き起こし得る。
【００８３】
図１０は、事象に関連するすべての妨害を記録する履歴を示す事象履歴ＧＵＩ１０００を示すＧＵＩを示す。各妨害は、たとえば、年代順に、ソート可能になり得る。事象履歴ＧＵＩ１０００は、事象後分析のために使用され得る。最新の事象検出および説明ＧＵＩ１０００は、ユーザＩＤが最新の事象タブ１００５をクリックする（または選択する）ときに提示され得る。ＧＵＩ１０００は、ＥＤＭ構成要素４０２によって使用されるデータソース（たとえば、ＰＭＵ測定データ、ＳＣＡＤＡ測定データ）が更新された最後の時間を示すセクション１０１０を表示し得る。事象履歴ＧＵＩ１０００は、事象履歴セクション１０１５を備え得る。例示的実施形態では、事象履歴セクション１０１５の下に、事象検出時間およびＰＭＵ警報タイプ１０２０が、表示され得る。図１０に示されるように、第１のエントリは、２０１４年１２月２６日１０：０４：００の事象検出時間を有し、警報タイプは、周波数に関係した。
【００８４】
さらに図１０を参照すると、事象履歴セクション１０１５はまた、エントリの妨害情報を表示し得る。図８の事象履歴セクション１０１５の第１のエントリに示されるように、妨害情報は、たとえば、妨害タイプ（たとえば、「ラインアウト」）、ステーション（たとえば、Ｃａｎａｄａ８）、ステーションに関連する電圧レベル（たとえば、５００ＫＶ）、ノード番号（たとえば、ノード１２３）、装置ＩＤ番号（たとえば、装置ＩＤ：７＿１０＿１）、回路遮断器（ＣＢ）ＩＤ番号（たとえば、ＣＢ  ＩＤ：７＿１０＿１）、電力の変化（たとえば、ΔＭＷ、−１４８８．９４）、無効電力の変化（ΔＭＶＡＲ４５８．３８）、および単位当たりの電圧の変化（たとえば、ΔＶ  ｐ．ｕ．０．０９３１）を備え得る。エントリについて同様に表示されるのは、最も影響を受けたＰＭＵ場所１０３０でもよい。たとえば、図１０に示される第１のエントリについて、最も影響を受けたＰＭＵ場所１０３０は、ステーション（たとえば、Ｃａｎａｄａ８）、ステーションに関連する電圧レベル（たとえば、５００ＫＶ）、ノード番号（たとえば、ノード１２３）、およびＰＭＵ  ＩＤ番号９２０（たとえば、ＢＲＮ−７＿１０＿１）を備え得る。
【００８５】
図１１は、事象の履歴概観および妨害特性評価統計値を提供し得る、事象要約および統計値ＧＵＩ１１００の一例を示す。事象要約および統計値ＧＵＩ１１００は、ユーザＩＤが事象要約および統計値タブ１１０５をクリックする（または選択する）ときに提示され得る。事象要約および統計値ＧＵＩ１１００は、ＥＤＭ構成要素４０２によって使用されるデータソース（たとえば、ＰＭＵ測定データ、ＳＣＡＤＡ測定データ）が更新された最後の時間を示すセクション１１１０を表示し得る。事象要約および統計値ＧＵＩ１１００は、ＥＤＭ構成要素４０２によって検出された事象の総数を示す事象総数１１１５を表示し得る。図１１に示される例では、事象総数１１１５は、２３９事象が数えられたことを示す。
【００８６】
事象要約および統計値ＧＵＩ１１００は、最後のＮ事象の事象特性評価要約を表示し得る、事象特性評価要約セクション１１２０を表示することができ、Ｎは、何らかの指定された数である（図１１に示される例では、Ｎは１０である）。例示的実施形態では、図１１に示されるように、ユーザは、事象特性評価要約セクション１１２０に記載された事象の数を選択することができる。いくつかの例示的実施形態では、ユーザは、事象の範囲（たとえば、最後の１０〜２０事象）を選択して表示することができる。事象特性評価要約セクションは、各事象が、たとえば年代順に、事象の時間（たとえば、「２０１４年１２月２６日０５：０１：４８、２０１４年１２月２６日０３：３４：２４、２０１４年１２月２６日０３：３５：１６など）によってリストに記載され得る、配列において配置され得る。各事象について、その事象と関連する各タイプの妨害の数値の指示が存在し得る。たとえば、図１０を参照すると、日付および時間２０１４年１２月２６日０５：０１：４８の事象について、ユーザＩＤは、その事象と関連する「ロードイン／アウト」妨害は存在せず、その事象と関連する「ユニットイン／アウト」妨害は存在せず、その事象と関連する１つの「ラインイン／アウト」妨害が存在することを理解することができる。もう１つの例として、２０１４年１２月２６日０３：４０：０４の事象はまた、その事象と関連する「ロードイン／アウト」妨害を有さず、「ユニットイン／アウト」妨害を有さなかったが、その事象と関連する２つの「ラインイン／アウト」妨害を有した。もう１つの例として、２０１４年１２月２６日０３：４６：４８の事象は、ロードイン／アウト妨害を有さず、ラインイン／アウト妨害を有さなかったが、その事象と関連する１つのユニットイン／アウト妨害を有した。そのようなものとして、事象要約セクション１１２０を見るユーザＩＤは、各事象と、その事象と関連する妨害の数およびタイプとを見ることができる。
【００８７】
図１１をさらに参照すると、事象要約および統計値ＧＵＩ１１００はまた、総合的事象特性評価統計値セクション１１２５を備え得る。総合的事象特性評価統計値は、任意の数の方法で統計値に関係するグラフ、たとえば、円グラフ、または棒グラフ、を示し得る。図１１に示すように、たとえば、様々な情報を備える、たとえば、事象の総数（たとえば、２３９）、複数の装置がその事象による影響を受けた事象の数を表す棒、複数の装置が影響を及ぼされた事象の数値（たとえば、２２）、および複数の装置が影響を及ぼされた事象のパーセンテージ（たとえば、９．２％）を備える、棒グラフが示される。棒グラフはまた、単一の装置のみがその事象による影響を受けた事象の数、単一の装置が影響を受けた事象の数値（たとえば、２１７）、および単一の装置が影響を受けた事象のパーセンテージ（たとえば、９０．８％）を表す棒を示す。総合的事象特性評価統計値セクション１１２５はまた、事象の広がりに関係する様々な情報を表示する、棒グラフでもよい、第２のグラフを備え得る。第２の棒グラフは、たとえば、事象の総数（たとえば、２３９）、広域事象の数を表す棒、広域事象の数値（たとえば、６）、および、広域事象である事象のパーセンテージ（たとえば、９．２％）を備え得る。第２の棒グラフはまた、ローカルエリア事象の数、ローカルエリア事象の数値（たとえば、２３３）、およびローカルエリア事象である事象のパーセンテージ（たとえば、９７．５％）を表す棒を備え得る。これらの２つの棒グラフは、事象の範囲の全体の何らかのアイディアをグラフを見るユーザＩＤに提供することができる。
【００８８】
さらに図１１を参照すると、事象要約および統計値ＧＵＩ１１００は、数、電力（ＭＷ）、および無効電力（ＭＶＡＲ）に関するロード、ユニット、およびラインアウト／インに関係する情報を提示し得る、総合的妨害特性評価統計値セクション１１３０を備え得る。総合的事象特性評価統計値は、任意の数の方法で統計値に関係するグラフ、たとえば、円グラフ、または棒グラフ、を示すことができる。
【００８９】
例示的実施形態では、総合的妨害特性評価統計値セクション１１３０は、ロード、ユニット、およびラインアウト妨害の総数（たとえば、１３９）を示す例示的第１の棒グラフを表示することができる。第１の棒グラフは、ロードアウト妨害の数、ロードアウト妨害の数値（たとえば、２２）、およびロードアウト妨害の数が備える総数のうちのパーセンテージ（たとえば、１５．８％）を表す棒を表示し得る。第１の棒グラフはまた、ユニットアウト妨害の数、ユニットアウト妨害の数値（たとえば、３３）、および、ユニットアウト妨害が備える総数のうちのパーセンテージ（たとえば、２３．７％）を表す棒を表示し得る。第１の棒グラフはまた、ラインアウト妨害の数、ラインアウト妨害の数値（たとえば、８４）、およびラインアウト妨害が備える数の総数のパーセンテージ（たとえば、６０．４％）を表す棒を表示し得る。
【００９０】
さらに図１１を参照すると、例示的実施形態では、総合的妨害特性評価統計値セクション１１３０は、ロード、ユニット、およびラインイン妨害の総数（たとえば、１１８）を示す例示的第２の棒グラフを表示し得る。第２の棒グラフは、ロードイン妨害の数、ロードイン妨害の数値（たとえば、２０）、およびロードアウト妨害の数が備える総数のうちのパーセンテージ（たとえば、１６．９％）を表す棒を表示し得る。第２の棒グラフはまた、ユニットイン妨害の数、ユニットイン妨害の数値（たとえば、２７）、およびユニットイン妨害の数が備える総数のうちのパーセンテージ（たとえば、２２．９％）を表す棒を表示し得る。第２の棒グラフはまた、ラインイン妨害の数、ラインイン妨害の数値（たとえば、７１）、およびラインイン妨害の数が備える総数のうちのパーセンテージ（たとえば、６０．２％）を表す棒を表示し得る。
【００９１】
さらに図１１を参照すると、例示的実施形態では、総合的妨害特性評価統計値セクション１１３０は、ロード、ユニット、およびラインアウト妨害による影響を受けた電力の総量（ＭＷで）（たとえば、５３８１６）を示す例示的第３の棒グラフを表示し得る。第３の棒グラフは、ロードアウト妨害の影響を及ぼされた電力、ロードアウト妨害に対応する電力の数量（たとえば、２２５１ＭＷ）、および、ロードアウト妨害が備える影響を及ぼされた電力の総量のパーセンテージ（たとえば、４．２％）を表す棒を表示し得る。第３の棒グラフはまた、ユニットアウト妨害の影響を及ぼされた電力、ユニットアウト妨害に対応する電力の数量（たとえば、１０２２ＭＷ）、および、ユニットアウト妨害が備える影響を及ぼされた電力の総量のパーセンテージ（たとえば、１．９％）を表示し得る。第３の棒グラフはまた、ラインアウト妨害の影響を及ぼされた電力、ラインアウト妨害に対応する電力の数量（たとえば、５０５４２ＭＷ）、および、ラインアウト妨害が備える影響を及ぼされた電力の総量のパーセンテージ（たとえば、９３．９％）を表す棒を表示し得る。
【００９２】
さらに図１１を参照すると、例示的実施形態では、総合的妨害特性評価統計値セクション１１３０は、ロード、ユニット、およびラインイン妨害による影響を受けた電力の総量（ＭＷで）（たとえば、４１２５５ＭＷ）を示す例示的第４の棒グラフを表示し得る。第４の棒グラフは、ロードイン妨害の影響を及ぼされた電力、ロードイン妨害に対応する電力の数量（たとえば、１４９４ＭＷ）、および、ロードイン妨害が備える影響を及ぼされた電力の総量のパーセンテージ（たとえば、３．６％）を表示し得る。第４の棒グラフはまた、ユニットイン妨害の影響を及ぼされた電力、ユニットイン妨害に対応する電力の数量（たとえば、１４０ＭＷ）、および、ユニットイン妨害が備える影響を及ぼされた電力の総量のパーセンテージ（たとえば、０．３％）を表示し得る。第４の棒グラフはまた、ラインイン妨害の影響を及ぼされた電力、ラインイン妨害に対応する電力の数量（たとえば、３９６２２ＭＷ）、および、ラインイン妨害が備える影響を及ぼされた電力の総量のパーセンテージ（たとえば、９６．０％）を表示し得る。
【００９３】
さらに図１１を参照すると、例示的実施形態では、総合的妨害特性評価統計値セクション１１３０は、ロード、ユニット、およびラインアウト（たとえば、１４６９４）妨害による影響を受けた無効電力の総量（ＭＶＡＲで）を示す例示的第５の棒グラフを表示し得る。第５の棒グラフは、ロードアウト妨害の影響を及ぼされた無効電力、ロードアウト妨害に対応する無効電力の数量（たとえば、３６８ＭＶＡＲ）、および、ロードアウト妨害が備える影響を及ぼされた無効電力の総量のパーセンテージ（たとえば、２．５％）を表す棒を表示し得る。第５の棒グラフはまた、ユニットアウト妨害の影響を及ぼされた無効電力、ユニットアウト妨害に対応する無効電力の数量（たとえば、３１８０ＭＶＡＲ）、および、ユニットアウト妨害が備える影響を及ぼされた無効電力の総量のパーセンテージ（たとえば、２１．６％）を表す棒を表示し得る。第５の棒グラフはまた、ラインアウト妨害の影響を及ぼされた無効電力、ラインアウト妨害に対応する無効電力の数量（たとえば、１１１４４ＭＶＡＲ）、および、ラインアウト妨害が備える影響を及ぼされた無効電力の総量のパーセンテージ（たとえば、７５．８％）を表す棒を表示し得る。
【００９４】
さらに図１１を参照すると、例示的実施形態では、総合的妨害特性評価統計値セクション１１３０は、ロード、ユニット、およびラインイン妨害による影響を受けた無効電力の総量（ＭＶＡＲで）（たとえば、８２８０ＭＶＡＲ）を示す例示的第６の棒グラフを表示し得る。第６の棒グラフは、ロードイン妨害の影響を及ぼされた無効電力、ロードイン妨害に対応する電力の数量（たとえば、０ＭＶＡＲ）、および、ロードイン妨害が備える影響を及ぼされた無効電力の総量のパーセンテージ（たとえば、０％）を表す棒を表示し得る。第６の棒グラフはまた、ユニットイン妨害の影響を及ぼされた無効電力、ユニットイン妨害に対応する無効電力の数量（たとえば、２６２９ＭＶＡＲ）、および、ユニットイン妨害が備える影響を及ぼされた無効電力の総量のパーセンテージ（たとえば、３１．８％）を表す棒を表示し得る。第６の棒グラフはまた、ラインイン妨害の影響を及ぼされた無効電力、ラインイン妨害に対応する無効電力の数量（たとえば、５６５１ＭＷ）、および、ラインアウト妨害が備える電力影響を及ぼされた総量のパーセンテージ（たとえば、６８．２％）を表す棒を表示し得る。
【００９５】
前述の例示的システムを考慮して、開示される主題に従って実装され得る例示的方法は、図１２〜１４のフローチャートを参照してより深く理解され得る。説明を簡潔にするために、本明細書で開示される例示的方法は、一連の活動として提示および説明されるが、いくつかの活動は、本明細書で示されるおよび説明されるものとは異なる順番でまたは他の活動と同時に生じ得るので、本特許請求される主題は、その活動の順番によって限定されないことを理解されたい。たとえば、本明細書で開示される１つまたは複数の例示的方法は、別法として、状態図にあるような、一連の相互に関係のある状態または事象として表わされ得る。さらに、相互作用図は、異種エンティティが本方法の異種部分を規定するときの本開示の主題による方法を表し得る。さらに、示されたすべての活動が、本明細書による記載された例示的方法を実装するために必要とされる訳ではない。さらに、開示される例示的方法のうちの２つ以上が、本明細書に記載の１つまたは複数の態様を達成するために、互いに組み合わせて実装され得る。本明細書を介して開示される例示的方法は、プロセッサによって実行しそれによって実装するためにあるいはメモリに記憶するためにコンピュータにそのような方法を移送および転送することを可能にするために、製品（たとえば、コンピュータ可読媒体）に記憶することが可能であることをさらに理解されたい。
【００９６】
図１２を参照すると、非限定的実施形態（例示的実施形態とも称される）において、デバイスは、プロセッサと、プロセッサによって実行されるときに、動作のパフォーマンスを向上させる（たとえば、方法を実行する）、またはプロセッサを備えるデバイスに動作を実行させることができる、実行可能命令（たとえば、機械可読記憶媒体に記憶された）を記憶するメモリとを備える。本デバイスは、たとえば、ＥＤＭ構成要素４０２を備えるコンピューティングデバイスでもよい。
【００９７】
ステップ１２０５で、動作は、電力システムに接続された測定デバイスと関連する電力潮流測定値に基づいて監視データを取得するステップを備え得る。監視データは、電力システム内の電気的妨害を示す警報データを備え得、電力システムのトポロジを示すトポロジデータもまた備え得る。測定デバイスは、電力システムに関連する電気的パラメータを監視するフェーザ測定ユニットデバイスを備え得る。警報データは、電力システムに、より具体的には電力システム内の異なるノードに、関連する電圧の位相角度の差のフェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される角度妨害警報に関係し得る。警報データはまた、電力システムに関連する周波数妨害または電力システムに関連する周波数の差のフェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される周波数妨害警報に関係し得る。警報データはまた、電力システムに関連する振動妨害の検出に応答して生成される振動妨害警報に関係し得る。警報データはまた、たとえば、フェーザ測定ユニットによって、測定され得る任意の他の電気的パラメータに関係し得る。電力潮流測定値は、繰り返して、電力システムから取得され得る。トポロジデータは、電力システム内の装置の通電状況を備え得る。通電状況は、電力システムから非稼働と見なされた装置に関係し得る。通電状況はまた、電力システムにおいて稼働させられた装置に関係し得る。電気的妨害は、妨害事象を備える一群の妨害のうちの１つでもよく、動作はさらに、妨害事象が１つのみの場所が妨害事象による影響を受けるローカル妨害事象か、いくつかの場所が妨害事象による影響を受ける広範囲に及ぶ妨害事象かを判定するステップを備え得る。動作は、各電気的妨害の妨害の大きさを判定するステップを備え得、妨害の大きさは、妨害前状態から妨害後状態への遷移中の、各電気的妨害の時点での電気的パラメータの変化（たとえば、実電力の変化、無効電力の変化、および電圧の変化）に関する情報を備え得る。妨害の大きさ情報は、たとえば、妨害発生地についてでもよい。妨害の大きさ情報はまた、たとえば、最も影響を受けたＰＭＵ場所についてでもよい。
【００９８】
ステップ１２１０で、動作は、警報データをトポロジデータの変化から生じる変更されたトポロジデータと相互に関連付けるステップを備え得る。
【００９９】
ステップ１２２０で、動作は、変更されたトポロジデータとの警報データの相互関連付けに基づいて電力システムにおける電気的妨害の特性を示すステップを備え得る。
【０１００】
さらに図１２を参照すると、例示的実施形態では、動作はさらに、警報データと変更されたトポロジデータとの間の相関の程度を表す整合性レベルを判定するステップを備え得る。動作はさらに、測定デバイスに関連する場所での電気的妨害のインパクトを示す妨害インパクトファクタを判定するステップを備え得る。その場所に位置する変電所は、電力システムに関連する電気エネルギの電圧を第１のレベルの電圧から第２のレベルの電圧に変換する。
【０１０１】
図１３を参照すると、非限定的実施形態（例示的実施形態とも称される）において、デバイスは、プロセッサと、プロセッサによって実行されるときに動作のパフォーマンスを向上させる（たとえば、方法を実行する）、またはプロセッサを備えるデバイスに方法を実行させることができる、実行可能命令（たとえば、機械可読記憶媒体に記憶された）を記憶する、メモリとを備える。本デバイスは、たとえば、ＥＤＭ構成要素４０２を備えるコンピューティングデバイスでもよい。
【０１０２】
ステップ１３０５で、本方法は、電力システムに接続された測定デバイスに関連する測定データをプロセッサおよびメモリを備えるデバイスによって受信するステップを備え得る。測定データは、電力システム内の電気的妨害を示す警報データを備え得、測定データはまた、電力システム内の装置の配列および装置の電力状況に関係するトポロジの変化を示すトポロジデータを備え得る。
【０１０３】
ステップ１３１０で、本方法は、デバイスによって警報データをトポロジの変化と相互に関連付けるステップを備え得る。
【０１０４】
ステップ１３１５で、本方法は、デバイスによって警報データのトポロジの変化との相互関連付けに基づいて電力システムにおける電気的妨害の因果関係を判定するステップを備え得る。
【０１０５】
ステップ１３２０で、本方法は、デバイスによって警報データとトポロジの変化との相関のレベルを表す整合性インディケータを判定するステップを備え得る。
【０１０６】
ステップ１３２５で、本方法は、デバイスによってある場所への電気的妨害のインパクトを反映する妨害インパクトファクタを判定するステップを備え得る。
【０１０７】
さらに図１３を参照すると、測定デバイスは、電力システムに関連する電気的パラメータを監視するフェーザ測定ユニットデバイスを備え得る。測定デバイスはまた、装置に関連する電圧を測定する電圧センサを備え得る。測定デバイスはまた、装置に関連する電流を測定する電流センサを備え得る。警報データは、電力システムに、より具体的には電力システム内の異なるノードに、関連する電圧の位相角度の差のフェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される角度妨害警報に関係し得る。警報データはまた、電力システムに関連する周波数妨害または電力システムに関連する周波数の差のフェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される周波数妨害警報に関係し得る。さらに、警報データは、電力システムに関連する振動妨害の検出に応答して生成される振動妨害警報に関係し得る。警報データはまた、たとえばフェーザ測定ユニットによって、測定され得る任意の電気的パラメータに関係し得る。
【０１０８】
さらに図１３を参照すると、本方法は、電気的妨害について以下を表示するグラフィカルユーザインターフェースの一部の修正を備える通知をデバイスによって生成するステップを備え得る：因果関係、場所、整合性インディケータ、妨害インパクトファクタ、および、電気的妨害に関連するフェーザ測定ユニットデバイスの識別。因果関係は、ラインが電力システムから非稼働であるラインアウト妨害、電力生成ユニットが電力システムから非稼働であるユニットアウト妨害、またはロードが電力システムからの接続を切られたロードアウト妨害のうちの少なくとも１つを備える。表示される情報の例示的実施形態は、図７〜１１に示されるようになり得る。
【０１０９】
図１４を参照すると、非限定的実施形態（例示的実施形態とも称される）において、デバイスは、プロセッサと、プロセッサによって実行されるときに動作のパフォーマンスを向上させる（たとえば、方法を実行する）、またはプロセッサを備えるデバイスに方法を実行させることができる、実行可能命令（たとえば、機械可読記憶媒体に記憶された）を記憶するメモリとを備える。本デバイスは、たとえば、ＥＤＭ構成要素４０２を備えるコンピューティングデバイスでもよい。
【０１１０】
ステップ１４０５で、動作は、送電網システム内の電気的妨害に関係する警報データの読み取りの取得、および送電網システム内の装置のサービス状況に関係するトポロジの変化を示すトポロジデータの読み取りの取得を円滑化するステップを備え得る。警報データおよびトポロジデータは、送電網システム内の測定デバイスから導出された測定データに関連するデータでもよい。測定デバイスは、送電網システムに関連する電気的パラメータを監視するフェーザ測定ユニットデバイスを備え得る。警報データは、たとえばフェーザ測定ユニットによって、測定され得る任意の電気的パラメータに関係し得る。警報データは、電力システムに、より具体的には電力システム内の異なるノードに、関連する電圧の位相角度の差のフェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される角度妨害警報に関係し得る。警報データはまた、電力システムに関連する周波数妨害または電力システムに関連する周波数の差のフェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される周波数妨害警報に関係し得る。さらに、警報データは、電力システムに関連する振動妨害のフェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される振動妨害警報に関係し得る。
【０１１１】
ステップ１４１０で、動作は、警報データをトポロジデータと相互に関連付けるステップを備え得る。
【０１１２】
ステップ１４１５で、動作は、警報データのトポロジデータとの関連付けに基づいて送電網システムにおける電気的妨害の分類を判定するステップを備え得る。
【０１１３】
ステップ１４２０で、動作は、警報データとトポロジデータとの間の相関の程度を表す整合性を判定するステップを備え得る。例として、整合性は、周波数妨害の高いまたは低い整合性、および、角度妨害の高いまたは低い整合性でもよい。
【０１１４】
ステップ１４２５で、動作はまた、送電網システム内の場所での電気的妨害のインパクトを示す妨害インパクトファクタを判定するステップを備え得る。妨害インパクトファクタは、図５に関して前述したように導出され得る。
【０１１５】
ステップ１４３０で、動作はまた、電気的妨害がローカル妨害事象または広範囲に及ぶ妨害事象の部分であるかどうかを判定するステップを備え得る。一例として、ローカル妨害事象は、１つのみの場所が影響を受けるものであり、一方、広範囲に及ぶ妨害事象は、複数の場所が影響を受けるものであり得る。
【０１１６】
さらに図１４を参照すると、動作はさらに、定義された数の前の妨害事象の表示された要約の一部の修正を備える通知を生成するステップを備え得、そこにおいて、要約は、定義された数の前の妨害事象のうちの各事象の発生の時間のインディケータと、定義された数の前の妨害事象のうちの各妨害事象を備える各電気的妨害の分類の計数とを備える。前述のように、他の表示される情報は、最新の事象、事象履歴、事象要約および統計値に関する情報と、他の関連情報（たとえば、図７〜１１を参照）とを備え得る。
【０１１７】
開示される主題の様々な態様のコンテキストを提供するために、図１５、および以下の論考は、開示される主題の様々な態様が実装され得る適切な環境の簡潔な概要を提供することを意図している。本主題は、１つまたは複数のコンピュータで実行するコンピュータプログラムのコンピュータ実行可能命令との一般的関連において前述されたが、開示される主題はまた、他のプログラムモジュールと組み合わせて実装され得ることが、当業者には認められよう。一般に、プログラムモジュールは、特定のタスクを実行するまたは特定の抽象データタイプを実装するルーチン、プログラム、構成要素、データ構造物などを備える。
【０１１８】
本明細書では、「ストア」、「ストレージ」、「データストア」、「データストレージ」、「データベース」などの用語、および構成要素の動作および機能に関するほぼあらゆる他の情報ストレージ構成要素は、「メモリ構成要素」、あるいは、「メモリ」またはメモリを備える構成要素において実施されたエンティティを指す。本明細書に記載のメモリ構成要素は、揮発性メモリまたは不揮発性メモリでもよく、あるいは、揮発性および不揮発性メモリの両方、限定ではなく例として、揮発性メモリ１５２０（以下を参照）、不揮発性メモリ１５２２（以下を参照）、ディスクストレージ１５２４（以下を参照）、およびメモリストレージ１５４６（以下を参照）、を備え得ることに留意されたい。さらに、不揮発性メモリは、読み取り専用メモリ、プログラム可能読み取り専用メモリ、電気的プログラム可能読み取り専用メモリ、電気的消去可能読み取り専用メモリ、フラッシュメモリ、またはソリッドステートメモリ（たとえば、ソリッドステートドライブ）を備え得る。揮発性メモリは、外部キャッシュメモリとして機能するランダムアクセスメモリを備え得る。例として、そして限定ではなく、ランダムアクセスメモリは、同期型ランダムアクセスメモリ、ダイナミックランダムアクセスメモリ、同期型ダイナミックランダムアクセスメモリ、ダブルデータレート同期型ダイナミックランダムアクセスメモリ、高度同期型ダイナミックランダムアクセスメモリ、同期リンクダイナミックランダムアクセスメモリ、およびダイレクトラムバスランダムアクセスメモリなどの多数の形式で使用可能である。加えて、本明細書のシステムまたは方法の開示されるメモリ構成要素は、これらに限定されることなく、これらのおよび任意の他の適切なタイプのメモリを備えることが意図されている。
【０１１９】
さらに、開示される主題は、シングルプロセッサまたはマルチプロセッサコンピュータシステム、ミニコンピューティングデバイス、メインフレームコンピュータ、ならびにパーソナルコンピュータ、ハンドヘルドコンピューティングデバイス（たとえば、パーソナルデジタルアシスタント、電話、時計、タブレットコンピュータ、ネットブックコンピュータ、…）、マイクロプロセッサベースのまたはプログラム可能な家庭用電化製品または産業用電子機器などを含む、他のコンピュータシステム構成で実施され得ることに留意されたい。説明される態様はまた、タスクが、通信ネットワークを介してリンクされたリモート処理デバイスによって実行される、分散型コンピューティング環境において実施され得るが、本開示のすべてではなくてもいくつかの態様は、スタンドアロンコンピュータで実施され得る。分散型コンピューティング環境では、プログラムモジュールは、ローカルメモリストレージデバイスおよびリモートメモリストレージデバイスの両方に置かれ得る。
【０１２０】
図１５は、本アプリケーションの例示的実施形態による開示されるシステムおよび方法を実行するように動作可能なコンピューティングシステム１５００のブロック図を示す。コンピュータ１５１２は、プロセッシングユニット１５１４、システムメモリ１５１６、およびシステムバス１５１８を備え得る。システムバス１５１８は、プロセッシングユニット１５１４にシステムメモリ１５１６を含むがこれに限定されないシステム構成要素を結合させる。プロセッシングユニット１５１４は、様々な使用可能なプロセッサのいずれかでもよい。デュアルマイクロプロセッサおよび他のマルチプロセッサアーキテクチャもまた、プロセッシングユニット１５１４として使用され得る。
【０１２１】
システムバス１５１８は、メモリバスまたはメモリコントローラ、周辺バスまたは外部バス、あるいは、工業標準アーキテクチャ、マイクロチャネルアーキテクチャ、拡張工業標準アーキテクチャ、インテリジェントドライブエレクトロニクス、ビデオ電子機器規格協会ローカルバス、周辺構成要素相互接続、カードバス、ユニバーサルシリアルバス、高度グラフィックスポート、パーソナルコンピュータメモリカード国際協会バス、Ｆｉｒｅワイヤ（電気電子技術者協会１３９４）、および、スモールコンピュータシステムインターフェースを含むがこれらに限定されない、任意の様々な使用可能なバスアーキテクチャを使用する、ローカルバスを含む、いくつかのタイプのバス構造のいずれかでもよい。
【０１２２】
システムメモリ１５１６は、揮発性メモリ１５２０および不揮発性メモリ１５２２を備え得る。起動中などのコンピュータ１５１２内の要素の間で情報を転送するためのルーチンを含む、基本入力／出力システムは、不揮発性メモリ１５２２に記憶され得る。例として、そして限定ではなく、不揮発性メモリ１５２２は、読み取り専用メモリ、プログラム可能読み取り専用メモリ、電気的にプログラム可能な読み取り専用メモリ、電気的消去可能読み取り専用メモリ、またはフラッシュメモリを備え得る。揮発性メモリ１５２０は、外部キャッシュメモリとして機能する読み取り専用メモリを備え得る。例として、そして限定ではなく、読み取り専用メモリは、同期型ランダムアクセスメモリ、動的読み取り専用メモリ、同期動的読み取り専用メモリ、ダブルデータレート同期動的読み取り専用メモリ、高度同期動的読み取り専用メモリ、同期リンク動的読み取り専用メモリ、ラムバス直接読み取り専用メモリ、ダイレクトラムバス動的読み取り専用メモリ、およびラムバス動的読み取り専用メモリなどの多数の形式で使用可能である。
【０１２３】
コンピュータ１５１２はまた、取り外し可能／取り外し不能、揮発性／不揮発性コンピュータ記憶媒体を備え得る。図１５は、たとえば、ディスクストレージ１５２４を示す。ディスクストレージ１５２４は、磁気ディスクドライブ、フロッピディスクドライブ、テープドライブ、フラッシュメモリカード、またはメモリスティックのようなデバイスを備え得る。加えて、ディスクストレージ１５２４は、別個にまたは、コンパクトディスク読み取り専用メモリデバイス、コンパクトディスク記録可能ドライブ、ＣＤ−ＲＷドライブまたはデジタル多用途ディスク読み取り専用メモリなどの光ディスクドライブを含むがこれらに限定されない他の記憶媒体と組み合わせて記憶媒体を備え得る。システムバス１５１８へのディスクストレージデバイス１５２４の接続を円滑化するために、インターフェース１５２６などの取り外し可能または取り外し不能インターフェースが、通常は、使用される。
【０１２４】
コンピューティングデバイスは、通常は、２つの用語が、以下のように、互いに異なって本明細書で使用される、コンピュータ可読記憶媒体または通信媒体を備え得る、様々な媒体を備える。
【０１２５】
コンピュータ可読記憶媒体は、コンピュータによってアクセスされ得る、および揮発性および不揮発性媒体と取り外し可能および取り外し不能媒体との両方を備え得る、任意の使用可能な記憶媒体でもよい。例として、そして限定ではなく、コンピュータ可読記憶媒体は、コンピュータ可読命令、プログラムモジュール、構造化データ、または非構造化データなど、情報の記憶のための任意の方法または技術に関して実装され得る。コンピュータ可読記憶媒体は、読み取り専用メモリ、プログラム可能読み取り専用メモリ、電気的にプログラム可能な読み取り専用メモリ、電気的消去可能読み取り専用メモリ、フラッシュメモリまたは他のメモリ技術、コンパクトディスク読み取り専用メモリ、デジタル多用途ディスクまたは他の光ディスクストレージ、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスクストレージまたは他の磁気ストレージデバイス、あるいは、所望の情報を記憶するために使用され得る他の有形媒体を備え得るが、これらに限定されない。これに関して、本明細書で「有形」という用語は、ストレージ、メモリまたはコンピュータ可読媒体に適用され得、変更子として無形信号それ自体を単に伝搬することを除外すると理解されるべきであり、無形信号それ自体での単なる伝搬ではないすべての標準ストレージ、メモリまたはコンピュータ可読媒体の適用範囲を放棄しないことを理解されたい。一態様において、有形媒体は、非一時的媒体を備え得、本明細書では「非一時的」という用語は、ストレージ、メモリまたはコンピュータ可読媒体に適用され得、変更子として一時的信号それ自体を単に伝搬することを除外すると理解されるべきであり、一時的信号それ自体を単に伝搬するのではないすべての標準ストレージ、メモリまたはコンピュータ可読媒体の適用範囲を放棄しない。コンピュータ可読記憶媒体は、媒体によって記憶された情報に関する様々な動作のために、たとえば、アクセス要求、クエリまたは他のデータ検索プロトコルを介して、１つまたは複数のローカルまたはリモートコンピューティングデバイスによってアクセスされ得る。
【０１２６】
通信媒体は、通常は、変調されたデータ信号、たとえば、搬送波または他の移送機構、などのデータ信号においてコンピュータ可読命令、データ構造物、プログラムモジュールまたは他の構造化または非構造化データを実施し、任意の情報配送または移送媒体を備え得る。「変調されたデータ信号」という用語は、１つまたは複数の信号内の情報のエンコードなどの方式でセットまたは変更されたそれの特性のうちの１つまたは複数を有する信号を指す。例として、そして限定ではなく、通信媒体は、ワイヤードネットワークもしくは直接ワイヤード接続などのワイヤード媒体と、音波、ＲＦ、赤外線および他のワイヤレス媒体などのワイヤレス媒体とを備え得る。
【０１２７】
図１５は、ユーザと適切な動作環境１５００に記載されたコンピュータ資源との間の仲介として機能するソフトウェアを説明することに留意されたい。そのようなソフトウェアは、オペレーティングシステム１５２８を備え得る。ディスクストレージ１５２４に記憶され得るオペレーティングシステム１５２８は、コンピュータシステム１５１２の資源を制御するおよび割り当てるように動作する。システムアプリケーション１５３０は、システムメモリ１５１６またはディスクストレージ１５２４のいずれかに記憶されたプログラムモジュール１５３２およびプログラムデータ１５３４を介するオペレーティングシステム１５２８による資源の管理を活用する。開示される主題は、様々なオペレーティングシステムでまたはオペレーティングシステムの組合せで実装され得ることに留意されたい。
【０１２８】
ユーザは、入力デバイス１５３６を介してコンピュータ１５１２にコマンドまたは情報を入力することができる。一例として、ユーザインターフェースは、ユーザがコンピュータ１５１２と対話することを可能にするタッチセンサ式の表示パネルにおいて実施され得る。入力デバイス１５３６は、マウス、トラックボール、スタイラス、タッチパッド、キーボード、マイクロフォン、ジョイスティック、ゲームパッド、パラボラアンテナ、スキャナ、ＴＶチューナカード、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、ウェブカメラ、携帯電話、スマートフォン、タブレットコンピュータなど、ポインティングデバイスを備え得る。これらのおよび他の入力デバイスは、インターフェースポート１５３８を経由してシステムバス１５１８を介してプロセッシングユニット１５１４に接続する。インターフェースポート１５３８は、たとえば、シリアルポート、パラレルポート、ゲームポート、ユニバーサルシリアルバス、赤外線ポート、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）ポート、ＩＰポート、またはワイヤレスサービスに関連する論理ポートなどを備える。出力デバイス１５４０は、入力デバイス１５３６と同じタイプのポートのいくつかを使用する。
【０１２９】
したがって、たとえば、ユニバーサルシリアルバスポートは、コンピュータ１５１２に入力を提供するために、およびコンピュータ１５１２から出力デバイス１５４０に情報を出力するために、使用され得る。出力アダプタ１５４２は、特別なアダプタを使用する、数ある出力デバイス１５４０の中でも、モニタ、スピーカ、およびプリンタのようないくつかの出力デバイス１５４０が存在すること説明するために提供される。出力アダプタ１５４２は、例として、そして限定ではなく、出力デバイス１５４０とシステムバス１５１８との間の接続の手段を提供する、ビデオおよびサウンドカードを備える。他のデバイスまたはデバイスのシステムは、リモートコンピュータ１５４４など、入力機能および出力機能の両方を提供することに留意されたい。
【０１３０】
コンピュータ１５１２は、リモートコンピュータ１５４４などの１つまたは複数のリモートコンピュータへの論理接続を使用するネットワーク化された環境において動作し得る。リモートコンピュータ１５４４は、パーソナルコンピュータ、サーバ、ルータ、ネットワークＰＣ、クラウドストレージ、クラウドサービス、ワークステーション、マイクロプロセッサベースのアプライアンス、ピアデバイス、または他の共通のネットワークノードなどでもよく、通常は、コンピュータ１５１２に関して説明された要素のうちの多数またはすべてを備え得る。
【０１３１】
簡潔にすることを目的として、メモリストレージデバイス１５４６のみが、リモートコンピュータ１５４４と図示される。リモートコンピュータ１５４４は、ネットワークインターフェース１５４８を介してコンピュータ１５１２に論理的に接続され、次いで、通信接続１５５０を経由して物理的に接続される。ネットワークインターフェース１５４８は、ローカルエリアネットワークおよび広域ネットワークなど、ワイヤまたはワイヤレス通信ネットワークを包含する。ローカルエリアネットワーク技術は、ファイバ分散データインターフェース、銅分散データインターフェース、イーサネット（登録商標）、トークンリングなどを備え得る。広域ネットワーク技術は、２地点間リンク、総合デジタル通信網およびその変形形態のような回路交換網、パケット交換網、および、デジタル加入者回線を備え得る。以下に記述するように、ワイヤレス技術が、前述に加えて、または前述の代わりに、使用され得る。
【０１３２】
通信接続１５５０は、ネットワークインターフェース１５４８をバス１５１８に接続するために使用されるハードウェア／ソフトウェアを指す。通信接続１５５０は、説明を明確にするために、コンピュータ１５１２内部に示されるが、通信接続１５５０は、コンピュータ１５１２の外部にあってもよい。ネットワークインターフェース１５４８に接続するためのハードウェア／ソフトウェアは、たとえば、標準電話グレードモデム、ケーブルモデムおよびデジタル加入者回線モデム、総合デジタル通信網アダプタ、およびイーサネット（登録商標）カードを含む、モデムなどの内部および外部技術を備え得る。
【０１３３】
図１６は、本開示の主題が対話し得るサンプルコンピューティング環境１６００の略ブロック図である。システム１６００は、１つまたは複数のクライアント１６１０を備え得る。クライアント１６１０は、ハードウェアまたはソフトウェア（たとえば、スレッド、プロセス、コンピューティングデバイス）でもよい。システム１６００はまた、１つまたは複数のサーバ１６３０を備え得る。したがって、システム１６００は、数あるモデルの中でも、２層クライアントサーバモデルまたは多層モデル（たとえば、クライアント、中間層サーバ、データサーバ）に対応し得る。サーバ１６３０はまた、ハードウェアまたはソフトウェア（たとえば、スレッド、プロセス、コンピューティングデバイス）でもよい。サーバ１６３０は、たとえば、本開示を使用することによって変換を実行するためのスレッドを収容し得る。クライアント１６１０とサーバ１６３０との間の１つの起こり得る通信は、２つ以上のコンピュータプロセスの間で伝送されるデータパケットの形式でもよい。
【０１３４】
システム１６００は、クライアント１６１０とサーバ１６３０との間の通信を円滑化するために使用され得る通信フレームワーク１６５０を備え得る。クライアント１６１０は、クライアント１６１０にローカルに情報を記憶するために使用され得る１つまたは複数のクライアントデータストア１６２０に動作可能に接続される。同様に、サーバ１６３０は、サーバ１６３０にローカルに情報を記憶するために使用され得る１つまたは複数のサーバデータストア１６４０に動作可能に接続される。
【０１３５】
本開示の態様または特徴は、ほぼあらゆるワイヤレス電気通信または無線技術、たとえば、Ｗｉ−Ｆｉ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、ＷｉＭＡＸ（Ｗｏｒｌｄｗｉｄｅ  Ｉｎｔｅｒｏｐｅｒａｂｉｌｉｔｙ  ｆｏｒ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、高度汎用パケット無線サービス（高度ＧＰＲＳ）、第３世代パートナシッププロジェクト（３ＧＰＰ）ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）、第３世代パートナシッププロジェクト２（３ＧＰＰ２）ウルトラモバイルブロードバンド（ＵＭＢ）、３ＧＰＰユニバーサルモバイルテレコミュニケーションシステム（ＵＭＴＳ）、高速パケットアクセス（ＨＳＰＡ）、高速ダウンリンクパケットアクセス（ＨＳＤＰＡ）、高速アップリンクパケットアクセス（ＨＳＵＰＡ）、ＧＳＭ（登録商標）（モバイル通信のためのグローバルシステム）ＥＤＧＥ（ＧＳＭ（登録商標）エボリューションのための高度データレート）無線アクセスネットワーク（ＧＥＲＡＮ）、ＵＭＴＳ地上波無線アクセスネットワーク（ＵＴＲＡＮ）、ＬＴＥアドバンスト（ＬＴＥ−Ａ）など、において活用され得ることに留意されたい。加えて、本明細書に記載される態様のうちのいくつかまたはすべては、レガシ電気通信技術、たとえば、ＧＳＭ（登録商標）、において活用され得る。加えて、モバイルならびに非モバイルネットワーク（たとえば、インターネット、インターネットプロトコルテレビジョン（ＩＰＴＶ）などのデータサービスネットワークなど）は、本明細書に記載の態様または特徴を活用し得る。
【０１３６】
本主題は、１つまたは複数のコンピュータで実行するコンピュータプログラムのコンピュータ実行可能命令との一般的関連において前述されたが、本開示はまた、他のプログラムモジュールと組み合わせて実装することができ、またはそのように実装されてもよいことが、当業者には理解されよう。一般に、プログラムモジュールは、特定のタスクを実行するまたは特定の抽象データタイプを実装するルーチン、プログラム、構成要素、データ構造物などを備え得る。さらに、本発明の方法は、シングルプロセッサまたはマルチプロセッサコンピュータシステム、ミニコンピューティングデバイス、メインフレームコンピュータ、ならびにパーソナルコンピュータ、ハンドヘルドコンピューティングデバイス（たとえば、ＰＤＡ、電話）、マイクロプロセッサベースのまたはプログラム可能な家庭用電化製品または産業用電子機器などを含む、他のコンピュータシステム構成と実施され得ることが当業者には理解されよう。説明される態様はまた、タスクが、通信ネットワークを介してリンクされたリモート処理デバイスによって実行される、分散型コンピューティング環境において実施され得る。しかしながら、本開示のすべてではなくてもいくつかの態様は、スタンドアロンコンピュータで実施され得る。分散型コンピューティング環境において、プログラムモジュールは、ローカルメモリストレージデバイスおよびリモートメモリストレージデバイスの両方に置かれ得る。
【０１３７】
要約書において説明されるものを含む、本開示の記載された実施形態の前述の説明は、包括的であることまたは開示された実施形態を開示された正確な形に制限することを意図されていない。特定の実施形態および例は、例示を目的として本明細書に記載されるが、そのような実施形態および例の範囲内にあると考えられる様々な修正形態が可能であることが、関連業者には理解されよう。
【０１３８】
これに関して、開示される主題は、適用可能な場合には、様々な実施形態および対応する図面に関して説明されるが、他の同様の実施形態が使用され得、あるいは、修正および追加が、開示される主題の同じ、同様の、代替えのまたは代用の機能を実行するために、そこから逸脱することなく、記載の実施形態に行われ得ることが理解されよう。したがって、開示される主題は、本明細書に記載された任意の単一の実施形態に限定されるべきではなく、以下の添付の特許請求の範囲による幅および範囲で解釈されるべきである。
【０１３９】
本明細書において、「プロセッサ」という用語は、シングルコアプロセッサ、ソフトウェアマルチスレッド実行能力を有するシングルプロセッサ、マルチコアプロセッサ、ソフトウェアマルチスレッド実行能力を有するマルチコアプロセッサ、ハードウェアマルチスレッド技術を有するマルチコアプロセッサ、パラレルプラットフォーム、および、分散共有メモリを有するパラレルプラットフォームを備えるがこれらに限定されない、ほぼあらゆるコンピューティングプロセッシングユニットまたはデバイスを指し得る。加えて、プロセッサは、集積回路、特定用途向け集積回路、デジタル信号プロセッサ、フィールドプログラマブルゲートアレイ、プログラマブルロジックコントローラ、複合プログラマブルロジックデバイス、離散的ゲートまたはトランジスタ論理回路、離散的ハードウェア構成要素、または、本明細書に記載の機能を実行するように設計されたその任意の組合せを指し得る。プロセッサは、空間利用法を最適化するまたはユーザ装置のパフォーマンスを向上させるために、分子および量子ドットベースのトランジスタ、スイッチ、およびゲートなどの、但しこれらに限定されない、ナノスケールアーキテクチャを活用し得る。プロセッサはまた、コンピューティングプロセッシングユニットの組合せとして実装され得る。
【０１４０】
本願では、「構成要素」、「システム」、「プラットフォーム」、「層」、「セレクタ」、「インターフェース」などの用語は、コンピュータ関連エンティティあるいは１つまたは複数の特定の機能を有する動作可能装置に関係するエンティティを指すことが意図されており、エンティティは、ハードウェア、ハードウェアおよびソフトウェアの組合せ、ソフトウェア、または実行中のソフトウェアのいずれかでもよい。一例として、構成要素は、プロセッサで実行するプロセス、プロセッサ、オブジェクト、実行ファイル、実行のスレッド、プログラム、またはコンピュータでもよいが、これらに限定されない。例として、そして限定ではなく、サーバで実行するアプリケーションとサーバとの両方は、構成要素になり得る。１つまたは複数の構成要素が、実行のプロセスまたはスレッド内に存在し得、構成要素は、１つのコンピュータに局在し得、または２つ以上のコンピュータの間で分散され得る。加えて、これらの構成要素は、そこに様々なデータ構造物が記憶された様々なコンピュータ可読媒体から実行し得る。構成要素は、１つまたは複数のデータパケットを有する信号によるなどするローカルまたはリモートプロセスを介して通信し得る（たとえば、ローカルシステム、分散システムにおいて、または信号を介して他のシステムとインターネットなどのネットワークを横切って、別の構成要素と対話する１つの構成要素からのデータ）。もう１つの例として、構成要素は、プロセッサによって実行されるソフトウェアまたはファームウェアアプリケーションによって動作させられる、電気または電子回路によって動作させられる機械部品によって提供される特定の機能を有する装置でもよく、プロセッサは、装置の内部または外部でもよく、ソフトウェアまたはファームウェアアプリケーションの少なくとも一部を実行する。さらにもう１つの例として、構成要素は、機械部品なしに電子構成要素を介して特定の機能性を提供する装置でもよく、電子構成要素は、電子構成要素の機能を少なくとも部分的に参照するソフトウェアまたはファームウェアを実行するために、そこにプロセッサを備え得る。
【０１４１】
加えて、「または」という用語は、排他的な「または」ではなくて、包括的な「または」を意味することが意図されている。すなわち、他に特に指定のない限り、または文脈から明らかでない限り、「Ｘが、ＡまたはＢを使用する」は、自然な包括的順列のいずれも意味することが意図されている。すなわち、ＸがＡを使用する、ＸがＢを使用する、あるいは、ＸがＡおよびＢの両方を使用する場合、そのとき、「ＸがＡまたはＢを使用する」は、前述の場合のいずれの下でも満たされる。さらに、本明細書および付属の図面において使用されるものとしての冠詞「ａ」および「ａｎ」は、単数形を対象とすることが他に特に指定されない限り、または文脈から明らかでない限り、「１つまたは複数の」を意味するものとして一般に解釈されるべきである。
【０１４２】
さらに、「含む」という用語は、閉じられたまたは排他的用語ではなくて、開かれたまたは包括的用語（たとえば、含むがこれらに限定されない）として使用されることが意図されている。「含む」という用語は、特に他の方法で明示的に使用されるのでない限り、「備える」という用語と置き換えることができ、同様の範囲で扱われることになる。一例として、「りんごを含むバスケット１杯分の果物」は、「りんごを備えるバスケット１杯分の果物」と同じ広さの範囲として扱われることになる。
【０１４３】
さらに、「ユーザ」、「加入者」、「顧客」、「オペレータ」、「スイッチマン」、「消費者」、「プロシューマ」、「エージェント」などの用語は、文脈が、数ある用語の中で特定の区別を保証しない限り、本明細書を通して同じ意味で使用される。そのような用語は、人間の存在、あるいは、シミュレートされた視覚、サウンド認識などを提供し得る自動化された構成要素（たとえば、複雑な数学的形式に基づいて推理を行うための能力を介するような、人工知能を介してサポートされる）を指し得ることを理解されたい。
【０１４４】
前述のものは、開示される主題を説明するシステムおよび方法の例を備え得る。もちろん、本明細書で構成要素または方法のあらゆる組合せを説明することは不可能である。特許請求される主題の多数のさらなる組合せおよび順列が起こり得ることが当業者には理解されよう。さらに、「含む」、「有する」、「所有する」などの用語が、詳細な説明、特許請求の範囲、付属書類、および図面において使用される限りにおいて、そのような用語は、特許請求の範囲において暫定的単語として使用されるときに「備える」が解釈されるときの「備える」という用語と同様の形で包括的であることが意図されている。
【０１４５】
最後に、代表的な実施態様を以下に示す。
［実施態様１］
プロセッサ（１５１４）と、
前記プロセッサ（１５１４）によって実行されるときに、
電力システム（２００）内の電気的妨害を示す警報データ、および、
前記電力システム（２００）のトポロジを示すトポロジデータ
を備える監視データを前記電力システム（２００）に接続された測定デバイス（３０２）に関連する電力潮流測定値に基づいて取得するステップ（１２０５）、
前記警報データを前記トポロジデータの変化から生じる変更されたトポロジデータと相互に関連付けるステップ（１２１０）、および
前記警報データの前記変更されたトポロジデータとの前記相互関連付けに基づいて前記電力システム（２００）における前記電気的妨害の特性を示すステップ（１２２０）
を備える動作のパフォーマンスを向上させる実行可能命令を記憶するメモリ（１５１６）と
を備える、デバイス。
［実施態様２］
前記動作がさらに、前記警報データと前記変更されたトポロジデータとの間の相関の程度を表す整合性レベルを判定するステップを備える、実施態様１に記載のデバイス。
［実施態様３］
前記測定デバイス（３０２）が、前記電力システム（２００）に関連する電気的パラメータを監視するフェーザ測定ユニットデバイスを備える、実施態様１に記載のデバイス。
［実施態様４］
前記警報データが、前記電力システム（２００）内の異なるノードに関連する電圧の位相角度の差の前記フェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される角度妨害警報に関係する、実施態様３に記載のデバイス。
［実施態様５］
前記警報データが、前記電力システム（２００）に関連する周波数妨害の前記フェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される周波数妨害警報に関係する、実施態様３に記載のデバイス。
［実施態様６］
前記警報データが、前記電力システム（２００）に関連する振動妨害の前記フェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される振動妨害警報に関係する、実施態様３に記載のデバイス。
［実施態様７］
前記動作がさらに、前記測定デバイス（３０２）に関連する場所での前記電気的妨害のインパクトを示す妨害インパクトファクタを判定するステップを備える、実施態様１に記載のデバイス。
［実施態様８］
前記トポロジデータが、前記電力システム（２００）内の装置の通電状況を備え、前記通電状況が、前記装置が前記電力システム（２００）から非稼働と見なされること関係する、実施態様１に記載のデバイス。
［実施態様９］
前記トポロジデータが、前記電力システム（２００）内の装置の通電状況を備え、前記通電状況が、前記装置が前記電力システム（２００）において稼働させられることに関係する、実施態様１に記載のデバイス。
［実施態様１０］
前記電気的妨害が、妨害事象を備える一群の妨害のうちの１つであり、前記動作がさらに、前記妨害事象が、１つのみの場所が前記妨害事象による影響を受けるローカル妨害事象か、いくつかの場所が前記妨害事象による影響を受ける広範囲に及ぶ妨害事象かを判定するステップを備える、実施態様１に記載のデバイス。
［実施態様１１］
電力システム（２００）に接続された測定デバイス（３０２）に関連する測定データをプロセッサ（１５１４）およびメモリ（１５１６）を備えるデバイス（１５００）によって受信するステップ（１３０５）であり、前記測定データが、
前記電力システム（２００）内の電気的妨害を示す警報データ、および、
前記電力システム（２００）内の装置の配列および前記装置の電力状況に関係するトポロジの変化を示すトポロジデータ
を備える、前記受信するステップ（１３０５）と、
前記デバイス（１５００）によって前記警報データを前記トポロジの前記変化と相互に関連付けるステップ（１３１０）と、
前記デバイス（１５００）によって、前記警報データの前記トポロジの前記変化との前記相互関連付けに基づいて前記電力システム（２００）における前記電気的妨害の因果関係を判定するステップ（１３１５）と、
前記デバイス（１５００）によって、前記警報データと前記トポロジの変化との相関のレベルを表す整合性インディケータを判定するステップ（１３２０）と、
前記デバイス（１５００）によって、ある場所への前記電気的妨害のインパクトを反映する妨害インパクトファクタを判定するステップ（１３２５）と
を備える、方法。
［実施態様１２］
前記測定デバイス（３０２）が、
前記電力システム（２００）に関連する電気的パラメータを監視するフェーザ測定ユニットデバイスと、
前記装置に関連する電圧を測定する電圧センサと、
前記装置に関連する電流を測定する電流センサと
を備える、実施態様１１に記載の方法。
［実施態様１３］
角度妨害警報が、検出される前記電力システム（２００）に関連する電圧位相角度の差の前記フェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される、実施態様１２に記載の方法。
［実施態様１４］
周波数妨害警報が、検出される前記電力システム（２００）に関連する周波数の差の前記フェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される、実施態様１２に記載の方法。
［実施態様１５］
前記電気的妨害について、
前記因果関係、
前記場所、
前記整合性インディケータ、
前記妨害インパクトファクタ、および、
前記電気的妨害に関連する前記フェーザ測定ユニットデバイスの識別
を表示するグラフィカルユーザインターフェースの一部の修正を備える、通知を前記デバイスによって生成するステップ
をさらに備える、実施態様１２に記載の方法。
［実施態様１６］
前記因果関係が、ラインが前記電力システム（２００）から非稼働であるラインアウト妨害、電力生成ユニットが前記電力システム（２００）から非稼働であるユニットアウト妨害、または、ロードが前記電力システム（２００）から接続を切られたロードアウト妨害のうちの少なくとも１つを備える、実施態様１５に記載の方法。
［実施態様１７］
実行に応答して、
送電網システム（２００）内の電気的妨害に関係する警報データ、および、
前記送電網システム（２００）内の装置の前記サービス状況に関係するトポロジの変化を示すトポロジデータ
の表示の取得を円滑化するステップと、
前記警報データを前記トポロジデータと相互に関連付けるステップと、
前記警報データの前記トポロジデータとの前記相互関連付けに基づいて、前記送電網システム（２００）における前記電気的妨害の分類を判定するステップと、
前記警報データと前記トポロジデータとの間の相関の程度を表す整合性を判定するステップと、
前記送電網システム（２００）内のある場所への前記電気的妨害のインパクトを示す妨害インパクトファクタを判定するステップと、
前記電気的妨害が、ローカル妨害事象または広範囲に及ぶ妨害事象の部分であるかどうかを判定するステップと
を備える動作をプロセッサ（１５１４）を備えるデバイスに実行させる実行可能命令を備える、機械可読記憶媒体。
［実施態様１８］
前記警報データおよび前記トポロジデータが、前記送電網システム（２００）内の測定デバイス（３０２）から導出された測定データに関連する、実施態様１７に記載の機械可読記憶媒体。
［実施態様１９］
前記測定デバイス（３０２）が、前記送電網システム（２００）に関連する電気的パラメータを監視するフェーザ測定ユニットデバイスを備え、前記警報データが、前記送電網システム（２００）に関連する電圧の位相角度の差の前記フェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される角度妨害警報に関係する、実施態様１８に記載の機械可読記憶媒体。
［実施態様２０］
前記測定デバイス（３０２）が、前記送電網システム（２００）に関連する電気的パラメータを監視するフェーザ測定ユニットデバイスを備え、前記警報データが、前記送電網システム（２００）に関連する周波数の差の前記フェーザ測定ユニットデバイスによる検出に応答して生成される周波数妨害警報に関係する、実施態様１８に記載の機械可読記憶媒体。
【符号の説明】
【０１４６】
１０５  発電施設
１１０  昇圧器
１１５  送電塔
１２０  送電変電所逓降変圧器
１２５  分配変電所逓降変圧器
１３０  柱の逓降変圧器
１３５  顧客構内
２００  送電網システム
２０５  ノード
３０２  測定デバイス
３０４  送電線
３０６  セクタ
４０２  ＥＤＭ構成要素
４０４  電圧センサ
４０６  電流センサ
４０８  ＳＣＡＤＡ構成要素
４１０  ＰＭＵ
４１２  ＰＤＣ
４１５  リポジトリ
５０５  妨害事象監視および分析モジュール
５１０  履歴アーカイビングモジュール
５１５  統計モジュール
５２０  レポーティングモジュール
７００  グラフィカルユーザインターフェース
８００  ＧＵＩ
８０５  最新の事象タブ
８１０  データソースが更新された最後の時間
８１５  事象要約セクション
８２０  事象開始検出時間
８２５  事象の広がりインディケータ
８３０  事象特性評価サブセクション
８３５  事象のＰＭＵ警報およびトポロジの整合性を示す情報
８４０  事象終了検出時間インディケータ
８４５  事象説明セクション
９００  ＰＭＵ場所ＧＵＩ
９０５  データソースが更新された最後の時間を示すセクション
９１０  ＰＭＵ場所での妨害インパクトセクション
９１５  ＰＭＵ場所
９２０  ＰＭＵ  ＩＤ番号
９３０  妨害の間のＰＭＵデータ
１０００  事象履歴ＧＵＩ
１００５  最新の事象タブ
１０１０  データソースが更新された最後の時間を示すセクション
１０１５  事象履歴セクション
１０２０  事象検出時間およびＰＭＵ警報タイプ
１１１０  データソースが更新された最後の時間を示すセクション
１１１５  事象総数
１１２０  事象特性評価要約セクション
１１２５  総合的事象特性評価統計値セクション
１１３０  総合的妨害特性評価統計値セクション
１５００  コンピューティングシステム
１５１２  コンピュータ
１５１４  プロセッシングユニット
１５１６  システムメモリ
１５１８  システムバス
１５２０  揮発性メモリ
１５２２  不揮発性メモリ
１５２４  ディスクストレージ
１５２６  インターフェース
１５２８  オペレーティングシステム
１５３０  システムアプリケーション
１５３２  プログラムモジュール
１５３４  プログラムデータ
１５３６  入力デバイス
１５３８  インターフェースポート
１５４０  出力デバイス
１５４２  出力アダプタ
１５４４  リモートコンピュータ
１５４６  メモリ記憶デバイス
１５４８  ネットワークインターフェース
１５５０  通信接続
１６００  サンプルコンピューティング環境
１６１０  クライアント
１６２０  クライアントデータストア
１６３０  サーバ
１６４０  サーバデータストア
１６５０  システムアプリケーション
【図１】
2018061425.tif 000004
【図２】
2018061425.tif 000005
【図３】
2018061425.tif 000006
【図４】
2018061425.tif 000007
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【外国語明細書】
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