(57)【要約】  本発明は、新規化合物、すなわちシステインプロテアーゼ特異的阻害剤として作用するＣ末端カルボニル（又はチオカルボニル）オキシアミドを有するペプチド、ジペプチジルペプチダーゼＩ（ＤＰＩ）に関する。これらの化合物は、一般式（I）及びそれらの薬学的塩で表され、ここでＲは、ウレタン及びペプチドを含むアシル残基、あるいは分岐状又は非分岐状Ｃ１〜Ｃ９アルキル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルケニル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルキニル鎖、Ｃ３〜Ｃ９シクロアルキル、Ｃ４〜Ｃ９炭素環、Ｃ５〜Ｃ１４アリール、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロアリール、Ｃ３〜Ｃ９複素環、上記残基はすべて、所望により置換されてもよく、あるいはＨであり、ＡＳは、アミノ酸又はそれらのジペプチド擬似体である。アミノ酸は、Ｒとペプチド結合されており、Ｒ’は、分岐状又は非分岐状Ｃ１〜Ｃ９アルキル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルケニル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルキニル鎖、Ｃ３〜Ｃ９シクロアルキル、Ｃ４〜Ｃ９シクロアルケニル、Ｃ２〜Ｃ９ヘテロシクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロシクロアルケニル、Ｃ５〜Ｃ１４アリール、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロアリール、Ｃ３〜Ｃ９複素環、ここで、上記ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルケニル、ヘテロアリール、複素環残基は、最大６個のヘテロ環原子を有することができ、アミノ酸又はそれらのペプチド擬似体、上記残基はすべて、所望により置換されてもよいく、あるいはＨである。ＥはＯ又はＳである。
2005511505.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
次の一般式（I）の化合物、又はそれらの薬学的に許容可能な塩：
【化１】
2005511505.tif 000017
（式中、Ｒは、ウレタン又はペプチドを含むアシル残基、あるいは分岐状又は非分岐状Ｃ１〜Ｃ９アルキル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルケニル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルキニル鎖、Ｃ３〜Ｃ９シクロアルキル、Ｃ４〜Ｃ９炭素環、Ｃ５〜Ｃ１４アリール、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロアリール、Ｃ３〜Ｃ９複素環、所望により置換される上記すべての残基、あるいはＲはＨであり、残基ＡＳ−ＡＳは、ジペプチド又はそれらの擬似体であり、
Ｅは、Ｏ又はＳであり、かつ
Ｒ’は、分岐状又は非分岐状Ｃ１〜Ｃ９アルキル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルケニル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルキニル鎖、Ｃ３〜Ｃ９シクロアルキル、Ｃ４〜Ｃ９シクロアルケニル、Ｃ２〜Ｃ９ヘテロシクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロシクロアルケニル、Ｃ５〜Ｃ１４アリール、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロアリール、Ｃ３〜Ｃ９複素環、ここで、前記ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルケニル、ヘテロアリール、複素環残基は、環中に最大６個のヘテロ原子を有することができ、あるいはＲ’は、アミノ酸、ペプチド又はそれらの擬似体、所望により置換される上記すべての残基、あるいはＲ’は、Ｈ、又はアルコキシ、アルケニルオキシ、アルキニルオキシ、カルボサイクリックオキシ、ヘテロアリールオキシ、ヘテロサイクリックオキシ、チオエーテルもしくはそれらの置換残基である。）
【請求項２】
Ｒは、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニルオキシ、Ｃ２〜Ｃ６アルキニルオキシ、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロアリールオキシ、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロサイクリックオキシ、Ｃ１〜Ｃ６チオエーテル又はそれらの置換残基、ＮＯ２、ＮＨ２、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ原子又は基で所望により一置換、二置換又は多置換されたフェニルあるいはナフチルである、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ’は、フェニル又はナフチルである、請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項４】
Ｒ’は、次の一般式である、請求項１又は２に記載の化合物：
【化２】
2005511505.tif 000018
（式中、Ｖは、Ｎ又はＣＨであり、ｎ＝１〜６である。）
【請求項５】
Ｒ’は、次の一般式であり、又はそれらの薬学的に許容可能な塩である、請求項１又は２に記載の化合物：
【化３】
2005511505.tif 000019
（式中、Ｔ１は、ＣＨ又はＮであり、
Ｗ１、Ｘ１、Ｙ１及びＺ１は、互いに独立して、ＣＨ２、ＮＲ２、Ｎ＋（Ｒ３）２、Ｏ、Ｓ、ＳＯ、Ｓ（Ｒ４）２、ＳＯ２から選択され、但し、Ｗ１、Ｘ１、Ｙ１及びＺ１の少なくとも２つはＣＨ２基であり、
Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、互いに独立して、分岐状又は非分岐状Ｃ１〜Ｃ９アルキル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルケニル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルキニル鎖、Ｃ３〜Ｃ９シクロアルキル、Ｃ４〜Ｃ９シクロアルケニル、あるいはＨである。）
【請求項６】
Ｒ’は、次の一般式であり、又はそれらの薬学的に許容可能な塩である、請求項１又は２に記載の化合物：
【化４】
2005511505.tif 000020
（式中、Ｔ２は、Ｃ又はＮ＋であり、
Ｗ２、Ｘ２、Ｙ２及びＺ２は、互いに独立して、ＣＨ、Ｎ、Ｎ＋Ｒ５、又はＳ＋Ｒ６から選択され、但し、Ｗ２、Ｘ２、Ｙ２及びＺ２の少なくとも２つはＣＨ２基であり、
Ｒ５及びＲ６は、互いに独立して、分岐状又は非分岐状Ｃ１〜Ｃ９アルキル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルケニル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルキニル鎖、Ｃ３〜Ｃ９シクロアルキル、Ｃ４〜Ｃ９シクロアルケニル、又はＨである。）
【請求項７】
Ｒ’は、次の一般式であり、又はそれらの薬学的に許容可能な塩である、請求項１又は２に記載の化合物：
【化５】
2005511505.tif 000021
（式中、Ｔ３、Ｗ３、Ｘ３、Ｙ３及びＺ３は、互いに独立して、ＣＨ、Ｎ＋Ｒ７、又はＳ＋Ｒ８から選択され、但し、Ｗ３、Ｘ３、Ｙ３及びＺ３の少なくとも２つはＣＨ２基であり、
Ｒ７及びＲ８は、互いに独立して、分岐状又は非分岐状Ｃ１〜Ｃ９アルキル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルケニル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルキニル鎖、Ｃ３〜Ｃ９シクロアルキル、Ｃ４〜Ｃ９シクロアルケニル、又はＨである。）
【請求項８】
Ｒ’は、次の一般式であり、又はそれらの薬学的に許容可能な塩である、請求項１又は２に記載の化合物：
【化６】
2005511505.tif 000022
（式中、Ｔ４は、Ｃ又はＮ＋である。）
【請求項９】
Ｒ’は、アミノ酸、ペプチド、ジペプチド又はそれらの擬似体である、請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項１０】
残基Ｒ’は、Ｒ’がＨである場合を除いて、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ６チオエーテル、ＮＯ２、ＮＨ２、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ原子又は基で一置換、二置換又は多置換される、請求項１〜９のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１１】
化合物が、プロドラックの形態であることを特徴とする、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１２】
薬学的に許容可能なキャリア及び／又は添加剤と所望により組み合わせて請求項１〜１１のいずれか１項に記載の化合物を含有することを特徴とする薬学的組成物。
【請求項１３】
哺乳類のＤＰ Ｉ及び／又はＤＰ Ｉ様酵素の活性の変化による哺乳類の疾患治療用の薬剤を調製するための請求項１〜１２のいずれか１項に記載の化合物又は薬学的組成物の使用。
【請求項１４】
ＤＰ Ｉ及び／又はＤＰ Ｉ様酵素の阻害のための請求項１３に記載の使用。
【請求項１５】
ヒトの悪性細胞変性、免疫疾患及び代謝疾患の治療のための請求項１４に記載の使用。
【請求項１６】
ヒトにおいて創傷治癒過程を改善するための、及び創傷治癒障害の治療のための請求項１４に記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、システインプロテアーゼジペプチジルペプチダーゼＩ（ＤＰ Ｉ）の特異的阻害剤として作用する化合物に関する。アシル化ヒドロキサメートに基づいた化合物は、生物学的液体を含む水溶液中で化学的に安定であることで特徴付けられる（非特許文献１参照）。アシル化ヒドロキサメートは、求核性活性部位であるチオール残基との反応によりＤＰ Ｉを不活性化する自殺阻害剤（suicide inhibitors）である。
【背景技術】
【０００２】
ジペプチジルペプチダーゼＩは、リンパ系細胞の活性な顆粒球セリンプロテアーゼをそれらのプロ体（pro-forms）から放出することが知られている。ジペプチジルペプチダーゼＩは、免疫防御において細胞障害性リンパ球により生理学的に用いられるメカニズムに関与する。骨髄性細胞及びリンパ系細胞の悪性トランスフォーメーション（malignant transformations）のような病態生理学的プロセスの場合では、かかるメカニズムの抑制は、癌腫、免疫疾患又は代謝疾患の治療に使用することができる。本発明によるＤＰ Ｉの阻害剤は、かかる病態生理学な状態及び疾患の治療に使用することができる。
【０００３】
最終的にタンパク質をアミノ酸へと分解させる非特異的タンパク質分解に関与したプロテアーゼのほかに、内因性ペプチドの機能付与（活性化、不活性化、変化（modulation））に関与する調節プロテアーゼが知られている（非特許文献２、３参照）。免疫学的研究及びニューロペプチド研究では、多数のかかるいわゆるコンバターゼ、シグナルペプチダーゼ又はエンケファリナーゼが発見されている（非特許文献４、５参照）。
【０００４】
以前はカテプシンＣとして知られていたジペプチジルペプチダーゼＩ（DPI, Peptidase Classification Clan CA, Family C1,IUBMB Enzyme Classification EC 3.4. 14.1, CAS Registration No. 9032-68-2）は、Gutman及びFrutonにより１９４８年に発見された（非特許文献６参照）。ＤＰ Ｉは、比較的広い基質特異性でポリペプチド基質の非置換Ｎ末端から順次ジペプチドを除去する（非特許文献７、８参照）。ＤＰ Ｉはリソソームシステインプロテアーゼであり、これはＮ末端ジペプチドを除去することにより、細胞障害性Ｔリンパ球のリゾソーム顆粒において、グランザイムＡ、グランザイムＢ、白血球エラスターゼ、カテプシンＢ、ノイラミニダーゼなどのプロ酵素から活性な酵素を放出することが可能である（非特許文献９、特許文献１参照）。
【０００５】
したがって、ＤＰ Ｉは、アポトーシスプロセス、筋ジストロフィー及び発癌現象などの病理学的メカニズムに関与すると一般的に思われる（非特許文献１０〜１３参照）。
【０００６】
ＤＰ Ｉは、血糖上昇ホルモンであるグルカゴンのコンバターゼとして知られており、酵素的に減少された濃度では、生命に関わる低血糖症を引き起こし得る（非特許文献７参照）。
【０００７】
ＤＰ Ｉの弱い阻害のみが、ロイペプチン及びＥ−６４などのそれぞれ可逆的及び不可逆的なシステインプロテアーゼ阻害剤により達成される（非特許文献１４参照）。より強力な可逆的阻害剤は、シスタチンスーパーファミリー由来のタンパク質阻害剤であるステフィンＡ及びトリシスタチンである（非特許文献１５参照）。特異的阻害は、ジアゾメチルケトン及びスルホニルメチルケトン型の先験的に反応性を有する親和性標識を用いて達成されている（非特許文献１６〜１８参照）。ここ数年で、他の新規な可逆的ＤＰ Ｉ阻害剤及び不可逆的に作用するＤＰ Ｉの親和性標識が知られるようになってきた（特許文献１、２参照）。
【０００８】
かかる可逆的阻害剤は、拡散プロセスにより引き起こされるほんの短期間の影響を示すことが可能であり、in vitroで標的酵素に不可逆的に作用する親和性標識は、先験的に存在するそれらの化学的に反応性を有するラジカルのために、標的酵素とのそれらの相互作用の前に、生物学的液体中の他の求核試薬及び求電子試薬と反応することが可能である。別のタイプのメカニズム指向性阻害剤は、触媒的に攻撃されるようになることを特徴とし、標的酵素によってのみ活性化される。かかる阻害剤はまた自殺不活性化剤として知られる。システインプロテアーゼに関する高効率自殺不活性化剤が、Ｎ−ペプチジル、Ｏ−アシルヒドロキシルアミンのクラスで開発された（非特許文献１９参照）。ＤＰ Ｉは、例えばＥ−６４などの当該技術分野で既知の典型的な不可逆的システインプロテアーゼ阻害剤に対して不活性であるため、ＤＰ Ｉの阻害剤は、当該クラスの化合物から得られていない。
【０００９】
さらに、Ｎ末端無保護ジペプチド誘導体は、迅速な分子内分解に向かう傾向にある。
【００１０】
ＤＰ Ｉの阻害剤は、特許文献２〜７に記載され、それらは、それらの構造、製造及び使用に関して、それらの全体が参照により本明細書に援用される。
【特許文献１】米国特許第５６０２１０２号明細書、Thiele, D. L., Lipsky, P. E., and McGuire, M. J. (1997). Dipeptidyl Peptidase-I inhibitors and uses thereof.
【特許文献２】米国特許第５７７６７１８号明細書、Palmer, J. T., Rasnick, D., and Klaus, J. L. (1998). Reversible protease inhibitors.
【特許文献３】国際公開９３２４６３４号パンフレット
【特許文献４】欧州特許第０９９５７５６号明細書
【特許文献５】独国出願公開第１９８３４６１０号明細書
【特許文献６】国際公開第０２２０８０４号パンフレット
【特許文献７】欧州特許出願公開第１１８８７６５号明細書
【非特許文献１】Broemme, D., Demuth, H. U. (1994). N, O-Diacyl hydroxamates as selective and irreversible inhibitors of cysteine proteinases. Methods in Enzym. 244, 671-685.
【非特許文献２】Kirschke, H., Barrett, A. J., and Rawlings, N. D. (1995). Proteinases 1: lysosomal cysteine proteinases. Protein Profile 2, 1581-1643.
【非特許文献３】Kraeusslich, H. -G. and Wimmer, E. (1987). Viral Proteinases. Ann. Rev. Biochem. 57, 701
【非特許文献４】Gomez, S., Gluschankof, P., Lepage, A., and Cohen, P. (1988). Relationship between endo- and exopeptidases in a processing enzyme system: activation of an endoprotease by the aminopeptidase B-like activity in somatostatin-28 convertase. Proc Natl Acad Sci U S A 85, 5468-5472.
【非特許文献５】Ansorge, S., Schoen, E., and Kunz, D. (1991). Membrane-bound peptidases of lymphocytes: functional implications. Biomed. Biochim. Acta 50, 799-807.
【非特許文献６】Gutman H. R. & Fruton, J. S. (1948). On the proteolytic enzymes of animal tissues VIII. An intracellular enzyme related to chymotrypsin. J. Biol. Chem. 174, 851-858.
【非特許文献７】McDonald, J. K., Callahan, P. X., Ellis, S., and Smith, R. E. (1971). Polypeptide degradation by dipeptidyl aminopeptidase I (cathepsin C) and related peptidases. In: Tissue Proteinases (Barrett, A. J. & Dingle, J. T., eds). Amsterdam: North-Holland Publishing, pp. 69-107.
【非特許文献８】McDonald, J. K. & Schwabe, C. (1977). Intracellular exopeptidases. In: Proteinases in mammalian cells and tissues (Barrett, A. J., ed.). Amsterdam: North  Holland Publishing, pp. 311-391.
【非特許文献９】Kummer, J. A., Kamp, A. M., Citarella, F., Horrevoets, A. J. G., and Hack, C. E. (1996). Expression of human recombinant granzyme A zymogen and its activation by the cysteine proteinase cathepsin C. J. Biol. Chem. 271, 9281-9286.
【非特許文献１０】Aoyagi, T., Wada, T., Kojima, F., Nagai, M., Miyoshino, S., and Umezawa, H. (1983). Two different modes of enzymatic changes in serum with progression of Duchenne muscular dystrophy. Clin. Chim. Acta 129, 165-173.
【非特許文献１１】Gelman B. B., Papa, L., Davis, M. H., and Gruenstein, E. (1980). Decreased lysosomal dipeptidyl aminopeptidase I activity in cultured human skin fibroblasts in Duchenne's muscular dystrophy. J. Clin. Invest. 65, 1398-1406.
【非特許文献１２】Schlagenauff, B., Klessen, C., Teichmann-Doerr, S., Breuninger. H., and Rassner, G. (1992). Demonstration of proteases in basal cell carcinomas. A histochemical study using amino acid-4-methoxy-2-naphthylamides as chromogenic substrates. Cancer 70, 1133-1140.
【非特許文献１３】Shi, L., Kam, C. -M., Powers, J. C., Aebersold, R., and Greenberg, A. H. (1992). Purification of three cytotoxic lymphocyte granule serine proteases that induce apoptosis through distinct substrate and target cell interactions. J. Exp. Med. 176, 1521-1529.
【非特許文献１４】Nikawa, T., Towatari, T., and Katunuma, N. (1992). Purification and characterization of cathepsin J from rat liver. Eur. J. Biochem. 204, 381-393.
【非特許文献１５】Nicklin, M. J. H. & Barrett, A. J. (1984). Inhibition of cysteine proteinases and dipeptidyl peptidase I by egg-white cystatin. Biochem. J. 223, 245-253.
【非特許文献１６】Angliker, H., Wikstrom, P., Kirschke, H., and Shaw, E. (1989). The inactivation of the cysteinyl exopeptidases cathepsin H and C by affinity-labelling reagents. Biochem. J. 262, 63-68.
【非特許文献１７】Green G. D. J. & Shaw, E. (1981). Peptidyl diazomethyl ketones are specific inactivators of thiol proteinases. J. Biol. Chem. 256, 1923-1928.
【非特許文献１８】Hanzlik, R. P. & Xing, R. (1998). Azapeptides as inhibitors and active site titrants for cysteine Proteinases. J. Med. Chem. 41, 1344-1351.
【非特許文献１９】Broemme, D., Neumann, U., Kirschke, H., and Demuth, H. -U. (1996). Novel N-peptidyl-O-acyl hydroxamates: selective inhibitors of cysteine proteinases. Biochim. Biophys. Acta. 1202, 271-276.
【発明の開示】
【００１１】
本発明は、次の一般式（I）、又はそれらの薬学的に許容可能な塩を有するＤＰ Ｉの阻害剤に関する：
【００１２】
【化７】
2005511505.tif 000003
【００１３】
（式中、Ｒは、ウレタン又はペプチドを含むアシル残基、あるいは分岐状又は非分岐状Ｃ１〜Ｃ９アルキル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルケニル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルキニル鎖、Ｃ３〜Ｃ９シクロアルキル、Ｃ４〜Ｃ９炭素環、Ｃ５〜Ｃ１４アリール、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロアリール、Ｃ３〜Ｃ９複素環、所望により置換される上記すべての残基、あるいはＲはＨであり、残基ＡＳ−ＡＳは、ジペプチド又はそれらの擬似体であり、
Ｅは、Ｏ又はＳであり、かつ
Ｒ’は、分岐状又は非分岐状Ｃ１〜Ｃ９アルキル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルケニル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルキニル鎖、Ｃ３〜Ｃ９シクロアルキル、Ｃ４〜Ｃ９シクロアルケニル、Ｃ２〜Ｃ９ヘテロシクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロシクロアルケニル、Ｃ５〜Ｃ１４アリール、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロアリール、Ｃ３〜Ｃ９複素環、ここで、前記ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルケニル、ヘテロアリール、複素環残基は、環中に最大６個のヘテロ原子を有することができ、あるいはＲ’は、アミノ酸、ペプチド又はそれらの擬似体、所望により置換される上記すべての残基、あるいはＲ’は、Ｈ、又はアルコキシ、アルケニルオキシ、アルキニルオキシ、カルボサイクリックオキシ、ヘテロアリールオキシ、ヘテロサイクリックオキシ、チオエーテルもしくはそれらの置換残基である。）
【００１４】
本発明においてジペプチドＡＳ−ＡＳを構成することができるアミノ酸の例は、Ｌ及びＤ−アミノ酸、Ｎ−メチルアミノ酸、Ｉｌｅ及びＴｈｒのアロ型及びトレオ型であり、それらは例えばα−アミノ酸、β−アミノ酸又はω−アミノ酸であり得て、それらのうちα−アミノ酸が好ましい。
【００１５】
Ｒ’は特に、Ｈ、及び任意のアルキル、アルケニル、アルキニル、アシル、炭素環、アリール、ヘテロアリール、複素環、アルコキシ、アルケニルオキシ、アルキニルオキシ、カルボサイクリックオキシ、ヘテロアリールオキシ、ヘテロサイクリックオキシ、チオエーテル又はそれらの置換残基を表す。
【００１６】
本発明の化合物はまた、プロドラッグの形態であってもよい。
【００１７】
本発明によれば、さらに、本発明による少なくとも１つの化合物、所望により本質的に慣例であるキャリア及び／又は添加剤等と組合せを含む薬学的組成物が提供される。
【００１８】
本発明の化合物及び組成物は、酵素ジペプチジルペプチダーゼＩ又はＤＰ Ｉに類似した酵素のin vivo阻害に使用することができる。
【００１９】
それらは、特に、様々な細胞、組織及び器官におけるＤＰ Ｉ活性の変化により影響され得る哺乳類の疾患の治療に使用することができる。
【００２０】
本発明の化合物及び組成物は、ヒトのＤＰ Ｉ媒介悪性細胞変性（DPI-mediated malignant cell degeneration）、免疫疾患及び代謝疾患の治療に特に適している。
【００２１】
本発明はさらに、ヒトにおいて創傷治癒過程を改善するための、及び創傷治癒障害の治療のための本発明による化合物及び組成物の使用に関する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
本発明は、次の一般式（I）、又はそれらの薬学的に許容可能な塩を有するＤＰ Ｉの阻害剤に関する：
【００２３】
【化８】
2005511505.tif 000004
【００２４】
（式中、Ｒは、ウレタン又はペプチドを含むアシル残基、あるいは分岐状又は非分岐状Ｃ１〜Ｃ９アルキル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルケニル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルキニル鎖、Ｃ３〜Ｃ９シクロアルキル、Ｃ４〜Ｃ９炭素環、Ｃ５〜Ｃ１４アリール、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロアリール、Ｃ３〜Ｃ９複素環、所望により置換される上記すべての残基、あるいはＲはＨであり、残基ＡＳ−ＡＳは、ジペプチド又はそれらの擬似体であり、
Ｅは、Ｏ又はＳであり、
Ｒ’は、分岐状又は非分岐状Ｃ１〜Ｃ９アルキル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルケニル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルキニル鎖、Ｃ３〜Ｃ９シクロアルキル、Ｃ４〜Ｃ９シクロアルケニル、Ｃ２〜Ｃ９ヘテロシクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロシクロアルケニル、Ｃ５〜Ｃ１４アリール、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロアリール、Ｃ３〜Ｃ９複素環、ここで、ヘテロシクロアルキル、ヘテロシクロアルケニル、ヘテロアリール、複素環残基は、環中に最大６個のヘテロ原子を有することができるか、あるいはＲ’は、アミノ酸もしくはペプチド又はそれらの擬似体であり、上記残基はすべて、所望により置換されるか、あるいはＲ’は、Ｈ、又はアルコキシ、アルケニルオキシ、アルキニルオキシ、カルボサイクリックオキシ、ヘテロアリールオキシ、ヘテロサイクリックオキシ、チオエーテルもしくはそれらの置換残基である。）
本発明において用いることができるアミノ酸の例は、Ｌ及びＤ−アミノ酸、Ｎ−メチルアミノ酸、Ｉｌｅ及びＴｈｒのアロ型及びトレオ型であり、それらは例えばα−アミノ酸、β−アミノ酸又はω−アミノ酸であり得て、それらのうちα−アミノ酸が好ましい。
【００２５】
好ましくは、基ＡＳ−ＡＳは、ペプチド結合でＲに結合される。
【００２６】
残基Ｒは、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニル、Ｃ２〜Ｃ６アルキニル、アシル、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、Ｃ２〜Ｃ６アルケニルオキシ、Ｃ２〜Ｃ６アルキニルオキシ、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロアリールオキシ、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロサイクリックオキシ、Ｃ１〜Ｃ６チオエーテルもしくはそれらの置換残基、ＮＯ２、ＮＨ２、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ原子又は基により、所望により一置換、二置換又は多置換されたフェニルあるいはナフチル残基である場合に特に好適であることが見出された。上記残基は分岐状又は非分岐状であり得る。
【００２７】
Ｒ’が、ＮＯ２、ＮＨ２、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ原子又は基であるか、あるいはＣ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニル、Ｃ２〜Ｃ６アルキニル、Ｃ１〜Ｃ６アシル、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、Ｃ２〜Ｃ６アルケニルオキシ、Ｃ２〜Ｃ６アルキニルオキシ、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロアリールオキシ、Ｃ３〜Ｃ９ヘテロサイクリックオキシ、Ｃ１〜Ｃ６チオエーテルもしくはそれらの置換残基、ＮＯ２、ＮＨ２、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ原子又は基で所望により一置換、二置換又は多置換されたフェニルあるいはナフチル残基である場合、又は、Ｒ’が、次の一般式である場合、あるいはそれらの薬学的に許容可能な塩が特に好ましい：
【００２８】
【化９】
2005511505.tif 000005
【００２９】
（式中、ＶはＮ又はＣＨであり、ｎ＝１〜６である。）
【００３０】
さらに好適な実施形態において、式（１）の化合物、又はそれらの薬学的に許容可能な塩が提供され、ここで、Ｒ’は、次の一般式である：
【００３１】
【化１０】
2005511505.tif 000006
【００３２】
（式中、Ｔ１はＣＨ又はＮであり、
Ｗ１、Ｘ１、Ｙ１及びＺ１は互いに独立して、ＣＨ２、ＮＲ２、Ｎ＋（Ｒ３）２、Ｏ、Ｓ、ＳＯ、Ｓ（Ｒ４）２及びＳＯ２から選択されるが、但し、Ｗ１、Ｘ１、Ｙ１及びＺ１のうち少なくとも２つ又は３つはＣＨ２基であり、
Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は互いに独立して、分岐状又は非分岐状Ｃ１〜Ｃ９アルキル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルケニル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルキニル鎖、Ｃ３〜Ｃ９シクロアルキル、Ｃ４〜Ｃ９シクロアルケニル、あるいはＨである。）
【００３３】
他の例示的な実施形態において、式（１）の化合物、又はそれらの薬学的に許容可能な塩が提供され、ここで、Ｒ’は、次の一般式である：
【００３４】
【化１１】
2005511505.tif 000007
【００３５】
（式中、Ｔ２はＣ又はＮ＋であり、
Ｗ２、Ｘ２、Ｙ２及びＺ２は互いに独立して、ＣＨ、Ｎ、Ｎ＋Ｒ５、Ｓ＋Ｒ６から選択されるが、但し、Ｗ２、Ｘ２、Ｙ２及びＺ２のうち少なくとも２つ又は３つはＣＨ２基であり、
Ｒ５及びＲ６は互いに独立して、分岐状又は非分岐状Ｃ１〜Ｃ９アルキル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルケニル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルキニル鎖、Ｃ３〜Ｃ９シクロアルキル、Ｃ４〜Ｃ９シクロアルケニル、あるいはＨである。）
【００３６】
さらに、式（１）の化合物、又はそれらの薬学的に許容可能な塩が提供され、ここで、Ｒ’は、次の一般式である：
【００３７】
【化１２】
2005511505.tif 000008
【００３８】
（式中、Ｔ３、Ｗ３、Ｘ３、Ｙ３及びＺ３は互いに独立して、ＣＨ、Ｎ＋Ｒ７、Ｓ＋Ｒ８から選択されるが、但し、Ｔ３、Ｗ３、Ｘ３、Ｙ３及びＺ３のうち少なくとも２つ又は３つはＣＨ２基であり、
Ｒ７及びＲ８は独立して、分岐状又は非分岐状Ｃ１〜Ｃ９アルキル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルケニル鎖、分岐状又は非分岐状Ｃ２〜Ｃ９アルキニル鎖、Ｃ３〜Ｃ９シクロアルキル、Ｃ４〜Ｃ９シクロアルケニル、あるいはＨである。）
【００３９】
本発明はさらに、式（１）の化合物、又はそれらの薬学的に許容可能な塩を提供し、ここで、Ｒ’は、次の一般式である：
【００４０】
【化１３】
2005511505.tif 000009
【００４１】
（式中、Ｔ４はＣ又はＮ＋である。）
【００４２】
詳細説明及び特許請求の範囲で定義した残基Ｒ’は、例えば、アルキル、アルコキシ、アルケニル、アルキニル、アシル、炭素環、アリール、ヘテロアリール、複素環、チオエーテル、ＮＯ２、ＮＨ２、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ原子又は基で、一置換又は多置換されてもよく、一置換又は二置換が好ましい。置換基はこれ以上置換されないことが特に好ましい。
【００４３】
さらに、本発明は、式（I）の化合物を提供し、ここで、Ｒ’はアミノ酸、ペプチド又はジペプチド、あるいはそれらの擬似体である。
【００４４】
本発明の化合物の塩は、塩基性特性を有すると仮定して、無機塩又は有機塩の形態で存在してもよい。
【００４５】
本発明の化合物は、酸付加塩、特に薬学的に許容可能な酸付加塩に変換して、酸付加塩、特に薬学的に許容可能な酸付加塩として使用することができる。薬学的に許容可能な塩は、一般的に塩基性側鎖が無機酸又は有機酸でプロトン化された形態をとる。代表的な有機酸又は無機酸としては、塩酸、臭化水素酸、過塩素酸、硫酸、硝酸、リン酸、酢酸、プロピオン酸、グリコール酸、乳酸、コハク酸、マレイン酸、フマル酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、安息香酸、マンデル酸、メタンスルホン酸、ヒドロキシエタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、シュウ酸、パモ酸（pamoic acid）、２−ナフタレンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、シクロヘキサンスルファミン酸、サリチル酸、サッカリン酸（saccharinic acid）又はトリフルオロ酢酸が挙げられる。本発明の化合物の薬学的に許容可能な酸付加塩形態はすべて、本発明の範囲により包含されると意図される。
【００４６】
遊離化合物とそれらの塩の形態の化合物との間の密接な関係を考慮すれば、化合物が本状況において言及される場合はいつでも、相当する塩がその状況下で可能又は適切である場合には相当する塩もまた意図される。
【００４７】
本発明による化合物が少なくとも１つのキラル中心を有する場合、本発明の化合物はしたがって、エナンチオマーとして存在し得る。化合物が２つ以上のキラル中心を保有する場合、化合物はさらにジアステレオマーとして存在し得る。かかる異性体及びそれらの混合物は、すべて本発明の範囲内に包含されると理解されるべきである。さらに、本化合物の結晶形態の幾つかは、多形相として存在してもよく、それら自体本発明に包含されることが意図される。さらに、化合物の幾つかは、水（すなわち、水和物）又は一般的な有機溶媒と溶媒和物を形成してもよく、かかる溶媒和物もまた本発明の範囲内に包含されることが意図される。
【００４８】
化合物はまた、それらの塩を含め、それらの水和物の形態で得ることができ、あるいはそれらの結晶化に使用する他の溶媒を含むことができる。
【００４９】
アシル化ヒドロキサメートを含む化合物は、新規阻害構造である。それらの選択性及び安定性により、それらは新規薬剤の開発に関する要件を満たす。
【００５０】
詳細説明及び特許請求の範囲全体にわたって、「アシル」という表現は、Ｃ１〜２０アシル残基、好ましくはＣ１〜８アシル残基を意味することができ、Ｃ１〜４アシル残基が特に好ましく、「炭素環」又は「シクロアルキル」は、Ｃ３〜１２炭素環残基、好ましくはＣ４、Ｃ５又はＣ６炭素環残基を意味することができ、「シクロアルケニル」は、任意の所望の位置に少なくとも１つの二重結合を有するＣ３〜１２炭素環残基、好ましくはＣ５又はＣ６炭素環残基を意味することができる。「ヘテロアリール」は、１〜４個、好ましくは１個、２個又は３個の環原子がＮ、Ｓ又はＯのようなヘテロ原子で置き換えられたアリール残基として定義される。「ヘテロシクロアルキル」又は「複素環」は、１個、２個又は３個の環原子がＮ、Ｓ又はＯのようなヘテロ原子で置き換えられたシクロアルキル残基として定義される。「ヘテロシクロアルケニル」は、任意の所望の位置に少なくとも１つの二重結合を有するヘテロシクロアルキル残基として定義される。「アルキル」という表現は、Ｃ１〜５０アルキル基、好ましくはＣ６〜３０アルキル基、特にＣ８〜１２アルキル基を意味することができ、アルキル基はまた、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル又はブチル基であり得る。「アリール」という表現は、芳香族残基、好ましくは置換もしくは所望により非置換のフェニル、ベンジル、ナフチル、ビフェニル又はアントラセン基として定義され、それらは好ましくは６〜２４個、より好ましくは８〜１４個のＣ環原子を有する。「アルケニル」という表現は、Ｃ２〜１０アルケニル基、好ましくはＣ２〜６アルケニル基を意味することができ、それらは任意の所望の位置で二重結合（単数又は複数）を有し、また置換されていても、あるいは置換されていなくてもよい。「アルキニル」という表現は、Ｃ２〜１０アルキニル基、好ましくはＣ２〜６アルキニル基を意味することができ、それらは任意の所望の位置で三重結合（単数又は複数）を有し、また置換されていても、あるいは非置換されていなくてもよい。「アルコキシ」という表現は、Ｃ１〜５０アルキル−酸素基、好ましくはＣ１〜６アルキル−酸素基を意味することができる。「アルケニルオキシ」という表現は、Ｃ２〜１０アルケニル−酸素基、好ましくはＣ２〜６アルケニル−酸素基を意味することができる。「アルキニルオキシ」という表現は、Ｃ２〜１０アルキニル−酸素基、好ましくはＣ２〜６アルキニル−酸素基を意味することができる。「カルボサイクリックオキシ」という表現は、Ｃ３〜１２炭素環−酸素基を意味することができる。「ヘテロアリールオキシ」という表現は、ヘテロアリール−酸素基を意味することができる。「ヘテロサイクリックオキシ」という表現は、複素環−酸素基を意味することができる。「置換」という表現は、１つ又は複数、好ましくは１つ又は２つのアルキル、アルケニル、アルキニル、一価もしくは多価アシル、アルコキシ、アルコキシアシル、アルケニルオキシ、アルキニルオキシ、カルボサイクリックオキシ、ヘテロアリールオキシ、ヘテロサイクリックオキシ、アルコキシアルキル基、同一のもしくは異なるアルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、炭素環、ヘテロアリール、複素環残基を含有する任意のモノエーテル又はポリエーテル、あるいは同一のもしくは異なるアルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、炭素環、ヘテロアリール、複素環残基を含有する任意のモノチオエーテル又はポリチオエーテルによる任意の所望の置換を意味することができる。上述の置換基は、順に、１つ又は複数の（しかし、好ましくはゼロの）アルキル、アルケニル、アルキニル、一価もしくは多価アシル、アルコキシアシル又はアルコキシアルキル基を側鎖として有してもよく、側鎖自体は好ましくは置換されない。それぞれ８〜５０個のＣ原子、好ましくは１０〜２０個のＣ原子を有する有機アミン、アミド、アルコール又は酸は、式（アルキル）２Ｎ−、又はアルキル−ＮＨ−、−ＣＯ−Ｎ（アルキル）２、又はＣＯ−ＮＨ（アルキル）、−アルキル−ＯＨ又は−アルキル−ＣＯＯＨを有することができる。
【００５１】
ウレタンという表現は、式Ｒ−ＮＨ−ＣＯ−ＯＲ””（式中、Ｒ””は、置換アルキル、アシル、アルケニル、アルキニル、炭素環、ヘテロアリール、複素環又はアリール残基である。）の化合物を意味することができる。Ｒは、式Iの残基Ｒと同一であり、式Iに定義した通りである。Ｒ””に関して好ましいものは、非置換又は置換のアルキル残基、例えばメチル、エチル、ｔ−ブチル、２，２，２−トリクロロエチル、２−（トリメチルシリル）エチル）；非置換又は置換のアルケニル残基、例えばアリル；非置換又は置換のアリール残基、例えば、フェニル、ベンジル、９−フルオレニルメチルである。
【００５２】
上記残基又は基はすべて、可能であれば、分岐状又は非分岐状であり得て、非置換か、あるいは例えば１個、２個、３個、４個又は５個の置換基で置換され得て、それらのうち１個又は２個の置換基が好ましい。
【００５３】
残基Ｒの定義に関する「ペプチド」という表現は、任意のジ、トリ、テトラ、ペンタ、ヘキサ又はポリペプチドを意味することができる。ペプチドは、任意のアミノ酸又はアミノ酸もしくはペプチドの擬似体から構成され得る。
【００５４】
基ＡＳ−ＡＳは、任意の２つのアミノ酸又はそれらの擬似体から構成され得る。
【００５５】
アミノ酸としては、アスパラギン酸（Ａｓｐ）、グルタミン酸（Ｇｌｕ）、アルギニン（Ａｒｇ）、リジン（Ｌｙｓ）、ヒスチジン（Ｈｉｓ）、グリシン（Ｇｌｙ）、セリン（Ｓｅｒ）、及びシステイン（Ｃｙｓ）、スレオニン（Ｔｈｒ）、アスパラギン（Ａｓｎ）、グルタミン（Ｇｌｎ）、チロシン（Ｔｙｒ）、アラニン（Ａｌａ）、プロリン（Ｐｒｏ）、バリン（Ｖａｌ）、イソロイシン（Ｉｌｅ）、ロイシン（Ｌｅｕ）、メチオニン（Ｍｅｔ）、フェニルアラニン（Ｐｈｅ）、トリプトファン（Ｔｒｐ）、ヒドロキシプロリン（Ｈｙｐ）、β−アラニン（β−Ａｌａ）、２−アミノオクタン酸（Ａｏａ）、アゼチジン−（２）−カルボン酸（Ａｃｅ）、ピペコリン酸（Ｐｉｐ）、３−アミノプロピオニン酸、４−アミノ酪酸等のα−アミノイソ酪酸（Ａｉｂ）、サルコシン（Ｓａｒ）、オルニチン（Ｏｒｎ）、シトルリン（Ｃｉｔ）、ホモアルギニン（Ｈａｒ）、ｔ−ブチルアラニン（ｔ−ブチル−Ａｌａ）、ｔ−ブチルグリシン（ｔ−ブチル−Ｇｌｙ）、Ｎ−メチルイソロイシン（Ｎ−ＭｅＩｌｅ）、フェニルグリシン（Ｐｈｇ）、シクロヘキシルアラニン（Ｃｈａ）、ノルロイシン（Ｎｌｅ）、システイン酸（Ｃｙａ）、及びメチオニンスルホキシド（ＭＳＯ）；アセチル−Ｌｙｓ；ホスホリル−セリン（Ｓｅｒ（Ｐ））、ベンジル−セリン（Ｓｅｒ（Ｂｚｌ））、及びホスホリル−チロシン（Ｔｙｒ（Ｐ））の変性アミノ酸；２−アミノ酪酸（Ａｂｕ）、アミノエチルシステイン（ＡＥＣｙｓ）、カルボキシメチルシステイン（Ｃｍｃ）、デヒドロアラニン（Ｄｈａ）、デヒドロアミノ−２−酪酸（Ｄｈｂ）、カルボキシグルタミン酸（Ｇｌａ）、ホモセリン（Ｈｓｅ）、ヒドロキシリシン（Ｈｙｌ）、シス−ヒドロキシプロリン（ｃｉｓＨｙｐ）、トランス−ヒドロプロリン（トランスＨｙｐ）、イソバリン（Ｉｖａ）、ピログルタミン酸（Ｐｙｒ）、ノルバリン（Ｎｖａ）、２−アミノ安息香酸（２−Ａｂｚ）、３−アミノ安息香酸（３−Ａｂｚ）、４−アミノ安息香酸（４−Ａｂｚ）、４−（アミノメチル）安息香酸（Ａｍｂ）、４−（アミノメチル）シクロヘキサンカルボン酸（４−Ａｍｃ）、ペニシラミン（Ｐｅｎ）、２−アミノ−４−シアノ酪酸（Ｃｂａ）、シクロアルカン−カルボン酸、が挙げられる。ω−アミノ酸の例としては、例えば５−Ａｒａ（アミノ吉草酸：aminoraleric acid）、６−Ａｈｘ（アミノヘキサン酸）、８−Ａｏｃ（アミノオクタン酸）、９−Ａｎｃ（アミノバノイック酸：aminovanoic aicd）、１０−Ａｄｃ（アミノデカン酸）、１１−Ａｕｎ（アミノウンデカン酸）、及び１２−Ａｄｏ（アミノドデカン酸）等、が挙げられる。
【００５６】
別のアミノ酸としては、インダニルグリシン（Ｉｇｌ）、インドリン−２−カルボン酸（Ｉｄｃ）、オクタヒドロインドール−２−カルボン酸（Ｏｉｃ）、ジアミノプロピオン酸（Ｄｐｒ）、ジアミノ酪酸（Ｄｂｕ）、ナフチルアラニン（１−Ｎａｌ）、（２−Ｎａｌ）、４−アミノフェニルアラニン（Ｐｈｅ（４−ＮＨ２））、４−ベンゾイルフェニルアラニン（Ｂｐａ）、ジフェニルアラニン（Ｄｉｐ）、４−ブロモフェニルアラニン（Ｐｈｅ（４−Ｂｒ））、２−クロロフェニルアラニン（（Ｐｈｅ（２−Ｃｌ））、３−クロロフェニルアラニン（（Ｐｈｅ（３−Ｃｌ））、４−クロロフェニルアラニン（（Ｐｈｅ（４−Ｃｌ））、３，４−クロロフェニルアラニン（（Ｐｈｅ（３，４−Ｃｌ２））、３−フルオロフェニルアラニン（Ｐｈｅ（３−Ｆ））、４−フルオロフェニルアラニン（Ｐｈｅ（４−Ｆ））、３，４−フルオロフェニルアラニン（Ｐｈｅ（３，４−Ｆ２））、ペンタフルオロフェニルアラニン（Ｐｈｅ（Ｆ５））、４−グアニジノフェニルアラニン（Ｐｈｅ（４−グアニジノ））、ホモフェニルアラニン（ｈＰｈｅ）、３−ジョドフェニルアラニン（Ｐｈｅ（３−Ｊ））、４−ジョドフェニルアラニン（Ｐｈｅ（４−Ｊ）、４−メチルフェニルアラニン（Ｐｈｅ（４−Ｍｅ））、４−ニトロフェニルアラニン（Ｐｈｅ（４−ＮＯ２））、ビフェニルアラニン（Ｂｉｐ）、４−ホスホノメチルフェニルアラニン（Ｐｍｐ）、シクロヘキシルグリシン（Ｇｈｇ）、３−ピリジニルアラニン（３−Ｐａｌ）、４−ピリジニルアラニン（４−Ｐａｌ）、３，４−デヒドロプロリン（Ａ−Ｐｒｏ）、４−ケトプロリン（Ｐｒｏ（４−Ｋｅｔｏ））、チオプロリン（Ｔｈｚ）、イソニペコチン酸（Ｉｎｐ）、１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリン−３−カルボン酸（Ｔｉｃ）、プロパルギルグリシン（Ｐｒａ）、６−ヒドロキシノルロイシン（ＮＵ（６−ＯＨ））、ホモチロシン（ｈＴｙｒ）、３−ジョドチロシン（Ｔｙｒ（３−Ｊ）、３，５−ジジョドチロシン（Ｔｙｒ（３，５−Ｊ２）、ジ−メチル−チロシン（Ｔｙｒ（Ｍｅ））、３−ＮＯ２−チロシン（Ｔｙｒ（３−ＮＯ２））、ホスホチロシン（Ｔｙｒ（ＰＯ３Ｈ２）、アルキルグリシン、１−アミノインダン−１−カルボン酸、２−アミノインダン−２−カルボン酸（Ａｉｃ）、４−アミノ−メチルピロール−２−カルボン酸（Ｐｙ）、４−アミノ−ピロリジン−２−カルボン酸（Ａｂｐｃ）、２−アミノテトラリン−２−カルボン酸（Ａｔｃ）、ジアミノ酢酸（Ｇｌｙ（ＮＨ２））、ジアミノ酪酸（Ｄａｂ）、１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソイノール−カルボン酸（Ｄｉｓｃ）、ホモシクロヘキシルアラニン（ｈＣｈａ）、ホモフェニルアラニン（ｈＰｈｅ oder Ｈｏｆ）、トランス−３−フェニル−アゼチジン−２−カルボン酸、４−フェニル−ピロリジン−２−カルボン酸、５−フェニル−ピロリジン−２−カルボン酸、３−ピリジルアラニン（３−Ｐｙａ）、４−ピリジルアラニン（４−Ｐｙａ）、スチリルアラニン、テトラヒドロイソキノリン−１−カルボン酸（Ｔｉｑ）、１，２，３，４−テトラヒドロノーハルメイン−３−カルボン酸（1,2,3,4-tetrahydronorharmane-3-carboxylic acid：Ｔｐｉ）、及びβ−（２−チエニル）−アラニン（Ｔｈａ）が挙げられる。
【００５７】
タンパク質形成性アミノ酸（proteinogenic amino acids）は、天然タンパク質由来のα−アミノ酸として定義される。非タンパク質形成性アミノ酸は、他のアミノ酸すべてとして定義され、これらは一般的な天然タンパク質の構成単位ではない。
【００５８】
ペプチド擬似体はそれ自体当業者に既知である。ペプチド擬似体は、好ましくは、ペプチドのような二次構造及び任意のさらなる構造的特徴を有する化合物として定義され、それらの作用形態は、天然ペプチドの作用形態と非常に類似しているか、又は同一であるが、それらの活性（例えば、アンタゴニスト又は阻害剤としての）は、特に受容体又は酵素に関して、天然ペプチドと比較した場合に改変され（modified）得る。さらに、ペプチド擬似体は、天然ペプチド（アゴニスト）の影響を模倣することができる。ペプチド擬似体の例は、スカフォールド擬似体（scaffold mimetics）、非ペプチド擬似体、ペプトイド、ペプチド核酸、オリゴピロリノン（oligopyrrolinones）、ビニログペプチド（vinylogpeptides）及びオリゴカーバメートである。これらのペプチド擬似体の定義に関しては、Lexikon der Chemie, Spektrum Akademischer Verlag Heidelberg, Berlin, 1999を参照されたい。
【００５９】
これらの擬似体構造を使用する目的は、影響の持続のため酵素的分解に対する副作用を減少させ、化合物（薬剤）を保護するため、活性を増加し、選択性を増加することである。
【００６０】
さらなるペプチド擬似体は、J. Gante, Angew. Chemie, 1994, 106, 1780-1802、V.J. Hruby et al., Biopolymers, 1997, 219-266、D. Noeteberg et al., 2000, 43, 1705-1713に明示されている。
【００６１】
本発明はさらに、その範囲内に本明細書中に提供する化合物のプロドラッグを包含する。一般に、かかるプロドラッグは、in vivoで所望の治療上活性な化合物に容易に変換可能な化合物の機能性誘導体である。したがって、これらの場合では、本発明の使用は、特許請求した化合物の１つ又は複数のプロドラッグ型による記載の様々な障害の治療を包含するが、それは、被験体に投与した後にin vivoで上記指定化合物へと変換する。適切なプロドラッグ誘導体の選択及び調製に関する従来の手順は、例えば、「プロドラッグの設計（Design of Prodrugs）」, ed. H. Bundgaard, Elsevier, 1985に記載されている。
【００６２】
かかるプロドラッグは切断され得て、活性な阻害剤を放出することができる。活性な阻害剤のこの活性化は、化学反応及び酵素反応の両方により達成することができる。エステラーゼ、プロテアーゼ及びペプチダーゼは、本発明による化合物から活性な阻害剤を放出する役目を果たす。かかる様式で適切なエラスターゼ、プロテアーゼ及びペプチダーゼは、ＷＯ９７／４５１１７号、ＵＳ５４３３９５５号、ＵＳ５６１４３７９号及びＵＳ５６２４８９４号に開示されている。好ましいプロテアーゼは、アミノペプチダーゼ、ジペプチジルアミノペプチダーゼ、エンドプロテアーゼ及びエンドペプチダーゼである。本発明の前駆体からの活性な阻害剤の放出に特に好ましいプロテアーゼは、アミノペプチダーゼＮ、アミノペプチダーゼＰ、ピログルタミニルアミノペプチダーゼ、ジペプチジルペプチダーゼＩＶ及びジペプチジルペプチダーゼＩＶ様酵素である。かかるプロテアーゼ及びそれらの特異性は、Handbook of Proteolytic Enzymes, Eds. Barrett, A.J., Rawlings, N.D. and Woessner, J.F. Academic Press, New York 1998に記載されている。
【００６３】
したがって、本発明は、阻害剤をプロドラッグの形態でマスキングすることにより、例えば不安定な阻害剤を安定化するという概念を使用する。それにより、活性な阻害剤の特性は変化され得る。例えば、本発明によるプロドラッグは、ＤＰ Ｉの活性な阻害剤が個々の患者の必要性に応じて放出されるという利点を有する。さらに、本発明は、各々の生物の身体中に存在するＤＰ Ｉ分子の量を阻害するのに必要な量の活性な阻害剤を生物それぞれが正確に放出するというさらなる利点を有する。
【００６４】
本発明によるプロドラッグが上述のように酵素と相互作用すると、プロドラッグはこの酵素により切断されて、活性な阻害剤が放出される。活性な阻害剤はＤＰ Ｉを阻害し、その結果ＤＰ Ｉは、規定時間の間、任意のさらなる化合物を切断することができない。ある場合では、例えば、プロドラッグを切断する酵素がＤＰ Ｉである場合、残存するプロドラッグは、規定時間中分解されず、したがってＤＰ Ｉ分子の濃度が再び上昇するか、あるいは活性な阻害剤分子が排除又は不活性化されるまで、阻害剤リザーバを構成する。
【００６５】
要約すると、本発明のプロドラッグを使用すると、完全に驚くべき様式で、以下の事項が可能であると、はっきり言える：
１．増大した阻害剤の作用を達成すること、
２．患者の必要性に応じて活性な阻害剤を放出すること、
３．時間的に制御された様式で活性な阻害剤を放出すること、
４．部位特異的様式で活性な阻害剤を放出すること、及び
５．ＤＰ Ｉ阻害剤のリザーバを提供すること。
【００６６】
本発明によれば、さらに、本質的に慣例であるキャリア及び／又は添加剤等と所望により組み合わせて本発明による少なくとも１つの化合物を含む薬学的組成物が提供される。
【００６７】
本発明による化合物及び組成物は、酵素ジペプチジルペプチダーゼＩ又はＤＰ Ｉに類似した酵素のin vivo阻害に使用することができる。
【００６８】
本発明による化合物及び組成物は、様々な細胞、組織及び器官におけるＤＰ Ｉ活性の変化により影響され得る哺乳類の疾患の治療に特に使用することができる。
【００６９】
本発明による化合物及び組成物は、ヒトのＤＰ Ｉ媒介性悪性細胞変性、免疫疾患及び代謝疾患の治療に特に適している。
【００７０】
本発明はさらに、ヒトにおいて創傷治癒過程を改善するための、及び創傷治癒障害の治療のための本発明による化合物及び組成物の使用に関する。
【００７１】
化合物は、特にプロドラッグ形態で存在してもよく、またプロドラッグ形態で使用してもよい。
【００７２】
生物学的評価
本明細書中で提供される化合物は、システインプロテアーゼＤＰ Ｉの高度に特異的な阻害剤である。以下の一般式（II）に基づく選択化合物を、ＤＰ Ｉに対するそれらの阻害潜在力について、また３つのより多いシステインプロテアーゼ、すなわちカテプシンＢ、Ｈ、Ｌ及び別のジペプチジルペプチダーゼであるジペプチダーゼＩＶ（ＤＰ ＩＶ）に対するそれらの交差反応性について試験した。試験化合物のＩＣ５０値を表１に示す。化合物の阻害潜在力は表２に示す（Ｋｉｎａｃｔ／Ｋｉ）。
【００７３】
【化１４】
2005511505.tif 000010
【００７４】
【表１】
2005511505.tif 000011
【００７５】
細胞毒性評価
本明細書中に記載する化合物のマウス細胞系に対する毒物学的潜在力は、ヒト細胞系に対するそれらの毒物学的潜在力と異なる。上記一般式（II）に基づく選択化合物を、この２つ細胞系、すなわちＬ−９２９（マウス線維芽細胞系）及びＨｅｐ−Ｇ２（ヒト肝細胞系）細胞に対するそれらの細胞毒性学的潜在力に関して試験した。試験化合物のＬＤ５０値を表２に示す。
【００７６】
【表２】
2005511505.tif 000012
【００７７】
合成
阻害剤１０〜１４は、スキーム１に記載するように調製した。ジペプチド１及び２を、Bodansky, M. and Bodansky, A.に記載される手順に従って、ＨＣｌ＊Ｈ−Ｐｈｅ−ＯＭｅ及びＢｏｃ−Ｇｌｙ−ＯＨ又はＢｏｃ−Ｓａｒ−ＯＨ（Bachemから入手）からそれぞれ出発して調製した（方法Ａ）。ジペプチドを、ヒドロキシルアミンで処理することにより、ペプチジルヒドロキシルアミン３及び４に変換した（方法Ｂ）。トリエチルアミンの存在下で様々な塩化炭酸（carbonic acid chloride）とアシル化することにより、対応するアセチル誘導体５〜９を得た（方法Ｃ）。化合物５〜９をトリフルオロ酢酸で処理することにより、阻害剤１０〜１４を提供した（方法Ｄ）。
【００７８】
【化１５】
2005511505.tif 000013
【００７９】
実験
ＮＭＲスペクトルは、Varian Unity500及びBrucker AM400分光計で実施した。以下の略記（abbrevations）を使用する：ｓ：シングレット、ｄ：ダブレット、ｔ：トリプレット、ｑ：カルテット、ｂｒ.：ブロード。融点は、Leica Galen III融点装置で測定し、校正していない。ＥＳＩ−ＭＳ：質量スペクトルは、Ionspray（登録商標）インターフェースを装備したMDS Sciex API 365質量分光計（MDS Sciex、Thorn Hill, ON, Canada）を用いて行った。計器設定、データ取得及び処理は、ウインドウズ  ＮＴ（登録商標）用のApplied Biosystems（Foster City, CA, USA）製のAnalyst（商標）ソフトウェアにより制御した。５０〜１００回のスキャンを、陽イオン化Ｑ１スキャンモードにより実施し、ピークを蓄積した。試料溶液は、０.５％ギ酸中、５０％メタノールで希釈して、濃度約１０μｇ／ｍｌにした。各試料溶液は、注入ポンプ（Havard Apperatus 22、Havard Instruments; Holliston, MA, USA）及び石英ガラスキャピラリーチューブを通して、２０μｌ／分の速度でマイクロシリンジ（１ｍｌ）により直接導入した。薄層クロマトグラフィ（ＴＬＣ）は、Macherey Nagel Polygram（登録商標）SIL G/UV245を用いて行った。可視化は、２５４ｎｍでのＵＶ光を用いて、続いて過マンガン酸カリウム又はニンヒドリンによる染色して達成された。溶媒は使用前に蒸留した。沸点範囲３５〜６５℃を有する石油エーテルを使用した。市販の試薬はすべて、さらに精製することなく使用した。アミノ酸誘導体は、Bachemから入手した。精製に関しては、分取ＨＰＬＣ（preparative HPLC）［アセトニトリル−水、勾配：５〜９５％、流速：６ｍｌ／分、カラム：Nucleosil 7μ C18 100A、２５０×２１.２ｍｍ（Phenomenex）、ポンプ：L-6250 Merck-Hitachi］を使用した。
【００８０】
略号
Ａｃ：アセチル（ＣＯＣＨ３）、Ｂｚ：ベンゾイル（ＣＯＣ６Ｈ５）、ＣＡＩＢＥ：クロロギ酸イソブチル、ＮＭＭ：Ｎ−メチルモルホリン、ＰＥ：石油エーテル。
【００８１】
一般的な方法
方法Ａ（ジペプチドの調製）：
ＨＣｌ＊Ｈ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＯＭｅ及びＢｏｃ−Ｇｌｙ−ＯＨ又はＢｏｃ−Ｓａｒ−ＯＨを、Bodansky, M. and Bodansky, A., The Practice of Peptide Synthesis 2ndEdition, Springer-Verlagの方法に従ってカップリングした。乾燥ＴＨＦ７５ｍｌ中のＢｏｃ−Ｇｌｙ−ＯＨ又はＢｏｃ−Ｓａｒ−ＯＨ（１７.１ｍｍｏｌ、１.０当量）の攪拌溶液に、ＮＭＭ（１.８８ｍｌ、１７.１ｍｍｏｌ、１.０当量）を添加した。混合物を−１５℃に冷却した後、ＣＡＩＢＥ（２.２２ｍｌ、１７.１ｍｍｏｌ、１.０当量）を添加し、さらに１５分間攪拌した後、ＨＣｌ＊Ｈ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＯＭｅ（３.６９ｇ、１７.１ｍｍｏｌ、１.０当量）及びＮＭＭ（１.８８ｍｌ、１７.１ｍｍｏｌ、１.０当量）を添加した。混合物を１４時間攪拌し、その間に混合物を室温に加温した。溶媒を真空中で蒸発させて、得られた残渣を酢酸エチル（５０ｍｌ）中に溶解し、１Ｎ  ＨＣｌ、水、ＮａＨＣＯ３水溶液及び食塩水（洗浄工程１回につき３０ｍｌ）で洗浄した。有機層をＮａ２ＳＯ４で乾燥させて、濾過して、減圧下で濃縮した。生成物は、酢酸エチル／ペンタンを用いてなく結晶化させて、さらに特徴付けすることなく使用した。
【００８２】
方法Ｂ（ペプチジルヒドロキシルアミンへの変換）：
ペプチジルヒドロキシルアミンは、Bromme, D., Demuth, H.U., N,O-Diacyl hydroxamates as selective and irreversible inhibitors of cysteine proteinases. Methods in Enzym. 244, 671-685の方法に従って調製した。塩酸ヒドロキシルアミン（８２７ｍｇ、１１.９ｍｍｏｌ、４.０当量）を乾燥メタノール１８ｍｌ中に溶解した。調製したばかりのＮａＯＭｅ溶液（無水メタノール中３.５Ｍ）１７ｍｌを滴下した。２０分攪拌した後、混合物を濾過して、濾液を、乾燥メタノール４ｍｌ中のジペプチド（２.９７ｍｍｏｌ、１.０当量）の冷却攪拌溶液に滴下した。０℃で８時間攪拌した後、溶媒を除去して、残存した油状物質を水３ｍｌ中に溶解して、酢酸エチル３ｍｌで抽出した。ＫＨＳＯ４の添加により水相をｐＨ値３にして、再び酢酸エチル１５ｍｌを用いて３回抽出した。有機層をＮａ２ＳＯ４で乾燥させて、濾過して、蒸発させた。ＭｅＯＨ／ペンタンを用いて残渣を再結晶した。
【００８３】
方法Ｃ（アシル化）：
乾燥ＴＨＦ（５ｍｌ）と乾燥ＤＭＦ（３ｍｌ）の混合物中のペプチジルヒドロキシルアミン（２ｍｍｏｌ、１.０当量）の−１５℃での攪拌溶液に、トリエチルアミン（２０.０μｌ、２.２ｍｍｏｌ、１.１当量）及び乾燥ＴＨＦ（４ｍｌ）中に溶解した対応する塩化炭酸（２.１ｍｍｏｌ、１.０５当量）を添加した。この溶液を−５℃で４時間攪拌した後、溶媒を減圧下で除去した。得られた残渣を冷ＫＨＳＯ４（水中５％、５ｍｌ）で洗浄した。沈殿物を酢酸エチル（１０ｍｌ）中に溶解して、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させた。濾過した後、溶媒を減圧下で蒸発させて、ＭｅＯＨ／ＰＥを用いて残存した残渣を再結晶した。
【００８４】
方法Ｄ（Ｂｏｃ保護基の脱保護）：
Ｂｏｃ保護化合物（２ｍｍｏｌ）をトリフルオロ酢酸（１０ｍｌ）中に溶解して、この溶液を室温で１.５時間攪拌した後、この溶液をトルオール（３ｍｌ）で希釈した。溶媒を減圧下で除去して、得られた残渣をＥｔ２Ｏ（１０ｍｌ）とともに粉砕して、濾過した。得られた固体をＥｔ２Ｏ（５ｍｌ）で３回洗浄して、乾燥させた。得られた残渣をフラッシュクロマトグラフィにより精製して、所望の化合物を得た。
【００８５】
出発原料
Ｂｏｃ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＯＭｅ（１）の合成
方法Ａに従って、Ｂｏｃ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＯＭｅ（１）を９８％の収量で調製した。
ＴＬＣ（ＭｅＯＨ／ＣＨＣｌ３＝１：９）：Ｒｆ＝０.７１。
１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ＝１.３６（ｓ，９Ｈ，ｔ−Ｂｕ）、２.９０（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１３.７Ｈｚ，Ｊ＝８.７Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈｅ）、３.００（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１３.７Ｈｚ，Ｊ＝８.７Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈｅ）、３.５８（ｓ，３Ｈ，ＯＣＨ３）、４.０１（ｑ，２Ｈ，Ｊ＝７.１Ｈｚ，ＣＨ２Ｇｌｙ）、４.４６（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１３.７Ｈｚ，Ｊ＝８.１Ｈｚ，ＣＨＧｌｙ）、６.９０（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝６.０Ｈｚ，ＮＨ）、７.１７〜７.２２（ｍ，３Ｈ，アリール−Ｈ）、７.２５〜７.２８（ｍ，２Ｈ，アリール−Ｈ）、８.２０（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７.６Ｈｚ，ＮＨ）。
ＭＳ（ＥＩ）ｍ／ｚ（％）：３３７［Ｍ＋Ｈ＋］、３５４［Ｍ＋ＮＨ４＋］、３５９［Ｍ＋Ｎａ＋］、３７５［Ｍ＋Ｋ＋」。
【００８６】
Ｂｏｃ−Ｓａｒ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＯＭｅ（２）の合成
方法Ａに従って、Ｂｏｃ−Ｓａｒ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＯＭｅ（２）を９９％の収量で調製した。
ＴＬＣ（ＭｅＯＨ／ＣＨＣｌ３＝１：９）：Ｒｆ＝０.８２。
ＭＳ（ＥＩ）ｍ／ｚ（％）：３５１「Ｍ＋Ｈ＋］，３６８［Ｍ＋ＮＨ４＋］，３７３［Ｍ＋Ｎａ＋］、３８９［Ｍ＋Ｋ＋］。
【００８７】
Ｂｏｃ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯＨ（３）の合成
方法Ｂに従って、Ｂｏｃ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯＨ（３）を７２％の収量で調製した。
ＴＬＣ（ＭｅＯＨ／ＣＨＣｌ３＝１：９）：Ｒｆ＝０.４４。
１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ＝１.３６（ｓ，９Ｈ，ｔ−Ｂｕ）、２.７７（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１３.７Ｈｚ，Ｊ＝８.９Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈｅ）、２.９１（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１３.７Ｈｚ，Ｊ＝８.３Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈｅ）、３.４１（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１６.７Ｈｚ，Ｊ＝６.２Ｈｚ，ＣＨ２Ｇｌｙ）、３.５３（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１６.７Ｈｚ，Ｊ＝６.２Ｈｚ，ＣＨ２Ｇｌｙ）、４.３４〜４.３８（ｍ，１Ｈ，ＣＨＰｈｅ）、６.８６（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝６.１Ｈｚ、ＮＨ）、７.１６〜７.１９（ｍ，３Ｈ，アリル−Ｈ）、７.２３〜７.２８（ｍ，２Ｈ，アリール−Ｈ）、８.０６（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８.５Ｈｚ，ＮＨ）、８.８８（ｓ，１Ｈ，ＯＨ）、１０.６５（ｓ，１Ｈ，ＮＨ）。
ＭＳ（ＥＩ）ｍ／ｚ（％）：３３８［Ｍ＋Ｈ＋］、３５５［Ｍ＋ＮＨ４＋］、３６０［Ｍ＋Ｎａ＋］、３７６［Ｍ＋Ｋ＋」。
【００８８】
Ｂｏｃ−Ｓａｒ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯＨ（４）の合成
方法Ｂに従って、Ｂｏｃ−Ｓａｒ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯＨ（４）を８８％の収量で調製した。
ＴＬＣ（ＭｅＯＨ／ＣＨＣｌ３＝１：９）：Ｒｆ＝０.３５。
ＭＳ（ＥＩ）ｍ／ｚ（％）：３５２「Ｍ＋Ｈ＋］、３６９［Ｍ＋ＮＨ４＋］、３７４［Ｍ＋Ｎａ＋］、３９０［Ｍ＋Ｋ＋］。
【００８９】
Ｂｏｃ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ａｃ（５）の合成
方法Ｃに従って、Ｂｏｃ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ａｃ（５）を６２％の収量で調製した。
ＴＬＣ（ＭｅＯＨ／ＣＨＣｌ３＝１：９）：Ｒｆ＝０.６９。
１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ＝１.３５（ｓ，９Ｈ，ｔ−Ｂｕ）、２.１４（ｓ，３Ｈ，ＣＨ３）、２.８０（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１３.７Ｈｚ，Ｊ＝９.６Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈｅ）、２.９８（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１３.７Ｈｚ，Ｊ＝９.８Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈｅ）、３.４２（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１６.９Ｈｚ，Ｊ＝６.２Ｈｚ，ＣＨ２Ｇｌｙ）、３.５４（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１６.９Ｈｚ，Ｊ＝６.２Ｈｚ，ＣＨ２Ｇｌｙ）、４.５０〜４.５４（ｍ、１Ｈ，ＣＨＰｈｅ）、６.８５（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝６.１Ｈｚ，ＮＨ）、７.１７〜７.２７（ｍ，５Ｈ，アリール−Ｈ）、８.１８（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８.４Ｈｚ，ＮＨ）、１２.００（ｓ，１Ｈ，ＮＨ）。
ＭＳ（ＥＩ）ｍ／ｚ（％）：３８０［Ｍ＋Ｈ＋］、３９７［Ｍ＋ＮＨ４＋］、４０２［Ｍ＋Ｎａ＋］、４１８［Ｍ＋Ｋ＋」。
【００９０】
Ｂｏｃ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ｂｚ（６）の合成
方法Ｃに従って、Ｂｏｃ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ｂｚ（６）を４８％の収量で調製した。
ＴＬＣ（ＭｅＯＨ／ＣＨＣｌ３＝１：９）：Ｒｆ＝０.６６。
ＭＳ（ＥＩ）ｍ／ｚ（％）：４４２「Ｍ＋Ｈ＋］，４５９［Ｍ＋ＮＨ４＋］，４６４［Ｍ＋Ｎａ＋］、４８０［Ｍ＋Ｋ＋］。
【００９１】
Ｂｏｃ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ｂｚ-ｐ-ＣＨ３（７）の合成
方法Ｃに従って、Ｂｏｃ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ｂｚ-ｐ-ＣＨ３（７）を５２％の収量で調製した。
ＴＬＣ（ＭｅＯＨ／ＣＨＣｌ３＝１：９）：Ｒｆ＝０.５５。
ＭＳ（ＥＩ）ｍ／ｚ（％）：４５６「Ｍ＋Ｈ＋］、４７３［Ｍ＋ＮＨ４＋］、４７８［Ｍ＋Ｎａ＋］、４９４［Ｍ＋Ｋ＋］。
【００９２】
Ｂｏｃ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ｂｚ-ｐ-ＮＯ２（８）の合成
方法Ｃに従って、Ｂｏｃ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ｂｚ-ｐ-ＮＯ２（８）を６２％の収量で調製した。
ＴＬＣ（ＭｅＯＨ／ＣＨＣｌ３＝１：９）：Ｒｆ＝０.５７。
ＭＳ（ＥＩ）ｍ／ｚ（％）：４８７「Ｍ＋Ｈ＋］、５０４［Ｍ＋ＮＨ４＋］、５０９［Ｍ＋Ｎａ＋］、５２５［Ｍ＋Ｋ＋］。
【００９３】
Ｂｏｃ−Ｓａｒ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ｂｚ（９）の合成
方法Ｃに従って、Ｂｏｃ−Ｓａｒ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ｂｚ（９）を７８％の収量で調製した。
ＴＬＣ（ＭｅＯＨ／ＣＨＣｌ３＝１：９）：Ｒｆ＝０.６２。
ＭＳ（ＥＩ）ｍ／ｚ（％）：４５６「Ｍ＋Ｈ＋］、４７３［Ｍ＋ＮＨ４＋］、４７８［Ｍ＋Ｎａ＋］、４９４［Ｍ＋Ｋ＋］。
【００９４】
薬学的組成物
さらに、本発明は、被験体におけるＤＰ Ｉ活性の変化により媒介される状態の治療用の薬剤を調製するための本明細書中に提供する化合物の使用を包含する。化合物は、静脈内、経口、皮下、筋内、皮内、非経口及び局所を含むがこれらに限定されない任意の常套的投与経路により患者に投与される。
局所投与が特に好ましい。
【００９５】
本発明はまた、薬学的に活性なキャリアと関連して本発明の１つ又は複数の化合物を含む薬学的組成物を提供する。
【００９６】
本発明の薬学的組成物を調製するために、活性成分としての１つ又は複数の本発明の活性な化合物又はその塩は、従来の薬学的配合技法に従って、薬学的キャリアと緊密に混合され、そのキャリアは、投与に望ましい調製物の形態、例えば、経口又は筋内などの非経口に応じた多種多様の形態をとってもよい。経口投薬形態の組成物を調製する際、任意の通常の薬学的媒質を採用することができる。したがって、例えば懸濁剤、エリキシル剤及び液剤などの液体経口調製物用に、適切なキャリア及び添加剤としては、水、グリコール、油、アルコール、香料添加剤、保存料、着色剤等が挙げられる。例えば粉末、カプセル、ジェルキャップ（gelcaps）及び錠剤などの固体経口調製物用に、適切なキャリア及び添加剤としては、デンプン、糖、希釈剤、顆粒化剤、滑剤、結合剤、崩壊剤等が挙げられる、投与でのそれらの容易性のために、錠剤及びカプセルは最も好適な経口投与単位形態を示し、これらの場合、固体薬学的キャリアが明らかに使用される。望むならば、錠剤は、標準的な技法により糖コーティング又は腸溶コーティングされてもよい。非経口用に、キャリアは、例えば溶解を助長するような目的で、あるいは防腐のために、通常、滅菌水を含むが他の成分を含んでもよい。クリーム、ゲル等のような局所配合物用に、キャリアとしては通常、グリセロールモノステアレート、セチルアルコール、トリグリセリド、ワセリン、プロピレングルコール、水及びパラフィンを含む。
【００９７】
注射可能懸濁液もまた調製することができ、この場合、適切な液体キャリア、沈殿防止剤等が使用される。本明細書中の薬学的組成物は、１つの投薬単位、例えば、錠剤、カプセル、粉末、注射、茶匙１杯等につき、上述のように有効な用量を送達するのに必要な量の活性成分を含有する。本明細書中の薬学的組成物は、１つの投薬単位、例えば、錠剤、カプセル、粉末、注射、坐剤、茶匙１杯等につき、約０.０３〜１００ｍｇ／ｋｇ／ｂｗ（好ましくは、０.１〜３０ｍｇ／ｋｇ／ｂｗ）を含有し、約０.１〜３００ｍｇ／ｋｇ／日／ｂｗ（好ましくは、１〜５０ｍｇ／ｋｇ／日／ｂｗ）の投与量で与えられ得る。しかしながら、投与量は、患者の要件、治療される状態の重篤性、及び用いられる化合物に応じて様々である。毎日の投与又は周期的後服薬（post-periodic dosing）のいずれかの使用が用いられ得る。
【００９８】
好ましくは、これらの組成物は、経口、非経口、鼻内、舌下又は直腸投与のために、あるいは吸入（inhalation or insufflation）による投与のために、錠剤、ピル、カプセル、粉剤、顆粒、滅菌非経口溶液又は懸濁液、定量エーロゾル又は液体スプレー、ドロップ、アンプル、自己注射器具又は坐剤などの単位投薬形態で存在する。あるいは、組成物は、１週間に１度又は１ヶ月に１度の投与に適した形態で提示されてもよく、例えば、デカン酸塩などの活性な化合物の不溶性塩は、筋内注射用のデポ調製物を提供するのに適している。錠剤などの固体組成物を調製するために、主要な活性成分は、薬学的キャリア、例えば、コーンスターチ、ラクトース、スクロース、ソルビトール、タルク、ステアリン酸、ステアリン酸マグネシウム、リン酸二カルシウム又はゴムなどの従来の錠剤成型用成分、及び他の薬学的希釈剤、例えば水と混合されて、本発明の化合物又はその薬学的に許容可能な塩の均質な混合物を含有する固体の前配合組成物（preformulation composition）を形成する。これらの前配合組成物を均質であるとする場合、活性成分は組成物全体にわたって一様に分散されなければならない、その結果、組成物は、錠剤、ピル及びカプセルなどの均等に有効な投薬形態に容易に分割され得る。次いで、この固体の前配合組成物は、０.０１〜約５００ｍｇの本発明の活性成分を含有する上述の型の単位投薬形態に分割される。
【００９９】
新規組成物の錠剤又はピルはコーティングされ得るか、あるいはそうでなければ、持続性作用の利点をもたらす投薬形態を提供するように配合される。例えば、錠剤又はピルは、内部投薬及び外部投薬構成成分を含むことができ、後者は前者覆うエンベロープの形態である。この２つの構成成分は、胃の中での崩壊に抵抗するように作用して、内部の構成成分を十二指腸へ無傷で通過させるか、あるいはその放出を遅延させる腸溶の層により分離される。様々な材料が、このような腸溶の層又はコーティングに使用することができ、かかる材料は、シェラック、セチルアルコール及び酢酸セルロースのような材料を有する多数の高分子酸（polymeric acids）を含む。
【０１００】
本発明の新規組成物が、経口、あるいは注射による投与用に組み込まれ得るこの液体形態としては、エリキシル剤及び類似の薬学的賦形剤と同様に、水溶液、適切に風味付けされたシロップ、水性又は油性懸濁液、及び綿実油、ゴマ油、ヤシ油又は落花生油のような食用油を有する風味付けされたエマルジョンが挙げられる。水性懸濁液に適切な分散剤又は懸濁化剤としては、合成ゴム及び天然ゴム、例えばトラガカント、アラビアゴム、アルギン酸塩、デキストラン、カルボキシメチルセルロースナトリウム、メチルセルロース、ポリビニルピロリドン又はゼラチンが挙げられる。
【０１０１】
本発明による最も好ましいものは、クリーム、ゲル及びスプレーなどの本明細書中に提供される化合物の局所投与用の配合物である。局所投与に適したキャリアとしては、グリセロールモノステアレート、セチルアルコール、トリグリセリド、ワセリン、プロピレングリコール、水又はパラフィンが挙げられる。
【０１０２】
本発明による化合物の調製プロセスが、立体異性体の混合物を生じる場合、これらの異性体は、分取クロマトグラフィなどの従来の技法により分離され得る。この化合物は、ラセミ形態で調製されてもよく、あるいは個々のエナンチオマーが、エナンチオ特異的合成により、又は分割（resolution）により調製されてもよい。化合物は、例えば、（−）−ジ−ｐ−トルオイル−ｄ−酒石酸及び／又は（＋）−ジ−ｐ−トルオイル−ｌ−酒石酸などの光学的に活性な酸を用いた塩形成によるジアステレオマー対の形成のような標準的な技法によりそれらの構成成分エナンチオマーへと分割され得、分別晶析及び遊離塩の再生が続く。化合物はまた、ジアステレオマーエステル又はアミドの形成により分割され得、クロマトグラフィ分離及びキラル助剤の除去が続く。あるいは、化合物は、キラルＨＰＬＣカラムを用いて分割され得る。
【０１０３】
本発明の化合物を調製するいずれかのプロセスの間、関連分子のいずれか上の感受性基又は反応性基（sensitive or reactive groups）を保護することが必要であるか及び／又は望ましい場合がある。これは、Protective Groups in Organic Chemistry, ed. J.F.W. McOmie, Plenum Press, 1973、及びT.W. Greene & P.G.M. Wuts, Protective Groups in Organic Synthesis, John Wiley & Sons, 1991に記載されるような従来型の保護基を用いて達成され得る。保護基は、当該技術分野に既知の方法を用いて、都合のよい後続の段階において除去され得る。
【０１０４】
本発明に記載されるＤＰ Ｉにより変化される状態を治療する方法もまた、本明細書中に定義するようななんらかの化合物と薬学的に許容可能なキャリアとを含む薬学的組成物を用いて実施され得る。該薬学的組成物は、約０.０１〜５００ｍｇ、好ましくは約５〜５０ｍｇの化合物を含有してもよく、また選択される投与様式に適した任意の形態に配合されてもよい。キャリアとしては、結合剤、懸濁化剤、滑剤、風味物質（flavorants）、甘味料、保存料、色素及びコーティング剤を含むがこれらに限定されない必須かつ不活性な薬学的賦形剤が挙げられる。経口投与に適した組成物としては、ピル、錠剤、カプレット、カプセル（それぞれ、即時放出、徐放性及び持効性放出配合物を包含する）、顆粒及び粉末などの固体形態、ならびに溶剤、シロップ、エリキシル剤、エマルジョン及び懸濁剤などの液体形態が挙げられる。非経口投与に有用な形態としては、滅菌溶液、エマルジョン及び懸濁液が挙げられる。配合物又は局所投与としては、クリーム、ゲル、スプレー等が挙げられる。
【０１０５】
好適には、本発明の化合物は、日用量１回で投与され得るか、あるいは総日投与量が、１日２回、３回又は４回の分割用量で投与され得る。さらに、本発明の化合物は、適切な鼻内ビヒクルの局所使用による鼻内形態で、あるいは当業者に既知の経皮皮膚用パッチにより投与することができる。経皮送達系の形態で投与されるためには、投薬投与は当然のことながら、投薬レジメン全体にわたって断続的というよりもむしろ連続的である。好ましくは、本発明の化合物は局所投与される。
【０１０６】
例えば、錠剤又はカプセルの形態の経口投与に関して、活性な薬剤構成成分は、エタノール、グリセロール、水等の経口用で無毒性の薬学的に許容可能な不活性キャリアと組み合わせることができる。さらに、望ましい場合又は必要な場合、適切な結合剤、滑剤、崩壊剤及び着色剤もまた混合物に組み込むことができる。適切な結合剤としては、デンプン、ゼラチン、グルコース又はβラクトースなどの天然糖、トウモロコシ甘味料、アラビアゴム、トラガカントなどの天然ゴム及び合成ゴム、又はオレイン酸ナトリウム、ステアリン酸ナトリウム、ステアリン酸マグネシウム、安息香酸ナトリウム、酢酸ナトリウム、塩化ナトリウム等が挙げられるが、これらに限定されない。崩壊剤としては、デンプン、メチルセルロース、寒天、ベントナイト、キサンタンガム等が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１０７】
液体形態は、合成ゴム及び天然ゴム、例えば、トラガカント、アラビアゴム、メチルセルロース等の適切な風味付けした懸濁化剤又は分散剤を含んでもよい。非経口投与に関して、滅菌懸濁液及び溶液が望ましい。一般に適切な保存料を含有する等張調製物は、静脈内投与が望ましい場合に使用される。
【０１０８】
本発明の化合物はまた、小単層ベシクル（small unilamellar vesicles）、大単層ベシクル及び多層ベシクルなどのリポソーム送達系の形態で投与することができる。リポソームは、コレステロール、ステアリルアミン又はホスファチジルコリンのような様々なリン脂質から形成され得る。
【０１０９】
本発明の化合物は、化合物分子が連結される個々のキャリアとしてモノクローナル抗体を用いて送達されてもよい。本発明の化合物はまた、ターゲッティング可能な薬剤キャリア（targetable drug carriers）として可溶性ポリマーと連結させてもよい。かかるポリマーとしては、ポリビニルピロリドン、ピランコポリマー、ポリヒドロキシプロピルメタクリルアミドフェノール、ポリヒドロキシエチルアスパルトアミドフェノール（polyhydroxyethylaspartamidephenol）、又はパルミトイル残基で置換したポリエチレンオキシドポリリシン（polyethyleneoxidepolyllysine）を挙げることができる。さらに、本発明の化合物は、薬剤の制御された放出を達成するのに有用な生分解性ポリマーのクラス、例えば、ポリアクティック酸（polyactic acid）、ポリεカプロラクトン、ポリヒドロキシ酪酸、ポリオルトエステル、ポリアセタール、ポリジヒドロピラン、ポリシアノアクリレート、及びヒドロゲルの架橋又は両親媒性ブロックコポリマーに連結されてもよい。
【０１１０】
本発明の化合物は、対処される障害の治療が必要とされる場合はいつでも、上述の組成物のいずれかで、また当該技術分野で確立された投薬レジメンに従って投与され得る。
【０１１１】
生成物の１日の投与量は、１日につき成人１人当たり０.０１〜１.０００ｍｇの広い範囲にわたって変更され得る。経口投与に関して、組成物は、好ましくは、治療されるべき患者への投与量の症状調節のために０.０１、０.０５、０.１、０.５、１.０、２.５、５.０、１０.０、１５.０、２５.０、５０.０、１００、１５０、２００、２５０及び５００ミリグラムの活性成分を含有する錠剤の形態で提供される。薬剤の有効量は通常、１日につき成人１人当たり約０.１〜約５００ｍｇの投与量レベルで供給される。好ましくは、その範囲は、１日につき成人１人当たり約１〜約２５０ｍｇである。
【０１１２】
局所投与に関して、組成物は、好ましくは、約０.０１〜１０％、好ましくは０.１〜１０％、最も好ましくは１〜１０％の活性成分を含有するクリーム、ゲル又はスプレーの形態で提供される。
【０１１３】
局所投与用の代表的なクリームの例を以下に紹介する。
【０１１４】
１.基礎クリームＤＡＣ
グリセロールモノステアレート６０                    ４.０ｇ
セチルアルコール                                    ６.０ｇ
中間サイズのトリグリセリド                          ７.５ｇ
ワセリン                                          ２５.５ｇ
マクロゲル−１０００−グリセロールモノステアレート  ７.０ｇ
プロピレングリコール                              １０.０ｇ
水                                                ４０.０ｇ
【０１１５】
２．水性ユーセリン（Eucerin cum aqua）
ラノリン蝋アルコールクリーム                  ５０.０ｇ
水                                            ５０.０ｇ
【０１１６】
化合物は、１日につき１〜４回のレジメンで投与され得る。
【０１１７】
投与されるべき最適投与量は、当業者により容易に決定され得て、使用する特定の化合物、投与様式、調製物の強度、投与様式、及び疾患状態の進行により変化する。さらに、患者の年齢、体重、食事及び投与時期を含む治療される特定の患者に関連した要因が、投与量を調節する必要性をもたらす。
【０１１８】
経口投与用に、本発明の化合物又は組成物は、食前、食間又は食後に摂取され得る。
【０１１９】
食前に摂取する場合、本発明の化合物又は組成物は、食前１時間、好ましくは３０分、さらには１５分又は５分前に摂取することができる。
【０１２０】
食間に摂取する場合、本発明の化合物又は組成物は、食事に混合することができ、あるいは上述のように別個の投与形態で摂取できる。
【０１２１】
食後に摂取する場合、本発明の化合物及び組成物は、食事を終えた５分後、１５分後又は３０分後、さらには１時間後以降に摂取できる。
【実施例１】
【０１２２】
ＴＦＡ*Ｈ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ａｃ（１０）の合成
方法Ｄに従って、ＴＦＡ*Ｈ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ａｃ（１０）を調製した。その化合物はフラッシュクロマトグラフィにより精製して、ｍ.ｐ.７１〜７３℃の白色固体として生成物（９３％）を得た。
ＴＬＣ（ｎ−ＢｕＯＨ／酢酸エチル／水／酢酸＝１：１：１：１）：Ｒｆ＝０.７３。
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ＝２.１６（ｓ，３Ｈ，ＣＨ３）、２.８０（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１４.０Ｈｚ，Ｊ＝９.７Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈｅ）、３.０４（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１３.９Ｈｚ，Ｊ＝９.６Ｈｚ，Ｃｈ２Ｐｈｅ）、３.４０（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝１.６３Ｈｚ，ＣＨ２Ｇｌｙ）、３.５５（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝１.６３Ｈｚ，ＣＨ２Ｇｌｙ）、４.５８〜４.６４（ｍ，１Ｈ，ＣＨＰｈｅ）、７.１９〜７.３０（ｍ，５Ｈ，アリール−Ｈ）、８.８４（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８.４Ｈｚ，ＮＨ）。
ＭＳ（ＥＩ）ｍ／ｚ（％）：２８０［Ｍ＋Ｈ＋］。
【実施例２】
【０１２３】
ＴＦＡ*Ｈ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ｂｚ（１１）の合成
方法Ｄに従って、ＴＦＡ*Ｈ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ｂｚ（１１）を調製した。その化合物はフラッシュクロマトグラフィにより精製して、ｍ.ｐ.７５〜８０℃の白色固体として生成物を得た（６６％）。
ＴＬＣ（ｎ−ＢｕＯＨ／酢酸エチル／水／酢酸＝１：１：１：１）：Ｒｆ＝０.８１。
１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ＝２.８６（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１３.９Ｈｚ，Ｊ＝１０.０Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈｅ）、３.１３（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１３.９Ｈｚ，Ｊ＝９.９Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈｅ）、３.４３（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝１６.３Ｈｚ，ＣＨ２Ｇｌｙ）、３.５８（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝１６.３Ｈｚ，ＣＨ２Ｇｌｙ）、４.６８〜４.７２（ｍ，１Ｈ，ＣＨＰｈｅ）、７.２１〜７.２５（ｍ，１Ｈ，アリール−Ｈ）、７.２６〜７.３１（ｍ，４Ｈ，アリール−Ｈ）、７.５８〜７.６３（ｍ，２Ｈ，アリール−Ｈ）、７.７４〜７.７７（ｍ，１Ｈ，アリール−Ｈ）、７.９３〜８.０３（ｍ，２Ｈ，アリール−Ｈ）、７.９４（ｓ，ｂｒ.，３Ｈ，ＮＨ３＋）、８.９１（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８.３Ｈｚ，ＮＨ）、１２.４６（ｓ，ｂｒ．，１Ｈ，ＮＨ）。
ＭＳ（ＥＩ）ｍ／ｚ（％）：３４２［Ｍ＋Ｈ＋］。
【実施例３】
【０１２４】
ＴＦＡ*Ｈ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ｂｚ−ｐ−ＣＨ３（１２）の合成
方法Ｄに従って、ＴＦＡ*Ｈ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ｂｚ−ｐ−ＣＨ３（１２）を調製した。その化合物はフラッシュクロマトグラフィにより精製して、ｍ.ｐ.９８〜１０１℃の白色固体として生成物を得た（８２％）。
ＴＬＣ（ｎ−ＢｕＯＨ／酢酸エチル／水／酢酸＝１：１：１：１）：Ｒｆ＝０.７５。
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ＝２.４１（ｓ，３Ｈ，ＣＨ３）、２.８５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１３.７Ｈｚ，Ｊ＝１０.０Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈｅ）、３.１２（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１２.９Ｈｚ，Ｊ＝１０.０Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈｅ）、３.４２（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝１５.８Ｈｚ，ＣＨ２Ｇｌｙ）、３.５８（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝１６.０Ｈｚ，ＣＨ２Ｇｌｙ）、４.６６〜４.７２（ｍ，１Ｈ，ＣＨＰｈｅ）、７.２１〜７.２５（ｍ，１Ｈ，アリール−Ｈ）、７.２７〜７.３１（ｍ，４Ｈ，アリール−Ｈ）、７.４０（ｄ，２Ｈ，Ｊ＝８.０Ｈｚ，アリール−Ｈ）、７.９０（ｄ，２Ｈ，Ｊ＝８.２Ｈｚ，アリール−Ｈ）、７.９４（ｓ，ｂｒ.，３Ｈ，ＮＨ３＋）、８.９０（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８.４Ｈｚ，ＮＨ）、１２.４０（ｓ，ｂｒ.，１Ｈ，ＮＨ）。
ＭＳ（ＥＩ）ｍ／ｚ（％）：３５６［Ｍ＋Ｈ＋］。
【実施例４】
【０１２５】
ＴＦＡ*Ｈ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ｂｚ−ｐ−ＮＯ２（１３）の合成
方法Ｄに従って、ＴＦＡ*Ｈ−Ｇｌｙ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ｂｚ−ｐ−ＮＯ２（１３）を調製した。その化合物はフラッシュクロマトグラフィにより精製して、ｍ.ｐ.８０〜８５℃の白色固体として生成物を得た（３２％）。
ＴＬＣ（ｎ−ＢｕＯＨ／酢酸エチル／水／酢酸＝１：１：１：１）：Ｒｆ＝０.７７。
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ＝２.８６（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１３.９Ｈｚ，Ｊ＝９.８Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈｅ）、３.１２（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１３.９Ｈｚ，Ｊ＝９.６Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈｅ）、３.４４（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝１６.６Ｈｚ，ＣＨ２Ｇｌｙ）、３.５８（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝１６.６Ｈｚ，ＣＨ２Ｇｌｙ）、４.６８〜４.７４（ｍ，１Ｈ，ＣＨＰｈｅ）、７.２１〜７.２６（ｍ，１Ｈ，アリール−Ｈ）、７.２８〜７.３２（ｍ，４Ｈ，アリール−Ｈ）、７.９４（ｓ，ｂｒ.，３Ｈ，ＮＨ３＋）、８.２５（ｄ，２Ｈ，Ｊ＝８.９Ｈｚ，アリール−Ｈ）、８.３９（ｄ，２Ｈ，Ｊ＝８.９Ｈｚ，アリール−Ｈ）、８.９３（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８.４Ｈｚ，ＮＨ）、１２.６９（ｓ，ｂｒ.，１Ｈ，ＮＨ）。
ＭＳ（ＥＩ）ｍ／ｚ（％）：３８７［Ｍ＋Ｈ＋］。
【実施例５】
【０１２６】
ＴＦＡ*Ｈ−Ｓａｒ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ｂｚ（１４）の合成
方法Ｄに従って、ＴＦＡ*Ｈ−Ｓａｒ−Ｌ−Ｐｈｅ−ＮＨＯ−Ｂｚ（１４）を調製した。その化合物はフラッシュクロマトグラフィにより精製して、ｍ.ｐ.６９〜７１℃の白色固体として生成物を得た（８２％）。
ＴＬＣ（ｎ−ＢｕＯＨ／酢酸エチル／水／酢酸＝１：１：１：１）：Ｒｆ＝０.６４。
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ＝２.４５（ｓ，３Ｈ，ＣＨ３）、２.８６（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１３.９Ｈｚ，Ｊ＝１０.３Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈｅ）、３.１４（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１３.９Ｈｚ，Ｊ＝１０.３Ｈｚ，ＣＨ２Ｐｈｅ）、３.５８（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝１６.１Ｈｚ，ＣＨ２Ｇｌｙ）、３.７２（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝１６.１Ｈｚ，ＣＨ２Ｇｌｙ）、４.６９〜４.７５（ｍ，１Ｈ，ＣＨＰｈｅ）、７.２０〜７.２６（ｍ，１Ｈ，アリール−Ｈ）、７.２８〜７.３３（ｍ，４Ｈ，アリール−Ｈ）、７.６０（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝７.８Ｈｚ，アリール−Ｈ）、７.７６（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝６.８Ｈｚ，アリール−Ｈ）、８.０２（ｄ，２Ｈ，Ｊ＝７.０Ｈｚ，アリール−Ｈ）、８.６３（ｓ，ｂｒ.，２Ｈ，ＮＨ２＋）、９.０２（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８.６Ｈｚ，ＮＨ）、１２.４８（ｓ，ｂｒ.，１Ｈ，ＮＨ）。
ＭＳ（ＥＩ）ｍ／ｚ（％）：３５６［Ｍ＋Ｈ＋］。
【実施例６】
【０１２７】
生物学的評価
分光光度アッセイ：
ＤＰ ＩはQiagenから入手した。ＤＰ Ｉ活性は、ＨＴＳ  ７０００プラスマイクロプレートリーダー（PerkinElmer, Uberlingen, Germany）上で基質ＨＣｌ＊Ｇｌｙ−Ｌ−Ａｒｇ−ｐＮＡ（Bachemから入手、λ＝４０５ｎｍ）を用いた連続した分光光度速度アッセイで確定した。このアッセイは、０.０１０４Ｍ  ジチオトレイトール及び０.００５２Ｍ  ＥＤＴＡを含有するＭＥＳ緩衝系（ｐＨ５.６、０.１０４Ｍ  （２−［４−モルホリノ］エタンスルホン酸）水和物／０.０１０４Ｍ  ＫＣｌ）を用いて３０℃で行った。得られたデータは、酵素反応速度算出プログラム（enzyme kinetic calculation program）Grafit 4.016（Erithacus Ltd, UK）を用いて解析した。
【実施例７】
【０１２８】
ｋｉ値の確定
ｋｉ値の確定のために、ＵＶ分光光度計（Lambda 20、PerkinElmer, Uberlingen, Germany）を使用した。基質（Ｇｌｙ−Ａｒｇ−ｐＮＡ）から放出されるｐ−ニトロアニリンを介して反応をλ＝３９０ｎｍでモニタリングした。ＤＰ Ｉ（１Ｕ／ｍｇ、アッセイ条件：Tagzyme handbook, Qiagen, Hilden, Germany）をＭＥＳ緩衝液中に希釈して（１：１０００）、砕いた氷上で３０分間、プレインキュベートして活性化した。反応混合物は、ストック溶液ＭＥＳ緩衝液５００μｌ、ＨＣｌ＊Ｇｌｙ−Ｌ−Ａｒｇ−ｐＮＡ５００μｌ、阻害剤２５０μｌ、ＤＰ Ｉ５０μｌから構成される。二次速度定数（ｋｉｎａｃｔ／Ｋｉ）を算出するために、２つの基質濃度（インキュベーション混合物中１ｍＭ及び０.５ｍＭ）を、６つの阻害剤濃度（アッセイ中５×１０−７Ｍ〜３×１０−８Ｍ）と組み合わせた。生成物の時間的経過（product-time-course）から、観察される一次速度定数を確定した。
【０１２９】
【数１】
2005511505.tif 000014
【０１３０】
【数２】
2005511505.tif 000015
【０１３１】
基質濃度に対して１／ｋｏｂｓをプロットすることで、［Ｓ］＝０で各阻害剤濃度について不活性化の真の一次速度定数の算出が可能となる。
【０１３２】
【数３】
2005511505.tif 000016
Ｋｉ        酵素−阻害剤複合体の解離定数
ｋｉｎａｃｔ    不活性化速度定数
Ａ          基質
Ｐ          生成物
［Ｓ］      基質濃度
［Ｉ］      阻害剤濃度
【０１３３】
この方程式に基づいて、Ｋｉ及びｋｉｎａｃｔを確定することができる。
【実施例８】
【０１３４】
細胞毒性アッセイ
ＨＥＰ−Ｇ２、ヒト肝細胞系（ＡＣＣ１８０）及びＬ−９２９、マウス線維芽細胞系（ＡＣＣ２）を、１０％ウシ胎児血清及び６０μｇ／ｍｌゲンタマイシンを有するＲＰＭＩ  １６０４中で成長させた。培養物すべてが２〜３日毎に供給され、加湿チャンバ中で３７℃及び５％ＣＯ２でインキュベートした。
【０１３５】
種々のＤＰ Ｉ−阻害剤の細胞毒性を確定するために、本発明者等は、ＣｙｔｏＴｏｘ９６（登録商標）非放射性細胞毒性アッセイ（Promega, madison, WI, USA）を使用した。ＨＥＰ−Ｇ２（ウェル１つ当たり３００００個の細胞）及びＬ−９２９（ウェル１つ当たり２００００個の細胞）を、１０％ウシ胎児血清を有するＲＰＭＩ  １６０４中で９６ウェルプレートに入れて、２４時間成長させた。続いて、その細胞を、様々な濃度の種々のＤＰ Ｉ−阻害剤とともに、１０％ウシ胎児血清を有するＲＰＭＩ  １６０４中で２４時間インキュベートした。ＭＴＳ溶液を添加した１時間後に、Promegaの停止溶液を添加することにより反応を停止させた。分光光度計を用いて吸光度を４９０ｎｍで測定した。実験はすべて、３つのウェル中で同時に２度行った。
【国際調査報告】
2005511505.tif 000023
2005511505.tif 000024
2005511505.tif 000025
2005511505.tif 000026