(57)【要約】【課題】  医療用装置を患者の体内で案内するためのガイドワイヤを提供する。【解決手段】  本ガイドワイヤは、先端コア区分の周囲に配置されており且つ固定された可撓性本体部材及び可撓性コアセグメントを含む細長いコア部材を有する。可撓性コアセグメントは、第１値からこれよりも大きい第２値までテーパする第１横方向寸法を画成する第１の対をなす両面、及び先端方向に第１値からこれよりも小さい第２値までテーパする第２横方向寸法を画成する第２の対をなす両テーパ面を有する。
2005533553.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
体内装置を患者の体内の所望の場所まで前進するためのガイドワイヤにおいて、
ａ．基端コア区分、及び細長い可撓性コアセグメントを含む先端コア区分を有し、前記可撓性コアセグメントは、先端方向に第１値からこれよりも小さい第２値までテーパする第１横方向寸法、及び先端方向に第１値からこれよりも大きい第２値までテーパする第２横方向寸法を有する、細長いコア部材、及び
ｂ．前記先端コア区分の周囲に設けられ、且つこの先端コア区分の一部に固定された可撓性本体を含む、ガイドワイヤ。
【請求項２】
請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、前記細長い可撓性コアセグメントは、第１横方向寸法を画成する第１の対をなす両面、及び第２横方向寸法を画成する第２の対をなす両テーパ面を含む、ガイドワイヤ。
【請求項３】
請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１の対をなす両面の各々は、基端での横方向寸法が先端での横方向寸法よりも大きい横方向寸法を持つように、幅が先端方向にテーパしている、ガイドワイヤ。
【請求項４】
請求項２に記載のガイドワイヤにおいて、前記第２の対をなす両面の各々は、基端での横方向寸法が先端での横方向寸法よりも小さい横方向寸法を持つように、幅が先端方向にテーパしている、ガイドワイヤ。
【請求項５】
請求項２に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１の対をなす両面のうちの少なくとも一方が、実質的に直線状の長さ方向輪郭を有する、ガイドワイヤ。
【請求項６】
請求項２に記載のガイドワイヤにおいて、前記第２の対をなす両面のうちの少なくとも一方が、実質的に直線状の長さ方向輪郭を有する、ガイドワイヤ。
【請求項７】
請求項２に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１の対をなす両面のうちの少なくとも一方が、湾曲した長さ方向輪郭を有する、ガイドワイヤ。
【請求項８】
請求項２に記載のガイドワイヤにおいて、前記第２の対をなす両面のうちの少なくとも一方が、湾曲した長さ方向輪郭を有する、ガイドワイヤ。
【請求項９】
請求項２に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１の対をなす両面の横方向寸法は、前記可撓性コアセグメントのほぼ全長に沿って、前記第２の対をなす両面の対応する横方向寸法よりも大きい、ガイドワイヤ。
【請求項１０】
請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、前記可撓性コアセグメントの任意のテーパ部分の横断面は本質的に矩形形状である、ガイドワイヤ。
【請求項１１】
請求項２に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１の対をなす両面は、前記第２の対をなす両面に対して実質的に垂直である、ガイドワイヤ。
【請求項１２】
請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、前記細長い可撓性セグメントはコア部材とは別の部材であり、その先端は、先端コア区分の周囲に配置された可撓性本体の先端に固定されており、基端はコア部材に固定されている、ガイドワイヤ。
【請求項１３】
請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、前記細長い可撓性コアセグメントの長さは約１ｃｍ乃至約１２ｃｍである、ガイドワイヤ。
【請求項１４】
請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、前記細長い可撓性コアセグメントの長さは約２ｃｍ乃至約１０ｃｍである、ガイドワイヤ。
【請求項１５】
請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、前記可撓性コアセグメントの長さの少なくとも５０％がテーパしている、ガイドワイヤ。
【請求項１６】
請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、前記可撓性コアセグメント１６の前記長さの少なくとも７５％がテーパしている、ガイドワイヤ。
【請求項１７】
請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、前記可撓性コアセグメントのテーパは、可撓性を調節するよう長さおよび幅が形成されている、ガイドワイヤ。
【請求項１８】
請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、前記可撓性コアセグメントの基端でのテーパの第１横方向寸法は、０．０２５ｍｍ乃至０．０９ｍｍ（約０．００１インチ乃至約０．００３５インチ）である、ガイドワイヤ。
【請求項１９】
請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、前記可撓性コアセグメントの基端でのテーパの第１横方向寸法は、０．０４ｍｍ乃至０．０６ｍｍ（約０．００１５インチ乃至約０．００２５インチ）である、ガイドワイヤ。
【請求項２０】
請求項１８に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１横方向寸法は、０．０１ｍｍ乃至０．０６ｍｍ（約０．０００５インチ乃至約０．００２５インチ）までテーパしている、ガイドワイヤ。
【請求項２１】
請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１横方向寸法は、０．０２ｍｍ乃至０．０４ｍｍ（約０．０００７インチ乃至約０．００１５インチ）までテーパしている、ガイドワイヤ。
【請求項２２】
請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１横方向寸法に対して垂直な第２横方向寸法の、可撓性コアセグメントの基端部分は、０．０２５ｍｍ乃至０．０９ｍｍ（約０．００１インチ乃至約０．００３５インチ）である、ガイドワイヤ。
【請求項２３】
請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１横方向寸法に対して垂直な第２横方向寸法の、可撓性コアセグメントの基端部分は、０．０４ｍｍ乃至０．０６ｍｍ（約０．００１５インチ乃至約０．００２５インチ）である、ガイドワイヤ。
【請求項２４】
請求項２３に記載のガイドワイヤにおいて、前記可撓性コアセグメントの前記第２横方向寸法は、０．０５ｍｍ乃至０．２ｍｍ（約０．００２インチ乃至約０．００８インチ）まで末広がりになっている、ガイドワイヤ。
【請求項２５】
請求項２３に記載のガイドワイヤにおいて、前記可撓性コアセグメントの前記第２横方向寸法は、０．０８ｍｍ乃至０．１５ｍｍ（約０．００３インチ乃至約０．００６インチ）まで末広がりになっている、ガイドワイヤ。
【請求項２６】
ガイドワイヤにおいて、
ａ．基端コア区分及び先端コア区分を持つ細長いコア部材、
ｂ．前記コア区分の周囲に配置されており且つ前記コア区分の少なくとも一部に固定された可撓性本体、及び
ｃ．先端コア区分の周囲に配置された可撓性本体の先端に先端が固定されており、先端方向に第１値からこれよりも小さい第２値までテーパする第１横方向寸法、及び先端方向に第１値からこれよりも大きい第２値までテーパする、第１横方向寸法に対して垂直な第２横方向寸法を有する、先端コア区分に固定された細長い可撓性コアセグメントを含む、ガイドワイヤ。
【請求項２７】
請求項２６に記載のガイドワイヤにおいて、前記細長い可撓性コアセグメントは、第１横方向寸法を画成する第１の対をなす両面、及び第２横方向寸法を画成する第２の対をなす両テーパ面を含む、ガイドワイヤ。
【請求項２８】
請求項２７に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１の対をなす両面の各々は、基端での横方向寸法が先端での横方向寸法よりも大きい横方向寸法を持つように、幅が先端方向にテーパしている、ガイドワイヤ。
【請求項２９】
請求項２７に記載のガイドワイヤにおいて、前記第２の対をなす両面の各々は、基端での横方向寸法が先端での横方向寸法よりも小さい横方向寸法を持つように、幅が先端方向にテーパしている、ガイドワイヤ。
【請求項３０】
請求項２７に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１の対をなす両面のうちの少なくとも一方が、実質的に直線状の長さ方向輪郭を有する、ガイドワイヤ。
【請求項３１】
請求項２７に記載のガイドワイヤにおいて、前記第２の対をなす両面のうちの少なくとも一方が、実質的に直線状の長さ方向輪郭を有する、ガイドワイヤ。
【請求項３２】
請求項２７に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１の対をなす両面のうちの少なくとも一方が、湾曲した長さ方向輪郭を有する、ガイドワイヤ。
【請求項３３】
請求項２７に記載のガイドワイヤにおいて、前記第２の対をなす両面のうちの少なくとも一方が、湾曲した長さ方向輪郭を有する、ガイドワイヤ。
【請求項３４】
請求項２７に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１の対をなす両面の横方向寸法は、前記可撓性コアセグメントのほぼ全長に沿って、前記第２の対をなす両面の対応する横方向寸法よりも大きい、ガイドワイヤ。
【請求項３５】
請求項２７に記載のガイドワイヤにおいて、前記可撓性コアセグメントの任意のテーパ部分の横断面は本質的に矩形形状である、ガイドワイヤ。
【請求項３６】
請求項２７に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１の対をなす両面は、前記第２の対をなす両面に対して実質的に垂直である、ガイドワイヤ。
【請求項３７】
請求項２７に記載のガイドワイヤにおいて、前記細長い可撓性コアセグメントの長さは約１ｃｍ乃至約１２ｃｍである、ガイドワイヤ。
【請求項３８】
請求項２７に記載のガイドワイヤにおいて、前記細長い可撓性コアセグメントの長さは約２ｃｍ乃至約１０ｃｍである、ガイドワイヤ。
【請求項３９】
請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、前記可撓性コアセグメントの長さの少なくとも５０％がテーパしている、ガイドワイヤ。
【請求項４０】
請求項２７に記載のガイドワイヤにおいて、前記可撓性コアセグメント１６の前記長さの少なくとも７５％がテーパしている、ガイドワイヤ。
【請求項４１】
請求項２７に記載のガイドワイヤにおいて、前記可撓性コアセグメントのテーパは、可撓性を調節するよう長さおよび幅が形成されている、ガイドワイヤ。
【請求項４２】
請求項２７に記載のガイドワイヤにおいて、前記可撓性コアセグメントの基端でのテーパの第１横方向寸法は、０．０２５ｍｍ乃至０．０９ｍｍ（約０．００１インチ乃至約０．００３５インチ）である、ガイドワイヤ。
【請求項４３】
請求項２７に記載のガイドワイヤにおいて、前記可撓性コアセグメントの基端でのテーパの第１横方向寸法は、０．０４ｍｍ乃至０．０６ｍｍ（約０．００１５インチ乃至約０．００２５インチ）である、ガイドワイヤ。
【請求項４４】
請求項４２に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１横方向寸法は、０．０１ｍｍ乃至０．０６ｍｍ（約０．０００５インチ乃至約０．００２５インチ）までテーパしている、ガイドワイヤ。
【請求項４５】
請求項４２に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１横方向寸法は、０．０２ｍｍ乃至０．０４ｍｍ（約０．０００７インチ乃至約０．００１５インチ）までテーパしている、ガイドワイヤ。
【請求項４６】
請求項４２に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１横方向寸法に対して垂直な第２横方向寸法の、可撓性コアセグメントの基端部分は、０．０２５ｍｍ乃至０．０９ｍｍ（約０．００１インチ乃至約０．００３５インチ）である、ガイドワイヤ。
【請求項４７】
請求項４２に記載のガイドワイヤにおいて、前記第１横方向寸法に対して垂直な第２横方向寸法の、可撓性コアセグメントの基端部分は、０．０４ｍｍ乃至０．０６ｍｍ（約０．００１５インチ乃至約０．００２５インチ）である、ガイドワイヤ。
【請求項４８】
請求項４７に記載のガイドワイヤにおいて、前記可撓性コアセグメントの前記第２横方向寸法は、０．０５ｍｍ乃至０．２ｍｍ（約０．００２インチ乃至約０．００８インチ）まで末広がりになっている、ガイドワイヤ。
【請求項４９】
請求項４７に記載のガイドワイヤにおいて、前記可撓性コアセグメントの前記第２横方向寸法は、０．０８ｍｍ乃至０．１５ｍｍ（約０．００３インチ乃至約０．００６インチ）まで末広がりになっている、ガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、１９９８年１２月３１日に出願された「滑らかにテーパしたセグメントを持つガイドワイヤ」という表題の現在継続中の米国特許出願第０９／２２４，４５１号（代理人の事件番号第２２９６５−４６３０号）の一部継続出願である。この出願は、１９９９年１２月２１日に出願された国際出願ＰＣＴ／ＵＳ９９／３０７７１（代理人の事件番号第２２９６５−６０８０号）の基礎となる出願である。これらの出願の各々は、３５ＵＳＣ§１１９及び§１２０と関連して優先権を主張する。両出願に触れたことにより、これらの出願に開示された内容は本明細書中に含まれたものとする。
【０００２】
本発明は、ステント送出カテーテル、バルーン拡張カテーテル、アテローム切除用カテーテル等の管腔内装置を身体の内腔内で前進するためのガイドワイヤの分野に関する。
【背景技術】
【０００３】
代表的な経皮冠状術では、先端チップが予備形成してあるガイドカテーテルを、患者の末梢動脈、例えば大腿動脈又は上腕動脈に、従来のシュレジンジャー技術によって経皮的に導入し、ガイドカテーテルの先端チップが所望の冠状動脈の口部に着座するまで動脈内を前進させる。先ず最初にガイドワイヤそれ自体を、ガイドワイヤの先端チップが手術が行われるべき動脈の場所を越えるまで、ガイドカテーテルを通して前進させる。次いで、米国特許第５，０６１，３９５号（ヨック）に記載されているような迅速交換型カテーテルを、患者の外側にあるガイドカテーテルの基端の外に延びるガイドワイヤの基端部分に取り付ける。ガイドワイヤの位置を固定した状態で、カテーテルをガイドワイヤ上で、迅速交換型カテーテルの作動エレメントが手術が行われるべき動脈の場所内に配置されるまで、前進させる。手術を行った後、迅速交換型カテーテルをガイドワイヤ上で、又は追加の手術を行うために冠状部内で再位置決めしたガイドワイヤを上で患者から引き出す。
【０００４】
ガイドワイヤを冠状部内ステントの送出と関連して使用してもよい。一つの方法及びシステムは、圧縮等により直径を小さくしたステントをカテーテル先端に設けられたバルーン等の膨張可能な部分の周囲に配置する工程、及びステントが血管内の所望の位置にくるまでカテーテルを患者の脈管系を通してガイドワイヤ上で前進する工程を含む。次いで、カテーテルに設けられた膨張可能な部材を膨張させ、ステントを血管内で拡張できる。次いで、萎ませた膨張可能な部材を収縮し、カテーテルの引出し、拡張させたステントを血管内に残し、血管通路を開存状態に保持する。この方法及びシステムは、バルーン血管形成術とともに、又はこれを行った後に使用できる。
【０００５】
ガイドワイヤ、及び様々な介入手術を行うためのガイドワイヤと関連した装置が、米国特許第４，７４８，９８６号（モリソン等）、米国特許第４，５３８，６２２号（サムソン等）、米国特許第５，１３５，５０３号（アブラムス）、米国特許第５，３４１，８１８号（アブラムス等）、及び米国特許第５，３４５，９４５号（ホッジソン等）に記載されている。これらの特許に触れたことにより、これらの特許に開示された内容は本明細書中に含まれたものとする。
【０００６】
血管形成術、ステント送出、アテローム切除術、及び他の脈管内手術で使用するための従来のガイドワイヤは、通常は、先端に向かって直径が小さくなるようにテーパした一つ又はそれ以上のセグメントが先端近くに設けられた細長いコア部材を有する。代表的には、螺旋状コイル又はポリマー材料製のチューブ状本体等の可撓性本体部材が、コア部材の先端部分の少なくとも一部の周囲に配置されており且つここに固定されている。コア部材の先端であるか或いはコア部材の先端に固定された別体の賦形可能なリボンである可撓性コアセグメントが、可撓性本体を通って延び、可撓性本体の先端にハンダ付け、鑞付け、又は溶接によって、又はポリマー製可撓性本体の場合には接着剤によって固定され、丸味を帯びた先端チップを形成する。前縁チップは高度に可撓性であり、血管を損傷したり穿孔したりすることがなく、先端チップの後側の部分は剛性が増大してあり、これによりバルーンカテーテル又は同様の装置を良好に支持する。
【０００７】
代表的なガイドワイヤの可撓性コアセグメント又はリボンは小径のワイヤであり、比較的一定の横プロファイルまで平らにしてある。可撓性コアセグメントを平らにすることにより、部材の賦形性が向上する。しかしながら、横方向プロファイル又は可撓性が一定の可撓性コアセグメントは、使用中に脱（ｐｒｏｌａｐｓｅ）を被る場合がある。脱は、制限された内腔内で可撓性コアセグメントを曲げ戻すときに起こり、基端で操作することにより真っ直ぐにするのは困難である。本発明は、これらの及び他の必要を満たすものである。
【特許文献１】米国特許第５，０６１，３９５号
【特許文献２】米国特許第４，７４８，９８６号
【特許文献３】米国特許第４，５３８，６２２号
【特許文献４】米国特許第５，１３５，５０３号
【特許文献５】米国特許第５，３４１，８１８号
【特許文献６】米国特許第５，３４５，９４５号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、基端コア区分及び先端コア区分を含む細長いコア部材、及び先端コア区分の少なくとも一部の周囲に配置されており且つここに固定された可撓性本体を有するガイドワイヤに関する。ガイドワイヤは、細長い、好ましくは賦形可能な可撓性コアセグメントを有する。このセグメントは、先端コア区分の部分として形成され、先端コア区分の周囲に配置された可撓性本体の先端に固定される。先端コア区分は、可撓性コアセグメントの手前に一つ又はそれ以上のテーパ区分を有し、これらのテーパ区分は、先端方向で縮径するテーパを有し、実質的に円形の横断面を有する。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
テーパした、好ましくは賦形可能な可撓性コアセグメントは、二重逆テーパを有し、即ちその長さの大部分に亘って第１値からこれよりも小さい第２値まで先端方向にテーパした第１横方向寸法及び可撓性コアセグメントの実質的に同じ長さに亘って第１値からこれよりも大きい第２値まで先端方向にテーパした、即ち外方に末広がりになった第２横方向寸法を有する。テーパした可撓性コアセグメントの長さは、約１ｃｍ乃至約１２ｃｍであり、好ましくは約２ｃｍ乃至約１０ｃｍである。上文中に説明したように、テーパした可撓性コアセグメントの長さの少なくとも５０％、好ましくは少なくとも７５％がテーパしている。可撓性コアセグメントの最先端部分（即ち最大約１５ｍｍ）が平らにしてあり、両面の一方又は両方が平行である。テーパは直線状であってもよいし曲線状であってもよい。
【００１０】
可撓性コアセグメントは、好ましくは、本質的に互いに鏡像をなした二対の両面を有する。これらの対の一方では、両面は互いに向かって近づくのに対し、他方のついでは、両面か互いから離れる。
【００１１】
可撓性コアセグメントは、先端コア区分の先端と一体に即ちその外に形成されていてもよいし、別体の構造的構成要素として、又は適当な方法で、例えば溶接、鑞付け、接着剤結合、機械的連結及び他の周知の取り付け方法によって先端コア区分に取り付ける必要がある賦形リボンとして形成されていてもよい。可撓性コアセグメントは、円形の又は平らなワイヤから形成されていてもよいし、コイニングや圧延、又は他の塑性変形、例えば冷間鍛造により所望の区分分けされたプロファイルに形成されていてもよい。可撓性コアセグメントは、コア部材と別体の部材である場合には、コア部材への取り付けの前後いずれで形成してもよい。
【００１２】
可撓性本体部材は、可撓性コアセグメントの周囲に、好ましくはその全長に沿って配置され、螺旋状コイル、ポリマージャケット、等の形体をとることができる。可撓性本体部材の先端は、可撓性コアセグメントの先端に固定され、可撓性本体部材の中間部分は、好ましくはテーパした可撓性コアセグメントと手前側の先端コア区分に固定されている。
【００１３】
ガイドワイヤの先端部分の可撓性コアセグメントの二重テーパにより、手術中のガイドワイヤの先端の脱やキンクが起こり難くし、ガイドワイヤの先端チップに対するコアセグメントの可撓性を長さ方向で制御下で変化させるのに使用できる。代表的には、基端及び先端を持つ螺旋状コアやチューブ状プラスチック部材等の可撓性本体が、細長いコア部材の先端区分の周囲に配置されており且つ固定されている。
【００１４】
可撓性セグメントのテーパ形状は、数学的にモデル化できる。使用上の特定の必要条件についての最適の性能を得るため、特定のテーパ又は面の輪郭を本発明の原理に従って選択できる。本発明のこれらの及び他の利点は、本発明の以下の詳細な説明を例示の添付図面を参照して読むことにより、更に明らかになるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
図１は、本発明の特徴を具体化したガイドワイヤ１０の一実施例の正面図であり、このガイドワイヤは、基端コア区分１２、先端コア区分１３、及び可撓性本体部材即ちコイル１４を含む細長いコア部材１１を有する。コイル１４は、先端コア区分１３の周囲に配置されており且つこれに固定されている。先端コア区分１３は、テーパコアセグメント１５、このテーパコアセグメント１５と先端方向で隣接した可撓性コアセグメント１６、及びコイル１４の先端１８にハンダ又は溶接部１９でできた丸味を帯びた本体によって固定された先端１７を有する。コイル１４の基端２０は、同様に、ハンダでできた本体２１によって先端コア区分１３に結合され即ち固定されている。
【００１６】
図２乃至図５に更に詳細に示す可撓性コアセグメント１６は、第１横方向寸法２４からこれよりも大きい第２横方向寸法２５まで先端方向にテーパした両面２２及び２３の一方の対の両面、及び第１横方向寸法２８からこれよりも小さい横方向寸法２９まで先端方向にテーパした両面２６及び２７の他方の対の両面を有する。両面の第１及び第２の椎骨の第１横方向寸法２４及び２８は夫々、同じ値であってもよいし、値が異なっていてもよい。かくして、可撓性コアセグメント１６は、先端１７に近づくにつれて、一方の横方向で徐々に薄くなり、他方の横方向で広幅になる。これにより、剛性が一方向で滑らかに減少するが、第１方向と垂直な第２方向で徐々に増大する。テーパ面２２−２７の各々を実質的に直線状の長さ方向輪郭を持つように示してあるが、これらのテーパ面は、湾曲した長さ方向輪郭を備えていてもよい。側面２４は、長さ方向軸線３０を中心として側面２５と全体に鏡像であるように示してあり、頂面２６は、軸線３０を中心として底面２７と全体に鏡像であるように示してある。しかしながら、反対側の面は、必ずしも対称でなくてもよい。
【００１７】
図１乃至図４では、可撓性コアセグメント１６が先端コア区分１３の一体の部分として示してある。図５及び図６では、可撓性コアセグメント１６は、ハンダ又は溶接部３２によってコア部材１１の先端に固定された別体の賦形部材３１として示してある。面の両対は、図２、図３、及び図４に示すのと同じであり、同じ参照番号が付してある。図５では、賦形部材３１はコア部材１１に固定される前に賦形されているのに対し、図６では、賦形部材３及びコア部材１１の先端チップは、互いにセグメントされた後に賦形される。
【００１８】
可撓性セグメント１６の長さは、代表的には約１ｃｍ乃至約１２ｃｍの範囲内にあり、好ましくは約２ｃｍ乃至約１０ｃｍの範囲内にあるが、これよりも長いセグメントを使用できる。可撓性セグメント１６の少なくとも５０％及び好ましくは少なくとも７５％がテーパしている。可撓性セグメント１６のテーパの形体により、先端コア区分の可撓性を制御下で長さ方向に変化させる。可撓性セグメント１６の基端でのテーパの第１横方向寸法即ち厚さ寸法は、０．０２５ｍｍ乃至０．０９ｍｍ（約０．００１インチ乃至約０．００３５インチ）であり、好ましくは、０．０４ｍｍ乃至０．０６ｍｍ（約０．００１５インチ乃至約０．００２５インチ）であり、先端部分が０．０１ｍｍ乃至０．０６ｍｍ（約０．０００５インチ乃至約０．００２５インチ）、好ましくは、０．０２ｍｍ乃至０．０４ｍｍ（約０．０００７インチ乃至約０．００１５インチ）テーパしている。可撓性セグメント１６の基端部分での第１横方向寸法に対して垂直な第２横方向寸法即ち幅は、０．０２５ｍｍ乃至０．０９ｍｍ（約０．００１インチ乃至約０．００３５インチ）、好ましくは０．０４ｍｍ乃至０．０６ｍｍ（約０．００１５インチ乃至約０．００２５インチ）であり、この寸法は０．０４ｍｍ乃至０．２ｍｍ（約０．００２インチ乃至約０．００８インチ）、好ましくは０．０８ｍｍ乃至０．１５ｍｍ（約０．００３インチ乃至約０．００６インチ）まで末広がりしている。
【００１９】
可撓性コアセグメント１６の多くのテーパ又は面は、好ましくは、適当な寸法のワイヤ又はリボンを衝撃鍛造又は圧延することによって形成されるが、この他の方法を使用してもよい。
【００２０】
かくして、可撓性コアセグメント１６の厚さは、面２６と面２７との間で先端方向に計測して減少するが、可撓性セグメント１６の幅は、側面２２と側面２３との間で先端方向に計測して増大するということが図２及び図３でわかる。可撓性コアセグメントの断面は、その長さ全体で又はその長さの一部でほぼ矩形である。図示してないけれども、可撓性セグメント１６の基端に滑らかな移行部を形成するように、可撓性テーパ区分１６の基端部分の円形横断面からテーパ部分の矩形断面まで移行部が設けられていてもよい。
【００２１】
可撓性コアセグメントの長さは、約０．２５ｃｍ乃至約１０ｃｍで変化してもよいが、幾つかの手順では、比較的短いセグメント及び比較的長いセグメントの両方が望ましい。各断面部分の幅及び厚さを変化させ、ガイドワイヤの先端部分に沿って所望の剛性を提供することができる。
【００２２】
先端区分１３は、１９９７年６月４日に出願された「先端の支持を高めた操向可能なガイドワイヤ」という表題の米国特許出願第０８／８６８，７６４号（コルニッシュ等）に記載されているように、更に、代表的にはテーパが先端方向で減少する実質的に円形横断面のテーパセグメント１５を一つ以上備えていてもよい。同特許出願に触れたことにより、この特許出願に開示された内容は本明細書中に含まれたものとする。
【００２３】
コア部材１１は、米国特許第５，３４１，８１８号（アブラム等）に記載されているような、ステンレス鋼、ニチノール合金（ＮｉＴｉ）、又はこれらの組み合わせで形成されていてもよい。同特許に触れたことにより、この特許に開示された内容は本明細書中に含まれたものとする。「体内で使用するための高強度部材」という表題の米国特許第５，６３６，６４１号（ファリアビ）に記載された高強度合金等のこの他の材料を使用してもよい。同特許に触れたことにより、この特許に開示された内容は本明細書中に含まれたものとする。コア部材１１は、随意であるが、例えばデュポン社から入手できるテフロン（テフロン（ＴＥＦＲＯＮ）は登録商標である）のようなフルオロポリマー等の潤滑性コーティングが施されていてもよい。このコーティングは、少なくとも基端コア区分１２の長さに亘って延びている。先端区分１３には、更に、本発明の譲受人であるアドバンスト・カーディオヴァスキュラー・システムズ社がその商業的に入手可能なガイドワイヤの多くで使用しているマイクログライド（マイクログライド（ＭＩＣＲＯＧＬＩＤＥ）は登録商標である）コーティング（シリコーン材料）等の潤滑性コーティングが設けられていてもよい。親水性コーティングを使用してもよい。
【００２４】
ガイドワイヤ１０の全長及び直径は、ガイドワイヤが使用されるべき特定の手順、及びガイドワイヤの形成材料に合わせて変化させることができる。ガイドワイヤ１０の長さは、全体として、約６５ｃｍ乃至約３２０ｃｍの範囲内にあり、更に代表的には約１６０ｃｍ乃至約２００ｃｍの範囲内にある。冠状解剖学用の商業的に入手可能なガイドワイヤの長さは、代表的には、冠状解剖学用で約１７５ｃｍ乃至約１９０ｃｍである。ガイドワイヤの直径は、一般的には、０．２ｍｍ乃至０．９ｍｍ（約０．００８インチ乃至約０．０３５インチ）の範囲内にあり、更に代表的には０．２５ｍｍ乃至０．５５ｍｍ（約０．０１インチ乃至約０．０１８インチ）の範囲内にある。冠状使用用の商業的に入手可能なガイドワイヤの直径は、代表的には、０．２５ｍｍ、０．３ｍｍ、及び０．０３６ｍｍ（約０．０１インチ、約０．０１２インチ、及び約０．０１４インチ）である。
【００２５】
コイル１４を形成するワイヤの横方向直径は、０．０２５ｍｍ乃至０．１ｍｍ（約０．００１インチ乃至約０．００４インチ）であり、好ましくは０．０５ｍｍ乃至０．００８ｍｍ（約０．００２インチ乃至約０．００３インチ）である。コイル１４の先端部分の多数の巻回部を拡張させ、追加の可撓性を提供する。螺旋状コイル１４の直径即ち横方向寸法は、基端コア区分１２とほぼ同じである。コイル１４の長さは、約２ｃｍ乃至約４０ｃｍ又はそれ以上であり、更に好ましくは約２ｃｍ乃至約１０ｃｍである。コイル１４は、少なくとも一部が適当な放射線不透過性材料、例えばプラチナ、パラジウム、又はその合金で形成されていてもよく、又は金等の放射線不透過性材料でコーティングしたステンレス鋼等の他の材料で形成されていてもよい。コイル１４の代わりに、ポリイミド、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、発泡ポリテトラフルオロエチレン（ｅＰＴＦＥ）、及び他の同様の材料等のポリマー材料で形成された可撓性本体部材を使用してもよい。
【００２６】
本発明の特定の形体を例示し且つ説明したけれども、本発明の範囲から逸脱することなく、様々な変更を行うことができるということは明らかであろう。従って、添付の特許請求の範囲による以外は、本発明を限定しようとするものではない。更に、一つの実施例に見られる特徴を別の実施例でも使用できるということは当業者には理解されよう。エレメント、部材、区分、セグメント、本体、装置といった用語、及び同様の単語は、本明細書中で使用するとき、特許請求の範囲において「手段」又は「工程」という用語を特定の機能の後で使用する限り、３５Ｕ．Ｓ．Ｃ．§１１２（６）の規定を遵守するものと解釈されるべきである。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の特徴を具体化したガイドワイヤの部分断面正面図である。
【図２】図１に示すガイドワイヤの先端コア区分の一部の拡大正面図である。
【図３】図１に示すガイドワイヤの先端コア区分の一部の、図２に示す図から９０°の拡大正面図である。
【図４】図３の実施例の図３の４−４線から見た端面図である。
【図５】本発明の特徴を備えた別体の可撓性コアセグメントをガイドワイヤコア部材の先端に取り付けた、図１に示すガイドワイヤ等のガイドワイヤ用の変形例のコア部材の正面図である。
【図６】図５に示すのと同様であるが、可撓性コアセグメントをコア部材に取り付けた後に賦形した別の変形例のコア部材の正面図である。
【符号の説明】
【００２８】
１０  ガイドワイヤ
１１  コア部材
１２  基端コア区分
１３  先端コア区分
１４  コイル
１５  テーパコアセグメント
１６  可撓性コアセグメント
１７  先端
１８  先端
１９  ハンダ又は溶接部
２０  コイル基端
【図１】
2005533553.tif 000003
【図２】
2005533553.tif 000004
【図３】
2005533553.tif 000005
【図４】
2005533553.tif 000006
【図５】
2005533553.tif 000007
【図６】
2005533553.tif 000008
【国際調査報告】
2005533553.tif 000009
2005533553.tif 000010
2005533553.tif 000011