(57)【要約】【課題】チェンジペダルの節度感を増大させて、シフト操作の正確性を向上させることができる変速装置のチェンジ機構を提供する。【解決手段】変速装置１のチェンジ機構２は、シフトフォーク８を作動させるチェンジドラム６を回転させる。チェンジ機構２は、チェンジドラム６と一体回転するチェンジカム２４と、チェンジペダル２の操作に連動して回動しチェンジカム２４を間欠的に回転させるチェンジレバー２２とを備えている。チェンジカム２４の受動突部２８におけるチェンジレバー２２のシフト爪２６との接触面６４の一部に、押圧時のチェンジレバー２２の回動抵抗を接触面の他部よりも増大させる抵抗増大部６９が形成されている。【選択図】図９
2018151021.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
変速装置のシフトフォークを作動させるチェンジドラムを回転させるチェンジ機構であって、
前記チェンジドラムと一体回転するチェンジカムと、
チェンジペダルの操作に連動して回動し前記チェンジカムを間欠的に回転させるチェンジレバーとを備え、
前記チェンジレバーに設けられたシフト爪が前記チェンジカムに設けられた受動突部を押圧することにより前記チェンジカムの回転が生起され、
前記シフト爪と受動突部の少なくとも一方の接触面の一部に、前記押圧時の前記チェンジレバーの回動抵抗を前記接触面の他部よりも増大させる抵抗増大部が形成されている変速装置のチェンジ機構。
【請求項２】
請求項１に記載の変速装置のチェンジ機構において、前記シフト爪と受動突部の少なくとも一方における接触面が、互いに曲率が異なる、先行して接触する第１の接触部分と後続して接触する第２の接触部分とを有し、
両接触部分の境界部分と曲率の小さい前記第２の接触部分とが前記抵抗増大部を形成する変速装置のチェンジ機構。
【請求項３】
請求項２に記載の変速装置のチェンジ機構において、前記受動突部の接触面における前記第１の接触部分が湾曲面であり、前記第２の接触部分が平坦面である変速装置のチェンジ機構。
【請求項４】
請求項２に記載の変速装置のチェンジ機構において、前記シフト爪と受動突部の少なくとも一方における前記接触面の前記第１の接触部分および第２の接触部分が円弧面である変速装置のチェンジ機構。
【請求項５】
請求項１に記載の変速装置のチェンジ機構において、前記抵抗増大部が前記受動突起の接触面の一部に形成された突起である変速装置のチェンジ機構。
【請求項６】
請求項１に記載の変速装置のチェンジ機構において、前記抵抗増大部が前記シフト爪の接触面の一部に形成された凹部である変速装置のチェンジ機構。
【請求項７】
請求項１から６のいずれか一項に記載の変速装置のチェンジ機構において、前記抵抗増大部が形成された受動突部が、ニュートラルへのシフト時に前記シフト爪により押圧される受動突部である変速装置のチェンジ機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動二輪車のような車両の変速装置のシフトフォークを作動させるチェンジドラムを回転させるチェンジ機構に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、自動二輪車の変速装置では、ライダーのチェンジペダルの操作に連動してチェンジレバーが回動する。チェンジレバーが回動すると、これに設けられたシフト爪が、チェンジカムに設けられたピンと呼ばれる受動突部を押圧し、チェンジカムおよびチェンジドラムが一定間隔（角度）回転する。チェンジドラムが回転すると、その螺旋状のカム溝に案内されたシフトフォークが車幅方向にスライドし、トランスミッションの変速（シフトチェンジ）が行われる（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−１２０５８５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１のような変速装置では、チェンジレバーのシフト爪がチェンジカムの受動突部を押圧することによりチェンジカムの回転が生起される。つまり、押圧時に、チェンジレバーの回動抵抗（シフト爪と受動突部との接触面から受ける抵抗）よりも大きな回動力が発生することでシフトチェンジが行われる。このような回動抵抗が小さいと、ライダーがチェンジペダルを操作した際の節度感も小さくなる。
【０００５】
本発明は、チェンジペダルの節度感を増大させて、シフト操作の正確性を向上させることができる変速装置のチェンジ機構を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明の変速装置のチェンジ機構は、変速装置のシフトフォークを作動させるチェンジドラムを回転させるチェンジ機構であって、前記チェンジドラムと一体回転するチェンジカムと、チェンジペダルの操作に連動して回動し前記チェンジカムを間欠的に回転させるチェンジレバーとを備え、前記チェンジレバーに設けられたシフト爪が前記チェンジカムに設けられた受動突部を押圧することにより前記チェンジカムの回転が生起され、前記シフト爪と受動突部の少なくとも一方の接触面の一部に、前記押圧時の前記チェンジレバーの回動抵抗を前記接触面の他部よりも増大させる抵抗増大部が形成されている。
【０００７】
この構成によれば、シフト爪と受動突部の少なくとも一方の接触面の一部に抵抗増大部が形成されているので、チェンジレバーの回動抵抗が大きくなる。これにより、ライダーがチェンジペダルを操作した際の節度感が増大するので、シフト操作の正確性が向上する。
【０００８】
本発明において、前記シフト爪と受動突部の少なくとも一方における接触面が、互いに曲率が異なる、先行して接触する第１の接触部分と後続して接触する第２の接触部分とを有し、両接触部分の境界部分と曲率の小さい前記第２の接触部分とが前記抵抗増大部を形成することが好ましい。この構成によれば、接触面の曲率を変更させるのみの簡単な構造で、チェンジペダルを操作した際の節度感を増大させることができる。また、第１の接触部分および第２の接触部分の少なくとも一方が曲面で構成されているので、接触面の変形や傷みが抑制される。
【０００９】
互いに曲率が異なる第１の接触部分と第２の接触部分とが設けられる場合、前記受動突部の接触面における前記第１の接触部分が湾曲面であり、前記第２の接触部分が平坦面であることが好ましい。この構成によれば、受動突部に平坦面を形成するだけの簡単な構造で、チェンジペダルを操作した際の節度感を増大させることができる。
【００１０】
互いに曲率が異なる第１の接触部分と第２の接触部分とが設けられる場合、前記シフト爪と受動突部の少なくとも一方における前記接触面の前記第１の接触部分および第２の接触部分が円弧面であることが好ましい。この構成によれば、接触面が２つの円弧面で形成されるので、シフト爪および受動突部の製造が容易である。
【００１１】
本発明において、前記抵抗増大部が前記受動突起の接触面の一部に形成された突起であることが好ましい。この構成によれば、受動突部における突起を除いた本体部分を従来と同じ形状にできるので、受動突部の横断面積の減少を招くことなく、節度感を増大させることができる。
【００１２】
本発明において、前記抵抗増大部が前記シフト爪の接触面の一部に形成された凹部であることが好ましい。この構成によれば、シフト爪に押圧される受動突部を、円柱状の単純な形状とすることができる。これにより、チェンジカムの製造コストの増大が抑制される。
【００１３】
本発明において、前記抵抗増大部が形成された受動突部が、ニュートラルへのシフト時に前記シフト爪により押圧される受動突部であることが好ましい。一般に、ニュートラルへのシフト時にはチェンジペダルの節度感が低いが、この構成によれば、ニュートラルへのシフト時にも適切な節度感を与えることができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の変速装置のチェンジ機構によれば、ライダーがチェンジペダルを操作した際の節度感が増大するので、シフト操作の正確性が向上する。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第１実施形態に係る変速装置のチェンジ機構を備えた自動二輪車の中央部を示す側面図である。
【図２】同チェンジ機構を示す背面図である。
【図３】同チェンジ機構を示す斜視図である。
【図４】同チェンジ機構のチェンジレバーのレバー本体を示す側面図である。
【図５】同チェンジレバーのスライドプレートを内側から見た側面図である。
【図６】同チェンジ機構のチェンジカムを示す側面図である。
【図７】同チェンジ機構を示す側面図である。
【図８】同チェンジカムの回動を説明する側面図である。
【図９】同チェンジカムのニュートラル時の側面図である。
【図１０】図９の要部拡大図である。
【図１１】本発明の第２実施形態に係る変速装置のチェンジ機構のチェンジカムの一部を拡大して示す側面図である。
【図１２】本発明の第３実施形態に係る変速装置のチェンジ機構のチェンジカムの一部を拡大して示す側面図である。
【図１３】本発明の第４実施形態に係る変速装置のチェンジ機構のチェンジカムの一部を拡大して示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照しながら説明する。図１は、本発明の第１実施形態に係る変速装置のチェンジ機構を備えた自動二輪車の要部を示す側面図である。本実施形態において、前後方向の前方および後方はそれぞれ、車両の前進および後進の方向をいう。また、左右方向は車幅方向であり、「右側」および「左側」はそれぞれ、車両に乗車した状態の運転者から見た「右側」および「左側」をいう。
【００１７】
図１において、自動二輪車の車体フレームＦＲの前後方向中央部付近にエンジンＥが搭載され、そのクランクケースとミッションケースを一体化したエンジンケースＥＣ内の後半部に変速装置１が収納されている。エンジンケースＥＣの左外側部に取り付けたペダル支持軸を兼ねるチェンジシャフト２０の周りに、チェンジペダル４が回動自在に支持されている。チェンジシャフト２０の直後には、車体フレームＦＲに取り付けられたフットレスト５が配置されている。走行時、ライダーは、フットレスト５に足を載せ、シフトチェンジを行う際に、左足でチェンジペダル４を操作する。
【００１８】
図２は、同チェンジ機構を車体後方から見た背面図である。変速装置１を操作するチェンジ機構２は、ライダーによるチェンジペダル４の操作に連動して、チェンジドラム６を回転させ、チェンジドラム６の外周に形成された螺旋状のカム溝６ａに係合されたシフトフォーク８をシフトシャフト１０の軸方向（車幅方向）に沿って移動させる。シフトフォーク８が移動することにより、変速装置１の変速操作が行われる。つまり、変速装置１の入力軸１４に入力されたエンジンＥの回転が、変速されて出力軸１６に出力される。変速装置１の出力軸１６には、チェーンのような動力伝達部材１８が連結されており、この動力伝達部材１８を介して後輪１９（図１）が駆動される。
【００１９】
チェンジ機構２は、チェンジペダル４が車幅方向一端部（左端部）２０ａに接続されて車幅方向に延びるチェンジシャフト２０と、チェンジシャフト２０の車幅方向他端部（右端部）２０ｂに接続されたチェンジレバー２２と、チェンジレバー２２と連動し、かつチェンジドラム６と一体回転するチェンジカム２４とを有している。チェンジシャフト２０は、エンジンケースＥＣに回転自在に支持されている。
【００２０】
チェンジレバー２２は、チェンジペダル４の操作に連動して回動し、チェンジカム２４を間欠的に回転させる。具体的には、図３に示すように、チェンジレバー２２はシフト爪２６を有し、チェンジカム２４は、ピンと呼ばれる受動突部２８を有しており、シフト爪２６が受動突部２８を押圧することによりチェンジカム２４の回転が生起される。シフト爪２６および受動突部２８の詳細は後述する。
【００２１】
チェンジ機構２は、さらに、チェンジレバー２２の回動範囲を規制するストッパ部材３０と、チェンジカム２４を所定の回転位置に保持するポジションレバー３２とを有している。
【００２２】
チェンジレバー２２は、基端部（前端部）３４ａがチェンジシャフト２０に固定されたレバー本体３４と、先端部３６ａに一対の前記シフト爪２６が形成されたスライドプレート３６とを有している。チェンジレバー２２のレバー本体３４は、例えば、溶接によりチェンジシャフト２０に固着されており、チェンジシャフト２０とともに回動する。レバー本体３４およびスライドプレート３６は、図４および図５にそれぞれ示されている。
【００２３】
レバー本体３４の基端部３４ａには嵌合孔３４ａａが、さらに、後端部（先端部）３４ｂおよび中間部３４ｃにはリベット孔３４ｂａ，３４ｃａがそれぞれ形成されている。嵌合孔３４ａａには、図３に示すチェンジシャフト２０が嵌合されて固定され、リベット孔３４ｂａ，３４ｃａに、車幅方向外側（右側）に突出した状態で段付きリベット３５が固着されている。チェンジレバー２２のスライドプレート３６は、２つのリベット３５，３５により、レバー本体３４に対し長手方向（図３の状態では前後方向）に摺動可能に支持されている。図５に示すスライドプレート３６は、板金からなり、先端部３６ａで車幅方向内側にＵ字形に折り曲げることで、シフト爪２６が形成されている。シフト爪２６は、前記長手方向に直交する方向（図５の上下方向）に離間して２つ設けられている。
【００２４】
図４のレバー本体３４における２つのリベット孔３４ｂａ，３４ｃａの間に、係止部取付孔３３が設けられている。係止部取付孔３３に、図３に示すように、車幅方向外側（右側）に突出するばね係止部４５が固着されており、このばね係止部４５に巻きばね４４が巻かれている。本実施形態のばね係止部４５は、段付きリベットからなる。巻きばね４４の両端は、スライドプレート３６に設けられた２つの係止孔４６にそれぞれ係止されている。スライドプレート３６は、巻きばね４４によりチェンジカム２４側に常時ばね力が付加されている。スライドプレート３６にはさらに、図５に示すように、前後方向に長いスライド孔４１と、前側のリベット３５（図３）に摺接してスライドプレート３６の移動を案内する案内脚４３とが形成されている。
【００２５】
チェンジカム２４は、ボルト３７によりチェンジドラム６の右端面に固定されている。チェンジカム２４は、周方向に等間隔に複数個の前記受動突部２８が形成されている。この受動突部２８が、シフト爪２６で押圧されることによって、チェンジカム２４が間欠的に回動する。図６に示すように、本実施形態では、チェンジカム２４に６個の受動突部２８が形成されている。６つの受動突部２８のうちの５つの受動突部２８は円柱形状である。残りの一つの受動突部２８Ａは、円柱の外周面の一部を円柱の軸心方向に沿って切断した平坦面４８を有している。
【００２６】
本実施形態では、平坦面４８は、周方向に対向して一対設けられている。また、本実施形態では、平坦面４８を有する受動突部２８Ａは、ニュートラルへのシフト時にシフト爪２６により押圧される受動突部２８Ａである。平坦面４８の詳細は後述する。
【００２７】
さらに、チェンジカム２４における各受動突部２８の径方向外側に、前記ポジションレバー３２の後述の位置決めローラ３８（図７）が係合される第１位置決め凹部４０が形成されている。さらに、特定の隣接する２つの受動突部２８の間に、第２位置決め凹部４２が形成されている。第２位置決め凹部４２は、平坦面４８を有する受動突部２８Ａの周方向（図６の右側）に隣接する受動突部２８と、該受動突部２８の周方向（図６の右側）に隣接する受動突部２８との間に形成されている。変速装置１（図１）のギヤがニュートラルに入った際に、位置決めローラ３８は第２位置決め凹部４２に係合する。
【００２８】
第２位置決め凹部４２は、第１位置決め凹部４０に比べて凹み量が小さい。換言すれば、第２位置決め凹部４２に係合した位置決めローラ３８が、シフトチェンジの際に乗り越える山の高さが、第１位置決め凹部４０の山の高さよりも小さい。
【００２９】
図３に示すチェンジカム２４の上側のポジションレバー３２は、その基端部がボルト５０によりエンジンケースＥＣ内の支持ボス５２に支持されたレバー本体５４と、レバー本体５４の先端部に回転自在に支持された前記位置決めローラ３８とを有している。支持ボス５２は、車幅方向外側（右側）に突出する大径の頭付き円柱形状の突起からなり、支持ボス５２の外周にばね部材５５が巻かれている。ばね部材５５の一端５５ａがレバー本体５４に係止されており、レバー本体５４および位置決めローラ３８には、ばね部材５０によりチェンジカム２４の外周面に向かうばね力が常時付加されている。
【００３０】
下部のストッパ部材３０は、軸体からなり、その一端部（車幅方向内側端部）のねじ部３０ａによりエンジンケースＥＣ内に固定されている。ストッパ部材３０の他端部（車幅方向外側端部）のシャフト部３０ｂが、チェンジレバー２２のレバー本体３４に形成された長孔５６に挿通されている。長孔５６は、これに挿通されたストッパ部材３０のシャフト部３０ｂに対し、チェンジレバー２２の揺動ストローク分の遊びを有した形状となっている。チェンジペダル４（図２）の操作に連動して、チェンジレバー２２がチェンジシャフト２０の軸心回りに回動する際に、長孔５６とストッパ部材３０とによりチェンジレバー２２の範囲が規制される。
【００３１】
チェンジシャフト２０の車幅方向他端部２０ｂの外周に、復帰ばね５８が巻回されている。復帰ばね５８は、チェンジシャフト２０の車幅方向他端部２０ｂに嵌着された鍔６０ａ付きのボス６０に巻かれており、その両端部５８ａ，５８ａは、図７に示すように、ストッパ部材３０のシャフト部３０ｂを、その径方向の互いに逆方向に押し付け合う形で平行に延びている。これにより、ストッパ部材３０は、復帰ばね５８のばね力により、常に長孔５６の中間部（図７の位置）に戻るように力が与えられている。
【００３２】
つぎに、チェンジ機構２による変速装置１の変速操作を説明する。図２のチェンジペダル４をライダーが操作すると、チェンジシャフト２０を介してチェンジレバー２２が回動する。詳細には、チェンジレバー２２が、図７に示す矢印Ａ方向に回動する。その際、チェンジレバー２２のシフト爪２６が、チェンジカム２４の受動突部２８を押圧し、チェンジカム２４が間欠的に回転する。シフトアップの際は、上側のシフト爪２６が受動突部２８を押圧してチェンジカム２４を左回転させ、シフトダウンの際は、下側のシフト爪２６が受動突部２８を押圧してチェンジカム２４を右回転させる。
【００３３】
図８を用いて、チェンジレバー２２とチェンジカム２４の回転について説明する。変速操作が行われる前、ポジションレバー３２の位置決めローラ３８およびチェンジレバー２２のシフト爪２６は、図８（ａ）の実線の位置にある。この状態から、チェンジレバー２２が矢印Ａ１方向に回動すると、チェンジレバー２２のシフト爪２６が二点鎖線の位置に移動し、チェンジカム２４の受動突部２８の外周面に当接する。なお、シフト爪２６は、一方のみが図示されている。
【００３４】
図８（ａ）の二点鎖線の状態から、さらにチェンジレバー２２が矢印Ａ１方向に回動すると、シフト爪２６が受動突部２８を矢印Ａ１方向に押圧し、図８（ｂ）に矢印Ａ１で示すように、チェンジカム２４の回転が生起され、チェンジカム２４およびチェンジドラム６がシフトアップ方向に１ピッチだけ左回転し、変速装置１（図２）の変速ギヤの組合せが変更される。
【００３５】
変速が終了すると、ポジションレバー３２の位置決めローラ３８は、チェンジカム２４の山部を乗り越えて、次の第１位置決め凹部４０に嵌まり込む。また、チェンジレバー２２は、復帰ばね５８（図７）の復元力により矢印Ａ２方向に移動して、破線から実線で示す元の状態に戻る。
【００３６】
このように、シフト爪２６と受動突部２８は、互いに接触するレバー側接触面６２とカム側接触面６４をそれぞれ有している。レバー側接触面６２は、一対のシフト爪２６の互いに対向する面に形成されている。カム側接触面６４は、円柱形状の５つの受動突部２８では、径方向内側面を除くほぼ全外周面に形成されている。つまり、円柱形状の５つの受動突部２８では、カム側接触面６４の曲率はほぼ一定である。
【００３７】
平坦面４８を有する一つの受動突部２８Ａでは、カム側接触面６４は、一対の平坦面４８，４８と、２つの平坦面４８，４８を連結する径方向外側の湾曲面６５とを有している。つまり、カム側接触面６４は、互いに曲率が異なる第１の接触部分と第２の接触部分とを有している。詳細には、受動突部２８のカム側接触面６４の湾曲面６５が、シフトチェンジ時にシフト爪２６に先行して接触する第１の接触部分を構成し、曲率の小さい平坦面４８が、後続して接触する第２の接触部分を構成している。第１および第２の接触部分６５，４８は、境界部分６６を介して繋がっている。
【００３８】
図９は、ニュートラル時のポジションレバー３２の位置決めローラ３８およびチェンジレバー２２のシフト爪２６の位置を示す。本実施形態の変速装置１は、１速、ニュートラル、２速、３速、４速、５速、６速の順にシフトアップされるが、ニュートラルへの変速は、１〜６速への変速とはチェンジレバー２２およびチェンジカム２４の動作が異なる。
【００３９】
上述のように、第２位置決め凹部４２は、第１位置決め凹部４０に比べて、シフトチェンジの際に位置決めローラ３８が乗り越える山の高さが小さくなっている。しかも、第１位置決め凹部４０が受動突部２８の径方向外側に形成されているのに対し、第２位置決め凹部４２は、隣接する２つの受動突部２８，２８の間に形成されている。つまり、ニュートラルへシフトチェンジする際の回動量は、１〜６速にシフトチェンジする際の回動量よりも小さくて済む。
【００４０】
このように、位置決めローラ３８が乗り越える山が低く、且つ少ない回動量で済むことから、１速から２速または２速から１速にシフトチェンジされる際、ニュートラルに固定されず（位置決めローラ３８が第２位置決め凹部４２に保持されず）、シフトチェンジが行われることが多い。これは、ライダーがチェンジペダル４を操作した際の節度感が小さいことに起因する。節度感が小さいと、ニュートラルに固定する操作を正確に行うのは難しい。
【００４１】
図９に示すように、ニュートラル時には、ポジションレバー３２の位置決めローラ３８は、チェンジカム２４の第２位置決め凹部４２に係合している。チェンジレバー２２のシフト爪２６は、そのレバー側接触面６２が受動突部２８Ａのカム側接触面６４、詳細には、平坦面４８に当接している。
【００４２】
ニュートラルにシフトチェンジされる際、拡大図である図１０に二点鎖線で示すように、チェンジレバー２２のシフト爪２６のレバー側接触面６２は、最初に、受動突部２８のカム側接触面６４の湾曲面６５（第１の接触部分）に接触する。この状態から、チェンジレバー２２が、さらに矢印Ａ１方向に回動すると、チェンジレバー２２のシフト爪２６は、そのレバー側接触面６２が受動突部２８の湾曲面６５に当接しながら、矢印Ｂ方向に回動する。
【００４３】
さらに、チェンジレバー２２のＡ１方向への回動が進むと、シフト爪２６のレバー側接触面６２は、境界部分６６を介して平坦面４８（第２の接触部分）に接触し（図１０に実線で示す状態）、ニュートラルにシフトチェンジされ、図９に示す状態となる。シフト爪２６のレバー側接触面６２が、湾曲面６５から境界部分６６を超えて平坦面４８に移行するとき、シフト爪２６のレバー側接触面６２と受動突部２８のカム側接触面６４との接触抵抗が増大する。これにより、これら境界部分６９と平坦面４８（第２の接触部分）とが、接触面の他部よりもチェンジレバー２２の回動抵抗を増大させる抵抗増大部６９を形成する。
【００４４】
シフトダウンする際は、図７の下側のシフト爪２６が、チェンジカム２４の受動突部２８を押し上げてチェンジカム２４を右回転させる。その際のシフト爪２６と受動突部２８との接触は、前記シフトアップの場合と同様である。
【００４５】
上記構成によれば、受動突部２８におけるシフト爪２６との接触面（カム側接触面６４）の一部に、抵抗増大部６９が形成されている。したがって、シフト爪２６のレバー側接触面６２がこの抵抗増大部６９を通過する際に、チェンジレバー２２の回動抵抗が大きくなる。これにより、ライダーがチェンジペダル４を操作した際の節度感が増大するので、シフト操作の正確性が向上する。
【００４６】
抵抗増大部６９は、ニュートラルへのシフト時にシフト爪２６により押圧される受動突部２８Ａに形成されている。本実施形態では、ニュートラルへの変速は、１〜６速への変速とはチェンジレバー２２およびチェンジカム２４の動作が異なっており、ニュートラルへのシフト時には、図８のニュートラル用の第２位置決め凹部４２が他の第１位置決め凹部４０よりも浅いことからも分かるように、チェンジペダルの節度感が低くなりやすい。上記構成によれば、ニュートラルへのシフト時にも適切な節度感を与えることができるので、シフト操作の正確性が向上する。
【００４７】
また、受動突部２８Ａのカム側接触面６４が、先行して接触する曲率の大きな湾曲面６５と、後続して接触する曲率の小さな平坦面４８とを有し、これらの境界部分６６と平坦面４８とにより抵抗増大部６９が形成されている。このように、接触面６４の曲率を変更させる（平坦面４８を形成する）のみの簡単な構造で、チェンジペダル４を操作した際の節度感を増大させることができる。また、先行して接触する第１の接触部分が、曲率の大きな湾曲面６５で構成されているので、接触面６４の変形や傷みが抑制される。
【００４８】
上記実施形態では、ニュートラルへのシフト時にシフト爪２６により押圧される受動突部２８Ａに、抵抗増大部６９が形成されているが、ニュートラル時の受動突部２８Ａに限定されず、任意の受動突部２８に設けることができる。これにより、任意の変速ギヤにシフトチェンジする際の節度感を増大させることができる。
【００４９】
図１１は、本発明の第２実施形態に係る変速装置のチェンジ機構のチェンジカム２４の一つの受動突起２８Ｂを拡大して示す。第２実施形態では、受動突部２８のカム側接触面６４の第２の接触部分が、平坦面ではなく、円弧面からなる第１の接触部分（湾曲面６５）よりも曲率の小さな円弧面７０で構成されている。湾曲面６５（第１の接触部分）と円弧面７０（第２の接触部分）とは、第１実施形態と同様に境界部分６６で繋がっている。
【００５０】
第２実施形態においても、受動突部２８Ｂのカム側接触面６４に、境界部分６６と円弧面７０とを含む抵抗増大部６９が形成されているので、ライダーがチェンジペダル４を操作した際の節度感が増大する。さらに、第２実施形態によれば、カム側接触面６４が２つの円弧面６５，７０で形成されているので、受動突部２８Ｂの製造が容易である。
【００５１】
図１２は、本発明の第３実施形態に係る変速装置のチェンジ機構のチェンジカム２４の一つの受動突起２８Ｃを拡大して示す。第３実施形態では、受動突起２８Ｃのカム側接触面６４は、円柱の外周面で形成されており、曲率は一定となっている。受動突起２８Ｃのカム側接触面６４の一部に突起７２が形成され、この突起７２が抵抗増大部６９を構成している。
【００５２】
第３実施形態においても、受動突部２８Ｃのカム側接触面６４に、抵抗増大部６９が形成されているので、ライダーがチェンジペダル４を操作した際の節度感が増大する。さらに、第３実施形態によれば、受動突部２８Ｃにおける突起７２を除いた本体部分を、従来と同じ形状である円柱状にできるので、受動突部２８Ｃの横断面積の減少を招くことなく、節度感を増大させることができる。
【００５３】
図１３は、本発明の第４実施形態に係る変速装置のチェンジ機構のチェンジカム２４の一つの受動突起２８Ｄおよびチェンジレバー２２のシフト爪２６Ａを拡大して示す。第４実施形態では、受動突起２８Ｄのカム側接触面６４は、円柱の外周面で形成されており、曲率は一定となっている。シフト爪２６Ａのレバー側接触面６２の一部に凹部７４が形成され、この凹部７４が抵抗増大部６９を構成している。このように、抵抗増大部６９は、受動突部２８Ｃのカム側接触面６４ではなく、シフト爪２６Ａのレバー側接触面６２の一部に形成することもできる。
【００５４】
第４実施形態においても、シフト爪２６Ａのレバー側接触面６２に、抵抗増大部６９が形成されているので、ライダーがチェンジペダル４を操作した際の節度感が増大する。さらに、第４実施形態によれば、シフト爪２６Ａに押圧される受動突部２８Ｄを、円柱状の単純な形状とすることができる。これにより、チェンジカム２４の製造コストの増大が抑制される。
【００５５】
本発明は、以上の実施形態に限定されるものでなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内で、種々の追加、変更または削除が可能である。上記実施形態では、チェンジ機構２を自動二輪車に適用した例を説明したが、本発明のチェンジ機構２は、自動二輪車以外の鞍乗型車両、例えば、三輪車、四輪バギー等にも適用可能である。したがって、そのようなものも本発明の範囲内に含まれる。
【符号の説明】
【００５６】
１  変速装置
２  チェンジ機構
４  チェンジペダル
６  チェンジドラム
８  シフトフォーク
２２  チェンジレバー
２４  チェンジカム
２６，２６Ａ  シフト爪
２８，２８Ａ，２８Ｂ，２８Ｃ，２８Ｄ  受動突部
４８  平坦面（第２の接触部分）
６２  レバー側接触面（接触面）
６４  カム側接触面（接触面）
６５  湾曲面（第１の接触部分）
６６  境界部分
６９  抵抗増大部
７０  円弧面
７２  突起
７４  凹部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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