(57)【要約】【課題】本発明は、高温及び／又は高圧といった過酷条件下においても摩擦を低減し得る潤滑剤組成物であって、さらに耐摩耗性と耐焼付き性を兼ね備えた潤滑剤組成物を提供することを課題とする。【解決手段】本発明は、３価以上の多価アルコールａ１と、２価以上の多価カルボン酸ａ２と、１価アルコールａ３及び１価カルボン酸ａ４から選択される少なくとも１種と、が縮合したポリエステルを含む複合エステルＡと、リン原子及び硫黄原子から選択される少なくとも１種を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂと、を含有する潤滑剤組成物に関する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
３価以上の多価アルコールａ１と、２価以上の多価カルボン酸ａ２と、１価アルコールａ３及び１価カルボン酸ａ４から選択される少なくとも１種と、が縮合したポリエステルを含む複合エステルＡと、
リン原子及び硫黄原子から選択される少なくとも１種を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂと、を含有する潤滑剤組成物。
【請求項２】
前記多価カルボン酸ａ２が炭素数３６以上の多価カルボン酸である請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３】
前記１価アルコールａ３がオキシアルキレン構造を有する請求項１又は２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項４】
前記化合物Ｂの含有量が潤滑剤組成物の全質量に対し、０．１〜２０質量％である請求項１〜３のいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項５】
前記化合物Ｂが少なくとも硫黄原子を含有する化合物である請求項１〜４のいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項６】
前記化合物Ｂとして、リン原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ１と、硫黄原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ２の両方を含有するか、もしくは、
前記化合物Ｂが、リン原子と硫黄原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ３である請求項１〜５のいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項７】
前記化合物Ｂの重量平均分子量は２０００以下である請求項１〜６のいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項８】
前記複合エステルＡと前記化合物Ｂの質量比は１００：１〜１：１００である請求項１〜７のいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は潤滑剤組成物に関する。より詳しくは、本発明は、特定の複合エステル及び特定の化合物を含有する潤滑剤組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
潤滑剤は、一般にベースオイル（以下、基油ともいう）と種々の添加剤を含む。ベースオイルとしては、原油から得られる鉱物油、化学合成されるエステル系油、フッ素油、ポリアルファオレフィン系油などがある。これらの中でも、エステル系油は、低流動点、高粘度指数、高引火点、良好な潤滑性、生分解性などから、ジェット機、自動車エンジン油、グリースなどに好適に用いられる。
【０００３】
エステル系油としては、脂肪族モノカルボン酸と１価アルコールとの反応から得られるモノエステル；脂肪族二塩基酸と１価アルコールとの反応から得られるジエステル；多価アルコールと脂肪族カルボン酸との反応から得られるエステル；及びポリオール、多塩基酸、脂肪族モノカルボン酸との反応から得られる複合エステル；等、様々なエステル類が開示されている（特許文献１〜９）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−０９７４８２号公報
【特許文献２】特開２００５−１５４７２６号公報
【特許文献３】特開２００５−２３２４３４号公報
【特許文献４】特開２００５−２１３３７７号公報
【特許文献５】特開２００５−２３２４７０号公報
【特許文献６】特表２００１−５０１９８９号公報
【特許文献７】特表２００１−５００５４９号公報
【特許文献８】特表２００１−５０７３３４号公報
【特許文献９】特開２０１１−８９１０６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
近年、資源節約や炭酸ガス排出量削減がより一層求められており、それに伴い潤滑剤には更なる潤滑性の向上が求められている。特に、潤滑剤を高圧及び／又は高温といった過酷な状況で摺動部材に用いた場合であっても、摺動部材間の摩擦係数が十分に低減されることが求められている。また、潤滑剤が高圧及び／又は高温といった過酷な状況で使用される場合は、摩擦の低減と同時に摩耗の抑制と焼付き抑制の両立が重要である。しかしながら、従来の潤滑剤においては、高圧及び／又は高温といった過酷条件での耐摩耗性と耐焼付き性は十分に高いものではなく、改善の余地があった。
【０００６】
本発明が解決しようとする課題は、高温及び／又は高圧といった過酷条件下においても摩擦を低減し得る潤滑剤組成物であって、耐摩耗性と耐焼付き性を兼ね備えた潤滑剤組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の課題を解決するために鋭意検討を行った結果、本発明者らは、３価以上の多価アルコールａ１と、２価以上の多価カルボン酸ａ２と、１価アルコールａ３及び１価カルボン酸ａ４から選択される少なくとも１種と、が縮合したポリエステルを含む複合エステルＡと、所定条件を満たす化合物Ｂを潤滑剤組成物に含有させることで、高温及び／又は高圧といった過酷条件においても摩擦を低減することができ、優れた耐摩耗性及び耐焼付き性を発揮し得る潤滑剤組成物が得られることを見出した。
具体的に、本発明は、以下の構成を有する。
【０００８】
［１］  ３価以上の多価アルコールａ１と、２価以上の多価カルボン酸ａ２と、１価アルコールａ３及び１価カルボン酸ａ４から選択される少なくとも１種と、が縮合したポリエステルを含む複合エステルＡと、リン原子及び硫黄原子から選択される少なくとも１種を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂと、を含有する潤滑剤組成物。
［２］  多価カルボン酸ａ２が炭素数３６以上の多価カルボン酸である［１］に記載の潤滑剤組成物。
［３］  １価アルコールａ３がオキシアルキレン構造を有する［１］又は［２］に記載の潤滑剤組成物。
［４］  化合物Ｂの含有量が潤滑剤組成物の全質量に対し、０．１〜２０質量％である［１］〜［３］のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
［５］  化合物Ｂが少なくとも硫黄原子を含有する化合物である［１］〜［４］のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
［６］  化合物Ｂとして、リン原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ１と、硫黄原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ２の両方を含有するか、もしくは、化合物Ｂが、リン原子と硫黄原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ３である［１］〜［５］のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
［７］  化合物Ｂの重量平均分子量は２０００以下である［１］〜［６］のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
［８］  複合エステルＡと化合物Ｂの質量比は１００：１〜１：１００である［１］〜［７］のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、高温及び／又は高圧といった過酷条件下においても摩擦を低減し得る潤滑剤組成物を得ることができる。さらに本発明によれば、高温及び／又は高圧といった過酷条件においても耐摩耗性及び耐焼付き性の両方を発揮し得る潤滑剤組成物を得ることができる。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下において、本発明について詳細に説明する。以下に記載する構成要件の説明は、代表的な実施形態や具体例に基づいてなされることがあるが、本発明はそのような実施形態に限定されない。なお、本明細書において「〜」を用いて表される数値範囲は「〜」前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む範囲を意味する。
【００１１】
（潤滑剤組成物）
本発明の潤滑剤組成物は、３価以上の多価アルコールａ１と、２価以上の多価カルボン酸ａ２と、１価アルコールａ３及び１価カルボン酸ａ４から選択される少なくとも１種と、が縮合したポリエステルを含む複合エステルＡと、リン原子及び硫黄原子から選択される少なくとも１種を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂと、を含有する。このような潤滑剤組成物は、高温及び／又は高圧といった過酷条件においても摩擦を低減することができる。また、このような潤滑剤組成物は、高温及び／又は高圧といった過酷条件においても優れた耐摩耗性及び耐焼付き性を発揮することができる。特に本発明の潤滑剤組成物は、試験荷重を６００Ｎの高圧条件とした、より過酷な条件においても優れた耐摩耗性を発揮することができる。なお、潤滑剤組成物が高温及び／又は高圧といった過酷条件において上記効果を発揮できるということは、当然に通常条件（常温及び常圧）においても上記効果を発揮できることを意味する。
【００１２】
本明細書において、潤滑性は、摩擦係数、摩耗性、焼付き性によって評価することができ、潤滑性が良好であるということは、摺動部材の摩擦係数が小さく、耐摩耗性及び耐焼付き性に優れていることをいう。なお、潤滑剤組成物の焼付き性は、ファレックス試験法を用いＡＳＴＭ  Ｄ３２３３−Ａに規定された条件にて評価することができ、焼付き荷重の値が大きいほど耐焼付き性に優れていることを意味する。
【００１３】
＜複合エステルＡ＞
複合エステルＡは、３価以上の多価アルコールａ１と、２価以上の多価カルボン酸ａ２と、１価アルコールａ３及び１価カルボン酸ａ４から選択される少なくとも１種と、が縮合したポリエステルを含む。１価アルコールａ３及び１価カルボン酸ａ４から選択される少なくとも１種においては、１価アルコールａ３を用いることが好ましい。すなわち、複合エステルＡとしては、３価以上の多価アルコールａ１と２価以上の多価カルボン酸ａ２と１価アルコールａ３とが少なくとも縮合したポリエステルを含むものであることが好ましい。
【００１４】
＜３価以上の多価アルコールａ１＞
３価以上の多価アルコールａ１としてはアルコール性水酸基及び／又はフェノール性水酸基を分子内に３つ以上含有する化合物を挙げることができる。中でも、３価以上の多価アルコールａ１はアルコール性水酸基を３つ以上含有する化合物であることが好ましく、アルコール性水酸基を３〜６個有する化合物であることがより好ましい。
３価以上の多価アルコールａ１は下記一般式（ａ１−１ａ）で表されるアルコールであることが好ましい。
【００１５】
【化１】
2018095792.tif 000002
【００１６】
一般式（ａ１−１ａ）中、Ｚはｍ１価の連結基を表し、ｍ１は３以上の整数を表す。
【００１７】
一般式（ａ１−１ａ）で表されるアルコールは、ｍ１価のアルコールである。
一般式（ａ１−１ａ）中、Ｚはｍ１価の連結基であり、Ｚは言い換えるとｍ１価のアルコールからｍ１個のヒドロキシル基を取り去ることで形成される多価アルコール母核を意味する。
【００１８】
Ｚは、少なくとも１つの３価以上の連結基を含むｍ１価の連結基である。３価以上の連結基としては特に制限はないが、例えば三級炭素原子を含む３価の連結基や、四級炭素原子などを好ましく挙げることができる。
三級炭素原子を含む３価の連結基としては、以下の構造が好ましく、下記構造中のＲｃは水素原子又は置換基を表す。また、＊は、連結鎖との結合部位を表す。
【００１９】
【化２】
2018095792.tif 000003
【００２０】
四級炭素原子は、以下の構造である。
【００２１】
【化３】
2018095792.tif 000004
【００２２】
Ｚは、アルキレン基、アリーレン基及びこれらの複数が単結合した構造や、アルキレン基、アリーレン基及びこれらの複数が２価の連結基（好ましくは−Ｏ−、−Ｃ（＝）Ｏ−、−ＯＣ（＝）Ｏ−、−Ｓ−、−ＳＯ２−、−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂ−（Ｒｂは水素原子、アルキル基、アリール基））又は３価以上の連結基で結合した構造を有することが好ましく、かつ、少なくとも１つの３価以上の連結基を含むｍ１価の連結基である。なお、Ｚは他の置換基を有していてもよい。
中でもＺは、後述する３価以上の多価アルコールの好ましい例から水酸基を除いた残基であることが好ましい。
【００２３】
ｍ１は３以上の整数であればよく、好ましくは３〜６であり、より好ましくは３又は４である。
【００２４】
３価以上の多価アルコールとしては、具体的には、グリセリン、１，２，３−ブタントリオール、１，２，４−ブタントリオール、１，２，３−ペンタントリオール、１，２，４−ペンタントリオール、２−メチル−１，２，３−プロパントリオール、２−メチル−２，３，４−ブタントリオール、２−エチル−１，２，３−ブタントリオール、２，３，４−ペンタントリオール、３−メチルペンタン−１，３，５−トリオール、２，４−ジメチル−２，３，４−ペンタントリオール、２，３，４−ヘキサントリオール、４−プロピル−３，４，５−ヘプタントリオール、１，３，５−シクロヘキサントリオール、ペンタメチルグリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパンなどの３価のアルコール；
１，２，３，４−ブタンテトラオール、ペンタエリスリトール、ジグリセリン、ソルビタン、リボース、アラビノース、キシロース、リキソース、ジトリメチロールエタン、ジトリメチロールプロパンなどの４価アルコール；
アラビトール、キシリトール、グルコース、フルクトース、ガラクトース、マンノース、アロース、グロース、イドース、タロースなどの５価アルコール；
ジペンタエリスリトール、ソルビトール、ガラクチトール、マンニトール、アリトール、イジトール、タリトール、イノシトール、クエルシトールなどの６価アルコール；
トリペンタエリスリトールなどの８価のアルコールを挙げることができる。
これらの中でもトリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、グリセロール、ペンタエリスリトール、ジトリメチロールエタン、ジトリメチロールプロパン、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトールがより好ましく、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン、ジトリメチロールプロパン、グリセロール、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトールが特に好ましい。
【００２５】
３価以上の多価アルコールａ１としては上述の３価以上の多価アルコールが有するヒドロキシル基の少なくとも１つにアルキレンオキサイドが付加してなる化合物（アルキレンオキシ構造を有する化合物）も好ましく用いることができる。付加しているアルキレンオキサイドとしては、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド及びこれらの複数の組合せが好ましく、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイドがより好ましい。この場合、３価以上の多価アルコールａ１は、３価以上の多価アルコールが有するヒドロキシル基の全てにそれぞれ独立なアルキレンオキサイドが付加してなる化合物であることが好ましい。
３価以上の多価アルコールａ１が含むアルキレンオキサイド（オキシアルキレン構造）の数は、平均で１〜２００が好ましく、１〜１００であることがより好ましい。より好ましいアルキレンオキサイドの付加数は、３価以上の多価アルコールａ１の水酸基の数に対して平均で１〜２０倍の数であり、さらに好ましくは２〜１０倍の数であり、特に好ましくは３〜７倍の数である。
【００２６】
オキシアルキレン構造を有する３価以上の多価アルコールａ１は、下記一般式（ａ１−１ｂ）で表される化合物であることが好ましい。
【００２７】
【化４】
2018095792.tif 000005
【００２８】
一般式（ａ１−１ｂ）中、Ｚはｍ１価の連結基を表し、ｍ１は３以上の整数を表し、Ｒ１１はアルキレン基を表し、ｎ１は１〜１００の整数を表す。
【００２９】
一般式（ａ１−１ｂ）中におけるＺ及びｍ１は、それぞれ一般式ａ１−１ａ中におけるＺ、ｍ１と同義である。好ましいＺは上述した３価以上の多価アルコールの好ましい例から水酸基を除いた残基である。
【００３０】
Ｒ１１はアルキレン基であり、好ましくはエチレン基、プロピレン基、ブチレン基であり、より好ましくはエチレン基、プロピレン基である。複数存在するＲ１１は同一でも異なっていてもよい。
ｎ１は１〜１００の整数であることが好ましく、より好ましくは１〜２０、さらに好ましくは２〜１０、特に好ましくは３〜７である。複数存在するｎ１は同一でも異なっていてもよい。
【００３１】
下記に本発明で用いることができる３価以上の多価アルコールａ１の好ましい具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。
【００３２】
【化５】
2018095792.tif 000006
【００３３】
上記化合物ａ１―ｅにおいて、ｙ１１〜ｙ１３はそれぞれ独立に０以上の整数を表し、少なくともいずれかは１以上の整数を表し、平均値で１〜１０である。なお、後述の実施例で用いたａ１−ｅはｙ１１〜ｙ１３が平均値で３であるものを用いた。
ｙ３１〜ｙ３４はそれぞれ独立に０以上の整数を表し、少なくともいずれかは１以上の整数を表し、平均値で１〜１０である。
【００３４】
＜２価以上の多価カルボン酸ａ２＞
２価以上の多価カルボン酸ａ２としては、カルボキシル基又はカルボン酸前駆体構造を２個以上有する化合物であり、好ましくはカルボキシル基を２〜４個、より好ましくは２又は３個、さらに好ましくは２個有する化合物である。ここでカルボン酸前駆体構造とは、３価以上の多価アルコールａ１、あるいは、１価アルコールａ３と反応してエステル結合を形成できる構造を表し、カルボン酸前駆体としては、カルボン酸ハライド、カルボン酸エステル（好ましくはメチルエステル、エチルエステル）、カルボン酸無水物、カルボン酸と他の酸（好ましくはメタンスルホン酸、トルエンスルホン酸などのスルホン酸、トリフロロ酢酸などの置換カルボン酸）の混合無水物を好ましく例示できる。以下、多価カルボン酸ａ２の詳細な説明においてはカルボン酸前駆体も含めることとする。
【００３５】
２価以上の多価カルボン酸ａ２分子中のカルボキシル基は、鎖状もしくは環状の２価以上の脂肪族炭化水素又は芳香族炭化水素で連結されている。脂肪族炭化水素又は芳香族炭化水素連結基の炭素原子の互いに隣接しない１以上の炭素原子は酸素原子に置換されていてもよい。また、脂肪族炭化水素又は芳香族炭化水素連結基は、置換基を有していてもよく、この場合、置換基はハロゲン原子、アルキル基、アルケニル基であることが好ましく、アルキル基であることがより好ましい。
【００３６】
２価以上の多価カルボン酸ａ２の炭素数は、４以上であることが好ましく、１０以上であることがより好ましく、１８以上であることがさらに好ましく、２２以上であることが一層好ましく、２６以上であることがより一層好ましく、３６以上であることが特に好ましい。また、２価以上の多価カルボン酸ａ２の炭素数は、７０以下であることが好ましく、６６以下であることがより好ましく、５９以下であることがさらに好ましい。なお、本発明において、２価以上の多価カルボン酸ａ２の炭素数とは、カルボキシル基を構成する炭素原子も含めた炭素数を表すものとする。このように２価以上の多価カルボン酸ａ２の炭素数を上記範囲内とすることにより、潤滑剤組成物の潤滑性を高めることができ、特に、高温及び／又は高圧といった過酷条件においても摩擦の低減を可能とする。
【００３７】
本発明で用いることができる２価以上の多価カルボン酸ａ２としては、例えば、テレフタル酸、フタル酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ドデカンジオン酸、トリメリット酸、ダイマー酸（炭素数１８の不飽和カルボン酸の二量体）、及びダイマー酸の水添体、トリマー酸（炭素数１８の不飽和カルボン酸の三量体）、炭素数２２の不飽和カルボン酸の二量体（例えばエルカ酸ダイマー）等を挙げることができる。中でも、ダイマー酸、及びダイマー酸の水添体、トリマー酸、炭素数２２の不飽和カルボン酸の二量体を用いることが好ましく、ダイマー酸、ダイマー酸の水添体、炭素数２２の不飽和カルボン酸の二量体を用いることがより好ましく、ダイマー酸を用いることが最も好ましい。上記化合物を多価カルボン酸ａ２として用いることは、高温及び／又は高圧といった過酷条件での潤滑性、ならびに、基油への溶解性の観点から好ましい。
【００３８】
ここでダイマー酸とは、不飽和脂肪酸（通常は、炭素数１８）が重合又はＤｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ反応等によって二量化して生じる脂肪族又は脂環族ジカルボン酸を主成分として含むものをいう。ここでは、大部分が脂肪族又は脂環族ジカルボン酸からなる２量体であり、３量体やモノマー等を数モル〜数十モル％含有するものをいう。具体的には、ダイマー酸中のジカルボン酸成分の含有量は７５質量％以上が好ましく、８０質量％以上がより好ましく、９０質量％以上が更に好ましく、９５質量％以上が特に好ましい。また、主成分が３量体のものをトリマー酸と定義し、この場合、２量体やモノマー等は数モル〜数十モル％含まれる。
ダイマー酸の具体例としては、築野食品工業株式会社製  ツノダイム（登録商標）２０５、２１６、２２８、３９５が挙げられ、トリマー酸の具体例としては、ツノダイム３４５などが挙げられる。ダイマー酸又はトリマー酸としては、他にコグニス社、ユニケマ社の製品を用いてもよい。
【００３９】
下記に本発明で用いることができる２価以上の多価カルボン酸ａ２の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。
【００４０】
【化６】
2018095792.tif 000007
【００４１】
＜１価アルコールａ３＞
１価アルコールａ３は、一分子内に水酸基を１つ含む化合物である。１価アルコールａ３は、Ｒ−ＯＨで表される。Ｒは１価の有機基であり、１価の脂肪族、脂環式又は芳香族環基であることが好ましい。Ｒ中の炭素原子の互いに隣接しない１以上の炭素原子が酸素原子に置換されていてもよい。また、Ｒは置換基を有していてもよく、Ｒ中の水素原子はハロゲン原子に置換されていてもよい。Ｒの炭素数は１以上であればよいが、４以上であることが好ましく、６以上であることがより好ましく、８以上であることが特に好ましく、１０以上であることがさらに好ましい。１価アルコールの炭素数を上記範囲内とすることにより、潤滑剤組成物の各種基油への溶解性が向上し、さらに摩擦が低減されやすくなる。さらに、１価アルコールの炭素数を上記範囲内とすることにより、縮合反応時に１価アルコールが揮散することを抑制することができる。
【００４２】
１価アルコールａ３は分岐アルキル構造を有することが好ましい。このような１価アルコールａ３を用いることで、高温及び／又は高圧といった過酷条件における潤滑剤組成物の潤滑性をより高めることができる。
【００４３】
また、１価アルコールａ３は、オキシアルキレン構造を有することが好ましい。オキシアルキレン構造を有する１価アルコールａ３を用いることで、高温及び／又は高圧といった過酷条件においても潤滑剤組成物は優れた潤滑性を発揮しやすくなる。具体的には、オキシアルキレン構造を有する１価アルコールａ３を用いることで、潤滑剤組成物は、高温及び／又は高圧といった過酷条件においても、摩擦を低減しやすくなる。さらに、潤滑剤組成物は、高温及び／又は高圧といった過酷条件においても、良好な耐摩耗性及び耐焼付き性を発揮しやすくなる。
【００４４】
１価アルコールａ３としては、炭素数１０以上のアルキル基を有している及び／又は分岐構造のアルキル基を有している、及び／又はオキシアルキレン構造を有しているものがより好ましく、分岐構造を有する炭素数１０以上のアルキル基を有し、かつ炭素原子の互いに隣接しない１以上の炭素原子が酸素原子に置換されている（すなわち、オキシアルキレン構造を有している）ものが特に好ましい。
【００４５】
本発明に適する１価アルコールａ３としては、例えば、メタノール、エタノール、ブタノール、イソブタノール、ペンタノール、プロパノール、ヘキサノール、２−エチルヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、デカノール、ドデカノール、ヘキサデカノール、オクタデカノール、２−ヘプチルウンデカノール、エイコサデカノール、フィトステロール、イソステアリルアルコール、ステアロール、セトール、ベヘノール、あるいはこれら１価アルコールのアルキレンオキサイド付加物等が挙げられる。
【００４６】
本発明で用いる１価アルコールａ３は、オキシアルキレン構造を有することが好ましく、下記一般式（３）で表されるものであることがより好ましい。
【００４７】
【化７】
2018095792.tif 000008
【００４８】
ここで、一般式（３）中、Ｒａは置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいシクロアルキル基、置換基を有してもよいアルケニル基、置換基を有してもよいアリール基又は置換基を有してもよいヘテロアリール基であり、Ｘａ１及びＸａ２はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子又はアルキル基を表す。また、ｎａ１は２〜４の整数を表し、ｎａ２は１〜２０の整数を表す。なお、複数個のＸａ１は同じであっても異なっていてもよく、複数個のＸａ２は同じであっても異なっていてもよい。また、ｎａ２が２以上の場合、複数個の−Ｏ（ＣＸａ１Ｘａ２）ｎａ１−は同じであっても異なっていてもよい。
【００４９】
Ｒａが置換基を有してもよいアルキル基である場合は、アルキル基部分の炭素数は、２〜２５であることが好ましく、４〜２２であることがより好ましく、６〜２０であることがさらに好ましく、８〜１８であることが特に好ましい。Ｒａが表すアルキル基は直鎖であっても分岐であってもよいが、分岐であることが高温及び／又は高圧といった過酷条件における潤滑性の観点からも好ましく、また、基油への添加剤として用いる際、溶解性の観点から好ましい。また、Ｒａは置換基を有してもよいシクロアルキル基であってもよい。
【００５０】
Ｒａが置換基を有してもよいアルケニル基である場合は、アルケニル基部分の炭素数は、３〜２２であることが好ましく、４〜１８であることがより好ましく、８〜１８であることがさらに好ましい。Ｒａが表すアルケニル基は直鎖であっても分岐であっても環状であってもよい。
【００５１】
Ｒａが置換基を有してもよいアリール基又はヘテロアリール基である場合は、アリール基部分の炭素数は、６〜１７であることが好ましく、６〜１２であることがより好ましい。Ｒａが表すアリール基としては、フェニル基、ナフチル基などを挙げることができ、その中でもフェニル基が特に好ましい。また、Ｒａが表すヘテロアリール基としては、例えば、イミダゾリル基、ピリジル基、キノリル基、フリル基、チエニル基、ベンズオキサゾリル基、インドリル基、ベンズイミダゾリル基、ベンズチアゾリル基、カルバゾリル基、アゼピニル基を例示することができる。ヘテロアリール基に含まれるヘテロ原子は、酸素原子、硫黄原子、窒素原子であることが好ましく、中でも、酸素原子であることが好ましい。
【００５２】
中でも、一般式（３）において、Ｒａは置換基を有してもよいアルキル基であることがより好ましい。
【００５３】
Ｒａが有し得る置換基の例には、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０のアルキル基（例えば、メチル、エチル、以後いずれも直鎖状もしくは分枝鎖状の、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、ノナデシル、エイコシル、ヘンエイコシル、ドコシル、トリコシル、又はテトラコシル）；炭素原子数２〜３５のアルケニル基（例えば、プロペニル、ブテニル、ペンテニル、ヘキセニル、ヘプテニル、オクテニル、ノネニル、デセニル、ウンデセニル、ドデセニル）；炭素原子数３〜１０のシクロアルキル基（例えば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル）；炭素原子数６〜３０の芳香族環基（例えば、フェニル、ナフチル、ビフェニル、フェナントリル、アントラセニル）、複素環基（窒素原子、酸素原子、及び硫黄原子から選ばれる少なくとも１個のヘテロ原子を含む複素環の残基であるのが好ましく、例えば、ピリジル、ピリミジル、トリアジニル、チエニル、フリル、ピロリル、ピラゾリル、イミダゾリル、トリアゾリル、チアゾリル、イミダゾリル、オキサゾリル、チアジアリル、オキサジアゾリル、キノリル、イソキノリル）；又はそれらの組み合わせからなる基を表す。これらの置換基は、可能な場合はさらに１以上の置換基を有してもよく、置換基の例には、アルコキシ基、アルコキシカルボニル基、ハロゲン原子、ケイ素原子、エ−テル基、アルキルカルボニル基、シアノ基、チオエ−テル基、スルホキシド基、スルホニル基、アミド基などが挙げられる。
【００５４】
また、一般式（３）において、Ｘａ１及びＸａ２はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子又はアルキル基を表し、水素原子又はアルキル基であることがより好ましい。Ｘａ１及びＸａ２が表すアルキル基の好ましい範囲は、Ｒａで表される置換基を有してもよいアルキル基のアルキル基部分の好ましい範囲と同様である。
【００５５】
一般式（３）において、ｎａ１は２〜４の整数を表し、２又は３の整数であることがより好ましく、２であることがさらに好ましい。
また、ｎａ２は、１〜２０の整数を表し、１〜１５の整数であることがより好ましく、１〜１０の整数であることがさらに好ましく、１〜７の整数であることが特に好ましい。
【００５６】
下記に本発明で用いることができる１価アルコールａ３の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。
【００５７】
【化８】
2018095792.tif 000009
【００５８】
【化９】
2018095792.tif 000010
【００５９】
なお、上記化合物ＭＡ−３４においてｙ５３の平均値は４であり、ＭＡ−３５において、ｙ５１の平均値は１０であり、ＭＡ−３６において、ｙ５２の平均値は２０である。
【００６０】
＜１価カルボン酸ａ４＞
本発明における１価カルボン酸ａ４としては、脂肪族カルボン酸、芳香族カルボン酸及びそれらのカルボン酸前駆体が挙げられる。中でも１価カルボン酸ａ４は脂肪族カルボン酸及びそのカルボン酸前駆体であることが好ましい。１価カルボン酸ａ４の炭素数は５以上であることが好ましく、８以上であることがより好ましく、９以上であることがさらに好ましい。１価カルボン酸ａ４の炭素数を上記範囲とすることにより、高温及び／又は高圧といった過酷条件においても潤滑剤組成物の潤滑性をより高めることができる。なお、１価カルボン酸ａ４の炭素数とは、カルボキシル基を構成する炭素原子も含めた炭素数を表すものとする。
【００６１】
１価カルボン酸ａ４は分岐アルキル構造を有することが好ましい。分岐アルキル構造を有する１価カルボン酸ａ４を用いることにより、高温及び／又は高圧といった過酷条件においても潤滑剤組成物の潤滑性をより高めることができる。
さらに好ましい１価カルボン酸ａ４としては、炭素数９以上で且つ、分岐アルキル基を有する脂肪族の１価カルボン酸、あるいは、炭素数１３以上の直鎖又は分岐アルキル基を有する脂肪族の１価カルボン酸である。
【００６２】
好ましい１価カルボン酸ａ４の具体例としては、ブタン酸、ペンタン酸、ヘキサン酸、ヘプタン酸、オクタン酸、デカン酸、ステアリン酸、ドデカン酸、ラウリン酸、テトラデカン酸、ベヘン酸などの直鎖アルキル基を有する１価カルボン酸、２，３，４，８，１０，１０−ヘキサメチルウンデカン−５−カルボン酸、２−エチルヘキサン酸、２−ヘプチルウンデカン酸（イソステアリン酸）などの分岐アルキル基を有する１価カルボン酸、オレイン酸、リノール酸、エルカ酸、モノマー酸などの不飽和脂肪酸が挙げられ、その中でもステアリン酸、２−エチルヘキサン酸、２−ヘプチルウンデカン酸（イソステアリン酸）、オレイン酸が好ましく、２−ヘプチルウンデカン酸（イソステアリン酸）、オレイン酸がより好ましい。
【００６３】
＜化合物Ｂ＞
本発明の潤滑剤組成物はリン原子及び硫黄原子から選択される少なくとも１種を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂを含有する。化合物Ｂは金属原子を含まないものであるため、金属原子非含有化合物Ｂと呼ぶこともある。
【００６４】
化合物Ｂとしてはリン原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ１、硫黄原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ２、リン原子と硫黄原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ３を挙げることができる。化合物Ｂは、上記化合物Ｂ１〜Ｂ３から選択される少なくとも１種を含有することが好ましい。
【００６５】
リン原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ１としては、リン酸エステルを挙げることができる。リン酸エステルとしては、例えばトリクレジルホスフェートなどのリン酸トリアリールエステル、トリラウリルホスフェート、トリス（２−エチルヘキシル）ホスフェートなどのリン酸トリエステル；ジラウリルホスフェートなどのリン酸ジエステル；モノラウリルホスフェートなどのリン酸モノエステル；トリブチルホスファイト、トリオレイルホスファイトなどの亜リン酸エステル；上記リン酸モノエステル又は上記リン酸ジエステルのアミン塩などの酸性リン酸エステルアミン塩などが挙げられる。
【００６６】
化合物Ｂ１としては以下に示す化合物を好ましく例示できる。
【００６７】
【化１０】
2018095792.tif 000011
【００６８】
上記化合物中、Ｒ１０１〜Ｒ１０３はそれぞれ独立に置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよいアルケニル基を表し、Ｒ２０１〜Ｒ２０３はそれぞれ独立に水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基を表す。
【００６９】
Ｒ１０１〜Ｒ１０３における置換基を有していてもよいアルキル基の炭素数は３以上が好ましく、４〜２２がより好ましく、４〜１８が更に好ましい。なお、上記炭素数は置換基の炭素数も含む数である。
Ｒ１０１〜Ｒ１０３における置換基を有していてもよいアリール基は無置換のフェニル基もしくは、置換基を有するフェニル基であることが好ましい。置換基を有するフェニル基としては、アルキル置換フェニル基が挙げられる
Ｒ１０１〜Ｒ１０３及びＲ２０１〜Ｒ２０３の各基が有しうる置換基としては、特に制限は無いが、アルキル基、カルボキシル基、エステル基、アミド基を有する置換基、アリール基を挙げることができる。
【００７０】
硫黄原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ２としては、硫化イソブチレンなどの硫化オレフィン類、硫化油脂、硫化エステル、モノサルファイド、ポリサルファイド（例えばジアルキルサルファイド、ジドデシルジサルファイド、ジベンジルジサルファイド、ジ−ｔ−ノニルポリサルファイド、ジ−ｔ−ブチルポリサルファイド）などが挙げられる。
【００７１】
化合物Ｂ２としては以下に示す化合物を好ましく例示できる。
【００７２】
【化１１】
2018095792.tif 000012
【００７３】
上記化合物中、Ｒ３０１及びＲ３０３はそれぞれ独立に置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアルケニル基、置換基を有していてもよいアリール基を表す。中でも、Ｒ３０１及びＲ３０３はそれぞれ独立に置換基を有していてもよいアルキル基又は置換基を有していてもよいアルケニル基を表すことが好ましい。
Ｒ３０２は置換基を有していてもよいアルキレン基、置換基を有していてもよいアルケニレン基を表す。
ｍは１以上の整数を表し、ｎは１以上の整数を表す。ｍは、１〜１０の整数であることが好ましく、ｎは１〜１０の整数であることが好ましい。
Ｒ３０４及びＲ３０５はそれぞれ独立に置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアルケニル基、置換基を有していてもよいアリール基を表す。
Ｒ３０６及びＲ３０７はそれぞれ独立に置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアルケニル基、置換基を有していてもよいアリール基を表す。
【００７４】
Ｒ３０１、Ｒ３０３、Ｒ３０４、Ｒ３０５、Ｒ３０６及びＲ３０７における置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアルケニル基の炭素数は３以上が好ましく、４〜２２がより好ましく、４〜１８が更に好ましい。Ｒ３０２における置換基を有していてもよいアルキレン基、置換基を有していてもよいアルケニレン基の炭素数は３以上が好ましく、４〜２２がより好ましく、４〜１８が更に好ましい。なお、上記炭素数は置換基の炭素数も含む数である。
Ｒ３０１、Ｒ３０３、Ｒ３０４、Ｒ３０５、Ｒ３０６及びＲ３０７における置換基を有していてもよいアリール基は無置換のフェニル基もしくは、置換基を有するフェニル基であることが好ましい。置換基を有するフェニル基としては、アルキル置換フェニル基を挙げることができる。
Ｒ３０１〜Ｒ３０７の各基が有しうる置換基としては、特に制限は無いが、アルキル基、カルボキシル基、エステル基、アミド基を有する置換基、アリール基を挙げることができる。
【００７５】
リン原子と硫黄原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ３としては、トリアルキルチオホスフェート、トリアリールチオホスフェートなどのチオリン酸エステル；トリアルキルチオホスファイト、トリアリールチオホスファイトなどのチオホスファイト；酸性ジチオリン酸エステルアミン塩；などが挙げられる。
【００７６】
化合物Ｂ３としては以下に示す化合物を好ましく例示できる。
【００７７】
【化１２】
2018095792.tif 000013
【００７８】
上記化合物中、Ｒ４０１〜Ｒ４０３はそれぞれ独立に置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアルケニル基、置換基を有していてもよいアリール基を表す。
Ｒ４０４は置換基を有していてもよいアルキレン基を表す。
Ｒ２０１〜２０３はそれぞれ独立に水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基を表す。
【００７９】
Ｒ４０１〜Ｒ４０３における置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアルケニル基の炭素数は３以上が好ましく、４〜２２がより好ましく、４〜１８が更に好ましい。なお、上記炭素数は置換基の炭素数も含む数である。
Ｒ４０１〜Ｒ４０３における置換基を有していてもよいアリール基は無置換のフェニル基もしくは、置換基を有するフェニル基であることが好ましい。置換基を有するフェニル基としては、例えば、アルキル置換フェニル基を挙げることができる。
Ｒ４０１〜Ｒ４０３及びＲ２０１〜Ｒ２０３の各基が有しうる置換基としては、特に制限は無いが、アルキル基、カルボキシル基、エステル基、アミド基を有する置換基、アリール基を挙げることができる。
【００８０】
化合物Ｂとしては市販品を用いることができ、例えばＢＡＳＦ社製ＩＲＧＡＬＵＢＥシリーズ、ＤＩＣ社製ＤＡＩＬＵＢＥシリーズなどを好適に用いることができる。
【００８１】
化合物Ｂは少なくとも硫黄原子を含有する化合物であることが好ましい。中でも、化合物Ｂは、リン原子及び硫黄原子の両方を含むものであることがより好ましい。化合物Ｂがリン原子及び硫黄原子の両方を含むものである場合、化合物Ｂとして、リン原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ１と、硫黄原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ２の両方を含有するか、もしくは、化合物Ｂが、リン原子と硫黄原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ３であることが好ましく、化合物Ｂとして、Ｂ１とＢ２の両方を含有していることが更に好ましい。
【００８２】
化合物Ｂとして、リン原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ１と、硫黄原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ２の両方を含有する場合、リン原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ１と、硫黄原子を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂ２の質量比（化合物Ｂ１：化合物Ｂ２）は、１０：１〜１：１０であることが好ましく、５：１〜１：５であることがより好ましく、１：１〜１：５であることがさらに好ましい。
【００８３】
化合物Ｂの含有量は、潤滑剤組成物の全質量に対し、０．１〜２０質量％であることが好ましく、０．５〜１５質量％であることがより好ましく、１〜１０質量％であることが更に好ましく、３〜１０質量％であることが特に好ましい。
潤滑剤組成物中に含まれるリン原子の総含量は１００〜１０００００ｍｇ／ｋｇ（１００〜１０００００ｐｐｍ）であることが好ましく、５００〜５００００ｍｇ／ｋｇであることがより好ましく、１０００〜３００００ｍｇ／ｋｇであることが更に好ましい。また、潤滑剤組成物中に含まれる硫黄原子の総含量は１００〜１０００００ｍｇ／ｋｇであることが好ましく、５００〜５００００ｍｇ／ｋｇであることがより好ましく、１０００〜３００００ｍｇ／ｋｇであることが更に好ましい。
【００８４】
化合物Ｂとしては、後述する基油、特に鉱物油、ポリアルファオレフィン油に可溶な化合物が好ましい。化合物Ｂの炭素数は６以上が好ましく、８以上がより好ましく、１２以上が更に好ましく、１８以上が特に好ましい。
【００８５】
化合物Ｂの重量平均分子量は２０００以下であることが好ましく、１８００以下であることがより好ましく、１５００以下であることがさらに好ましく、１０００以下であることが特に好ましい。化合物Ｂの重量平均分子量はゲルパ−ミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）を用いた標準ポリスチレン換算で算出できる。化合物Ｂの重量平均分子量を適正範囲とすることで、潤滑剤組成物の粘度上昇を抑制することができ、耐摩耗性を高めることができる。本明細書中、化合物Ｂのポリスチレン換算の重量平均分子量は具体的には、以下の条件で測定した値を採用する。
「ＨＬＣ−８２２０ＧＰＣ（東ソー製）装置」、カラムは「ＴＳＫｇｅｌ、ＳｕｐｅｒＨＺＭ−Ｈ（東ソー（株）製（株）、４．６ｍｍＩＤ×１５ｃｍ）」、「ＴＳＫｇｅｌ、ＳｕｐｅｒＨＺ４０００（東ソー（株）製、４．６ｍｍＩＤ×１５ｃｍ）」、ＴＳＫｇｅｌ、ＳｕｐｅｒＨＺ２０００（東ソー（株）製、４．６ｍｍＩＤ×１５ｃｍ）」を３本用いた。
【００８６】
ＧＰＣの条件としては、例えば、下記の条件を採用することができる。
・溶離液  ＴＨＦ（テトラヒドロフラン）
・流速  ０．３５ｍｌ／ｍｉｎ
・測定温度    ４０℃（カラム、インレット）
・検出器：  示差屈折計（Ｒｅｆｒａｃｔｉｖｅ  Ｉｎｄｅｘ  Ｄｅｔｅｃｔｏｒ）
・分析時間    ２０分
・試料濃度    ０．１％
・サンプル注入量    １０μｌ
【００８７】
（潤滑剤組成物の製造方法）
潤滑剤組成物の製造方法は、３価以上の多価アルコールａ１と、２価以上の多価カルボン酸ａ２と、１価アルコールａ３及び１価カルボン酸ａ４から選択される少なくとも１種と、が縮合したポリエステルを含む複合エステルＡと、リン原子及び硫黄原子から選択される少なくとも１種を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂと、を混合する工程を有することが好ましい。なお、潤滑剤組成物の製造方法は、３価以上の多価アルコールａ１と、２価以上の多価カルボン酸ａ２と、１価アルコールａ３及び１価カルボン酸ａ４から選択される少なくとも１種とを縮合させ、ポリエステルを含む複合エステルＡを得る工程（工程Ａ）と、複合エステルＡと、リン原子及び硫黄原子から選択される少なくとも１種を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂとを混合する工程（工程Ｂ）を含むものであってもよい。
【００８８】
＜工程Ａ＞
複合エステルＡを得る工程は、３価以上の多価アルコールａ１と、２価以上の多価カルボン酸ａ２と、１価アルコールａ３及び１価カルボン酸ａ４から選択される少なくとも１種との縮合反応を行う工程である。本発明においては、複合エステルＡを得る工程は、３価以上の多価アルコールａ１と、２価以上の多価カルボン酸ａ２と、１価アルコールａ３との縮合反応を行う工程であることが好ましい。
【００８９】
縮合反応を行う際の仕込み比としては、上記成分を、全カルボン酸及び全アルコールのカルボキシル基／水酸基のｍｏｌ比で２／１〜１／２で縮合させることが好ましく、より好ましくはｍｏｌ比で１．５／１〜１／１．５、さらに好ましくは１．３／１〜１／１．３、特に好ましくは１．２／１〜１／１．２である。カルボン酸とアルコールの当量比を１に近づけることにより縮合物中の残存カルボン酸、アルコール量を低くすることができ、潤滑剤として用いた際に部材へのダメージを抑制できる。
全カルボン酸中における（ａ２）成分／（ａ４）成分の比率はカルボキシル基のｍｏｌ比で１／０〜１／２０が好ましい。縮合反応に（ａ３）成分が用いられない場合は、（ａ２）成分／（ａ４）成分の比率はカルボキシル基のｍｏｌ比で１．５／１〜１／１０が好ましく、１／１〜１／５がより好ましい。
全アルコール中における（ａ１）成分／（ａ３）成分の比率は水酸基のｍｏｌ比で１／０〜１／２０が好ましい。縮合反応に（ａ４）成分が用いられない場合は、（ａ１）成分／（ａ３）成分の比率は水酸基のｍｏｌ比で１．５／１〜１／１０が好ましく、１．５／１〜１／２がより好ましい。
ただし、複合エステルＡの縮合反応に用いられる（ａ３）成分及び（ａ４）成分が同時に０となることはなく、少なくとも一方の成分は縮合反応に用いられる。
【００９０】
３価以上の多価アルコールａ１と、２価以上の多価カルボン酸ａ２と、１価アルコールａ３及び１価カルボン酸ａ４から選択される少なくとも１種を仕込んだ混合物を、触媒又は縮合剤存在下もしくは無触媒で、縮合させることで、複合エステルＡが得られる。縮合の際は、無溶媒または溶媒存在下で加熱することが好ましく、無溶媒で縮合することが好ましい。溶媒を用いる場合、水又は低分子アルコールと共沸する溶媒を適量存在させることが好ましい。これにより生成物が着色することなく、反応もスムーズに進行する。溶媒を用いる場合、溶媒は沸点１００〜２００℃の炭化水素系溶媒が好ましく、１００〜１７０℃の炭化水素系溶媒がさらに好ましく、１１０〜１６０℃の炭化水素系溶媒が最も好ましい。これらの溶媒として、例えばトルエン、キシレン、メシチレンなどが挙げられる。溶媒の添加量は、仕込んだ混合物の全質量に対し、１〜２５質量％が好ましく、２〜２０質量％がさらに好ましく、３〜１５質量％が特に好ましく、５〜１２質量％も好ましい。溶媒の添加量を上記範囲内とすることにより、共沸及び縮合反応をスムーズに進行させることができる。
【００９１】
触媒を用いることで、反応が加速されるが、触媒除去の後処理が煩雑であり、生成物の着色の原因となることから、用いないことが好ましい。しかし、触媒を用いる場合は、通常の触媒が使用され、通常の条件と操作が適用される。これに関しては、特表２００１−５０１９８９号公報、特表２００１−５００５４９号公報、特表２００１−５０７３３４号公報、及び特表２００２−５０９５６３号公報中の参考文献を参照することができる。
【００９２】
仕込み終了後、液温１２０〜２５０℃、好ましくは１３０〜２３０℃、さらに好ましくは１５０〜２３０℃、特に好ましくは１７０〜２３０℃で反応させる。これにより水又は低分子アルコールを含む溶媒が共沸され、冷却部位で冷却され、液体となることで分離される。この水は除去されればよい。低温で反応した後に更に高温で反応させてもよい。
【００９３】
反応時間は、仕込みのモル数より理論発生水量が計算されるので、この水量が得られる時点まで反応を行うことが好ましいが、理論水発生量が６０〜９０％の時点で反応を終了しても、得られた複合エステルＡを含有する潤滑剤組成物の潤滑性は良好である。反応時間は１〜２４時間であり、好ましくは３〜１８時間、さらに好ましくは５〜１８時間、最も好ましくは６〜１５時間である。
【００９４】
複合エステルＡの４０℃における動粘度は、５０〜５０００ｍｍ２／ｓであることが好ましい。複合エステルＡの４０℃における動粘度は、５０ｍｍ２／ｓ以上であることが好ましく、７０ｍｍ２／ｓ以上であることがより好ましく、１００ｍｍ２／ｓ以上であることがさらに好ましい。また、複合エステルＡの４０℃における動粘度は、５０００ｍｍ２／ｓ以下であることが好ましく、３０００ｍｍ２／ｓ以下であることがより好ましく、２０００ｍｍ２／ｓ以下であることがさらに好ましい。複合エステルＡの動粘度を上記範囲内とすることにより、潤滑剤組成物の摩擦係数を低く抑えることができる。本明細書中、複合エステルＡの４０℃における動粘度は具体的には、ウベローデ粘度計を用い、４０．０℃の恒温水槽中で測定した値を採用する。
【００９５】
複合エステルＡの重量平均分子量はゲルパ−ミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）を用いた標準ポリスチレン換算の重量平均分子量で８００〜１０００００が好ましく、１０００〜２００００がより好ましく、１２００〜１００００がさらに好ましい。分子量を適正範囲とすることで、潤滑剤組成物の粘度を適切な範囲に調整しやすくなり、耐摩耗性を高めることができる。また、複合エステルＡの重量平均分子量を適正範囲とすることで、潤滑剤組成物の摩擦係数を低く抑えることができる。本明細書中、複合エステルＡのポリスチレン換算の重量平均分子量は具体的には、以下の条件で測定した値を採用する。
「ＨＬＣ−８２２０ＧＰＣ（東ソー（株）製）装置」、カラムは「ＴＳＫｇｅｌ、ＳｕｐｅｒＨＺＭ−Ｈ（東ソー（株）製、４．６ｍｍＩＤ×１５ｃｍ）」、「ＴＳＫｇｅｌ、ＳｕｐｅｒＨＺ４０００（東ソー（株）製、４．６ｍｍＩＤ×１５ｃｍ）」、ＴＳＫｇｅｌ、ＳｕｐｅｒＨＺ２０００（東ソー（株）製、４．６ｍｍＩＤ×１５ｃｍ）」を３本用いた。
【００９６】
ＧＰＣの条件としては、例えば、下記の条件を採用することができる。
・溶離液  ＴＨＦ（テトラヒドロフラン）
・流速  ０．３５ｍｌ／ｍｉｎ
・測定温度    ４０℃（カラム、インレット）
・検出器：  示差屈折計（Ｒｅｆｒａｃｔｉｖｅ  Ｉｎｄｅｘ  Ｄｅｔｅｃｔｏｒ）
・分析時間    ２０分
・試料濃度    ０．１％
・サンプル注入量    １０μｌ
【００９７】
本発明では、複合エステルＡには未反応のＣＯＯＨが残存していてもよく、また、ＯＨが存在していてもよいが、ＯＨ及びＣＯＯＨが残存すると、水酸基価と酸価が上がり、用途によっては好ましくない場合もある。このような場合、別途アシル化、及び／又はエステル化処理により、ＯＨ及びＣＯＯＨを消失させ、水酸基価と酸価を低減することもできる。複合エステルＡに含まれる未反応化合物の水酸基価は５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であることが好ましく、４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であることがより好ましく、３０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であることがさらに好ましい。
【００９８】
また、複合エステルＡの酸価（サンプル１ｇを中和するのに要するＫＯＨのｍｇ数）は、特に制限されるものではないが、０〜１００ｍｇＫＯＨ／ｇであることが好ましく、０〜５０ｍｇＫＯＨ／ｇであることがより好ましく、１〜３０ｍｇＫＯＨ／ｇであることがさらに好ましく、３〜３０ｍｇＫＯＨ／ｇが最も好ましい。複合エステルＡの酸価は具体的には、ＪＩＳ  Ｋ  ２５０１に従い測定した値を用いる。
【００９９】
反応及び反応後の処理が終了した後、ろ過を行い、ゴミなどを除去することが好ましい。なお、生成物が固体となった場合は、溶融してとりだすか、あるいは再沈殿により粉体として取り出すこともできる。
【０１００】
複合エステルＡの好ましい具体例としては、下記表１に示す成分を縮合することによって得られるものを挙げることができる。なお、表１において、官能基当量比はカルボキシル基、水酸基の当量比である。
【０１０１】
【表１】
2018095792.tif 000014
【０１０２】
複合エステルＡの含有量は潤滑剤組成物の全質量に対して、０．１〜１０質量％であることが好ましく、０．２〜５質量％であることがより好ましく、０．５〜３質量％であることがさらに好ましい。
【０１０３】
＜工程Ｂ＞
工程Ｂは、複合エステルＡとリン原子及び硫黄原子から選択される少なくとも１種を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂとを混合する工程である。工程Ｂでは、上述した工程Ａで得られた複合エステルＡと、化合物Ｂを混合する。この際、複合エステルＡと化合物Ｂのみを混合してもよく、複合エステルＡと化合物Ｂを基油等の媒体に添加して混合してもよい。また、工程Ｂでは、他の添加剤を混合してもよい。なお、工程Ｂでは、複合エステルＡと化合物Ｂをまず混合した後にその他の成分（例えば、媒体や他の添加剤）と混合してもよく、全ての成分を一度に混合してもよい。
【０１０４】
混合する工程では、加熱及び撹拌をすることが好ましい。加熱温度としては３０〜２００℃が好ましく、４０〜１５０℃がより好ましく、５０〜１００℃がさらに好ましい。混合後は、フィルターなどを用いてろ過を行い、粒子や固形物を除去することが好ましい。
【０１０５】
潤滑剤組成物中に含まれる複合エステルＡと、化合物Ｂの質量比（複合エステルＡ：化合物Ｂ）は、１００：１〜１：１００であることが好ましく、５０：１〜１：１００であることがより好ましく、２０：１〜１：５０であることがさらに好ましく、１０：１〜１：３０であることが一層好ましく、１：１〜１：２０であることが特に好ましい。複合エステルＡと化合物Ｂの質量比を上記範囲内とすることにより、潤滑剤組成物の潤滑性を高めることができる。特に、高温及び／又は高圧といった過酷条件における潤滑剤組成物の摩擦係数を低く抑えることができ、耐摩耗性と耐焼付き性が発揮されやすくなる。なお、化合物Ａよりも化合物Ｂの添加量が多い方が、潤滑性が良好な傾向が見られる。
【０１０６】
＜その他の成分＞
本発明の潤滑剤組成物には、上述した複合エステルＡと化合物Ｂに加えて、その他の成分をさらに含んでいてもよい。潤滑剤組成物には、その他の成分として例えば、各種添加剤及び／又は媒体を添加することができる。
潤滑剤組成物がその他の成分を含む場合、潤滑剤組成物の全質量に対し、複合エステルＡを０．１〜１０質量％、化合物Ｂを０．１〜２０質量％、媒体を６０〜９９．８質量％含み、潤滑剤組成物の全質量に対し、その他の成分を０〜３９．８質量％含むことが好ましい。
【０１０７】
媒体を混合する場合、媒体としてはグループＩ〜Ｖの基油が挙げられる。具体的には鉱物油、油脂化合物、ポリオレフィン油（例えばポリアルファオレフィン）、シリコーン油、パーフルオロポリエーテル油、エステル油（例えば芳香族エステル油、１価脂肪酸エステル、２価脂肪酸ジエステル、ポリオールエステル潤滑油）、エーテル油（例えばジフェニルエーテル誘導体）から選択される１種又は２種以上を挙げることができる。
【０１０８】
本発明において、「媒体」とは、一般的に「流動性液体」とよばれる媒体の全てを意味するものである。但し、室温又は使用される温度において、液状であることは必要とせず、液体以外にも固体及びゲル等のいずれの形態の材料も利用することができる。本発明において利用する媒体については特に制限はなく、用途に応じて種々の液体から選択することができる。本発明において用いることができる媒体については、特開２０１１−８９１０６号公報の段落００６７〜００９６の記載を参照することができる。媒体の４０℃における動粘度は１〜５００ｍｍ２／ｓが好ましく、５〜２００ｍｍ２／ｓがより好ましく、１０〜１００ｍｍ２／ｓがさらに好ましい。
【０１０９】
媒体の粘度指数は９０以上であることが好ましく、より好ましくは１０５以上、さらに好ましくは１１０以上である。また１６０以下であることが好ましい。粘度指数を上記範囲内とすることにより、粘度−温度特性及び熱・酸化安定性、揮発防止性が改善し、摩耗防止性が向上する。なお、本発明でいう粘度指数とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３−１９９３に準拠して測定された粘度指数を意味する。
【０１１０】
他の添加剤を添加する場合、添加剤としては、例えば、摩耗防止剤、粘度指数向上剤（好ましくはポリアルキル（メタ）アクリレート、アルキル（メタ）アクリレート／極性基を有する（メタ）アクリレート共重合体、ポリオレフィン、オレフィン／（メタ）アクリレート複合ポリマー）、酸化防止剤（好ましくはフェノール化合物、アミン化合物）、清浄剤（好ましくはＣａスルホネート、Ｃａフェネート、Ｍｇスルホネート、Ｃａサリチレート、（ホウ酸変性）コハク酸イミド、コハク酸エステル）、分散剤、流動剤、硬化剤、腐食防止剤、シール適合剤、消泡剤（好ましくはポリジメチルシリコーン）、錆防止剤、摩擦調整剤、及び増ちょう剤から選択される１種又は２種以上を挙げることができる。
【０１１１】
このような添加剤を添加することにより、摩耗抑制等の潤滑剤としての好ましい機能を付与することができる。本発明において用いることができる添加剤については、特開２０１１−８９１０６号公報の段落００９８〜０１６５の記載を参照することができる。
【０１１２】
また、他の添加剤としては、モリブデン及び亜鉛から選択される少なくとも１種の元素を有する化合物を挙げることができる。すなわち、本発明の一実施形態では、リン原子及び硫黄原子から選択される少なくとも１種を有し、かつ金属原子を含まない化合物Ｂの他に、金属原子を含む他の添加剤を添加してもよい。このような化合物は、摩擦調整剤、摩耗防止剤、酸化防止剤などの機能を有する。モリブデン及び亜鉛から選択される少なくとも１種の元素を有する化合物とは、化合物中にモリブデン及び／又は亜鉛をいかなる状態で含んでもよい化合物を意味する。具体的にはモリブデン及び／又は亜鉛が、単体（酸化数０）、イオン、錯体などとして含まれる化合物を挙げることができる。このような化合物としては、有機モリブデン化合物、無機モリブデン化合物、及び有機亜鉛化合物が好ましい。
【０１１３】
モリブデン及び亜鉛から選択される少なくとも１種の元素を有する化合物は１種のみが添加されてもよく、２種以上が組み合わされて添加されてもよい。モリブデン及び亜鉛から選択される少なくとも１種の元素を有する化合物が２種以上組み合わされて添加される場合は、有機モリブデン化合物、無機モリブデン化合物、有機亜鉛化合物のうち２種以上を組み合わせることが好ましく、有機モリブデン化合物及び有機亜鉛化合物を組み合わせることがより好ましい。
【０１１４】
以下、有機モリブデン化合物、無機モリブデン化合物、有機亜鉛化合物のそれぞれの好ましい態様について説明する。
【０１１５】
有機モリブデン化合物としては、モリブデンジチオホスフェート（ＭｏＤＴＰと言われることもある）等のリンを含有する有機モリブデン化合物を挙げることができる。また、別の有機モリブデン化合物としては、モリブデンジチオカーバメート（ＭｏＤＴＣと言われることもある）等の硫黄を含有する有機モリブデン化合物を挙げることができる。硫黄を含有する有機モリブデン化合物としては、例えば、硫化オキシモリブデン−Ｎ，Ｎ−ジ−オクチルジチオカルバメート（Ｃ８−Ｍｏ（ＤＴＣ））、硫化オキシモリブデン−Ｎ，Ｎ−ジ−トリデシルジチオカルバメート（Ｃ１３−Ｍｏ（ＤＴＣ））などが好ましい。
【０１１６】
その他の硫黄を含有する有機モリブデン化合物としては、無機モリブデン化合物との錯体を挙げることができる。無機モリブデン化合物と硫黄含有有機化合物との錯体である有機モリブデン化合物に用いられる無機モリブデン化合物としては、例えば、二酸化モリブデン、三酸化モリブデン等の酸化モリブデン、オルトモリブデン酸、パラモリブデン酸、（ポリ）硫化モリブデン酸等のモリブデン酸、これらモリブデン酸の金属塩、アンモニウム塩等のモリブデン酸塩、二硫化モリブデン、三硫化モリブデン、五硫化モリブデン、ポリ硫化モリブデン等の硫化モリブデン、硫化モリブデン酸、硫化モリブデン酸の金属塩又はアミン塩、塩化モリブデン等のハロゲン化モリブデン等を挙げることができる。また、無機モリブデン化合物と硫黄含有有機化合物との錯体である有機モリブデン化合物に用いられる硫黄含有有機化合物としては、例えば、アルキル（チオ）キサンテート、チアジアゾール、メルカプトチアジアゾール、チオカーボネート、テトラハイドロカルビルチウラムジスルフィド、ビス（ジ（チオ）ハイドロカルビルジチオホスホネート）ジスルフィド、有機（ポリ）サルファイド、硫化エステル等を挙げることができる。
【０１１７】
その他の硫黄を含有する有機モリブデン化合物としては、硫化モリブデン、硫化モリブデン酸等の硫黄含有モリブデン化合物とアルケニルコハク酸イミドとの錯体等を挙げることができる。
【０１１８】
有機モリブデン化合物としては、構成元素としてリンや硫黄を含まない有機モリブデン化合物を用いることができる。構成元素としてリンや硫黄を含まない有機モリブデン化合物としては、具体的には、モリブデン−アミン錯体、モリブデン−コハク酸イミド錯体、有機酸のモリブデン塩、アルコールのモリブデン塩などが挙げられ、中でも、モリブデン−アミン錯体、有機酸のモリブデン塩及びアルコールのモリブデン塩が好ましい。
【０１１９】
無機モリブデン化合物としては、無機モリブデン化合物と硫黄含有有機化合物との錯体である有機モリブデン化合物に用いられる無機モリブデン化合物を用いることができ、上記で列挙した無機モリブデン化合物を用いることができる。
【０１２０】
潤滑剤組成物に添加剤として用いられる有機亜鉛化合物としては、下記一般式（４）で表わされるジンクジチオホスフェート（ＺＤＴＰ）が好ましい。
【０１２１】
【化１３】
2018095792.tif 000015
【０１２２】
一般式（４）中、Ｑ１、Ｑ２、Ｑ３、Ｑ４は各々同じでも異なっていてもよく、それぞれ独立にイソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、２−エチルヘキシル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、イソトリデシル基、ミスチル基、パルミチル基、ステアリル基等の炭素数３〜２０のアルキル基を表す。
【０１２３】
一般式（４）で表わされるジンクジチオホスフェートとしては、具体的にはｎ−ブチル−ｎ−ペンチルジチオリン酸亜鉛（Ｃ４／Ｃ５  ＺｎＤＴＰ）、ジ−２−エチルヘキシルジチオリン酸亜鉛（Ｃ８  ＺｎＤＴＰ）又はイソプロピル−１−エチルブチルジチオリン酸亜鉛（Ｃ３／Ｃ６  ＺｎＤＴＰ）であることが好ましい。
【０１２４】
潤滑剤組成物に有機モリブデン化合物を添加する場合、その添加量は、潤滑剤組成物の全質量に対して、Ｍｏ含量が１０〜５０００ｍｇ／ｋｇ（１０〜５０００ｐｐｍ）となるように添加することが好ましく、５０〜２０００ｍｇ／ｋｇとなるように添加することがより好ましく、１００〜１０００ｍｇ／ｋｇとなるように添加することがさらに好ましい。
また、有機亜鉛化合物を添加する場合、その添加量は潤滑剤組成物の全質量に対して、０．０１〜５質量％となるように添加することが好ましく、０．０１〜３質量％となるように添加することがより好ましく、０．０１〜１質量％となるように添加することがさらに好ましい。有機亜鉛化合物の含有量を上記範囲内とすることにより、潤滑剤組成物の安定性を高めることができ、高温及び／又は高圧といった過酷条件での潤滑性を改善することができる。具体的には、潤滑剤組成物の摩擦係数を低く抑え、かつ耐摩耗性及び耐焼付き性を高めることができる。
【０１２５】
＜グリース組成物＞
本発明の潤滑剤組成物は、グリース組成物であってもよい。本発明の潤滑剤組成物がグリース組成物である場合は、複合エステルＡと化合物Ｂは、グリースと混合され、調製される。このような態様では、グリースの用途に適応した場合の実用性能を確保するため、さらに必要に応じて、増ちょう剤等を本発明の目的を損なわない範囲で適宜添加することができる。増ちょう剤を添加する場合は、グリース組成物の全質量に対して、増ちょう剤を１０〜５０質量％含有することが好ましい。以下、グリース組成物を調製する際に添加可能な添加剤について説明する。
【０１２６】
添加可能な増ちょう剤としては、金属石けん、複合金属石けん等の石けん系増ちょう剤、ベントン、シリカゲル、ウレア系増ちょう剤（ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ウレタン化合物等）の非石けん系増ちょう剤などのあらゆる増ちょう剤が使用可能である。これらの中でも、樹脂製部材を損傷させるおそれが小さいことから、石けん系増ちょう剤、ウレア系増ちょう剤が好ましく用いられる。
【０１２７】
石けん系増ちょう剤としては、例えば、ナトリウム石けん、カルシウム石けん、アルミニウム石けん、リチウム石けん等が挙げられるが、これらの中でも、耐水性や熱安定性の点から、リチウム石けんが好ましい。リチウム石けんとしては、例えば、リチウムステアレートやリチウム−１２−ヒドロキシステアレート等が挙げられる。
【０１２８】
また、ウレア系増ちょう剤としては、例えば、ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ウレタン化合物又はこれらの混合物等が挙げられる。
【０１２９】
ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物及びウレタン化合物としては、例えば、ジウレア化合物、トリウレア化合物、テトラウレア化合物、ポリウレア化合物（ジウレア化合物、トリウレア化合物及びテトラウレア化合物は除く）、ウレア・ウレタン化合物、ジウレタン化合物又はこれらの混合物等が挙げられる。好ましくはジウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ジウレタン化合物又はこれらの混合物が挙げられる。
【０１３０】
グリース組成物には、添加剤として固体潤滑剤を含むこともできる。固体潤滑剤としては、例えば、ポリテトラフルオロエチレン、窒化ホウ素、フラーレン、黒鉛、フッ化黒鉛、メラミンシアヌレート、二硫化モリブデン、Ｍｏ（モリブデン）−ジチオカーバメート、硫化アンチモン、アルカリ（土類）金属ほう酸塩等が挙げられる。
【０１３１】
また、グリース組成物には、添加剤としてワックスを含むこともできる。ワックスとしては、例えば、天然ワックス、鉱油系ないしは合成系の各種ワックスが例示でき、具体的にはモンタンワックス、カルナウバワックス、高級脂肪酸のアミド化合物、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ポリエチレンワックス、ポリオレフィンワックス、エステルワックス等が挙げられる。
【０１３２】
その他、金属不活性化剤としてベンゾトリアゾール、ベンズイミダゾール、チアジアゾールなどが知られていて、これらを添加することができる。
【０１３３】
グリース組成物には、増粘剤を添加することができる。増粘剤としては、例えば、ポリメタクリレート、ポリイソブチレン、ポリスチレン等が挙げられる。ポリ（メタ）アクリレートは、寒冷地での冷時異音防止の効果も知られている。
【０１３４】
（潤滑剤組成物の用途）
本発明の潤滑剤組成物は、例えば、２つの摺動面間に供給され、摩擦を低減するために用いることができる。本発明の潤滑剤組成物は、摺動面に皮膜を形成し得る。摺動面の材質としては、具体的には、機械構造用炭素鋼、ニッケルクロム鋼材・ニッケルクロムモリブデン鋼材・クロム鋼材・クロムモリブデン鋼材・アルミニウムクロムモリブデン鋼材などの構造機械用合金鋼、ステンレス鋼、マルチエージング鋼などが挙げられる。
【０１３５】
摺動面の材質としては、鋼鉄以外の各種金属、又は金属以外の無機もしくは有機材料も広く用いられる。金属以外の無機もしくは有機材料としては、各種プラスチック、セラミック、カーボン等、及びその混合体などが挙げられる。より具体的には、鋼鉄以外の金属材料としては、鋳鉄、銅・銅−鉛・アルミニウム合金、その鋳物及びホワイトメタルが挙げられる。
なお、摺動面の材質については、特開２０１１−８９１０６号公報の段落０１６８〜０１７５の記載を参照することができる。
【０１３６】
本発明の潤滑剤組成物は、種々の用途に利用できる。例えば、グリース用潤滑油、離型剤、内燃機関用オイル、内燃機関用エンジンオイル、金属加工用（切削用）オイル、軸受け用オイル、燃焼機関用燃料、車両エンジン油、ギヤ油、自動車用作動油、船舶・航空機用潤滑油、マシン油，タービン油、軸受用オイル、油圧作動油、圧縮機・真空ポンプ油、冷凍機油、金属加工用潤滑油剤、磁気記録媒体用潤滑剤、マイクロマシン用潤滑剤、人工骨用潤滑剤、ショックアブソーバ油又は圧延油として用いることができる。さらに、往復動式や回転式の密閉型圧縮機を有するエアコンや冷蔵庫、自動車用エアコンや除湿機、冷凍庫、冷凍冷蔵倉庫、自動販売機、ショーケース、化学プラント等の冷却装置などにも用いられる。
【０１３７】
本発明の潤滑剤組成物は、塩素系化合物を含まない金属加工用潤滑油剤として利用することもできる。例えば鉄鋼材料やＡｌ（アルミニウム）合金などの金属材料を熱間圧延したり、切削等の加工を行ったりする際に、またアルミニウムの冷間圧延油、切削油、研削油、引き抜き加工油、プレス加工油等の金属加工油や金属の塑性加工油として本発明の潤滑剤組成物を用いることができる。本発明の潤滑剤組成物は、特に高速、高負荷加工時の摩耗、破損、表面あれの抑止剤として、またブローチ加工，ガンドリル加工のような低速・重切削に適用可能な金属加工油組成物としても有用である。
【０１３８】
また本発明の潤滑剤組成物は、各種グリース用潤滑油、磁気記録媒体用潤滑剤、マイクロマシン用潤滑剤や人工骨用潤滑剤等に利用することができる。また、潤滑剤組成物の元素組成を炭水化物とすることができるため、例えば、乳化、分散化、可溶化剤として用いることができる。ケーキミックス、サラダドレッシング、ショートニングオイル、チョコレート等に広く利用されている、ポリオキシエチレンエーテルを含むソルビタン脂肪酸エステルといった食用油を基油とすることで、全く人体に無害の高性能潤滑油を得ることができる。このような潤滑油は、食品製造ラインの製造機器や医療機器部材に用いることができる。
【０１３９】
さらに、本発明の潤滑剤組成物を水系に乳化して分散したり、極性溶媒中や樹脂媒体中に分散したりすることで、切削油や圧延油として用いることができる。
【０１４０】
また、本発明の潤滑剤組成物は離型剤としても、種々の用途に利用できる。例えば、ポリカーボネート樹脂、難燃性ポリカーボネート樹脂、電子写真装置や静電記録装置などで使用される画像形成用トナーの主成分である結晶性ポリエステル樹脂、各種成形用熱可塑性樹脂組成物及び半導体封止用エポキシ樹脂組成物などの離型剤として用いられる。
【０１４１】
また、衣料などの繊維製品に予め練り込んだり、塗布したりすることにより、繊維製品に付着した汚れの離脱を促進して繊維製品の汚れを防止する防汚剤としても用いることができる。
【実施例】
【０１４２】
以下に実施例と比較例を挙げて本発明の特徴をさらに具体的に説明する。以下の実施例に示す材料、使用量、割合、処理内容、処理手順等は、本発明の趣旨を逸脱しない限り適宜変更することができる。したがって、本発明の範囲は以下に示す具体例により限定的に解釈されるべきものではない。
【０１４３】
＜複合エステルＡの合成＞
ディーンスターク脱水装置がついた反応容器に上記表１に示す各成分（ａ１）〜（ａ４）を表１に示す官能基当量比で仕込んだ。この混合物を０．３Ｌ／ｍｉｎの窒素気流下１９０℃で５時間、更に２２０℃で４時間反応させた。反応中に発生した水は除去した。反応物を室温まで放冷し、黄色透明の液状物の複合エステルＡを得た。なお、表１における官能基当量比はカルボキシル基、水酸基の当量比である。
【０１４４】
（実施例１−１〜１−３２及び比較例１−１〜１−４）
下表２に示す複合エステルＡ及び化合物Ｂを基油と混合し、実施例１−１〜１−３２の潤滑剤組成物を調製した。また、下表２に示す各成分を基油と混合し、比較例１−１〜１−４の潤滑剤組成物を調製した。この潤滑剤組成物の摩擦係数、耐焼付き性及び耐摩耗性を下記方法にて評価した。
【０１４５】
＜摩擦係数＞
振動型摩擦摩耗試験機（Ｏｐｔｉｍｏｌ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｐｒｕｅｆｔｅｃｈｎｉｋ  ＧｍｂＨ社製、ＳＲＶ  ４）を用いて摩擦係数を測定した。摩擦係数の測定では、試験温度１３０℃において、振動数５０Ｈｚ、荷重４００Ｎ、振幅１．５ｍｍの条件で１時間摩擦摩耗試験を行い、３０分経過時点における摩擦係数を測定した。摩擦摩耗試験の上部試験片には１０ｍｍＳＵＪ−２ボール、下部試験片２４ｍｍＳＵＪ−２ディスクを用いた。観測した摩擦係数を以下の基準にしたがって評価した。その結果を下記表２に示した。
比較例１−１の摩擦係数を１００％として他の評価結果を規格化し、以下のように評価した。値が小さいほど摩擦係数が小さく、良好な潤滑性であることを表す。なお、Ｃ評価以上を合格基準とした。
Ａ：５０％未満
Ｂ：５０％以上７０％未満
Ｃ：７０％以上９０％未満
Ｄ：９０％以上１００％未満
Ｅ：１００％以上
【０１４６】
＜耐焼付き性＞
ファレックス試験法を用い試験油温度を７０℃とした以外はＡＳＴＭ  Ｄ３２３３−Ａに規定された条件にて焼付き荷重を観測した。焼付き荷重は値が大きいほど高荷重まで焼付きが生じないことを示し、良好な性能である。比較例１−１の焼付き荷重を基準として規格化し、以下のように評価した。なお、Ｂ評価以上を合格基準とした。
Ａ：焼付き荷重が基準の２倍以上
Ｂ：焼付き荷重が基準の１．７倍以上、２倍未満
Ｃ：焼付き荷重が基準の１．５倍以上、１．７倍未満
Ｄ：焼付き荷重が基準の１．３倍以上、１．５倍未満
Ｅ：焼付き荷重が基準の１．３倍未満
【０１４７】
＜耐摩耗性＞
試験荷重を６００Ｎとした以外はＡＳＴＭ  Ｄ４１７２に規定された四球試験法にて摩耗試験を行い、下部試験球の摩耗痕直径の平均を観測した。摩耗痕直径が小さいほど摩耗が生じないことを示し、良好な性能である。比較例１−１の摩耗痕直径を基準として規格化し、以下のように評価した。なお、Ｃ評価以上を合格基準とした。
Ａ：摩耗痕直径が基準の５０％未満
Ｂ：摩耗痕直径が基準の５０％以上、６０％未満
Ｃ：摩耗痕直径が基準の６０％以上、７０％未満
Ｄ：摩耗痕直径が基準の７０％以上、９０％未満
Ｅ：摩耗痕直径が基準の９０％以上
【０１４８】
【表２】
2018095792.tif 000016
【０１４９】
表２における基油は以下のとおりである。
基油Ａ：グループＩＩＩ鉱物油（ＳＫルブリカンツ社製、ＹＵＢＡＳＥ４（１００℃動粘度４．２ｍｍ２／ｓ、４０℃動粘度１９．６ｍｍ２／ｓ））
基油Ｂ：グループＩＩＩ鉱物油（ＳＫルブリカンツ社製、ＹＵＢＡＳＥ８（１００℃動粘度７．６ｍｍ２／ｓ、４０℃動粘度４７ｍｍ２／ｓ））
基油Ｃ：ポリアルファオレフィン油（イネオス社製、Ｄｕｒａｓｙｎ  １６４、１００℃動粘度４ｍｍ２／ｓ）を９５質量％と、基油Ｅを５質量％混合したもの
基油Ｄ：ポリアルファオレフィン油（イネオス社製、Ｄｕｒａｓｙｎ  １７０、１００℃動粘度９．８ｍｍ２／ｓ、４０℃動粘度６４ｍｍ２／ｓ）を９５質量％と、基油Ｅを５質量％混合したもの
基油Ｅ：エステル油（ＢＡＳＦ社製、Ｓｙｎａｔｉｖｅ  ＥＳ  ＤＩＴＡ、１００℃動粘度５．２ｍｍ２／ｓ）
また、表２における化合物Ｂは以下のとおりである。
Ｂ１−１：リン酸トリクレジル
Ｂ１−２：トリラウリルホスファイト
Ｂ１−３：リン酸モノオレイル、ジオレイル混合物
Ｂ２−１：ポリ硫化イソブチレン（重量平均分子量５４０）
Ｂ２−２：ジベンジルジサルファイド
Ｂ２−３：ジ−ｔ−ブチルポリサルファイド
Ｂ２−４：硫化オレイン酸メチル
Ｂ３−１：トリラウリルチオホスフェート
Ｂ３−２：３−（ジ−イソブトキシ−チオホスホリルスルファニル）−２−メチル−プロピオン酸
ＺｎＤＴＰ：ジアルキルジチオリン酸亜鉛（アルキル基が１級Ｃ３／Ｃ６のＺｎＤＴＰとアルキル基が２級Ｃ８のＺｎＤＴＰの混合物）
【０１５０】
（実施例２−１〜２−８及び比較例２−１〜２−３）
下表３に示す複合エステルＡ及び化合物Ｂを基油Ｆと混合し、実施例２−１〜２−８の潤滑剤組成物を調製した。また、下表３に示す各成分を基油Ｆと混合し、比較例２−１〜２−３の潤滑剤組成物を調製した。この潤滑剤組成物の摩擦係数、耐焼付き性及び耐摩耗性を下記方法にて評価した。
【０１５１】
＜摩擦係数＞
比較例２−１の摩擦係数を基準として規格化した以外は実施例１群と同じ方法にて評価した。
【０１５２】
＜耐焼付き性＞
比較例２−１の焼付き荷重を基準として規格化した以外は実施例１群と同じ方法にて評価した。
【０１５３】
＜耐摩耗性＞
比較例２−１の摩耗痕直径を基準として規格化した以外は実施例１群と同じ方法にて評価した。
【０１５４】
【表３】
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【０１５５】
表３において、基油Ｆは、グループＩＩＩ鉱物油（ＳＫルブリカンツ社製、ＹＵＢＡＳＥ４（１００℃動粘度４．２ｍｍ２／ｓ、４０℃動粘度１９．６ｍｍ２／ｓ）にＺｎＤＴＰを亜鉛濃度で９００ｍｇ／ｋｇ（９００ｐｐｍ）、ＭｏＤＴＣ（ＡＤＥＫＡ社製、サクラルーブ５２５）をＭｏ濃度で８００ｍｇ／ｋｇ（８００ｐｐｍ）、カルシウムスルホネートを５質量％添加したものである。