(57)【要約】【課題】樹脂材料で構成されたタイヤ骨格部材とゴム材料で被覆された補強コードを備える補強層とを有し、コーナリング力に優れたタイヤを提供する。【解決手段】樹脂材料で構成されたタイヤ骨格部材１２と、ゴム材料で被覆された複数の補強コード１７を備え、タイヤ骨格部材１２のタイヤ径方向外側に配置された補強層１６と、を有し、タイヤ骨格部材１２は、ヤング率が５０ＭＰａ〜２０００ＭＰａの範囲である樹脂材料で構成される領域１２Ｚを、タイヤ径方向外側に補強層１６が配置された補強領域１６Ｚの少なくとも一部に有するタイヤ１０。【選択図】図１
2018043641.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
樹脂材料で構成されたタイヤ骨格部材と、
ゴム材料で被覆された複数の補強コードを備え、前記タイヤ骨格部材のタイヤ径方向外側に配置された補強層と、
を有し、
前記タイヤ骨格部材は、ヤング率が５０ＭＰａ〜２０００ＭＰａの範囲である前記樹脂材料で構成される領域を、タイヤ径方向外側に前記補強層が配置された補強領域の少なくとも一部に有するタイヤ。
【請求項２】
前記タイヤ骨格部材は、ヤング率が５０ＭＰａ〜２０００ＭＰａの範囲である前記樹脂材料で構成される領域のタイヤ幅方向長さが、前記補強領域のタイヤ幅方向長さに対して、０．８倍〜１．３倍の範囲である請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記タイヤ骨格部材は、一対のビード部と、前記一対のビード部からそれぞれタイヤ径方向外側に延びる一対のサイド部と、前記サイド部からタイヤ幅方向内側に延びるクラウン部と、を有し、
前記補強領域の平均厚みが、前記サイド部の最小厚部分の厚みに対し１倍〜１０倍の範囲である請求項１又は請求項２に記載のタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤ骨格部材が樹脂材料を用いて形成されたタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
軽量化やリサイクルのし易さから、熱可塑性樹脂、熱可塑性エラストマー等をタイヤ材料として用いることが提案されている。このようなタイヤとしては、例えば、タイヤ赤道面を中心に分離した一対の半環状部材を相互に接合一体化してタイヤ本体を構成し、タイヤ本体を構成する半環状部材に熱可塑性エラストマーを用いた注型タイヤが開示されている（例えば、下記特許文献１参照）。なお、特許文献１では、クラウン部に凹溝を形成し、該凹溝に周方向に対して一定角度で配置されたコードを備えたベルト層を埋設したトレッドバンドを装着している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開昭５９−０１１９０１公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、特許文献１に開示されたタイヤでは、コードを備えたベルト層を埋設したトレッドバンドに、ジエン系ゴム等のゴムが使用される。ここで、タイヤ骨格部材のタイヤ径方向外側に補強用のコードを備えた補強層を有する態様では、特許文献１のようにコードをゴム材料で被覆する態様の他にも、コードを樹脂で被覆する態様が考えられる。ただし、樹脂被覆した補強コードを適用する場合には、一般的にタイヤ骨格部材に補強コードを接着させる際に加熱処理を施すのが通常である。一方、ゴム材料で被覆した補強コードを適用する場合には、タイヤ骨格部材に補強コードを接着させる際に加熱処理の必要がないのが通常であり、樹脂被覆した補強コードを適用する場合に比べて、樹脂材料で構成されるタイヤ骨格部材に加えられる加熱の回数を抑制できる。そして、タイヤ骨格部材の熱履歴による特性の変化を抑制し得る。
しかし、タイヤ骨格部材のタイヤ径方向外側にゴム材料で被覆された補強コードを備える補強層を配置する場合、一般的に被覆に用いるゴム材料の弾性が、樹脂被覆の態様に用いる樹脂に比べてはるかに小さいため、補強層の面内のせん断剛性が低下することがあった。そして、車が進行方向を変えたり旋回したりする際に車体に与える力（コーナリング力）が低下することがあった。そのため、樹脂材料で構成されたタイヤ骨格部材のタイヤ径方向外側に、ゴム材料で被覆された補強コードを備える態様であっても、コーナリング力に優れたタイヤが望まれていた。
【０００５】
上記事実を考慮し、本発明は樹脂材料で構成されたタイヤ骨格部材とゴム材料で被覆された補強コードを備える補強層とを有し、コーナリング力に優れたタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
＜１＞  樹脂材料で構成されたタイヤ骨格部材と、ゴム材料で被覆された複数の補強コードを備え、前記タイヤ骨格部材のタイヤ径方向外側に配置された補強層と、を有し、前記タイヤ骨格部材は、ヤング率が５０ＭＰａ〜２０００ＭＰａの範囲である前記樹脂材料で構成される領域を、タイヤ径方向外側に前記補強層が配置された補強領域の少なくとも一部に有するタイヤ。
【０００７】
＜２＞  前記タイヤ骨格部材は、ヤング率が５０ＭＰａ〜２０００ＭＰａの範囲である前記樹脂材料で構成される領域のタイヤ幅方向長さが、前記補強領域のタイヤ幅方向長さに対して、０．８倍〜１．３倍の範囲である＜１＞に記載のタイヤ。
【０００８】
＜３＞  前記タイヤ骨格部材は、一対のビード部と、前記一対のビード部からそれぞれタイヤ径方向外側に延びる一対のサイド部と、前記サイド部からタイヤ幅方向内側に延びるクラウン部と、を有し、前記補強領域の平均厚みが、前記サイド部の最小厚部分の厚みに対し１倍〜１０倍の範囲である＜１＞又は＜２＞に記載のタイヤ。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、樹脂材料で構成されたタイヤ骨格部材とゴム材料で被覆された補強コードを備える補強層とを有し、コーナリング力に優れたタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】第１実施形態に係るタイヤの構成を示すタイヤ幅方向に沿った断面図である。
【図２】第２実施形態に係るタイヤの構成を示すタイヤ幅方向に沿った断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本明細書において「〜」を用いて示された数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値をそれぞれ最小値及び最大値として含む範囲を意味する。
本明細書において組成物中の各成分の量は、各成分に該当する物質が組成物中に複数存在する場合には、特に断らない限り、組成物中に存在する当該複数の物質の合計量を意味する。
【００１２】
（タイヤ）
本発明のタイヤは、樹脂材料で構成されたタイヤ骨格部材と、ゴム材料で被覆された複数の補強コードを備え、前記タイヤ骨格部材のタイヤ径方向外側に配置された補強層と、を有する。そして、前記タイヤ骨格部材は、ヤング率が５０ＭＰａ〜２０００ＭＰａの範囲である領域（以下単に「特定樹脂材料領域」とも称す）を、タイヤ径方向外側に前記補強層が配置された補強領域の少なくとも一部に有する。
【００１３】
車が進行方向を変えたり旋回したりする際には、所謂コーナリング力が求められる。しかし、タイヤ骨格部材のタイヤ径方向外側にゴム材料で被覆された補強コードを備える補強層を配置する場合、補強層の面内のせん断剛性が低下し、その結果コーナリング力が低下することがあった。
これに対し、本発明のタイヤによれば、タイヤ骨格部材がヤング率が特定の範囲である樹脂材料で構成される特定樹脂材料領域を補強領域の少なくとも一部に有するため、コーナリング力を向上させることができる。
【００１４】
〔タイヤ骨格部材〕
本発明のタイヤは、樹脂材料で構成されたタイヤ骨格部材を有する。タイヤ骨格部材は、樹脂製のタイヤの本体となる部材である。前記タイヤ骨格部材は、例えば、円環状とすることができる。また、前記タイヤ骨格部材は、例えば、一対のビード部、前記ビード部からタイヤ径方向外側に延びる一対のサイド部、及び、一方の前記サイド部のタイヤ径方向外側端と他方の前記サイド部のタイヤ径方向外側端とを連結するクラウン部、を有するように構成することができる。
【００１５】
・ヤング率
タイヤ骨格部材はタイヤ径方向外側に前記補強層が配置された補強領域の少なくとも一部に特定樹脂材料領域を有する。この特定樹脂材料領域を構成する樹脂材料のヤング率は、５０ＭＰａ〜２０００ＭＰａの範囲である。
上記ヤング率が、前記範囲の下限値を下回ると、タイヤ骨格部材の補強領域の剛性が高められず、コーナリング力を向上させることが困難となる。一方、上記ヤング率が、前記範囲の上限値を超えると、タイヤ骨格部材の剛性が高くなり、縦ばねが大きくなってしまい、乗り心地が悪化する。
【００１６】
特定樹脂材料領域を構成する樹脂材料のヤング率は、コーナリング力と乗り心地とを高次元で両立することが可能との観点から１００ＭＰａ〜５００ＭＰａの範囲が好ましく、２００ＭＰａ〜４００ＭＰａの範囲がより好ましい。
【００１７】
また、本発明のタイヤは、タイヤ骨格部材の補強領域の少なくとも一部を構成する特定樹脂材料領域の樹脂材料のヤング率が、補強領域以外の領域（例えばサイド部）の樹脂材料のヤング率より高いことが好ましい。つまり、タイヤ骨格部材の構成について、補強層でタイヤ径方向外側が補強された領域を高ヤング率とし、その他の領域は低ヤング率とすることが好ましい。これにより、補強層の面内のせん断剛性の低下を、高ヤング率とした特定樹脂材料領域で補ってコーナリング力を高め、一方で補強層で補強された領域以外の領域については低ヤング率とすることで、タイヤに本来求められる弾性等を保持することができる。
【００１８】
なお、タイヤ骨格部材の特定樹脂材料領域を構成する樹脂材料のヤング率の測定は、ＪＩＳ  Ｋ７１６１（１９９４年）に規定される引張弾性率の測定方法に準じて行われる。
【００１９】
・特定樹脂材料領域
ここで、図を用いて説明する。図１は、本発明の一例である第１実施形態に係るタイヤの構成を示すタイヤ幅方向に沿った断面図である。
なお、図中矢印Ｗはタイヤ回転軸と平行な方向（本明細書では「タイヤ幅方向」と称する）を示し、矢印Ｓはタイヤの回転軸を通りタイヤ幅方向と直交する方向（本明細書では「タイヤ径方向」と称する）を示す。また、「ラジアル方向」とは、タイヤ周方向と直交する方向である。さらに、一点鎖線ＣＬは、タイヤのセンターラインを示す。
【００２０】
図１に示すように、第１実施形態に係るタイヤ１０は、樹脂材料で構成されたタイヤ骨格部材１２と、スパイラルベルト層（補強層の一例）１６と、接着層１８と、トレッドゴム３０と、を備えている。また、スパイラルベルト層１６は、ゴム材料で被覆された複数の補強コード１７を備えている。
タイヤ骨格部材１２は、一対のビード部２０と、一対のビード部２０からそれぞれタイヤ径方向外側に延びる一対のサイド部２２と、サイド部２２からタイヤ幅方向内側に延びるクラウン部２４と、を有している。なお、タイヤ骨格部材１２のタイヤ径方向内側端から断面高さの３０％までをビード部２０といい、トレッドゴム３０を配置する部分をクラウン部２４といい、ビード部２０とクラウン部２４とを繋ぐ部分をサイド部２２という。
また、タイヤ骨格部材１２における、タイヤ径方向外側に補強層（スパイラルベルト層）１６が配置された領域を補強領域１６Ｚと称す。
【００２１】
ヤング率が上記範囲である樹脂材料で構成される特定樹脂材料領域は、タイヤ骨格部材の少なくとも補強領域に設けられる。なお、特定樹脂材料領域は、前記補強領域内にのみ存在していても、前記補強領域からさらにタイヤ幅方向の外側（つまりタイヤ骨格部材のサイド部方向）に向かってはみ出すように存在していてもよい。
特定樹脂材料領域は、タイヤ骨格部材のタイヤ幅方向やタイヤ周方向に向かって複数に分割された状態で存在してもよいが、一体的に形成された状態であることが好ましい。なお、特定樹脂材料領域は、一体的に形成された状態の場合、タイヤ周方向の全域にわたって存在していることが好ましく、複数に分割された状態の場合、タイヤ周方向の全域にわたって分散して存在していることが好ましい。
特定樹脂材料領域が一体的に形成された状態の場合、その幅（タイヤ幅方向長さ）はタイヤ周方向の全域にわたって略同一となるよう形成されていることが好ましく、タイヤ周方向に複数に分割された状態の場合、その複数の特定樹脂材料領域の全ての幅（タイヤ幅方向長さ）がタイヤ周方向の全域にわたって略同一となるよう形成されていることが好ましい。
【００２２】
図１に示す第１実施形態では、タイヤ骨格部材１２は、タイヤ径方向外側にスパイラルベルト層１６が配置された補強領域１６Ｚに、ヤング率が前述の範囲である樹脂材料で構成された特定樹脂材料領域１２Ｚを有する。
特定樹脂材料領域１２Ｚは、補強領域１６Ｚからさらにタイヤ幅方向の外側（つまりサイド部２２方向）に向かってはみ出すように存在している。また、特定樹脂材料領域１２Ｚは、タイヤ骨格部材のタイヤ幅方向やタイヤ周方向に向かって一体的に形成された状態であり、タイヤ周方向の全域にわたって存在している。さらに、特定樹脂材料領域１２Ｚの幅（タイヤ幅方向長さ）はタイヤ周方向の全域にわたって略同一となるよう形成されている。
【００２３】
特定樹脂材料領域が一体的に形成された状態、及びタイヤ周方向に複数に分割された状態のいずれであっても、特定樹脂材料領域の幅（タイヤ幅方向長さ）は、補強領域のタイヤ幅方向長さ（つまり補強層のタイヤ幅方向長さ）に対して、０．５倍〜１．３倍の範囲であることが好ましい。
前記範囲の下限値以上であることで、タイヤ骨格部材の補強領域の剛性が高められ、コーナリング力をより向上させられる。一方、前記範囲の上限値以下であることで、タイヤ骨格部材の剛性が高くなり過ぎず、縦ばねが大きくなることが抑制され、乗り心地が向上する。
特定樹脂材料領域の幅を上記範囲とすることで、コーナリング力と乗り心地とを高次元で両立することが可能となる。
【００２４】
なお、特定樹脂材料領域の幅がタイヤ周方向の全域にわたって略同一でない場合には、特定樹脂材料領域のタイヤ幅方向長さの最長の部分及び最短の部分の少なくとも一方の長さが、補強領域のタイヤ幅方向長さに対して上記の範囲であることが好ましい。さらには、最長の部分及び最短の部分の両方の長さが、補強領域のタイヤ幅方向長さに対して上記の範囲であることがより好ましい。
【００２５】
ここで、補強層は一般的に、その中心がタイヤのセンターライン（タイヤ赤道面）と重なるよう、タイヤ周方向全域にわたって配置される。そのため、タイヤ骨格部材において特定樹脂材料領域が設けられる位置も、そのタイヤ幅方向の中心がタイヤのセンターライン（タイヤ赤道面）と重なる位置となるよう形成されることが好ましい。
【００２６】
・特定樹脂材料領域以外の領域
タイヤ骨格部材の特定樹脂材料領域以外の領域（以下単に「その他の領域」とも称す）では、構成する樹脂材料は、特に限定されることなく公知の樹脂材料から自由に選択して用いることができる。ただし、その他の領域を構成する樹脂材料のヤング率は、特定樹脂材料領域を構成する樹脂材料のヤング率よりも低いことが好ましい。
【００２７】
・厚み
タイヤ骨格部材は、タイヤ径方向外側に補強層が配置された補強領域の平均厚みの、サイド部の最小厚部分の厚みに対する比率が１倍〜１０倍の範囲であることが好ましい。
この比率が前記範囲の下限値以上であることで、タイヤ骨格部材の補強領域の剛性が高められ、コーナリング力をより向上させられる。一方、前記範囲の上限値以下であることで、タイヤ骨格部材の剛性が高くなり過ぎず、乗り心地が向上する。また、使用する樹脂の量が低減でき、重量増加及びコスト増加を抑制できる。さらに、タイヤ内の空気の保持性の低下が抑制される。
前記比率を上記の範囲とすることで、コーナリング力と乗り心地とを高次元で両立することが可能となる。
【００２８】
また、タイヤ骨格部材の補強領域の平均厚みは、０．５ｍｍ〜６．０ｍｍの範囲であることが好ましい。
平均厚みが前記範囲の下限値以上であることで、タイヤ骨格部材の補強領域の剛性が高められ、コーナリング力をより向上させられる。一方、前記範囲の上限値以下であることで、タイヤ骨格部材の剛性が高くなり過ぎず、乗り心地が向上する。また、使用する樹脂の量が低減でき、重量増加及びコスト増加を抑制できる。
前記平均厚みは、乗り心地の向上及び樹脂量の低減をより高次元で実現するとの観点から１．０ｍｍ〜４．０ｍｍの範囲であることがより好ましく、１．２ｍｍ〜２．０ｍｍの範囲であることがさらに好ましい。
【００２９】
ここで、タイヤ骨格部材の補強領域の平均厚みは、測定装置として株式会社ミツトヨ製のシックネスゲージを用い、補強領域の計１００箇所（タイヤ幅方向１０点×タイヤ周方向１０点）について厚みを測定し、その平均を算出することで求められる。
またサイド部の最小厚部分の厚みは、測定装置として上記装置を用いて測定される。なお、上記最小厚部分とは、サイド部において最も厚みが薄い部分を指す。
【００３０】
次いで、タイヤ骨格部材の特定樹脂材料領域及びその他の領域（特定樹脂材料領域以外の領域）を構成する樹脂材料について説明する。
【００３１】
−樹脂材料−
タイヤ骨格部材を構成する樹脂材料は、少なくとも樹脂を主原料とし、さらに添加剤を含有していてもよい。前記樹脂には、加硫ゴムは含まれない。前記タイヤ骨格部材は、全質量に対して、好ましくは５０質量％以上、更に好ましくは７０質量％以上、特に好ましくは９０質量％以上の樹脂を含む。樹脂材料に含まれる前記樹脂としては、熱可塑性樹脂（熱可塑性エラストマーを含む）、熱硬化性樹脂、及びその他の汎用樹脂のほか、エンジニアリングプラスチック（スーパーエンジニアリングプラスチックを含む）等が挙げられる。
【００３２】
熱可塑性樹脂（熱可塑性エラストマーを含む）とは、温度上昇と共に材料が軟化、流動し、冷却すると比較的硬く強度のある状態になる高分子化合物をいう。本明細書では、このうち、温度上昇と共に材料が軟化、流動し、冷却すると比較的硬く強度のある状態になり、かつ、ゴム状弾性を有する高分子化合物を熱可塑性エラストマーと称する。また、熱硬化性樹脂とは、温度上昇と共に３次元的網目構造を形成し、硬化する高分子化合物をいう。熱硬化性樹脂としては、例えば、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ユリア樹脂等が挙げられる。
【００３３】
前記熱可塑性樹脂（熱可塑性エラストマーを含む）としては、一般的なタイヤに用いられるゴムと同等の弾性を有する熱可塑性樹脂、及び、熱可塑性エラストマー（ＴＰＥ）等を用いることができる。走行時の弾性と製造時の成形性を考慮すると、熱可塑性エラストマーを用いることが望ましい。
【００３４】
前記熱可塑性エラストマーとしては、ポリオレフィン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＯ）、ポリスチレン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＳ）、ポリアミド系熱可塑性エラストマー（ＴＰＡ）、ポリウレタン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＵ）、ポリエステル系熱可塑性エラストマー（ＴＰＣ）及び、動的架橋型熱可塑性エラストマー（ＴＰＶ）等が挙げられる。
【００３５】
（ポリアミド系熱可塑性エラストマー（ＴＰＡ））
「ポリアミド系熱可塑性エラストマー」は、結晶性で融点の高いハードセグメントを構成するポリマーと非晶性でガラス転移温度の低いソフトセグメントを構成するポリマーとを有する共重合体からなる熱可塑性エラストマーであって、ハードセグメントを構成するポリマーの主鎖にアミド結合（−ＣＯＮＨ−）を有するものを意味する。
また、熱可塑性エラストマー中の、ハードセグメント及びソフトセグメントを結合する部分を結合部という。
【００３６】
前記ポリアミド系熱可塑性エラストマーとしては、少なくともポリアミドが結晶性で融点の高いハードセグメントを構成し、他のポリマー（例えば、ポリエステル又はポリエーテル等）が非晶性でガラス転移温度の低いソフトセグメントを構成している材料が挙げられる。
【００３７】
・ハードセグメント
前記ハードセグメントを形成するポリアミドとしては、例えば、下記一般式（１）又は一般式（２）で表されるモノマーを用いて合成されるポリアミドを挙げることができる。
【００３８】
【化１】
2018043641.tif 000003
【００３９】
一般式（１）中、Ｒ１は、炭素数２〜２０の脂肪族炭化水素（好ましくは飽和脂肪族炭化水素）の分子鎖を表し、例えば、炭素数２〜２０のアルキレン基が挙げられる。
【００４０】
【化２】
2018043641.tif 000004
【００４１】
一般式（２）中、Ｒ２は、炭素数３〜２０の脂肪族炭化水素（好ましくは飽和脂肪族炭化水素）の分子鎖を表し、例えば、炭素数３〜２０のアルキレン基が挙げられる。
【００４２】
一般式（１）中、Ｒ１としては、炭素数３〜１８の脂肪族炭化水素の分子鎖（例えば炭素数３〜１８のアルキレン基）が好ましく、炭素数４〜１５の脂肪族炭化水素の分子鎖（例えば炭素数４〜１５のアルキレン基）が更に好ましく、炭素数１０〜１５の脂肪族炭化水素の分子鎖（例えば炭素数１０〜１５のアルキレン基）が特に好ましい。また、一般式（２）中、Ｒ２としては、炭素数３〜１８の脂肪族炭化水素の分子鎖（例えば炭素数３〜１８のアルキレン基）が好ましく、炭素数４〜１５の脂肪族炭化水素の分子鎖（例えば炭素数４〜１５のアルキレン基）が更に好ましく、炭素数１０〜１５の脂肪族炭化水素の分子鎖（例えば炭素数１０〜１５のアルキレン基）が特に好ましい。
前記一般式（１）又は一般式（２）で表されるモノマーとしては、ω−アミノカルボン酸やラクタムが挙げられる。また、前記ハードセグメントを形成するポリアミドとしては、これらω−アミノカルボン酸やラクタムの重縮合体や、ジアミンとジカルボン酸との共縮重合体等が挙げられる。
【００４３】
前記ω−アミノカルボン酸としては、６−アミノカプロン酸、７−アミノヘプタン酸、８−アミノオクタン酸、１０−アミノカプリン酸、１１−アミノウンデカン酸、１２−アミノドデカン酸などの炭素数５〜２０の脂肪族ω−アミノカルボン酸等を挙げることができる。また、ラクタムとしては、ラウリルラクタム、ε−カプロラクタム、ウンデカンラクタム、ω−エナントラクタム、２−ピロリドンなどの炭素数５〜２０の脂肪族ラクタムなどを挙げることができる。
前記ジアミンとしては、例えば、エチレンジアミン、トリメチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、ヘプタメチレンジアミン、オクタメチレンジアミン、ノナメチレンジアミン、デカメチレンジアミン、ウンデカメチレンジアミン、ドデカメチレンジアミン、２，２，４−トリメチルヘキサメチレンジアミン、２，４，４−トリメチルヘキサメチレンジアミン、３−メチルペンタメチレンジアミンなどの炭素数２〜２０の脂肪族ジアミンなどのジアミン化合物を挙げることができる。また、ジカルボン酸は、ＨＯＯＣ−（Ｒ３）ｍ−ＣＯＯＨ（Ｒ３：炭素数３〜２０の炭化水素の分子鎖、ｍ：０又は１）で表すことができ、例えば、シュウ酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ドデカン二酸などの炭素数２〜２２の脂肪族ジカルボン酸を挙げることができる。
【００４４】
前記ハードセグメントを形成するポリアミドとしては、ε−カプロラクタムを開環重縮合したポリアミド（ポリアミド６）、ウンデカンラクタムを開環重縮合したポリアミド（ポリアミド１１）、ラウリルラクタムを開環重縮合したポリアミド（ポリアミド１２）、１２−アミノドデカン酸を重縮合したポリアミド（ポリアミド１２）、又はジアミンと二塩基酸との重縮合ポリアミド（ポリアミド６６）等を挙げることができる。
【００４５】
前記ポリアミド６は、例えば、｛ＣＯ−（ＣＨ２）５−ＮＨ｝ｎ（ｎは任意の繰り返し単位数を表す）で表すことができ、例えば、ｎとしては２〜１００が好ましく、３〜５０が更に好ましい。
前記ポリアミド１１は、例えば、｛ＣＯ−（ＣＨ２）１０−ＮＨ｝ｎ（ｎは任意の繰り返し単位数を表す）で表すことができ、例えば、ｎとしては２〜１００が好ましく、３〜５０が更に好ましい。
前記ポリアミド１２は、例えば、｛ＣＯ−（ＣＨ２）１１−ＮＨ｝ｎ（ｎは任意の繰り返し単位数を表す）で表すことができ、例えば、ｎとしては２〜１００が好ましく、３〜５０が更に好ましい。
前記ポリアミド６６は、例えば、｛ＣＯ（ＣＨ２）４ＣＯＮＨ（ＣＨ２）６ＮＨ｝ｎ（ｎは任意の繰り返し単位数を表す）で表すことができ、例えば、ｎとしては２〜１００が好ましく、３〜５０が更に好ましい。
【００４６】
前記ポリアミド系熱可塑性エラストマーは、ハードセグメントとして、−［ＣＯ−（ＣＨ２）１１−ＮＨ］−で表される単位構造を有するポリアミド（ポリアミド１２）を有することが好ましく、また−［ＣＯ−（ＣＨ２）５−ＮＨ］−で表される単位構造を有するポリアミド（ポリアミド６）を有することが好ましい。上述のようにポリアミド１２は、ラウリルラクタムを開環重縮合又は１２−アミノドデカン酸を重縮合することで得ることができる。
【００４７】
前記ハードセグメントを形成するポリマー（ポリアミド）の数平均分子量としては、溶融成形性の観点から、３００以上１５０００以下が好ましい。
【００４８】
・ソフトセグメント
前記ソフトセグメントを形成するポリマー（ソフトセグメントを形成する高分子化合物）としては、例えば、ポリエステルや、ポリエーテルが挙げられ、更に、例えば、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレンエーテルグリコール（ＰＴＭＧ）、ＡＢＡ型トリブロックポリエーテル等が挙げられ、これらを単独で又は２種以上を用いることができる。
【００４９】
また、ソフトセグメントを形成するポリマーは、末端に官能基が導入されたものでもよい。前記官能基は、ソフトセグメントを形成するポリマーと反応させる化合物（ハードセグメントを形成するポリマー、鎖長延長剤等）の末端基と反応するものであればよい。例えば、ソフトセグメントを形成するポリマーと反応させる化合物の末端基がカルボキシ基である場合、前記官能基としてはアミノ基等が挙げられる。また、例えば、ソフトセグメントを形成するポリマーと反応させる化合物の末端基がアミノ基である場合、前記官能基としてはカルボキシ基等が挙げられる。
【００５０】
ソフトセグメントを形成するポリマーのうち、アミノ基が末端に導入されたものとしては、例えばポリエーテルの末端にアンモニア等を反応させたポリエーテルジアミン等が挙げられ、具体的にはＡＢＡ型トリブロックポリエーテルジアミン等が挙げられる。また、ソフトセグメントを形成するポリマーのうち、カルボキシ基が末端に導入されたものとしては、例えばポリエーテルの末端の水酸基が酸化反応によりカルボキシ基となったポリエーテルジカルボン酸等が挙げられ、具体的にはＡＢＡ型トリブロックポリエーテルジカルボン酸等が挙げられる。
ここで、「ＡＢＡ型トリブロックポリエーテル」とは、下記一般式（３）に示されるポリエーテルを挙げることができる。
【００５１】
【化３】
2018043641.tif 000005
【００５２】
一般式（３）中、ｘ及びｚは、それぞれ独立に１〜２０の整数を表す。ｙは、４〜５０の整数を表す。
【００５３】
前記一般式（３）において、ｘ及びｚとしては、それぞれ、１〜１８の整数が好ましく、１〜１６の整数が更に好ましく、１〜１４の整数が特に好ましく、１〜１２の整数が最も好ましい。また、前記一般式（３）において、ｙとしては、５〜４５の整数が好ましく、６〜４０の整数が更に好ましく、７〜３５の整数が特に好ましく、８〜３０の整数が最も好ましい。
【００５４】
また、「ＡＢＡ型トリブロックポリエーテルジアミン」としては、下記一般式（Ｎ）に示されるポリエーテルジアミンを挙げることができる。
【００５５】
【化４】
2018043641.tif 000006
【００５６】
一般式（Ｎ）中、ＸＮ及びＺＮは、それぞれ独立に１〜２０の整数を表す。ＹＮは、４〜５０の整数を表す。
【００５７】
前記一般式（Ｎ）において、ＸＮ及びＺＮとしては、それぞれ、１〜１８の整数が好ましく、１〜１６の整数が更に好ましく、１〜１４の整数が特に好ましく、１〜１２の整数が最も好ましい。また、前記一般式（Ｎ）において、ＹＮとしては、５〜４５の整数が好ましく、６〜４０の整数が更に好ましく、７〜３５の整数が特に好ましく、８〜３０の整数が最も好ましい。
【００５８】
前記ソフトセグメントを形成するポリマーは、炭素数６〜２２の分岐型飽和ジアミン、炭素数６〜１６の分岐脂環式ジアミン、又は、ノルボルナンジアミン等のジアミンをモノマー単位として含んでいてもよい。また、これら、炭素数６〜２２の分岐型飽和ジアミン、炭素数６〜１６の分岐脂環式ジアミン、又は、ノルボルナンジアミンは、それぞれ単独で用いてもよいし、これらを組み合わせて用いてもよいし、上述の、ＡＢＡ型トリブロックポリエーテルや前記ＡＢＡ型トリブロックポリエーテルジアミンと組み合わせて用いてもよい。
【００５９】
前記炭素数６〜２２の分岐型飽和ジアミンとしては、例えば、２，２，４−トリメチル−１，６−ヘキサンジアミン、２，４，４−トリメチル−１，６−ヘキサンジアミン、１，２−ジアミノプロパン、１，３−ジアミノペンタン、２−メチル−１，５−ジアミノペンタン及び２−メチル−１，８−ジアミノオクタンなどが挙げられる。
【００６０】
前記炭素数６〜１６の分岐脂環式ジアミンとしては、例えば、５−アミノ−２，２，４−トリメチル−１−シクロペンタンメチルアミン、５−アミノ−１，３，３−トリメチルシクロヘキサンメチルアミン等を挙げることができる。これらのジアミンはシス体及びトランス体のいずれであってもよく、これら異性体の混合物であってもよい。
【００６１】
前記ノルボルナンジアミンとしては、例えば、２，５−ノルボナンジメチルアミン、２，６−ノルボナンジメチルアミンあるいはこれらの混合物などが挙げられる。
【００６２】
更に、前記ソフトセグメントを形成するポリマーは、上述以外の他のジアミン化合物をモノマー単位として含んでいてもよい。他のジアミン化合物としては、例えば、エチレンジアミン、トリメチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、ヘプタメチレンジアミン、オクタメチレンジアミン、ノナメチレンジアミン、デカメチレンジアミン、ウンデカメチレンジアミン、ドデカメチレンジアミン、２，２，４−トリメチルヘキサメチレンジアミン、２，４，４−トリメチルヘキサメチレンジアミン、３−メチルペンタンメチレンジアミンなどの脂肪族ジアミン、ビス（４−アミノシクロヘキシル）メタン、ビス（４−アミノシクロヘキシル）プロパン、１，３−ビスアミノメチルシクロヘキサン、１，４−ビスアミノメチルシクロヘキサンなどの脂環式ジアミン、メタキシリレンジアミン、パラキシリレンジアミンなどの芳香族ジアミンなどが挙げられる。
上述のジアミンは単独で使用してもよいし、２種類以上を適宜組合せて使用してもよい。
ただし、ソフトセグメントを形成するポリマーは、耐光性の観点から、芳香族環を含まないことが好ましい。
【００６３】
ソフトセグメントを形成するポリマーの重量平均分子量としては、強靱性及び低温柔軟性の観点から、２００以上６０００以下が好ましく、１０００以上６０００以下がより好ましく、３０００以上６０００以下が特に好ましい。
【００６４】
前記ハードセグメントと前記ソフトセグメントとの組合せとしては、上述で挙げたハードセグメントとソフトセグメントとのそれぞれの組合せを挙げることができる。この中でも、ラウリルラクタムの開環重縮合体／ポリエチレングリコールの組合せ、ラウリルラクタムの開環重縮合体／ポリプロピレングリコールの組合せ、ラウリルラクタムの開環重縮合体／ポリテトラメチレンエーテルグリコールの組合せ、ラウリルラクタムの開環重縮合体／ＡＢＡ型トリブロックポリエーテルの組合せ、ラウリルラクタムの開環重縮合体／ＡＢＡ型トリブロックポリエーテルジアミンの組み合わせ、アミノドデカン酸の重縮合体／ポリエチレングリコールの組合せ、アミノドデカン酸の重縮合体／ポリプロピレングリコールの組合せ、アミノドデカン酸の重縮合体／ポリテトラメチレンエーテルグリコールの組合せ、アミノドデカン酸の重縮合体／ＡＢＡ型トリブロックポリエーテルの組合せ、アミノドデカン酸の重縮合体／ＡＢＡ型トリブロックポリエーテルジアミンの組み合わせ、が好ましく、ラウリルラクタムの開環重縮合体／ＡＢＡ型トリブロックポリエーテルの組合せ、ラウリルラクタムの開環重縮合体／ＡＢＡ型トリブロックポリエーテルジアミンの組み合わせ、アミノドデカン酸の重縮合体／ＡＢＡ型トリブロックポリエーテルの組合せ、アミノドデカン酸の重縮合体／ＡＢＡ型トリブロックポリエーテルジアミンの組み合わせ、が特に好ましい。
【００６５】
・結合部
ポリアミド系熱可塑性エラストマーの結合部としては、例えば、芳香族環を含む鎖長延長剤により結合された部分が挙げられる。
芳香族環を含む鎖長延長剤としては、例えば、芳香族ジカルボン酸及びその誘導体、芳香族ジアミン、芳香族ジオール、並びに芳香族ジイソシアネート等が挙げられる。
【００６６】
芳香族ジカルボン酸の具体例としては、例えば、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、フェニレン二酢酸、ナフタレンジカルボン酸（２，６−ナフタレンジカルボン酸、２，７−ナフタレンジカルボン酸、１，４−ナフタレンジカルボン酸、２，３−ナフタレンジカルボン酸等）、ビフェニルジカルボン酸（４，４−ビフェニルジカルボン酸、２，２−ビフェニルジカルボン酸等）、アントラセンジカルボン酸（２，６−アントラセンジカルボン酸、２，７−アントラセンジカルボン酸等）、ピレンジカルボン酸（４，８−ピレンジカルボン酸、１，６−ピレンジカルボン酸等）、トリフェニレンジカルボン酸（２，７−トリフェニレンジカルボン酸、１，７−トリフェニレンジカルボン酸等）、ポルフィリンジカルボン酸（２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィリン−２，１２−ジカルボン酸等）等が挙げられる。
【００６７】
芳香族ジアミンの具体例としては、例えば、ｏ−フェニレンジアミン、ｍ−フェニレンジアミン、ｐ−フェニレンジアミン、ｍ−キシリレンジアミン、ｐ−キシリレンジアミン、１，４−ナフタレンジアミン、１，５−ナフタレンジアミン、２，６−ナフタレンジアミン、２，７−ナフタレンジアミン、アントラセン−９，１０−二酢酸等が挙げられる。
【００６８】
芳香族ジオールの具体例としては、例えば、ｏ−ジヒドロキシベンゼン、ｍ−ジヒドロキシベンゼン、ｐ−ジヒドロキシベンゼン、１，４−ナフタレンジオール、１，５−ナフタレンジオール、２，６−ナフタレンジオール、２，７−ナフタレンジオール、ビスフェノールＡ、ビスフェノールＡのエチレンオキサイド付加物、ビスフェノールＡのプロピレンオキサイド付加物、９，１０−ジヒドロキシメチルアントラセン等が挙げられる。
【００６９】
芳香族ジイソシアネートの具体例としては、例えば、１，５−ナフタレンジイソシアネート、４，４’−ジフェニルメタンジイソシアネート、４，４’−ジフェニルジメチルメタンジイソシアネート、１，３−フェニレンジイソシアネート、１，４−フェニレンジイソシアネート、２，４−トリレンジイソシアネート、２，６−トリレンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、テトラメチルキシリレンジイソシアネート、２，６−ジイソプロピルフェニルイソシアネート、１，３，５−トリイソプロピルベンゼン−２，４−ジイソシアネート等が挙げられる。
【００７０】
・分子量
ポリアミド系熱可塑性エラストマーの重量平均分子量は、リム組性や溶融粘度の観点から、例えば５０００〜２００，０００程度が好ましく、２０，０００〜１６０，０００が更に好ましい。前記ポリアミド系熱可塑性エラストマーの重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）により測定することができ、例えば、東ソー株式会社製の「ＨＬＣ−８３２０ＧＰＣ  ＥｃｏＳＥＣ」等のＧＰＣ（ゲル浸透クロマトグラフィー）を用いることができる。
【００７１】
前記ポリアミド系熱可塑性エラストマーにおいて、ハードセグメント（ＨＳ）及びソフトセグメント（ＳＳ）の質量比（ＨＳ／ＳＳ）は、成形性などの観点から、３０／７０〜９０／１０が好ましく、リム組性・低ロス性の観点から、５４／４６〜８８／１２が更に好ましく、５２／４６〜７５／２５が特に好ましい。
前記ポリアミド系熱可塑性エラストマー中のハードセグメントの含有量は、ポリアミド系熱可塑性エラストマー全量に対して、５質量％〜９５質量％が好ましく、１０質量％〜９０質量％が更に好ましく、１５質量％〜８５質量％が特に好ましい。
前記ポリアミド系熱可塑性エラストマー中のソフトセグメントの含有量は、ポリアミド系熱可塑性エラストマー全量に対して、５質量％〜９５質量％が好ましく、１０質量％〜９０質量％が更に好ましく、１５質量％〜８５質量％が特に好ましい。
前記鎖長延長剤を用いる場合、その含有量は前記ソフトセグメントを形成するポリマーの末端基（例えば水酸基、アミノ基等）と、鎖長延長剤におけるソフトセグメントの末端基と結合する基（例えばカルボキシル基等）と、がほぼ等モルになるように設定されることが好ましい。
ポリアミド系熱可塑性エラストマーは、芳香族環を含む結合部に加えて芳香族環を含まない結合部を有していてもよい。ポリアミド系熱可塑性エラストマーが有する結合部全体に対する、芳香族環を含む結合部の割合（質量比）としては、例えば１質量％以上１００質量％以下が挙げられ、３質量％以上１００質量％以下が望ましい。
【００７２】
前記ポリアミド系熱可塑性エラストマーは、前記ハードセグメントを形成するポリマー及びソフトセグメントを形成するポリマーを、鎖長延長剤を用いて公知の方法によって共重合することで合成することができる。
例えば、前記ポリアミド系熱可塑性エラストマーは、ハードセグメントを構成するモノマー（例えば、１２−アミノドデカン酸などのω−アミノカルボン酸や、ラウリルラクタムなどのラクタム）と鎖長延長剤（例えば、アジピン酸又はデカンジカルボン酸）とを容器内で重合させた後、ソフトセグメントを構成するポリマー（例えば、ポリプロピレングリコール、ＡＢＡ型トリブロックポリエーテル、これらの末端がアミノ基に変性されたジアミン等）を添加し、さらに重合させることで得ることができる。
【００７３】
前記樹脂材料には、所望に応じて、ゴム、各種充填剤（例えば、シリカ、炭酸カルシウム、クレイ）、老化防止剤、オイル、可塑剤、着色剤、耐候剤、補強材等の各種添加剤を含有させてもよい。前記添加剤の樹脂材料（タイヤ骨格体）中の含有量は特に限定はなく、本発明の効果を損なわない範囲で適宜用いることができる。
【００７４】
〔補強層〕
本発明のタイヤは、ゴム材料で被覆された複数の補強コードを備え、前記タイヤ骨格部材のタイヤ径方向外側に配置された補強層を有する。前記ゴム材料で被覆された複数の補強コードを備えた補強層は、ゴム材料で被覆された補強コードをタイヤ周方向に螺旋状に巻回して形成された所謂スパイラルベルト層であってもよいし、前記タイヤ骨格部材のタイヤ回転軸に対し傾斜するように配列され且つゴム材料で被覆された複数の補強コードを備えた所謂交錯ベルト層であってもよい。更に、前記交錯ベルト層は、複数の層を備えた積層構造とし、前記複数の層における一の層に含まれる補強コードと他の層に含まれる前記補強コードとが層間で互いに交差するように配列させることができる。
【００７５】
−ゴム材料−
前記ゴム材料に含まれるゴムとしては、ジエン系ゴム又は非ジエン系ゴムが挙げられる。ジエン系ゴムとしては特に限定されないが、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）及びアクリロニトリル−ブタジエンゴム（ＮＢＲ）等が挙げられる。前記非ジエン系ゴムとしては、ブチルゴム（ＩＩＲ）、エチレン・プロピレンゴム（ＥＰＭ，ＥＰＤＭ）等が挙げられる。前記ゴム材料としては、非ジエン系ゴムが好ましい。また、前記ゴム材料は加硫されていることが好ましい。
【００７６】
前記ゴム材料には、ゴム以外に、カーボンブラック、加硫剤、加硫促進剤、各種オイル、老化防止剤、可塑剤などのタイヤ用、その他のゴム組成物用に一般的に配合されている各種添加剤を配合することができる。これら添加剤を含むゴム材料は一般的な方法で混練して、加硫することができる。
【００７７】
−補強コード−
前記補強コードとしては、金属繊維や有機繊維等のモノフィラメント（単線）、又は、スチール繊維を撚ったスチールコードや有機繊維などこれら繊維を撚ったマルチフィラメント（撚り線）などを用いることができる。補強コードの直径や打ち込み数は、補強層の構造、用いるコード部材の種類及びタイヤの種類によって適宜設定することができる。ゴム材料による補強コードの被覆は公知の方法を適宜用いることができる。例えば、前記補強層は、ゴム材料となる未加硫のゴム材料で被覆された補強コードをタイヤ骨格部材に巻き付けて未加硫の補強層を形成し、当該補強コードを被覆するゴム材料を加硫することで形成することができる。
【００７８】
具体的には、未加硫のゴム材料で被覆された補強コードをタイヤ骨格部材にタイヤ周方向に沿って螺旋状に巻回し、その後未加硫のゴム材料を加硫して所謂スパイラル層を形成することができる。更に、例えば、未加硫のゴム材料中にタイヤ骨格部材のタイヤ回転軸に対し傾斜するように補強コードが配列された板状部材（プライ）をタイヤ骨格部材の外周面に配置し、その後未加硫のゴム材料を加硫して、所謂交錯ベルト層を形成することができる。また、層間において補強コードの傾斜角が異なるようにして前記板状部材をタイヤ厚み方向に２層以上配置して前記交錯ベルト層を形成してもよい。
【００７９】
〔接着層〕
タイヤ骨格部材と補強層とが接着層により固定されていてもよい。接着層の材質としては、補強層とタイヤ骨格部材とを接着することができれば特に限定はない。例えば、前記接着層は、接着剤を用いて形成することができ、水分散系接着剤、無溶剤系接着剤、溶液系接着剤又は固体系接着剤（例えばホットメルト系接着剤）等を用いることができる。
【００８０】
［第１実施形態］
以下、本発明の第１実施形態について、図を参照して説明する。なお、図中矢印Ｗはタイヤ回転軸と平行な方向（以下、「タイヤ幅方向」と称する場合がある）を示し、矢印Ｓはタイヤの回転軸を通りタイヤ幅方向と直交する方向（以下、「タイヤ径方向」と称する場合がある）を示す。また、「ラジアル方向」とは、タイヤ周方向と直交する方向である。さらに、一点鎖線ＣＬは、タイヤのセンターラインを示す。
【００８１】
第１実施形態に係るタイヤの構造について説明する。図１は、第１実施形態に係るタイヤの構成を示すタイヤ幅方向に沿った断面図である。図１に示すように、第１実施形態に係るタイヤ１０は、樹脂材料で構成されたタイヤ骨格部材１２と、スパイラルベルト層（補強層の一例）１６と、接着層１８と、トレッドゴム３０と、を備えている。また、スパイラルベルト層１６は、ゴム材料で被覆された複数の補強コード１７を備えている。タイヤ骨格部材１２は、タイヤ径方向外側にスパイラルベルト層１６が配置された領域（補強領域１６Ｚ）に、ヤング率が前述の範囲である樹脂材料で構成された特定樹脂材料領域１２Ｚを有する。
また第１実施形態に係るタイヤでは、特定樹脂材料領域１２Ｚは、補強領域１６Ｚからさらにタイヤ幅方向の外側（つまりサイド部２２方向）に向かってはみ出すように存在している。特定樹脂材料領域１２Ｚは、タイヤ骨格部材のタイヤ幅方向やタイヤ周方向に向かって一体的に形成された状態であり、タイヤ周方向の全域にわたって存在している。さらに、特定樹脂材料領域１２Ｚの幅（タイヤ幅方向長さ）はタイヤ周方向の全域にわたって略同一となるよう形成されている。
【００８２】
（タイヤ骨格部材）
タイヤ骨格部材１２は樹脂材料で形成されており、一対のタイヤ片１２Ａをタイヤ幅方向に接合することにより環状とされている。なお、タイヤ骨格部材１２は、３つ以上のタイヤ片１２Ａを接合することによって形成されていてもよい。なお、タイヤ骨格部材１２の周方向、幅方向、径方向は、それぞれタイヤ周方向、タイヤ幅方向、タイヤ径方向に対応している。
【００８３】
タイヤ骨格部材１２は、一対のビード部２０と、一対のビード部２０からそれぞれタイヤ径方向外側に延びる一対のサイド部２２と、サイド部２２からタイヤ幅方向内側に延びるクラウン部２４と、を有している。なお、タイヤ骨格部材１２のタイヤ径方向内側端から断面高さの３０％までをビード部２０といい、トレッドゴム３０を配置する部分をクラウン部２４といい、ビード部２０とクラウン部２４とを繋ぐ部分をサイド部２２という。
【００８４】
タイヤ骨格部材１２を構成する樹脂材料としては、上述のように一般的なタイヤに用いられるゴムと同等の弾性を有する熱可塑性樹脂、熱可塑性エラストマー（ＴＰＥ）、又は、熱硬化性樹脂等を用いることができる。走行時の弾性と製造時の成形性を考慮すると、熱可塑性エラストマーを用いることが望ましい。なお、タイヤ骨格部材１２の全てを前記樹脂材料で形成してもよく、一部のみを前記樹脂材料で形成してもよい。
本実施形態では、タイヤ骨格部材１２の補強領域１６Ｚに、ヤング率が前述の範囲である樹脂材料で構成された特定樹脂材料領域１２Ｚを有し、また特定樹脂材料領域１２Ｚ以外の領域（その他の領域）も樹脂材料で構成された領域を有する。
【００８５】
ビード部２０は、タイヤ１０をリム（図示を省略）に嵌合した際に一部でリムと接触する。ビード部２０には、ビードコア２６が埋設されている。ビードコア２６は、ビードコードを複数回円環状に巻いたり、複数本のビードコードを撚ったケーブルコードを円環状に成形したりすることにより構成される。ビードコア２６を構成する材料としては、金属、有機繊維、有機繊維を樹脂で被覆したもの、又は硬質樹脂等を用いることができる。なお、ビード部２０の剛性が確保され、リムとの嵌合に問題がなければ、ビードコア２６を省略してもよい。
【００８６】
サイド部２２は、タイヤ骨格部材１２のタイヤ幅方向両側に位置しており、一対のビード部２０のタイヤ半径方向外側に連なっている。サイド部２２は、ビード部２０からクラウン部２４に向ってタイヤ軸方向外側に凸となるように緩やかに湾曲している。
【００８７】
クラウン部２４は、一方のサイド部２２のタイヤ径方向外側端と他方のサイド部２２のタイヤ径方向外側端とを連結する部位であり、タイヤ径方向外側に配置されるトレッドゴム３０を支持する。本実施形態では、クラウン部２４は、略一定厚みとされ、タイヤ径方向外側表面（図１における外周面２４Ａ）がタイヤ幅方向に沿って平坦状に形成されている。即ち、クラウン部２４の外周面２４Ａは、タイヤ軸線までの距離がタイヤ幅方向の一端から他端に亘って略一定とされている。本実施形態のクラウン部２４の外周面２４Ａは、後述する接着層１８とスパイラルベルト層１６とが配置される部分である。
【００８８】
なお、本実施形態では、クラウン部２４の外周面２４Ａをタイヤ幅方向に沿って平坦状に形成しているが、本発明はこの構成に限定されず、外周面２４Ａをタイヤ幅方向に沿った平坦状に形成しなくてもよい。例えば、クラウン部２４の外周面２４Ａをタイヤ径方向外側へ膨らませた湾曲形状（断面円弧状）に形成してもよい。
【００８９】
タイヤ骨格部材１２は、クラウン部２４のタイヤ幅方向の中心部１２Ｂにおいて、一対のタイヤ片１２Ａ同士が融着されて形成されている。なお、タイヤ骨格部材１２は、クラウン部２４のタイヤ幅方向の中心部付近に樹脂製の接合部材を介在させタイヤ片１２Ａ同士を接合させて形成されていてもよい。前記接合部材としては、タイヤ片１２Ａと同種又は異種の熱可塑性材料や溶融樹脂を用いることができる。
【００９０】
（接着層）
クラウン部２４のタイヤ径方向外側には、タイヤ周方向に一周するように接着層１８が配置されている。接着層１８はタイヤ骨格部材１２とスパイラルベルト層１６とを結合させる層であり、その両面においてそれぞれクラウン部２４の外周面２４Ａ（タイヤ径方向外側表面）及びスパイラルベルト層１６のタイヤ径方向内側表面と接着している。
【００９１】
接着層１８をクラウン部２４表面に形成する手段は特に限定されず公知の方法を適宜適用することができる。例えば、接着層１８を形成する接着剤をクラウン部２４上に塗布等によって付与し、その後加熱して接着層１８を形成してもよいし、予め形成した帯状の接着層１８をクラウン部２４上にタイヤ周方向に沿って貼り付けて接着層１８を形成してもよい。
【００９２】
（補強層）
クラウン部２４のタイヤ径方向外側には、タイヤ周方向に一周するようにスパイラルベルト層１６が接着層１８を介して配置されている。スパイラルベルト層１６は、複数の補強コード１７を備える。補強コード１７はゴム材料で被覆されており、タイヤ周方向に螺旋状に巻回して形成されている。言い換えると、スパイラルベルト層１６は、補強コード１７をゴム材料で被覆して形成されたスパイラルベルト層１６をタイヤ周方向に螺旋状に巻回して形成されている。なお、補強コード１７を被覆するゴム材料は、外形が略矩形とされている。また、スパイラルベルト層１６においては、ゴム材料で被覆された補強コード１７がタイヤ幅方向に沿って並列するように配置されている。
【００９３】
スパイラルベルト層１６の厚さは、特に限定はないが、例えば、０．８ｍｍ〜２．５ｍｍであることが好ましい。スパイラルベルト層１６の厚さが上記範囲であると、ゴムボリューム適正化による重量減の効果もあり、燃費性能を向上させることができる。
【００９４】
（トレッドゴム）
図１に示すように、クラウン部２４及びスパイラルベルト層１６のタイヤ径方向外側には、トレッド層としてのトレッドゴム３０が配置されている。なお、トレッドゴム３０は、タイヤ骨格部材１２に積層された後、加硫接着されている。
【００９５】
トレッドゴム３０は、タイヤ骨格部材１２を形成している樹脂材料よりも耐摩耗性に優れたゴムで形成されており、従来のゴム製の空気入りタイヤに用いられているトレッドゴムと同種のものを用いることができる。
【００９６】
また、トレッドゴム３０の踏面には、タイヤ周方向に延びる排水用の溝３０Ａが形成されている。本実施形態では、２本の溝３０Ａが形成されているが、これに限らず、さらに多くの溝３０Ａを形成してもよい。また、トレッドパターンとしては、公知のものを用いることができる。
【００９７】
本実施形態におけるタイヤ１０を製造するためには、例えば、まずタイヤ片１２Ａの特定樹脂材料領域１２Ｚとなる部分と、特定樹脂材料領域１２Ｚ以外の領域（その他の領域）となる部分と、を一体で成形してタイヤ片１２Ａを得る。その後、一対のタイヤ片１２Ａをタイヤ幅方向に接合することにより環状のタイヤ骨格部材１２とする。
また、タイヤ片１２Ａの特定樹脂材料領域１２Ｚとなる部分と、特定樹脂材料領域１２Ｚ以外の領域（その他の領域）となる部分と、をそれぞれ別々に成形した上で、両者を接合しタイヤ片１２Ａを得てもよい。その後、一対のタイヤ片１２Ａをタイヤ幅方向に接合することにより環状のタイヤ骨格部材１２とする。
なお、タイヤ片１２Ａの特定樹脂材料領域１２Ｚとなる部分と、特定樹脂材料領域１２Ｚ以外の領域（その他の領域）となる部分と、の接合には、例えば樹脂製の接合部材を介在させて行ってもよい。前記接合部材としては、タイヤ片１２Ａと同種又は異種の熱可塑性材料や溶融樹脂を用いることができる。
【００９８】
次いで、タイヤ骨格部材１２のクラウン部２４上に接着剤を塗布して塗膜を形成し、該塗膜上に、未加硫のゴム材料で被覆された補強コード１７をタイヤ周方向に螺旋状に巻回して未加硫のスパイラルベルト層１６を形成する。更に、未加硫のスパイラルベルト層１６上に未加硫のトレッドゴム３０を設置し、その後加熱により加硫処理を施すことで、タイヤ骨格部材１２上にゴム材料で被覆された補強コード１７を備えたスパイラルベルト層１６とトレッドゴム３０とをこの順で有する本実施形態におけるタイヤ１０を得ることができる。尚、本実施形態におけるタイヤ１０の製造方法は当該方法に限定されるものではない。
【００９９】
（作用）
第１実施形態におけるタイヤ１０の作用について説明する。第１実施形態におけるタイヤ１０は、タイヤ骨格部材１２がヤング率が特定の範囲である樹脂材料で構成される特定樹脂材料領域１２Ｚを補強領域１６Ｚに有するため、補強領域１６Ｚの剛性が高められ、コーナリング力を向上させることができる。
【０１００】
タイヤ１０では、ゴム被覆された補強コード１７をタイヤ周方向に螺旋状に巻回してスパイラルベルト層１６を形成しているので、外周面２４Ａのタイヤ周方向剛性が向上する。また、ゴム被覆された補強コード１７によって形成されるスパイラルベルト層１６のたが効果によって、タイヤ転動時におけるクラウン部２４の径成長（クラウン部２４がタイヤ径方向に膨らむ現象）が抑制される。
【０１０１】
［第２実施形態］
次に、第２実施形態に係るタイヤの構造について説明する。図２は、第２実施形態に係るタイヤの構成を示すタイヤ幅方向に沿った断面図である。図２において他の図と共通する部材については同様の符号を付して説明を省略する。図２に示すように、第２実施形態に係るタイヤ５０は、樹脂材料で構成されたタイヤ骨格部材１２と、接着層５１と、交錯ベルト層５２と、補強部材５４と、トレッドゴム３０と、を備えている。タイヤ骨格部材１２は、タイヤ径方向外側に交錯ベルト層５２が配置された領域（補強領域５２Ｚ）に、ヤング率が前述の範囲である樹脂材料で構成された特定樹脂材料領域１２Ｚを有する。
第２実施形態では、特定樹脂材料領域１２Ｚは、補強領域５２Ｚからさらにタイヤ幅方向の外側（つまりサイド部２２方向）に向かってはみ出すように存在している。また、特定樹脂材料領域１２Ｚは、タイヤ骨格部材１２のタイヤ幅方向やタイヤ周方向に向かって一体的に形成された状態であり、タイヤ周方向の全域にわたって存在している。さらに、特定樹脂材料領域１２Ｚの幅（タイヤ幅方向長さ）はタイヤ周方向の全域にわたって略同一となるよう形成されている。
【０１０２】
（接着層）
クラウン部２４のタイヤ径方向外側には、タイヤ周方向に一周するように接着層５１が配置されている。接着層５１はタイヤ骨格部材１２と交錯ベルト層５２とを結合させる層であり、その両面においてそれぞれクラウン部２４の外周面２４Ａ（タイヤ径方向外側表面）及び交錯ベルト層５２のタイヤ径方向内側表面と接着している。
【０１０３】
接着層５１をクラウン部２４表面に形成する手段は特に限定されず公知の方法を適宜適用することができる。例えば、接着層５１を形成する接着剤をクラウン部２４上に塗布等によって付与して接着層５１を形成してもよいし、帯状の接着層５１をクラウン部２４上にタイヤ周方向に沿って貼り付けて接着層５１を形成してもよい。
【０１０４】
（交錯ベルト層）
クラウン部２４の外周面２４Ａには、接着層５１を介して、タイヤ周方向に一周するように交錯ベルト層５２が配置されている。また、交錯ベルト層５２は、第２の交錯ベルト層５２Ｂと第１の交錯ベルト層５２Ａとが、タイヤ径方向外側に向けて順に積層された積層構造を有している。本実施形態においては、接着層５１と第２の交錯ベルト層５２Ｂのタイヤ径方向内側表面とが接着している。更に、本実施形態では、第１の交錯ベルト層５２Ａのタイヤ径方向外側表面とトレッドゴム３０とが加硫接着している。
【０１０５】
第１の交錯ベルト層５２Ａ及び第２の交錯ベルト層５２Ｂは、それぞれ複数の補強コード５３（図２における第１の補強コード５３Ａ及び第２の補強コード５３Ｂ）を備える。補強コード５３はゴム材料で被覆されており、タイヤ回転軸に対し傾斜するように配列されている。また、複数の補強コード１７はタイヤ周方向に沿って一定の間隔で並ぶように配列されている。
【０１０６】
交錯ベルト層５２は、第１の交錯ベルト層５２Ａと第２の交錯ベルト層５２Ｂとを備えた積層構造を有する。第１の交錯ベルト層５２Ａ及び第２の交錯ベルト層５２Ｂはそれぞれ複数の第１の補強コード５３Ａ又は第２の補強コード５３Ｂを備えている。例えば、第１の交錯ベルト層５２Ａは、ゴム材料で被覆された補強コード５３Ａが埋設された帯状の帯状部材をタイヤ周方向に一周するように配置して構成してもよいし、ゴム材料で被覆された補強コード５３Ａが埋設された複数のベルト片をタイヤ周方向に沿って並べて配置して構成してもよい。同様に、第２の交錯ベルト層５２Ｂは、ゴム材料で被覆された補強コード５３Ｂが埋設された帯状の帯状部材をタイヤ周方向に一周するように配置して構成してもよいし、ゴム材料で被覆された補強コード５３Ｂが埋設された複数のベルト片をタイヤ周方向に沿って並べて配置して構成してもよい。
【０１０７】
積層構造を有する交錯ベルト層５２全体の厚さは、１．６ｍｍ〜５．０ｍｍであることが好ましい。交錯ベルト層５２の厚さが上記範囲であると、ゴムボリューム適正化による重量減の効果もあり、燃費性能を向上させることができる。また、第１の交錯ベルト層５２Ａの厚さ（ｘ）と第２の交錯ベルト層５２Ｂの厚さ（ｙ）との比（ｘ／ｙ）は、プランジャー強度確保の観点から、１：１〜１：２が好ましい。
【０１０８】
（補強部材）
第２実施形態においては、タイヤ骨格部材１２の外周面に一対の補強部材５４が備えられている。補強部材５４は、ゴムで被覆された複数の補強コードを備えている。補強部材５４は、タイヤ骨格部材１２の一方のビード部２０の外周面からサイド部２２の外面へ延びている。補強部材５４のタイヤ径方向外側の端部はクラウン部２４のタイヤ幅方向外側の端部上の周辺に位置し、トレッドゴム３０のタイヤ幅方向外側の端部にて覆われている。なお、図２では補強部材５４のタイヤ径方向外側の端部が交錯ベルト層５２と重ならない形態を示しているが、これには限られず、補強部材５４のタイヤ径方向外側の端部と交錯ベルト層５２のタイヤ幅方向外側の端部とがオーバーラップする形態であってもよい。
【０１０９】
補強部材５４に用いられる補強コードは、有機繊維のモノフィラメント（単線）、又は有機繊維を撚ったマルチフィラメント（撚り線）であり、それぞれラジアル方向に延びてタイヤ周方向に並列されている。なお、補強コードの角度は、ラジアル方向に対して１０度以内の範囲で傾斜していてもよい。
【０１１０】
有機繊維としては、ナイロンやＰＥＴ、ガラス、アラミド等の材料を用いることができる。なお、前記補強コードの材料として、スチール等の金属を用いてもよい。また、補強部材５４は、補強コードをゴムではなく樹脂で被覆したものであってもよい。
【０１１１】
補強部材５４の外面には、タイヤ骨格部材１２のビード部２０からクラウン部２４のタイヤ幅方向外側まで延びる一対の被覆ゴム層５６が設けられている。被覆ゴム層５６は、従来のゴム製の空気入りタイヤのサイドウォールに用いられているゴムと同種のものを用いることができる。被覆ゴム層５６のタイヤ径方向内側の端部は、それぞれタイヤ骨格部材１２のビード部２０の内周面まで延びており、補強部材５４の両端部が被覆ゴム層５６によって覆われている。
【０１１２】
第２実施形態におけるタイヤ５０を製造するためには、例えば、まず、タイヤ片１２Ａの特定樹脂材料領域１２Ｚとなる部分と、特定樹脂材料領域１２Ｚ以外の領域（その他の領域）となる部分と、を一体で成形してタイヤ片１２Ａを得る。その後、一対のタイヤ片１２Ａをタイヤ幅方向に接合することにより環状のタイヤ骨格部材１２とする。
また、タイヤ片１２Ａの特定樹脂材料領域１２Ｚとなる部分と、特定樹脂材料領域１２Ｚ以外の領域（その他の領域）となる部分と、をそれぞれ別々に成形した上で、両者を接合しタイヤ片１２Ａを得てもよい。その後、一対のタイヤ片１２Ａをタイヤ幅方向に接合することにより環状のタイヤ骨格部材１２とする。
なお、タイヤ片１２Ａの特定樹脂材料領域１２Ｚとなる部分と、特定樹脂材料領域１２Ｚ以外の領域（その他の領域）となる部分と、の接合には、例えば樹脂製の接合部材を介在させて行ってもよい。前記接合部材としては、タイヤ片１２Ａと同種又は異種の熱可塑性材料や溶融樹脂を用いることができる。
【０１１３】
次いで、タイヤ骨格部材１２の外周面２４Ａ上に接着剤を塗布して塗膜を形成し、該塗膜上に、未加硫の第２の交錯ベルト層５２Ｂを配置する。更に、未加硫の第２の交錯ベルト層５２Ｂ上に未加硫の第１の交錯ベルト層５２Ａを配置する。次いで、未加硫の第１の交錯ベルト層５２Ａ上に未加硫のトレッドゴム３０を設置し、更にサイド部２２に未加硫の補強部材５４及び未加硫の被覆ゴム層５６を設置する。その後加熱により加硫処理を施すことで、タイヤ骨格部材１２上に積層構造を有しゴム材料で被覆された補強コード５３を備えた交錯ベルト層５２とトレッドゴム３０とをこの順で有し、更に、サイド部に補強部材５４が形成された第２実施形態におけるタイヤ５０を得ることができる。尚、第２実施形態におけるタイヤ５０の製造方法は当該方法に限定されるものではない。
【０１１４】
（作用）
第２実施形態におけるタイヤ５０の作用について説明する。第２実施形態におけるタイヤ５０は、タイヤ骨格部材１２がヤング率が特定の範囲である樹脂材料で構成される特定樹脂材料領域１２Ｚを補強領域５２Ｚに有するため、補強領域５２Ｚの剛性が高められ、コーナリング力を向上させることができる。
【０１１５】
第２実施形態におけるタイヤ５０では、交錯ベルト層５２を積層構造（第２実施形態では２層）とし、互いに重ね合わせた第１の交錯ベルト層５２Ａ及び第２の交錯ベルト層５２Ｂに含まれる第１の補強コード５３Ａ及び第２の補強コード５３Ｂをタイヤ回転軸に対し互いに傾斜するように配列していることから、パンタグラフ効果が得られる。このため、タイヤ５０では、走行時においてトレッドゴム３０とクラウン部２４との径差によってトレッドゴム３０とクラウン部２４との間に生じるタイヤ周方向のせん断力が交錯ベルト層５２で吸収される。これにより、クラウン部２４と交錯ベルト層５２との間及び交錯ベルト層５２とトレッドゴム３０との間に生じるタイヤ周方向の剥離力を低減することができる。
【０１１６】
第２実施形態におけるタイヤ５０では、タイヤ骨格部材１２の外面が補強部材５４で覆われているため、タイヤ骨格部材１２を薄肉化した場合であっても、耐圧性能や耐カット性能の低下を抑制することができる。
【０１１７】
具体的には、補強部材５４でタイヤ骨格部材１２を補強することにより、耐カット性能を向上させることができる。また、タイヤ骨格部材１２に生じる張力の一部を補強部材５４に負担させることにより、内圧を保持することができるため、耐圧性能を向上させることができる。
【０１１８】
また、補強部材５４は、補強コードをゴムで被覆することにより形成されているため、加工が容易である。さらに、補強部材５４と被覆ゴム層５６及びトレッドゴム３０との接着性が高いため、タイヤの耐久性を向上させることができる。なお、被覆ゴム層５６によって補強部材５４の紫外線劣化を抑制することもできる。
【０１１９】
（その他の実施形態）
なお、本発明について実施形態の一例を説明したが、本発明はこれら実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内にて他の種々の実施形態が可能である。
【０１２０】
例えば、第２実施形態では補強部材５４は、タイヤ周方向に一周に亘って延びて配置されていたが、ラジアル方向に延びる複数の補強部材片をタイヤ周方向に並列することによって補強部材が形成されていてもよい。この場合、補強部材片の形状が、それぞれタイヤ径方向内側に位置する端部側へ向かって先細りとなっていると、径の小さいビード部２０側において、補強部材片同士がオーバーラップする虞がない。
【０１２１】
さらに、前記第１実施形態及び第２実施形態は、適宜組み合わせることができる。例えば、第２実施形態の補強部材５４を、第１実施形態のタイヤ骨格部材１２の外面に備えることもできる。更に、第１実施形態及び第２実施形態においては、交錯ベルト層がベルト片を組み合わせて形成される態様としたが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、長尺の帯状の交錯ベルト層を形成し、当該帯状の交錯ベルト層をタイヤ周方向に一周に渡って配置する構成としてもよい。
【実施例】
【０１２２】
以下、実施例によって更に本発明を具体的に説明する。但し、本発明は下記実施例に制限されるものではない。
【０１２３】
［実施例１］
実施例１として、図１に記載のタイヤ１０を作製した。
・タイヤ骨格部材の構成
タイヤ骨格部材１２における特定樹脂材料領域１２Ｚを構成する樹脂材料、及びその他の領域（具体的にはタイヤ骨格部材１２のサイド部２２及びビード部２０）を構成する樹脂材料には、いずれにもポリアミド系エラストマー（ＴＰＡ）を用いた。なお、特定樹脂材料領域１２Ｚとその他の領域には、それぞれヤング率の異なる樹脂材料（ポリアミド系エラストマー）を用いており、樹脂の材料を選択することによってヤング率を調整した。それぞれの領域について測定したヤング率や、タイヤ幅方向長さ、厚み等について下記表１に示す。
【０１２４】
・補強層
未加硫の１００％の天然ゴム（ＮＲ）に加硫剤、加硫促進剤等を添加、混練したゴム材料を準備し、スチールコードで構成される補強コード１７を前記未加硫のゴム材料で被覆した。この被覆された補強コード１７を、ホットメルト系接着剤を介して、タイヤ骨格部材１２のクラウン部２４の外周上にタイヤ周方向に沿って螺旋状に巻回し、その後未加硫のゴム材料を加硫することで、接着層１８及びスパイラルベルト層（補強層）１６を形成した。
【０１２５】
・トレッドゴム
トレッドゴム３０は、タイヤ骨格部材１２のクラウン部２４の外周上に、スパイラルベルト層（補強層）１６を覆うように形成されており、加硫接着されている。
【０１２６】
［実施例２］
実施例１において、タイヤ骨格部材１２における補強領域の平均厚みを下記表１に記載のものに変更した以外は、実施例１と同様にしてタイヤを作製した。
【０１２７】
［実施例３］
実施例１において、タイヤ骨格部材１２における補強領域の平均厚みを下記表１に記載のものに変更した以外は、実施例１と同様にしてタイヤを作製した。
【０１２８】
［比較例１］
実施例１において、タイヤ骨格部材１２における特定樹脂材料領域１２Ｚ及びその他の領域（サイド部２２及びビード部２０）に、同じポリアミド系エラストマー（具体的には実施例１でその他の領域に用いた樹脂材料）を用い、つまりタイヤ骨格体１２全体を同じ樹脂材料で構成したこと以外は、実施例１と同様にしてタイヤを作製した。
【０１２９】
＜評価＞
（コーナリング性）
以下の方法により、コーナリング性についての評価を実施した。
実施例及び比較例のタイヤ（タイヤサイズ１９５／６５Ｒ１４、２１０ｋＰａの内圧）を用いて、フラットベルト試験機にて、コーナリングフォース試験（スリップ角度；１度のときのコーナリングフォース）を行った。評価結果を、表１に示す。
試験に用いたフラットベルト試験機は、スチールの帯状の薄板をベルトコンベアの様に輪とし、２つの円筒に掛けて張力を掛けて回転を与えるものであり、上部に出来た平坦な部分にタイヤを押し付け、タイヤを転動させながらタイヤの６分力を測定する装置である。このフラットベルト試験機を用いて、キャンバー角４５度、荷重１．５ｋＮでタイヤを押し付け、速度５０ｋｍ／ｈで転動させた。
【０１３０】
評価結果は、フラットベルト試験機にて行ったコーナリングフォースの値を、比較例を１００とした指数表示で示す。数値が大きい程、コーナリングフォースが大きく、走行安定性に優れていることを意味する。
【０１３１】
【表１】
2018043641.tif 000007
【符号の説明】
【０１３２】
１０、５０  タイヤ、１２  タイヤ骨格部材、１２Ｚ  特定樹脂材料領域、１６  スパイラルベルト層（補強層）、１６Ｚ  補強領域、１７  補強コード、１８  接着層、２０  ビード部、２２  サイド部、２４  クラウン部、２６  ビードコア、３０  トレッドゴム、５１  接着層、５２  交錯ベルト層（補強層）、５２Ｚ  補強領域、５３  補強コード、５４  補強部材
【図１】
2018043641.tif 000008
【図２】
2018043641.tif 000009