(57)【要約】【課題】外部装置から入力された映像信号に起因して無線通信に生じる障害を低減させる。【解決手段】映像表示装置１００は、外部装置２００から入力される映像信号に基づいて映像を表示する。該映像表示装置は、映像信号を受信する映像入力手段１０１と、外部との無線通信を行う通信手段１０８と、無線通信の通信周波数帯域に映像信号に関連するノイズの周波数が含まれる又は該ノイズが存在すると判定した場合に、外部装置に映像信号のフォーマットを変更させるための変更処理を行う制御手段１１０とを有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
外部装置から入力される映像信号に基づいて映像を表示する映像表示装置であって、
前記映像信号を受信する映像入力手段と、
外部との無線通信を行う通信手段と、
前記無線通信の通信周波数帯域に前記映像信号に関連するノイズの周波数が含まれる又は該ノイズが存在すると判定した場合に、前記外部装置に前記映像信号のフォーマットを変更させるための変更処理を行う制御手段とを有することを特徴とする映像表示装置。
【請求項２】
前記変更処理は、前記外部装置に、前記通信周波数帯域に前記ノイズの周波数が含まれなくなるように前記フォーマットを変更させるための処理であることを特徴とする請求項１に記載の映像表示装置。
【請求項３】
前記映像入力手段において受信可能な映像信号のフォーマットに関する情報を記憶し、前記外部装置による前記情報の読み出しが可能な記憶手段を有しており、
前記制御手段は、前記変更処理として、前記情報を変更する処理を行うことを特徴とする請求項１または２に記載の映像表示装置。
【請求項４】
前記制御手段は、前記変更処理において、前記外部装置に前記フォーマットのうち解像度は変更させないことを特徴とする請求項１から３に記載の映像表示装置。
【請求項５】
前記制御手段は、前記変更処理において、前記外部装置に前記フォーマットのうちクロック周波数を変更させることを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の映像表示装置。
【請求項６】
前記ノイズの周波数は、前記クロック周波数の整数倍であることを特徴とする請求項５に記載の映像表示装置。
【請求項７】
前記制御手段は、前記変更処理において、前記外部装置に前記フォーマットのうちブランキング期間を変更させることで、解像度は変更させずに前記クロック周波数を変更させることを特徴とする請求項５または６に記載の映像表示装置。
【請求項８】
前記制御手段は、前記変更処理により前記フォーマットが変更された映像信号に基づいて映像を表示するまでは、変更前の前記フォーマットの映像信号に基づいて画像を表示することを特徴とする請求項１から７のいずれか一項に記載の映像表示装置。
【請求項９】
前記記憶手段として、それぞれ異なる前記フォーマットに関する情報を記憶した複数の記憶手段を有し、
前記制御手段は、前記変更処理として、前記複数の記憶手段のうち前記外部装置による前記情報の読み出しが可能な記憶手段を切り替える処理を行うことを特徴とする請求項３に記載の映像表示装置。
【請求項１０】
前記ノイズの強度を測定する測定手段を有し、
前記制御手段は、前記ノイズの強度が所定レベルより高い場合に前記変更処理を行うことを特徴とする請求項１から９のいずれか一項に記載の映像表示装置。
【請求項１１】
前記映像信号に基づいて生成された駆動信号により駆動され、光源からの光を変調する光変調手段と、
該光変調手段により変調された光を被投射面に投射する光学系とを有することを特徴とする請求項１から１０のいずれか一項に記載の映像投射装置。
【請求項１２】
外部装置から入力される映像信号を受信して該映像信号に基づいて映像を表示する装置であり、外部との無線通信が可能な映像表示装置のコンピュータに、
前記無線通信の通信周波数帯域に前記映像信号に関連するノイズの周波数が含まれることを判定する処理と、
前記通信周波数帯域内に前記ノイズの周波数が含まれる又は該ノイズが存在すると判定した場合に、前記外部装置に前記映像信号のフォーマットを変更させるための変更処理とを行わせることを特徴とする処理プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信機能を有する映像表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
映像表示装置には、無線通信の機能を搭載し、外部装置からの映像信号を受信可能なものがある。一方、表示する映像の高精細化や高解像度化に伴って映像表示装置が高周波数化しており、映像信号に起因する装置内ノイズが装置の動作に影響するケースが増加している。しかも、装置内ノイズには、ノイズ源の周波数を有するノイズだけでなく、その周波数の整数倍の高調波ノイズも含まれる。特にこの高調波ノイズが無線通信で使用されている通信周波数帯域に含まれると、無線通信が妨害され、無線通信による接続ができなくなったり通信速度が低下したりする等の通信障害が生じるおそれがある。
【０００３】
特許文献１には、装置内ノイズを低減するために、ＬＣＤコントローラ等の駆動回路に対して制御部から送る信号の伝送クロック周波数を、制御部が外部から受け取る映像信号のクロック周波数と異ならせる方法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−１０９２７２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１にて開示された方法では、様々な外部装置が送信する様々なフォーマットの映像信号に対して対応することが困難である。
【０００６】
本発明は、外部装置から入力された映像信号に起因して無線通信に生じる障害を低減させることができるようにした映像表示装置を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一側面としての映像表示装置は、外部装置から入力される映像信号に基づいて映像を表示する。該映像表示装置は、映像信号を受信する映像入力手段と、外部との無線通信を行う無線通信手段と、無線通信の通信周波数帯域に映像信号に関連するノイズの周波数が含まれる又は該ノイズが存在すると判定した場合に、外部装置に、通信周波数帯域にノイズの周波数が含まれなくなるように映像信号のフォーマットを変更させるための変更処理を行う制御手段とを有することを特徴とする。
【０００８】
なお、上記変更処理を映像表示装置のコンピュータに実行させる処理プログラムも、本発明の他の一側面を構成する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、無線通信が可能な映像表示装置において、外部装置から入力された映像信号に起因して無線通信に生じる障害を低減させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施例１であるプロジェクタの構成を示すブロック図。
【図２】実施例１における通信周波数帯域を示す模式図。
【図３】実施例１におけるフォーマット変更処理を示すフローチャート。
【図４】高調波が通信周波数帯域に含まれることを示す図。
【図５】高調波がフォーマット変更処理により通信周波数帯域から外れたことを示す図。
【図６】本発明の実施例２であるプロジェクタの構成を示すブロック図。
【図７】本発明の実施例３であるプロジェクタの構成を示すブロック図。
【図８】実施例１におけるフォーマット変更処理を示すフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施例について図面を参照しながら説明する。
【実施例１】
【００１２】
図１は、本発明の実施例１である映像投射装置としてのプロジェクタ１００の構成を示している。プロジェクタ１００は、映像入力部（映像入力手段）１０１、映像処理部１０２、パネル駆動部１０３、光源部１０４および投射手段としての投射部１０５を有する。また、プロジェクタ１００は、記憶手段としての対応情報記憶部１０６、対応情報変更部１０７、通信手段としての無線通信部１０８、妨害波判定部１０９および制御部１１０を有する。対応情報変更部１０７、妨害波判定部１０９および制御部１１０により制御手段が構成される。
【００１３】
投射部１０５は、照明光学系、色分離光学系、光変調部（光変調手段）１０５ａ、色合成光学系および投射光学系１０５ｂ等を含む。光源部１０４は、水銀ランプ等の放電ランプやレーザ光源等の発光素子を有する。照明光学系は、光源部１０４からの光を均一な矩形領域を照明する照明光に変換する。色分離光学系は、照明光学系からの照明光（白色光）を赤光、青光および緑光に分解して、１又は複数の液晶パネルやデジタルマイクロミラーデバイス等を含む光変調部１０５ａに導く。
【００１４】
光変調部１０５ａは、映像処理部１０２から入力された映像信号に基づいてパネル駆動部１０３により生成されたパネル駆動信号に応じて、入射した赤光、青光および緑光を変調する。色合成光学系は、光変調部１０５ａにより変調された赤光、青光および緑光を合成して画像光として投射光学系１０５ｂに導く。投射光学系１０５ｂは、画像光をスクリーン等の不図示の被投射面に投射する。これにより、カラー投射映像が表示される。
【００１５】
映像入力部１０１は、映像信号を出力するパーソナルコンピュータ等の外部装置である映像出力装置２００とケーブルを介して接続するためのコネクタである。映像出力装置２００は、様々なフォーマット（または仕様）の映像信号を出力することができる。図１には１つの映像出力装置２００が記載されているが、映像入力部１０１には様々な映像出力装置（外部装置）を接続することができる。
【００１６】
映像処理部１０２は、映像入力部１０１を介して入力された映像信号のデコードを行う。また、映像処理部１０２は、入力された映像信号に対して、色補正、ガンマ補正等の各種映像処理を行い、これら映像処理後の映像信号をパネル駆動部１０３に出力する。
【００１７】
さらに、映像処理部１０２は、制御部１１０によって、入力される映像信号のフォーマットが変更された場合等に、映像出力装置２００に再接続を要求したり送信する映像信号のフォーマットの変更を要求したりする。パネル駆動部１０３は、映像処理部１０２からの映像信号をパネル駆動信号に変換して光変調部１０５ａに入力する。
【００１８】
対応情報記憶部１０６は、ＥＥＰＲＯＭ等を用いたＥＤＩＤ（Extended Display Identification Data）用のメモリである。対応情報記憶部１０６は、映像入力部１０１に入力可能な、すなわち受信可能（対応可能）な映像信号のフォーマットに関する情報を記憶している。ここにいう映像信号のフォーマットには、解像度、水平／垂直ブランキング期間、クロック（ドットクロック）周波数等が含まれる。以下の説明において、映像信号のフォーマットを映像フォーマットといい、映像信号のフォーマットに関する情報を映像フォーマット情報という。
【００１９】
プロジェクタ１００にケーブルを介して接続された映像出力装置２００は、対応情報記憶部１０６に記憶されている映像フォーマット情報を取得することで、プロジェクタ１００が受信可能な映像フォーマットを確認する。そして、その映像フォーマットを有する映像信号を映像入力部１０１に出力する。
【００２０】
対応情報変更部１０７は、対応情報記憶部１０６に記憶された映像フォーマット情報を変更するフォーマット変更処理を行う。このフォーマット変更処理を行うことにより、映像出力装置２００その他の外部装置に対して、プロジェクタ１００が受信可能な映像信号の映像フォーマット情報を通知することができる。
【００２１】
無線通信部１０８は、外部の通信機器と無線通信を行うための無線ＬＡＮモジュールである。無線通信部１０８は、図２に示すような複数の通信周波数帯域（チャンネル）のうちいずれかを用いて外部との無線通信を行う。なお、図２では複数の通信周波数帯域が互いに重ならない場合を示しているが、通信周波数帯域の一部同士が重なり合ってもよい。
【００２２】
妨害波判定部１０９は、映像処理部１０２に入力された映像信号の映像フォーマットの１つであるクロック周波数の整数倍の周波数が、無線通信部１０８が通信に使用している通信周波数帯域（以下、使用通信周波数帯域という）に含まれるか否かを判定する。すなわち、クロック周波数の整数倍の周波数を有する高調波ノイズとしての妨害波の周波数が使用通信周波数帯域に含まれているか否かを判定する。そして、妨害波の周波数が使用通信周波数帯域に含まれていると判定した場合は、その判定結果を制御部１１０に送る。妨害波は、映像信号に関連する、さらに言えば映像信号のフォーマット（ここではクロック周波数）に関連するノイズである。
【００２３】
妨害波の周波数が使用通信周波数帯域に含まれているとの判定結果を得た制御部１１０は、対応情報変更部１０７に上述したフォーマット変更処理を行わせる。具体的には、変更後の映像フォーマット情報に含まれるクロック周波数の整数倍の周波数が、無線通信部１０８の使用通信周波数帯域に含まれなくなるようにフォーマット変更処理を行わせる。また、制御部１１０は、映像処理部１０２、パネル駆動部１０３および光源部１０４を制御する。
【００２４】
次に、制御部１１０が行う映像入力処理について、図３に示したフローチャートを用いて説明する。以下の説明において、「Ｓ」はステップ（処理）を意味する。ＣＰＵ等のコンピュータにより構成される制御部１１０は、コンピュータプログラムとしての映像入力処理プログラムに従って本処理を実行する。
【００２５】
まずＳ１０１において、制御部１１０は、無線通信部１０８が外部の通信機器と無線通信を行っている通信状態であるか否かを確認する。通信状態であることを確認した制御部１１０は、Ｓ１０２へ進み、無線通信部１０８が使用しているチャンネル（使用チャネル）の情報を取得してＳ１０３へ進む。
【００２６】
Ｓ１０３では、制御部１１０は、映像入力部１０１を介して映像信号が入力されているか否かを確認する。映像信号が入力されている場合は、Ｓ１０４に進む。Ｓ１０４では、制御部１１０は、映像処理部１０２に入力されている映像信号のクロック周波数の情報（映像フォーマット情報）を取得してＳ１０５に進む。
【００２７】
Ｓ１０５では、制御部１１０は、妨害波判定部１０９に妨害波（ノイズ）判定処理を行わせる。具体的には、前述したように、映像信号のクロック周波数の整数倍の周波数（逓倍周波数）が無線通信部１０８の使用通信周波数帯域に含まれるか否かを判定する。逓倍周波数が使用通信周波数帯域に含まれる場合は、制御部１１０はＳ１０６に進み、そうでない場合は映像入力処理を終了する。
【００２８】
なお、逓倍周波数が使用通信周波数帯域に含まれる場合とは、妨害波が使用通信周波数帯域内に実際に存在する場合だけでなく、存在する可能性がある場合も含む。つまり、本実施例では、妨害波が実際に存在しなくても、妨害波が存在する可能性があれば、後述するフォーマット変更処理を行う。
【００２９】
ここで、図４は、妨害波が無線通信部１０８の使用通信周波数帯域内に存在する場合の映像信号と妨害波と使用通信周波数帯域とを周波数軸で示す。ｆ１は映像信号のクロック周波数を示し、ｆ１×ｎ（ｎは２以上の整数）やｆ１×（ｎ＋１）が妨害波の周波数（クロック周波数の逓倍周波数）である。図４では、このうちｆ１×ｎが使用通信周波数帯域ｍｃｈ（ｍは１以上の整数）に含まれている。このような場合、妨害波によって無線通信部１０８と外部の通信機器との無線通信の接続ができなくなったり通信速度が低下したりする等の無線通信障害が発生する。
【００３０】
上述した妨害波判定部１０９による妨害波判定処理の例について説明する。まず妨害波判定部１０９は、取得した使用チャンネルの情報からその使用チャンネルの周波数帯域である使用通信周波数帯域の最大周波数以下でｆ１×ｎが最大となるｎを算出する。また、ｆ１×ｎが使用通信周波数帯域の最小周波数以上であるときは使用通信周波数帯域内にクロック周波数の逓倍周波数（ｆ１×ｎ）が含まれる、つまりは妨害波が使用通信周波数帯域内に存在すると判定する。一方、ｆ１×ｎが最小周波数より低いときは、使用通信周波数帯域内にクロック周波数の逓倍周波数が含まれない、つまりは妨害波が使用通信周波数帯域内に存在しないと判定する。
【００３１】
Ｓ１０６では、制御部１１０は、フォーマット変更処理を行う。すなわち、対応情報変更部１０７に、対応情報記憶部１０６に記憶されている映像フォーマット情報を変更させる。この際、変更後の映像フォーマット情報に含まれるクロック周波数の逓倍周波数が使用通信周波数帯域に含まれなくなるように映像フォーマット情報を変更させる。そして、制御部１１０はＳ１０７に進む。
【００３２】
Ｓ１０７では、制御部１１０は、映像出力装置２００にその変更後の映像フォーマット情報を再確認させるために、映像処理部１０２に映像出力装置２００との再接続を行わせる。この再接続により、映像出力装置２００は、対応情報記憶部１０６に記憶された変更後の映像フォーマット情報を読み出し、変更前とは異なるクロック周波数の映像信号を出力する。こうして制御部１１０はフォーマット変更処理を終了し、映像入力処理を終了する。
【００３３】
このように、制御部１１０は、無線通信部１０８の使用通信周波数帯域に映像信号に関連するノイズである妨害波の周波数が含まれると判定した場合に、映像出力装置２００に対して該映像信号のフォーマットを変更させるためのフォーマット変更処理を行う。
【００３４】
図５は、変更後の映像フォーマットの映像信号とそのクロック周波数の逓倍周波数と使用通信周波数帯域とを周波数軸で示している。制御部１１０がフォーマット変更処理を行うことに応じて、映像出力装置２００が、出力する映像信号のクロック周波数を上記のように変更する。これにより、映像信号のクロック周波数の逓倍周波数が無線通信部１０８の使用通信周波数帯域に含まれなくなる。この結果、妨害波による無線通信障害の発生を抑制することができる。
【００３５】
なお、制御部１１０が行うフォーマット変更処理において、映像出力装置２００に、映像信号の解像度を変更させずに、クロック周波数の逓倍周波数が無線通信部１０８の使用通信周波数帯域に含まれなくなるように映像信号のクロック周波数を変更させてもよい。解像度を同じに維持したまま映像信号のクロック周波数を変更させるためには、映像フォーマットの他の１つであるブランキング期間を変更させればよい。例えば、ブランキング期間を短くさせることで、解像度が同じでクロック周波数がより低い映像信号を出力させることができる。逆に、ブランキング期間を長くさせることで、解像度が同じでクロック周波数がより高い映像信号を出力させることができる。
【００３６】
より具体的な例として、無線通信部１０８の使用通信周波数帯域が２４４１ＭＨｚ〜２４６３ＭＨｚである場合に、１６２ＭＨｚのクロック周波数を有する解像度が１６００×１２００の映像信号が映像出力装置２００から入力される例について説明する。妨害波判定部１０９は、１６２ＭＨｚの逓倍周波数が使用通信周波数帯域に含まれるか否かを判定する。ここでは、１６２ＭＨｚの１５倍の周波数（２４５０ＭＨｚ）が使用通信周波数帯域に含まれると判定する。つまり、妨害波が使用通信周波数帯域内に存在する（可能性がある）と判定する。
【００３７】
この場合、制御部１１０は、対応情報変更部１０７に、対応情報記憶部１０６の映像フォーマット情報を、解像度１６００×１２００でブランキング期間を短くしたクロック周波数１３０．２５ＭＨｚの映像信号を示す映像フォーマット情報に変更させる。そして、映像処理部１０２に映像出力装置２００との再接続を行わせる。この結果、再接続後に映像出力装置２００から入力される映像信号のクロック周波数の逓倍周波数（つまりは妨害波の周波数）は、１３０．２５ＭＨｚの１８倍の２３４４．５ＭＨｚと１９倍の２４７４．２５ＭＨｚとなる。すなわち、妨害波の周波数が使用通信周波数帯域２４４１ＭＨｚ〜２４６３ＭＨｚに含まれなくなる。これにより、プロジェクタ１００によって表示される投射映像の解像度を変更することなく、無線通信の障害の発生を抑制することができる。
【００３８】
また、Ｓ１０７での映像出力装置２００との再接続が完了する（つまりは映像フォーマット変更後の映像信号により投射映像が表示可能となる）までは、制御部１１０は、映像処理部１０２から再接続の開始直前の映像信号をパネル駆動部１０３に出力させてもよい。これにより、再接続が完了するまで静止画像が表示されることになるが、映像表示が消える場合に比べて、再接続に伴う映像の切り替わりをユーザに目立たなくすることができる。
【００３９】
なお、本実施例では、妨害波の周波数に相当するクロック周波数の逓倍周波数が使用通信周波数帯域に含まれると判定した場合に対応情報記憶部１０６の映像フォーマット情報を変更する場合について説明した。しかし、周波数解析により妨害波が使用通信周波数帯域に実際に存在すると判定した場合に対応情報記憶部１０６の映像フォーマット情報を変更してもよい。
【００４０】
また、本実施例では、妨害波の周波数が使用通信周波数帯域に含まれなくなるようにフォーマット変更処理を行う場合について説明したが、使用通信周波数帯域内において通信障害が生じない周波数に変化させるようにフォーマット変更処理を行ってもよい。
【実施例２】
【００４１】
図６には、本発明の実施例２であるプロジェクタ１００Ａの構成を示している。本実施例において、実施例１と共通する構成要素には実施例１と同符号を付して説明に代える。
【００４２】
本実施例のプロジェクタ１００Ａは対応情報記憶部１０６（１〜ｋ）を複数有する。これら対応情報記憶部１０６（１〜ｋ）のうち１つがセレクタ１１１を介して映像入力部１０１に接続される。本実施例では、対応情報変更部１０７は、制御部１１０からの指示に応じてセレクタ１１１の切り替えを制御する。複数の対応情報記憶部１０６（１〜ｋ）は、無線通信部１０８が対応するチャンネルの数に応じた数だけ設けられている。そして、対応情報記憶部１０６（１〜ｋ）は、それぞれが対応するチャンネルでの映像フォーマット情報を記憶している。
【００４３】
つまり、本実施例では、制御部１１０は、セレクタ１１１を制御して映像入力部１０１に接続される対応情報記憶部１０６（１〜ｋ）を切り替えることで、映像出力装置２００に異なる映像フォーマット情報を読み出させる。すなわち、映像出力装置２００に映像信号のフォーマットを変更させるためのフォーマット変更処理を行う。
【００４４】
本実施例によれば、映像出力装置２００に変更後の映像フォーマット情報に応じた映像信号を出力させるために、映像入力部１０１に接続される対応情報記憶部１０６（１〜ｋ）を切り替えるだけで済む。このため、映像フォーマット情報自体を変更する実施例１に比べて、映像出力装置２００から変更後の映像フォーマット情報に応じた映像信号を出力させるのに要する時間を短くすることができる。
【実施例３】
【００４５】
図７には、本発明の実施例３であるプロジェクタ１００Ｂの構成を示している。本実施例において、実施例１と共通する構成要素には実施例１と同符号を付して説明に代える。
【００４６】
本実施例のプロジェクタ１００Ｂは、妨害波の強度レベルを測定する妨害波測定部（測定手段）１１２を有する。制御部１１０は、映像信号のクロック周波数の逓倍周波数が無線通信部１０８の使用通信周波数帯域に含まれ、かつ測定された該逓倍周波数を有する妨害波の強度レベルが所定レベルより高い場合にフォーマット変更処理を行う。
【００４７】
図８のフローチャートには、本実施例において制御部１１０が行う映像入力処理を示している。制御部１１０は、コンピュータプログラムとしての映像入力処理プログラムに従って本処理を実行する。Ｓ１０１からＳ１０５は、実施例１における図３のＳ１０１からＳ１０５と同じである。
【００４８】
Ｓ１０５において、映像信号のクロック周波数の逓倍周波数が無線通信部１０８の使用通信周波数帯域に含まれる（妨害波が通信周波数帯域内に存在する）と判定した制御部１１０はＳ３０１に進む。Ｓ３０１では、制御部１１０は、妨害波測定部１１２に妨害波の強度レベルを測定させる。そして、制御部１１０は、測定された妨害波の強度レベルが所定レベルより高いか否かを判定する。ここにいう所定レベルは、その強度レベルの妨害波が無線通信障害を引き起こす可能性が高いレベルに相当する。妨害波の強度レベルが所定レベルより高い場合は制御部１１０はＳ１０６に進み、所定レベルより高くない場合は本映像入力処理を終了する。Ｓ１０６およびＳ１０７は、実施例１における図３のＳ１０６およびＳ１０７と同じである。
【００４９】
本実施例によれば、妨害波が無線通信障害を引き起こす可能性が高い強度レベルを有する場合に限って対応情報記憶部１０６の映像フォーマット情報を変更するので、映像フォーマット情報を変更する頻度を少なくすることができる。
【００５０】
また、本実施例では、変更される映像フォーマットが映像信号のクロック周波数やブランキング期間である場合について説明したが、他の映像フォーマットを変更してもよい。
【００５１】
さらに、上記各実施例ではプロジェクタについて説明したが、プロジェクタ以外の様々な映像表示装置に対しても本実施例を適用することができる。例えば、無線通信機能を有するとともに外部からの映像信号の入力が可能な直視型モニタ、タブレット端末、ヘッドマウントディスプレイ等の映像表示装置に本実施例を適用することができる。
（その他の実施例）
本発明は、上述の実施形態の１以上の機能を実現するプログラムを、ネットワーク又は記憶媒体を介してシステム又は装置に供給し、そのシステム又は装置のコンピュータにおける１つ以上のプロセッサーがプログラムを読出し実行する処理でも実現可能である。また、１以上の機能を実現する回路（例えば、ＡＳＩＣ）によっても実現可能である。
【００５２】
以上説明した各実施例は代表的な例にすぎず、本発明の実施に際しては、各実施例に対して種々の変形や変更が可能である。
【符号の説明】
【００５３】
１００，１００Ａ，１００Ｂ  プロジェクタ
１０１  映像入力部
１０６  対応情報記憶部
１０７  対応情報変更部
１０８  無線通信部
１０９  妨害波判定部
１１０  制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
2018151441.tif 000006
【図５】
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【図６】
2018151441.tif 000008
【図７】
2018151441.tif 000009
【図８】
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