(57)【要約】選択した溶媒における化合物の溶解度を決定する方法であって、既知濃度の化合物を有する標準の決定または使用を必要としない方法が提供される。１つの局面では、この方法は、混合物を調製する工程（ここで、化合物の全ては、提供される溶媒中に溶解されない）、この溶媒から未溶解の化合物を分離する工程、およびこの溶媒に溶解した化合物の量の直接的決定を包含し得る。使用に適した方法としては、多数の化合物または溶媒が並行して試験される方法を包含する。これらの方法に適したデバイスもまた、本開示により提供される。【特許請求の範囲】
【請求項１】
選択した溶媒における化合物の溶解度を決定するための方法であって、該方法は、以下の工程：
ａ）  ある量の化合物と、ある容量の該選択した溶媒との混合物を調製する工程；
ｂ）  化合物と溶媒の該混合物をインキュベートし、それにより、該化合物が、該溶媒に溶解して、該化合物の溶液を形成し得る、工程；
ｃ）  該混合物から未溶解の化合物を取り除き、それにより、ある量の該化合物の溶液を提供する工程；
ｄ）  （ｃ）から得られた該化合物の溶液の選択した成分の量を決定する工程であって、ここで、該決定は、既知濃度の該化合物を含む１つ以上の溶液の物理的特性と、該化合物の溶液の物理的特性との比較を包含しない、工程；および
ｅ）  所定の量の該化合物の溶液に存在する該化合物の量を決定することにより、該選択した溶媒中の該化合物の該溶解度を計算する工程、
を包含する、方法。
【請求項２】
請求項１に記載の方法であって、ここで、（ａ）に存在する前記化合物の量が、前記選択した溶媒中に溶解され得る該化合物の量よりも多い、方法。
【請求項３】
請求項１に記載の方法であって、ここで、（ａ）に存在する前記選択した溶媒の量は、前記化合物の量を溶解するのに不十分である、方法。
【請求項４】
前記化合物と前記溶媒の前記混合物をインキュベートする工程が、該溶媒中に溶解した該化合物の量が、特定のパーセンテージの平衡溶解度の値に等しい値に近づくまで続けられる、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記特定のパーセンテージの平衡溶解度の値が、５％、１０％、１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、４０％、４５％、５０％、７５％、８０％、８５％、９０％、９３％、９５％、９６％、９７％、９８％、および９９％からなる値の群より選択される、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記化合物と前記溶媒との前記混合物をインキュベートする工程が、熱力学的に平衡化した相分離が生じるまで続けられ、ここで、相は、溶媒に溶解した化合物および少なくとも１つの他の相を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記溶媒中に溶解した化合物を含む前記相に存在する前記化合物の量が、特定のパーセンテージの前記平衡溶解度の値に等しい量に等しい、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記特定のパーセンテージの平衡溶解度の値が、５％、１０％、１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、４０％、４５％、５０％、７５％、８０％、８５％、９０％、９３％、９５％、９６％、９７％、９８％、および９９％からなる値の群より選択される、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
請求項１に記載の方法であって、ここで、（ｃ）から得られた前記化合物の溶液の選択した成分の量を決定する工程が、該化合物に存在する特定の元素の量を決定する工程からなる、方法。
【請求項１０】
前記化合物に存在する前記特定の元素の量を決定する工程が、ユニバーサル等モル化学ルミネセンス窒素検出器、等モル化学ルミネセンス硫黄検出器、および総有機炭素検出器からなる群より選択される検出器の使用により達成される、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記方法は、選択した容量の前記溶液中に溶解された前記化合物に存在する、所定の化学元素の総含有量を測定する工程を包含する、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
前記方法が、選択した容量の前記溶液中の前記化合物および前記溶媒に存在する、所定の化学元素の総含有量を測定する工程を包含する、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記方法は、前記化合物の溶液に存在する１を超える所定の化学元素の総含有量を測定する工程を包含する、請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
少なくとも１つの化学元素が、前記化合物の溶液に溶解した該化合物中に存在し、そして少なくとも１つの化学元素が、前記選択した溶媒に存在する、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
少なくとも１つの化学元素の量が、特定の容量の溶液中で決定され、そしてここで、該容量は、分析的に決定される、請求項１に記載の方法。
【請求項１６】
前記容量が、容量測定を用いて分析的に決定される、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記容量が、該溶液中に存在する元素の量の決定により決定される、請求項１５に記載の方法。
【請求項１８】
前記選択した溶媒における前記化合物の溶解度を決定する工程が、溶液中の選択した化学元素の総含有量を、該化合物中の該元素のモル含有量由来の該選択した化合物の濃度へと変換する工程を包含する、請求項１に記載の方法。
【請求項１９】
前記選択した溶媒における前記化合物の溶解度を決定する工程が、前記化学元素の含有量と、該化合物の溶液の所定の容量中の該元素含有化合物の量との間の検出器特異的なユニバーサルな量的関係の使用を包含する、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記化合物の溶液の所定の容量は、容量測定により決定される、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記化合物の溶液の所定の容量は、該溶液の特定の成分の量を決定することにより決定される、請求項１９に記載の方法。
【請求項２２】
前記溶液の特定の成分が、前記溶媒に存在する元素である、請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
前記溶液の特定の成分が、前記溶媒および前記化合物の両方に存在する成分である、請求項２１に記載の方法。
【請求項２４】
前記選択した溶媒が、水性溶媒である、請求項１に記載の方法。
【請求項２５】
前記選択した溶媒が、非水性溶媒である、請求項１に記載の方法。
【請求項２６】
前記選択した溶媒が、非水性溶媒と水性溶媒との混合物である、請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
前記選択した溶媒が、あるパーセンテージのＤＭＳＯを含む、請求項２６に記載の方法。
【請求項２８】
前記ＤＭＳＯのパーセンテージが、０．１％、０．２％、０．３％、０．４％、０．５％、０．６％、０．７％、０．８％、０．９％、１．０％、１．２％、１．４％、１．６％、１．８％、２．０％、２．４％、２．８％、３．２％、３．６％、４．０％、４．５％、５％、７％、１０％、１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、４０％、４５％、５０％、５５％、６０％、７０％、８０％、９０％、または１００％からなる群より選択される、請求項２７に記載の方法。
【請求項２９】
前記化合物は、質量の１単位あたり既知量の特定の元素を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３０】
前記特定の元素が、イオウ、炭素、窒素、水素、リンおよび酸素からなる群より選択される、請求項２９に記載の方法。
【請求項３１】
請求項１に記載の方法であって、ここで、ａ）が、前記量の前記化合物と、ある容量の第１の溶媒を接触させて、第１の混合物を形成する工程、およびある量の該第１の混合物と、ある容量のさらなる溶媒とを接触させる工程を包含する、方法。
【請求項３２】
前記第１の溶媒が、有機溶媒を含む、請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
前記有機溶媒が、ＤＭＳＯである、請求項３２に記載の方法。
【請求項３４】
前記化合物が、前記第１の混合物中に溶解される、請求項３１に記載の方法。
【請求項３５】
前記第１の混合物中に溶解した前記化合物が、さらなる溶媒と接触した場合に、溶液から生じる、請求項３４に記載の方法。
【請求項３６】
前記第１の溶媒の少なくとも一部が除去される、請求項３１に記載の方法。
【請求項３７】
前記第１の溶媒が、エバポレーションによるか、または真空の適用により、除去される、請求項３６に記載の方法。
【請求項３８】
有機化合物、無機化合物および有機金属化合物を含む、化学化合物の溶解度を決定するために記載の方法であって、該方法は、以下の工程：
ａ）  固定した容量の選抜きの溶媒を用いて、未知の過剰量の化合物サンプルの混合物を調製する工程；
ｂ）  熱力学的に平衡化した相分離が生じるまで、該混合物のサンプルを維持する工程；
ｃ）  該熱力学的に平衡化した混合物から、飽和溶液のアリコートを取り除く工程；
ｄ）  固定した容量の該溶液中の所定の化学元素の総含有量を測定することにより、工程（ｃ）から得られた溶液中の該化合物の濃度を分析する工程；ならびに
ｅ）  該溶液中の所定の化学元素の総含有量を、該化合物中の化学元素のモル含有量および該元素の含有量と、固定された溶液容量中の該元素含有化合物の量との間の検出器特異的なユニバーサルな量的関係から、試験化合物の濃度へと変換する工程、
を包含する、方法。
【請求項３９】
混合物の調製のための前記溶媒が、水性または有機性の性質の溶媒であり、そして既知量の前記化合物が、既知量の窒素またはイオウを含む、請求項３８に記載の方法。
【請求項４０】
前記選択した溶媒が、塩および／または緩衝塩の添加剤を含む、請求項３８に記載の方法。
【請求項４１】
前記選択した溶媒のｐＨが、１．０、２．０、３．０、４．０、５．０、６．０、７．０、８．０、９．０、１０．０、１１．０、１２．０、１３．０、および１４．０からなる群より選択されるｐＨ値に対して、ｐＨ単位の半分以下のｐＨを有する、請求項４０に記載の方法。
【請求項４２】
前記化合物が、乾燥化合物である、請求項１に記載の方法。
【請求項４３】
乾燥化合物の総重量が、１グラムを超えない、請求項４２に記載の方法。
【請求項４４】
選抜きの前記溶媒の固定された容量が、混合物中で５．０ｍＬを超えない、請求項４２に記載の方法。
【請求項４５】
請求項３８に記載の方法であって、ここで、熱力学的に平衡化した相分離が生じるまで、上記混合物のサンプルを維持する工程が、振盪、混合、ボルテックス、超音波処理、温度処理、またはプロセスを促進するための任意の他の外部からの処理の下で実施される、方法。
【請求項４６】
前記熱力学的に平衡化した混合物から未溶解の残渣を除去する工程が、遠心分離、ろ過、または他の手順により行われる、請求項３８に記載の方法。
【請求項４７】
炭素、イオウ、または窒素のような、前記所定の化学元素の総含有量が、固定された容量の化合物溶液中で測定される、請求項３８に記載の方法。
【請求項４８】
前固定された容量の化合物溶液中の所定の化学元素の総含有量が、該化合物の濃度へと変換される、請求項４７に記載の方法。
【請求項４９】
１つ以上の選択した溶媒における１つ以上の化合物の溶解度を決定するための方法であって、該方法は、化合物と溶媒の２つ以上の混合物を調製する工程、および各々、請求項１〜４８のいずれか１項に従って、溶解度を決定する工程を包含する、方法。
【請求項５０】
前記２つ以上の混合物が、マルチウェル容器中に含まれる、請求項４９に記載の方法。
【請求項５１】
前記マルチウェル容器が、マイクロタイタープレートである、請求項５０に記載の方法。
【請求項５２】
前記マルチウェル容器が、少なくとも４個のウェルを有する、請求項５１に記載の方法。
【請求項５３】
前記マルチウェル容器が、少なくとも８個のウェルを有する、請求項５２に記載の方法。
【請求項５４】
前記マルチウェル容器が、少なくとも１６個のウェルを有する、請求項５３に記載の方法。
【請求項５５】
前記マルチウェル容器が、少なくとも３２個のウェルを有する、請求項５４に記載の方法。
【請求項５６】
前記マルチウェル容器が、少なくとも４８個のウェルを有する、請求項５５に記載の方法。
【請求項５７】
前記マルチウェル容器が、少なくとも６４個のウェルを有する、請求項５６に記載の方法。
【請求項５８】
前記マルチウェル容器が、少なくとも８０個のウェルを有する、請求項５７に記載の方法。
【請求項５９】
前記マルチウェル容器が、少なくとも９６個のウェルを有する、請求項５８に記載の方法。
【請求項６０】
選択した溶媒における化合物の溶解度を決定するための装置であって、該装置は、以下：
ａ）  ある量の化合物と、ある容量の選択した溶媒とを合わせて、それにより、容器中で混合物を形成する、混合デバイス；
ｂ）  必要に応じて、所定の期間の間、所定の条件で、該混合物を維持する、インキュベーティングデバイス；
ｃ）  該混合物から未溶解の化合物を除去して、それにより、ある量の該化合物の溶液を提供する、分離デバイス；および
ｄ）  該化合物の溶液中の選択した成分の量を検出する、検出器、
を備える、装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、２００１年８月１６日に出願された米国仮出願番号６０／３１３，１９６（この出願は、その全体が本明細書中に参考として援用される）に対する優先権を主張する。
【０００２】
（発明の分野）
一般に、開示される本発明は、選択された（ｓｅｌｅｃｔｅｄ）かまたは選択された（ｃｈｏｓｅｎ）溶媒における、化合物の混和性、溶解度、または他の類似の特性の決定または評価を可能にする方法に関する。より具体的には、本発明は、部分的には、有機化合物、無機化合物、および有機金属化合物、特に、製薬および農薬の研究および開発に関連する化合物の溶解度の測定を容易にするための方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
（背景）
化合物の化学的処方物に関連する技術分野（例えば、製薬および農薬の研究および開発の分野であるがこれらに限定されない）において、新たに開発された薬物候補の一般的安定性を、完全な開発を開始する前に評価することが、ほとんど常に必要である。このような化合物の一般的安定性、または製薬開発の分野においては、薬物能力（ｄｒｕｇ−ａｂｉｌｉｔｙ）の、このような評価は、代表的に、種々の溶媒におけるこの化合物の溶解度、および種々のｐＨ値における溶解度プロフィールの研究を包含する。しかし、非常に多数の化合物についてこのような研究を実施することは、問題であり得、そして資源集中的であり得る。特に、薬物発見プロセスの初期段階において、溶解度の測定は、広範な種々の化合物について一般的に実施される。さらに、これらの化合物の多くは、より多量での製造の困難性、または全てであるが最小サイズのサンプルの取り扱いのいずれかに起因してか、あるいは単純に、より多量の化合物の製造または取り扱いの費用が実現可能でないことに起因して、制限された量でのみ入手可能である。
【０００４】
しかし、溶解度研究を単に回避することもまた、製品開発のための実現可能な選択肢ではない。なぜなら、適切な溶解度プロフィールを有さない、その他の点では適切な候補化合物の選択は、有意な問題を引き起こし得るからである。実際に、不溶性または難溶性の化合物は、しばしば、薬物に開発することが困難である。有意な動機付けがあってさえも、低溶解度の薬物の開発は、その他の点ではより適切な特性を有する化合物についてより時間を浪費し、そして高価である。
【０００５】
従来、選択された溶媒と共に、化合物を少なくとも２４時間、またはもはやその化合物が溶解しなくなるまで、攪拌または振盪し、次いで濾過し、そして溶解した化合物の濃度を適切な分析アッセイにより決定することによって、「平衡」溶解度が決定されてきた。これらの分析アッセイは、較正されなければならず、これは、少なくとも数種の、様々な既知の濃度の化合物の溶液（標準溶液）の調製、および測定可能な分析物信号と化合物濃度との間の定量的関係を確立することを包含するプロセスである。このアプローチは、近年の薬物発見設定において、不適切である。スループット（所定の量の時間で、または所定の量の供給源（例えば、機械、人員、サンプルなど）を使用して決定され得る未知のサンプル数）は、非常に多数の潜在的なリード化合物を分析するために必要とされる要件を満たすために十分には高くない。例えば、サンプルおよび／または標準の質量の決定は、何百も（または何千も）の固体サンプルをミリグラム未満の量で秤量するプロセスであるので、所望されるハイスループットを維持するために非常に制限的なチェックポイントをそのプロセスにおいて提示する。
【０００６】
従って、化合物のハイスループットの分析のための、認識された障害を軽減するために、当業者は、化合物の溶解度を決定するための改善された方法を開発することを求めている。これらの方法の１つは、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）中の化合物の一定量の溶液を添加した後に、水性媒体の濁り度を、レーザー比濁分析を使用することによって測定することに基づく（ＢｅｖａｎおよびＬｌｏｙｄ，「Ａ  ｈｉｇｈ−ｔｈｒｏｕｇｈｐｕｔ  ｓｃｒｅｅｎｉｎｇ  ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ  ｏｆ  ａｑｕｅｏｕｓ  ｄｒｕｇ  ｓｏｌｕｂｉｌｉｔｙ  ｕｓｉｎｇ  ｌａｓｅｒ  ｎｅｐｈｅｌｏｍｅｔｒｙ  ｉｎ  ｍｉｃｒｏｔｉｔｅｒ  ｐｌａｔｅｓ」Ａｎａｌ．Ｃｈｅｍ．７２，１７８１−１７８７（２０００））。しかし、この方法は、ＤＭＳＯなしで純粋な水性媒体中での化合物の溶解度を測定することを可能にしない点で、制限される。文献中に示唆される別の方法は、化合物の飽和溶液についての蒸気圧降下を測定することに基づく（Ｐａｒｉｋｈら、「Ｒａｐｉｄ  ｓｏｌｕｂｉｌｉｔｙ  ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ  ｕｓｉｎｇ  ｖａｐｏｒ−ｐｈａｓｅ  ｏｓｍｏｍｅｔｒｙ」Ｊ．Ｂｉｏｍｏｌ．Ｓｃｒｅｅｎ．４，３１５−３１８（１９９９））。しかし、この方法は、純粋な水へのかなり良好な溶解度を有する非イオン性化合物の溶解度を測定するための使用に限定される。さらに、この方法は、難溶性の化合物に対して使用され得ず、そして緩衝液または塩溶液中でのイオン性化合物の溶液に対するその使用は、疑問の余地があると考えられる（Ｐａｒｉｋｈら、「Ｒａｐｉｄ  ｓｏｌｕｂｉｌｉｔｙ  ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ  ｕｓｉｎｇ  ｖａｐｏｒ−ｐｈａｓｅ  ｏｓｍｏｍｅｔｒｙ」Ｊ．Ｂｉｏｍｏｌ．Ｓｃｒｅｅｎ．４，３１５−３１８（１９９９））。
【０００７】
さらなる方法（例えば、ｐＩｏｎ  Ｉｎｃ．から入手可能なもの）は、目的の化合物のＤＭＳＯ溶液を所定の水性溶媒と混合し、この混合物を一定時間インキュベートし、形成した沈澱物を濾過によって除去し、そして化合物濃度をその化合物に特異的な極大波長においてその濾液の吸光度を測定することによりアッセイすることによって、実験サンプルを生成することに基づく。しかし、これらのアッセイと、これらのさらなる方法において使用するための化合物の濃度を決定するためのアッセイ、またはさらなる方法において使用するための吸光度を決定するためのアッセイとの間の差異は、困難を生じる。例えば、濃度アッセイ（溶解度を決定するために使用されるアッセイと類似するが、インキュベーションおよび濾過を包含しない）が、化合物の同じＤＭＳＯ溶液と同じ水性溶媒との別個に調製された混合物中で実施されるが、混合物中で、より高い比のＤＭＳＯ対水性溶媒を使用する。適切な条件下で、より高いＤＭＳＯ／水性溶媒比は、化合物が溶液から沈澱しないような比である。相応して、吸光度の測定は、所定の量の化合物についての吸光度を示すように実施される。この測定は、全ての化合物が可溶化されるか、またはこれらの測定のセットが参照点として使用される場合、測定吸光度値と化合物の量との間の関係が作成される。この関係を決定する際に、本質的に、標準曲線（当該分野において公知であるような、使用されるＤＭＳＯ／水性溶媒比範囲にわたる吸光度対濃度の線形性）が仮定される。標準曲線と、インキュベーションおよび濾過に続いて実験サンプルから決定された測定値との比較が使用されて、実験サンプル中の化合物の濃度が計算／決定される。
【０００８】
一般に、ｐＩｏｎから入手可能なものに類似の手順は、いくつかの状況下でのこれらの実用的な適用を制限する、さらなる不利な点を有する。具体的には、上で概説されるような技術は、研究中の化合物の、ＤＭＳＯ中またはＤＭＳＯ含有溶媒中での初濃度を決定することが可能であることを必要とする。さらに、この方法は、吸光度測定によって検出され得るように、発色団基を有する化合物に限定される。化合物がＤＭＳＯもしくは類似の溶媒中でのこれらの初濃度が決定されることに耐えられる必要がない手順、または化合物が容易に検出可能な基もしくは通常使用される発色団基を有する化合物を必要としない手順が、化合物の溶解度を試験するための技術の有意な進歩である。
【０００９】
本発明は、目的の溶媒中への目的の化合物の溶解度を決定するための、新たな方法を提供する。特定の実施形態において、本発明は、有機化合物、無機化合物、および有機金属化合物、特に、製薬の研究および開発に関連する化合物の、有機溶媒を含むかまたは含まない水性媒体中への溶解度の測定を可能にする方法を包含する。さらに、提供される方法は、化合物のイオン化状態によって、または媒体中の無機塩および／もしくは緩衝塩の存在によって、必ずしも制限されない。さらに、提供される方法は、ハイスループットの自動化測定に適合可能である。本発明のこれらおよび他の目的は、以下の詳細な説明の観点から、明らかになる。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【００１０】
（発明の要旨）
本発明の目的に従って、本明細書中で実施され、そして広範に記載されるように、本発明は、１つの局面において、選択された溶媒中での化合物の溶解度を測定するプロセスに関し、このプロセスは、以下の工程を包含する：ある量の化合物と、ある容量の選択された溶媒との混合物を調製する工程；この化合物および溶媒の混合物をインキュベートする工程であって、これによって、化合物がこの溶媒に溶解して、この化合物の溶液を形成し得る、工程；溶解していない化合物をこの混合物から除去する工程であって、これによって、ある量のこの化合物の溶液を提供する工程；混合物から溶解していない化合物を除去することにより生じる、化合物の溶液の選択された成分の量を決定する工程であって、ここで、この決定は、既知の濃度の化合物を含有する１種以上の溶液の物理的特性と、この化合物の溶液の物理的特性とを比較する工程を包含しない、工程；ならびに決定された量の化合物の溶液中に存在する化合物の量を決定することによって、選択された溶媒中の化合物の溶解度を計算する工程。
【００１１】
第２の局面において、本発明は、本発明は、化合物（有機化合物、無機化合物および有機金属化合物が挙げられる）の溶解度を決定するための方法に関する。この方法は、以下の工程を包含し得る：未知の過剰量の化合物サンプルと、一定容量の選択された溶媒との混合物を調製する工程；上記混合物のサンプルを、熱力学的に平衡化した相分離が起こるまで維持する工程；この熱力学的に平衡化した混合物から、飽和溶液のアリコートを取り出す工程；一定容量の溶液中の所定の元素の全含有量を測定することによって、この飽和溶液から取り出されたアリコートにおける溶液中の化合物の濃度を分析する工程；ならびに化合物中のその元素のモル含有量、およびこの元素の含有量と一定溶液容量中の元素含有化合物の量との間の検出器特異的なユニバーサルな量的関係から、溶液中の所定の元素の全含有量を試験された化合物の濃度に変換する工程。
【００１２】
第３の局面において、本発明は、１つ以上の選択された溶媒中の、１つ以上の化合物の溶解度を決定するための方法に関する。この方法は、化合物と溶媒との２つ以上の混合物を調製する工程、ならびに本発明の第１および第２の局面によるいずれかの方法に従って、各々の溶解度を決定する工程を包含し得る。
【００１３】
第４の局面において、本発明は、選択された溶媒中での化合物の溶解度を決定するための装置に関する。この装置は、以下を備え得る：混合デバイスであって、ある量の化合物とある容量の選択された溶媒とを合わせ、これによって、容器中に混合物を形成する、混合デバイス；インキュベーションデバイスであって、この混合物を、必要に応じて、決定された時間にわたって決定された条件に維持する、インキュベーションデバイス；分離デバイスであって、溶解していない化合物を混合物から除去し、これによって、ある量の化合物の溶液を提供する、分離デバイス；ならびに検出器であって、化合物の溶液中の選択された成分の量を検出する、検出器。この装置は、本発明の第１、第２、または第３の局面によるいずれかの方法に適合され得る。
【００１４】
特定の実施形態において、本発明は、有機化合物、無機化合物、および有機金属化合物（特に、製薬、化粧品、および農薬の研究および開発に関連する化合物）の、有機溶媒を含まない水性媒体中での溶解度を、その化合物のイオン化状態にも、その媒体中の無機塩および／または緩衝塩の存在にも制限されずに測定する、ハイスループットの自動化測定に適合可能なプロセスに関する。特定の実施形態において、使用される方法は、未知重量の化合物を、選択された溶媒中に、振盪、超音波処理、または他の手段によって分散させること、溶解していない化合物を、濾過、遠心分離、または他の手段によって除去すること、ならびに溶解した化合物分子中に存在する成分の総量を測定することに基づき得る。検出および測定される成分としては、特定の部分、基、または元素（例えば、窒素、炭素、または硫黄）が挙げられ得るが、これらに限定されない。
【００１５】
（発明の詳細な説明）
本発明の化合物、組成物、物品、デバイス、および／または方法を開示および記載する前に、本発明が、特定の方法にも、特定の溶液にも、特定のデバイスにも限定されず、よって当然のことながら変動し得ることが理解されるべきである。本明細書中で使用される用語が、特定の実施形態を記載する目的に過ぎず、限定することを意図しないこともまた、理解されるべきである。本明細書および特許請求の範囲全体を通じて、多くの用語が言及され、これらの用語は、以下の意味を有することが規定されることとする。
【００１６】
本明細書中および添付の特許請求の範囲において使用される場合、単数形「ａ」、「ａｎ」、および「ｔｈｅ」は、文脈において明らかにそうでないことが示されない限り、複数の指示を含む。従って、例えば、「溶媒」との言及は、溶媒の混合物などを含む。
【００１７】
範囲は、本明細書中で、「ほぼ（約）」特定の１つの値から、および／または「ほぼ（約）」別の特定の値までとして表され得る。このような範囲が表される場合、別の実施形態は、その１つの特定の値から、および／または他の特定の値までを含む。同様に、接頭語「約」によって値が近似値として表される場合、その特定の値は、別の実施形態を形成することが理解される。各範囲の端点が、他方の端点に関して、かつ他方の端点とは独立して有意であることがさらに理解される。
【００１８】
「任意の」または「必要に応じて」は、引き続いて記載される事象または状況が、起こっても起こらなくてもよく、その記載が、上記事象または状況が生じた場合および上記事象または状況が生じなかった場合を含むことを意味する。
【００１９】
特定の状況において、溶媒媒体中の化合物の溶解度は、飽和状態での溶媒中の化合物濃度として規定され得る。他の状況では、選択された溶媒中の化合物の溶解度は、溶液と接触した化合物のその量が大きな制限要因でない特定の状況（例えば、固体の化合物が、溶媒に添加され、固体化合物が所定の時間後に溶解しないままである場合）下での、溶液中の化合物の濃度として規定され得る。別の状況において、化合物の溶解度は、特定の条件下で、すなわち、特定の手順に従った後に、化合物が、所定の濃度にて溶液中に残ったままであることの決定を意味し得る。化合物の溶解度がこの状況において使用される場合、化合物の決定された溶解度は、その化合物の溶解度の限界（すなわち、化合物が、所定の濃度にて少なくとも可溶性でなければならない）に関するが、溶液中にその化合物をより高濃度にすることが可能であり得る。このような決定の使用は、当業者により認識される、特定の溶媒中に溶解する能力またはプロトコルまたはプロセスの開発におけるガイドラインとして使用されるべき特定の溶媒を含有する溶液中に残ったままである能力に関して、化合物の特徴の適切な特徴付けを提供し得る。
【００２０】
化合物の溶解度の測定は、化合物の飽和溶液の調製および溶液中に存在する化合物の量の測定を含む、多くの工程を包含する。標準的な方法の使用において；飽和溶液の調製は、容器中の乾燥化合物の所定の量を秤量し、溶媒の一定量または一定容量を添加すること、溶媒中に化合物を分散させること、その化合物の溶解しなかった画分を除去すること、および残りの溶液中の溶解した化合物の量を測定することを必要とする。
【００２１】
通常実施されるように、飽和溶液の調製（特に、化合物の秤量および一定量の溶媒の添加）、および溶解しなかった化合物を除去した後に残った溶液中に存在する、溶解した化合物の量を測定することに、時間および人手の大部分が要される。部分的に、このことは、化合物の分散が、振盪、超音波処理、混合などによって、複数セットのサンプルについて並行して行われ得、そして溶解しなかった化合物の除去が、濾過、遠心分離などによって、複数セットのサンプルについて並行して行われ得るという事実に起因する。
【００２２】
なお小数の化合物の溶解度をアッセイする場合、標準的な方法は、しばしば、数百の固体サンプルの秤量（一般には、ミリグラム未満の量で）を要し得る。さらに、溶解しなかった化合物の除去後の残りの溶液中の、溶解した化合物の量を測定する工程は、一般に化合物に特有の分析アッセイの使用を要する。アッセイが化合物に特有である場合は常に、研究される各化合物について別々のアッセイの開発が必要であり得る。広範なアッセイ開発のためのこの要件は、資産の過大な出費を生じ得る。
【００２３】
１つの局面において、本発明は、選択された溶媒中の化合物の溶解度を測定する方法に関し、この方法は、その化合物の飽和溶液を調製する工程（ここで、この飽和溶液は、ある量の化合物と、ある容量の選択された溶媒とを合わせることにより調製され、この選択された溶媒の容量は、その化合物を完全に溶解するには適切ではない）、および得られた溶液の所定の量に溶解した化合物の量を測定する工程を包含する。この方法は、以下の工程を包含し得る：ある量の化合物と、ある容量の溶媒とを合わせる工程；合わせた化合物および溶媒を、必要に応じてその容量中の化合物の分散するように作用させながら、ある時間の間インキュベートする工程；その溶媒中に溶解した化合物の得られた溶液の少なくとも一部から、溶解しなかった化合物を除去する工程；およびある量の溶媒中に溶解したその化合物の量を決定する工程。
【００２４】
溶解度が試験される化合物は、固体、液体もしくは気体の形態、またはこれらの形態の組み合わせであり得る。例えば、別の溶媒中の化合物のスラリーが、化合物の溶解度が試験される溶媒に添加され得る。
【００２５】
提供される化合物の量は、試験される物質により課される必須の要件に従って変動し得る。例えば、所定の溶媒中で非常に高い溶解度の化合物を試験する場合、提供される溶媒の容量に対して提供される物質の量は、所定の溶媒中で非常に低い溶解度の化合物が試験される場合に必要な量より、必然的に多い。従って、使用される化合物の量は、１ｐｇ、２ｐｇ、５ｐｇ、１０ｐｇ、３０ｐｇ、１００ｐｇ、２５０ｐｇ、５００ｐｇもしくは１０００ｐｇ、１ｎｇ、２ｎｇ、５ｎｇ、１０ｎｇ、３０ｎｇ、１００ｎｇ、２５０ｎｇ、５００ｎｇもしくは１０００ｎｇ、１μｇ、２μｇ、５μｇ、１０μｇ、３０μｇ、１００μｇ、２５０μｇ、５００μｇもしくは１０００μｇ、または１ｍｇ、２ｍｇ、５ｍｇ、１０ｍｇ、３０ｍｇ、１００ｍｇ、２５０ｍｇ、５００ｍｇもしくは１０００ｍｇより多くあり得るか、あるいは１ｐｇ、２ｐｇ、５ｐｇ、１０ｐｇ、３０ｐｇ、１００ｐｇ、２５０ｐｇ、５００ｐｇもしくは１０００ｐｇ、１ｎｇ、２ｎｇ、５ｎｇ、１０ｎｇ、３０ｎｇ、１００ｎｇ、２５０ｎｇ、５００ｎｇもしくは１０００ｎｇ、１μｇ、２μｇ、５μｇ、１０μｇ、３０μｇ、１００μｇ、２５０μｇ、５００μｇもしくは１０００μｇ、または１ｍｇ、２ｍｇ、５ｍｇ、１０ｍｇ、３０ｍｇ、１００ｍｇ、２５０ｍｇ、５００ｍｇもしくは１０００ｍｇ未満であり得る。従って、使用される溶媒の容量は、１ｎｌ、２ｎｌ、５ｎｌ、１０ｎｌ、３０ｎｌ、１００ｎｌ、２５０ｎｌ、５００ｎｌもしくは１０００ｎｌ、１μｌ、２μｌ、５μｌ、１０μｌ、３０μｌ、１００μｌ、２５０μｌ、５００μｌもしくは１０００μｌ、または１ｍｌ、２ｍｌ、５ｍｌ、１０ｍｌ、３０ｍｌ、１００ｍｌ、２５０ｍｌ、５００ｍｌもしくは１０００ｍｌより多くあり得るか、あるいは１ｎｌ、２ｎｌ、５ｎｌ、１０ｎｌ、３０ｎｌ、１００ｎｌ、２５０ｎｌ、５００ｎｌもしくは１０００ｎｌ、１μｌ、２μｌ、５μｌ、１０μｌ、３０μｌ、１００μｌ、２５０μｌ、５００μｌもしくは１０００μｌ、または１ｍｌ、２ｍｌ、５ｍｌ、１０ｍｌ、３０ｍｌ、１００ｍｌ、２５０ｍｌ、５００ｍｌもしくは１０００ｍｌ未満であり得る。当業者によって認識されるように、溶媒は、１以上の化合物の組み合わせであり得る（すなわち、溶媒は、溶液であり得る）。
【００２６】
サンプルを溶解／懸濁するプロセスまたは工程は、１工程または１を超える工程であり得る。例えば、サンプルは、より少量の溶媒中に懸濁され得、次いで、より大量の第２の溶媒に提供され得る（例えば、スラリーとしてまたは攪拌した懸濁液として）。あるいは、その化合物は、第１の溶媒中に溶解され得、次いで、第２の溶媒に提供され得る（第２の溶媒中でその化合物は、完全に可溶性でなくてもよい）。例えば、ある量の化合物は、少量の有機溶媒中に溶解され得、次いで、ある容量の水性溶媒に添加され得る。その際に、その化合物の少なくとも一部が溶液から出現する。例えば、有機溶媒が、その後の測定の間に溶液中に残ったままであると、溶解度は、中間の動力学または見かけの溶解度（これは、「平衡状態の」溶解度に対応してもしなくてもよい）になり得る。これらの測定値は、それらの見かけの溶解度を順位付けまたはランク付けするために、化合物のハイスループット比較のために使用され得る。化合物が懸濁または溶解され、次いでさらなる溶媒に添加されるいくつかの実施形態において、第１の溶媒は、任意のさらなる溶媒の添加により形成される溶液から除去され得る揮発性溶媒であり得る。このような実施形態において、第１の揮発性溶媒の除去は、その第１の溶媒中に懸濁または溶解された化合物の少なくとも一部を、溶液から出現させ得る。インキュベーションの最後に残っている溶媒中に残った化合物の量の測定は、そのためにその残った溶媒中の化合物の溶解度の測定を可能にする。
【００２７】
ある容量の溶媒の少なくとも一部全体に化合物を分散させることは、攪拌、振動、超音波処理によって、ならびに当業者に公知の機械的攪拌の他の形態によって容易にされ得る。分散をもたらすかまたは分散を増大させるためのこのような取り組みは、所望のインキュベーション全体を通して連続的であり得るかまたは断続的であり得る。
【００２８】
化合物と溶媒との混合物のインキュベーションは、使用される特定の化合物および溶媒について適切な時間の間にわたって、溶解性に影響を及ぼす他の条件下（例えば、温度および圧力が挙げられるが、これらに限定されない）で行われ得る。インキュベーションは、−２５℃、−１５℃、−１０℃、−５℃、−２℃、０℃、２℃、５℃、１０℃、１５℃、２０℃、２５℃、３０℃、３５℃、４０℃、５０℃、６０℃、８０℃または１００℃を超えるか、あるいは−２５℃、−１５℃、−１０℃、−５℃、−２℃、０℃、２℃、５℃、１０℃、１５℃、２０℃、２５℃、３０℃、３５℃、４０℃、４０℃、６０℃、８０℃、または１００℃未満の温度であり得る。インキュベーションは、０．１気圧、０．２気圧、０．３気圧、０．４気圧、０．５気圧、０．６気圧、０．７気圧、０．８気圧、０．９気圧、１．０気圧、１．１気圧、１．２気圧、１．３気圧、１．４気圧、１．５気圧、１．６気圧、１．８気圧、２．０気圧、３気圧、または５気圧より大きいか、あるいは０．１気圧、０．２気圧、０．３気圧、０．４気圧、０．５気圧、０．６気圧、０．７気圧、０．８気圧、０．９気圧、１．０気圧、１．１気圧、１．２気圧、１．３気圧、１．４気圧、１．５気圧、１．６気圧、１．８気圧、２．０気圧、３気圧、または５気圧未満であり得る。
【００２９】
インキュベーション後、その容量の溶媒および溶解した化合物から、溶解しなかった化合物が除去され得る。溶解しなかった化合物を除去するために使用され得る方法としては、機械的捕捉に依存した方法（例えば、濾過）、および溶解した化合物／溶液および溶解しなかった化合物の特性の差異に依存した方法（例えば、遠心分離または沈澱）が挙げられる。
【００３０】
従って、本発明の特定の局面に従って、飽和溶液を調製するためにある量の化合物およびある容量の溶媒を提供する手順は、単純化され、最も時間と労働力を浪費する部分、すなわち、サンプル秤量プロセスを要しない。代わりに、有る量の化合物を分配するために使用される手順は、容器に入れられるある量の化合物（これは、提供される容量の溶媒により溶液中へ入れられ得る量の化合物より多い）を移すことを含む必要があることのみである。結果的に、サンプルの量は、当業者により決定され得るような特定の値を超えるように緩く規定される必要があるのみである。試行錯誤の過程が、ある量の化合物が化合物を溶解するインキュベーションの後に溶解しないままであることを決定することによって、使用される化合物の量が適切であるか、または溶媒の容量が多すぎないことを決定するために使用され得る。特定の実施形態において、本発明は、少量のサンプル（例えば、約０．０１ｍｇ、０．０２ｍｇ、０．０５ｍｇ、０．１ｍｇ、０．２ｍｇ、０．３ｍｇ、０．５ｍｇ、または１．０ｍｇのうちの１つ、あるいはスパチュラで乾燥サンプルのはっきりとした量からなる量）の使用を可能にする。少量の化合物を分配する手順は、例えば、所定の時間に固定したスパチュラを振動させる設定下などでの乾燥粉末分配のように、自動化され得る。
【００３１】
溶液中の溶解した化合物の存在の検出もまた、本発明によって提供される。利用される検出方法は、容易に自動化される方法であり得る。本発明の特定の局面に従って、この検出手順は、その化合物を含む溶媒の一部に存在する、化合物の分子に存在する化学元素（例えば、炭素、窒素、硫黄など）の総含有量を測定することからなり得る。例えば、糖の水溶液中に存在する炭素量の検出は、ある容量中に存在する糖の濃度を決定するために使用され得る。特定の実施形態において、この決定は、一定量の化合物溶液中の元素の量を測定することを包含する。選択された元素の測定は、ユニバーサルな等モル濃度化学発光窒素検出器、等モル量化学発光硫黄検出器、または総有機物炭素検出器により行われ得る。特定の実施形態において、検出される元素は、溶媒単独中には存在しない、化合物中に存在する元素であり得る。例えば、糖の水溶液中に存在する糖の量を決定する方法の使用における炭素の検出。他の特定の実施形態において、検出される元素は、元素および溶媒の両方に存在する元素であり得、特定の容量の溶媒中に存在する元素量の決定は、溶液中に溶解した化合物の量を決定するために使用され得、それにより、その化合物の溶解度の決定が可能になる。あるいは、他の実施形態において、１を超える元素量の測定が測定され得、ここで元素の比が、溶液中に溶解した化合物の量を示す。
【００３２】
あるいは、他の実施形態において、化合物に存在する元素の量および溶媒に存在する第２の元素の量が、その溶媒の量に対する、所定のアリコート中に存在する化合物の相対量を決定するために使用され得る。本発明のこれらの実施形態において、測定される溶液の容量の測定は、必ずしも、測定されるサンプル中に存在する元素量の決定とは独立して測定される必要はない。
【００３３】
化合物の溶液中に存在する選択された構成要素の量の検出、測定または決定は、既知の濃度を有する溶液から決定された値と比較することを包含し得る。あるいは、この化合物の溶液の選択された構成要素の量の検出、測定または決定は、化合物の既知の濃度を含む溶液の物理的特性と、その化合物の溶液の物理的特性との比較を排除することができ、すなわち、この方法は、既知の量または既知の濃度の化合物（その濃度が決定されている）から構成される標準物質を使用せずに、行われ得る。
【００３４】
本発明の他の実施形態において、装置は、以下を含む；容器内で、ある量の化合物をある容量の溶媒と混合し、混合物を形成し得る混合デバイス；所定の条件で、必要に応じて所定の時間、混合物を維持し得るインキュベーティングデバイス；混合物から溶解していない化合物を除去し、ある量の化合物溶液を提供する分離デバイス；および化合物の溶液中の選択された成分の量を検出し得る検出器。本発明の方法を実施するために適合されたデバイスの他の特定の実施形態は、本明細書中に開示される方法を実施し得ると当業者に認識される実施形態である。デバイスのこれらの特定の実施形態は、本発明の方法に従うサンプルの自動化された操作および処理に適合された実施形態を含む。
【実施例】
【００３５】
（実験）
以下の実施例は、本明細書中に記載される化合物、組成物、物体、デバイスおよび／または方法を作製および評価する方法の完全な開示および記載を当業者に提供するために示され、そして本発明の単なる例示であることが意図され、そして発明者らが、自分達の発明とみなすものの範囲を制限することは意図されない。
【００３６】
数（例えば、量、温度など）に関して正確さを確実にするように努力がなされているが、いくつかの誤差および変動は、考慮されるべきである。他に示されない限り、部分は、重量部であり、温度は、℃または周囲温度であり、そして圧力は、大気圧であるかまたはその付近である。
【００３７】
（実施例１）
（固定容量のカフェイン溶液中の総窒素含量を測定することによる種々の濃度のカフェイン溶液の濃度測定）
カフェインを、Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ，ＵＳＡ）から購入し、そしてさらなる精製をせずに使用した。水中のカフェインの溶液を、０．９〜８３．３７ｍｇ／ｍｌの名目上の濃度で調製した。５つのこれらの溶液は、溶解されない残渣を有し、これらの溶液を０．４５μフィルターを通して濾過した。これらの溶液を、５μｌ容量の分析用ループを装備した化学発光窒素検出器（ｍｏｄｅｌ  ８０６０，Ａｎｔｅｋ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ）に三連で注入した。得られた結果を、図１に示す。
【００３８】
調製した溶液についての名目上の濃度値に対する試験したカフェイン溶液についての濃度を、図１にプロットする。図１中に与えられたデータは、固定容量の溶液中の総窒素含量を測定することによって決定された絶対的な濃度が、化合物の濃度についての正しい値を提供することを明らかに示している。
【００３９】
（実施例２）
（本発明に従う手順による異なる化合物の溶解性の測定）
アロプリノール、ベンドロフルメチアジド、ブタンベン（ｂｕｔａｍｂｅｎ）、クロファジミン、ヒドロフルメチアジド、ニフェジピン、ニトロフルラントイン（ｎｉｔｒｏｆｌｕｒａｎｔｏｉｎ）、ニトロフルラゾン（ｎｉｔｒｏｆｌｕｒａｚｏｎｅ）、パーフェナジン、フェナセチン、トラザミドおよびスルファニルアミドを、Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ，ＵＳＡ）から購入し、そしてさならる精製をせずに使用した。これらの化合物の各々の約１０ｍｇ量を、０．５ｍｌの水と混合し、そして室温で２４時間振盪した。各溶液中の溶解しなかった残渣を、０．４５μフィルターで濾過することによって除去し、そしてこの溶液を、５μｌ容量の分析用ループを装備した化学発光窒素検出器（ｍｏｄｅｌ  ８０６０，Ａｎｔｅｋ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ）に三連で注入した。
【００４０】
各化合物溶液について測定した窒素含量を、濃度単位に変換し、そして試験した化合物についての対応する文献の溶解度データに対する、得られた実験的溶解度値を、図２にプロットする。図２に示したプロットは、以下の直線の関係によって説明される：
Ｓｅｘｐ＝０．０３６（±０．０１８）＋１．００５（±０．０１８）＊Ｓｌｉｔ，
Ｎ＝１２；ｒ２＝０．９９９３；ｓ＝０．０５９６，
ここで、Ｓｅｘｐは、記載される手順によって実験的に測定される化合物の溶解度であり；Ｓｌｉｔは、文献において報告された化合物の溶解度であり；Ｎは、化合物の数であり；ｒは、相関係数であり、ｓは、概算の標準誤差である。
【００４１】
図２において与えられるデータは、本発明の手順によって得られた溶解度値と、１μｇ／ｍｌ〜約１０ｍｇ／ｍｌまでの範囲に亘る溶解度を有する異なる化合物に関する文献データとの間に良好な相関があることを明らかに示す。
【００４２】
上記の実施例により例示された結果は、本発明に従う手順が、広範な種々の化合物についての溶解度の高スループット測定を容易にすることを立証する。
【００４３】
（実施例３）
（２つの異なるアッセイプロトコルを使用した本発明に従う手順による、水中のいくつかの異なる化合物の溶解度の測定）
ブタンベン、ベンドロフルメチアジドおよびフェニルブタゾンを、Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ，ＵＳＡ）から購入し、そしてさならる精製をせずに使用した。これらの化合物の各々の約２０ｍｇ量を、１０．０ｍｌの水と混合し、そして室温で２４時間振盪した。各溶液中の溶解しなかった残渣を、０．４５μフィルターで濾過することによって除去した。濾過した溶液を、２つの部分に分けた。各溶液の１つの部分を、５μｌ容量の分析用ループを装備した化学発光窒素検出器（ｍｏｄｅｌ  ８０６０，Ａｎｔｅｋ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ）に三連で注入した。各濾過した溶液のもう一方の部分を、総有機炭素分析器（ｍｏｄｅｌ  ＴＯＣ−５０００，Ｓｈｉｍａｄｚｕ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ，Ｃｏｌｕｍｂｉａ，ＭＤ，ＵＳＡ）を用いてアッセイした。飽和溶液の窒素含量および炭素含量の両方の分析によって得られた結果を図３に示す。図３に示す結果は、２つのアッセイによって得られたデータの間に良好な相関があることを示す。
【００４４】
この実施例の結果は、化合物の飽和溶液中の元素含量のアッセイが、測定される特定の元素含量から独立して、化合物濃度（すなわち、化合物の溶解度）の測定を可能にすることを立証する。
【００４５】
（実施例４）
（２つの異なるアッセイプロトコルを使用した本発明に従う手順による、緩衝液中のいくつかの異なる化合物の溶解度の測定）
アロプリノール、ベンドロフルメチアジド、ブタンベン、クロファジミン、ニトロフルザゾン、テオフィリン、ニフェジピン、ペルフェナジン、フェナチン、トリメトプリムおよびカフェインは、Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ，ＵＳＡ）から購入し、さらに精製することなしに用いた。これらの化合物の、各々、約２０ｍｇ量を、適切な量の酢酸、リン酸、ホウ酸、およびＮａＯＨからなる０．０１Ｍ  ユニバーサル緩衝液中（ｐＨ  ７．４）の０．１５Ｍ  ＮａＣｌ（１０．０ｍｌ）で混合し、室温で２４時間振盪した。各々の溶液中の不溶性の残渣を、０．４５μのフィルターを通した濾過によって除去した。濾液の一部を、５μｌ容量の分析ループを備えた化学発光窒素検出器（モデル８０６０、Ａｎｔｅｋ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ）に、三連で注入した。各濾液の他の一部を、総有機炭素分析器（モデルＴＯＣ−５０００，Ｓｈｉｍａｄｚｕ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ，Ｃｏｌｕｍｂｉａ，ＭＤ，ＵＳＡ）でアッセイした。飽和溶液の窒素含有量および炭素含有量の両方を分析することによって得た結果を、図４に示した。図４に示した結果は、２つのアッセイによって得られたデータの間に、適切な直線的相関があることを示す。
【００４６】
この実験結果は、化合物の飽和溶液中のエレメント含有量のアッセイが、測定した特定のエレメントの含有量から独立して、化合物の濃度（すなわち、化合物の溶解性）の測定を可能にすることを示す。
【００４７】
（実施例５）
（本発明に従う手順によってＤＭＳＯ中に溶解させた、異なる化合物の溶解性の測定）
アロプリノール、ベンドロフルメチアジド、ブタンベン、クロファジミン、ニトロフルザゾン、テオフィリン、ニフェジピン、ペルフェナジン、フェナチン、スルファニルアミド、およびトリメトプリムは、Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ，ＵＳＡ）から購入し、さらに精製することなしに用いた。５．０ｍｇ／ｍｌの濃度のＤＭＳＯ中の各化合物のストック溶液を調製した。０．１５Ｍ  ＮａＣｌを含む一定量（４５０μｌ）の０．０１Ｍ  ユニバーサル緩衝液中（ｐＨ  ７．４）を、各化合物のＤＭＳＯストック溶液（９．２μｌ）と混合した。この混合物を、室温で２４時間振盪した。各溶液中の不溶性の残渣を、０．４５μのフィルターを通した濾過によって除去し、そしてこの溶液を、５μｌ容量の分析ループを備えた化学発光窒素検出器（モデル８０６０、Ａｎｔｅｋ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ）に、三連で注入した。
【００４８】
各化合物溶液について測定した窒素含有量を、濃度単位に転換し、そして得られた「ＤＭＳＯ溶解度」実験値を、実施例２に記載した手順を用いて、同じ緩衝液中の同じ化合物について得られた対応するデータに対して、図５にプロットした。図５に示すデータは、１μｇ／ｍｌ〜約１０ｍｇ／ｍｌの範囲にわたり、この手順によって得られた「ＤＭＳＯ溶解度」値と、本発明に従う手順によって得られた乾燥化合物を用いて得られた「ＤＭＳＯ溶解度」値との間に、適切な相関があることを明示した。このデータ間の相関は、以下のような直線的な関係で表され得：
ＳｅｘｐＤＭＳＯ＝−０．１０（±０．１５）＋１．５２４（±０．０５４）＊Ｓｅｘｐ
Ｎ＝１１；ｒ２＝０．９８８７；ｓ＝０．４２４４
ここでＳｅｘｐは、記載した手順によって実験的に測定された化合物溶解度であり；ＳｅｘｐＤＭＳＯ  −  ＤＭＳＯ存在下で測定された化合物の溶解度；Ｎは、化合物の数であり；ｒ  −  相関係数；ｓ  −  推定の標準誤差である。
【００４９】
上記の相関は、一般に、ＤＭＳＯ存在下で実験した化合物の溶解度が、ＤＭＳＯなしでの同じ化合物の溶解度を上回ることを明示する。しかし、観察される直線的相関は、ＳｅｘｐＤＭＳＯ値からＳｅｘｐ値への、測定された溶解度値の再計算に用いてもよいし、また調べた一連の化合物の溶解度の順位付けに用いてもよい。
【００５０】
この実施例は、所定の水溶液における化合物の溶解度を推定するために、有機溶媒（例えば、ＤＭＳＯ）中に溶解した化合物に対する、本発明に従う手順の使用の可能性を例証する。
【００５１】
（実施例６）
（本発明に従う手順による、異なる化合物の溶解度の順位付け）
アロプリノール、ベンドロフルメチアジド、ブタンベン、クロファジミン、ニトロフルザゾン、テオフィリン、ニフェジピン、ペルフェナジン、フェナチン、トリメトプリムおよびカフェインは、Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ，ＵＳＡ）から購入し、さらに精製することなしに用いた。５．０ｍｇ／ｍｌの濃度の、メタノール中の各化合物のストック溶液を調製した。０．１５Ｍ  ＮａＣｌを含む一定量（４５０μｌ）の０．０１Ｍ  ユニバーサル緩衝液中（ｐＨ  ７．４）を、各化合物のメタノールストック溶液（９．２μｌ）と混合した。この混合物を、室温で２４時間振盪した。各溶液中の不溶性の残渣を、０．４５μのフィルターを通した濾過によって除去し、そしてこの溶液を、５μｌ容量の分析ループを備えた化学発光窒素検出器（モデル８０６０、Ａｎｔｅｋ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ）に、三連で注入した。
【００５２】
各化合物溶液について測定した窒素含有量を、濃度単位に転換し、そして得られた「メタノール溶解度」実験値を、実施例２に記載した手順を用いて、同じ緩衝液中の同じ化合物について得られた対応するデータに対して、図６にプロットした。図６に示すデータは、１μｇ／ｍｌ〜約２０ｍｇ／ｍｌの範囲にわたり、この手順によって得られた「メタノール溶解度」値と、本発明に従う手順によって得られた乾燥化合物を用いて得られた「ＤＭＳＯ溶解度」値との間に、適切な相関があることを明示した。このデータ間の相関は、以下のような直線的な関係で表され得：
ＳｅｘｐＭｅｔＯＨ＝０．０５５（±０．０４７）＋１．０１５（±０．００８）＊Ｓｅｘｐ
Ｎ＝１０；ｒ２＝０．９９９４；ｓ＝０．１３３５
ここでＳｅｘｐは、記載した手順によって実験的に測定された化合物溶解度であり；ＳｅｘｐＭｅｔＯＨ  −  ２％メタノール存在下で測定された化合物の溶解度；Ｎは、化合物の数であり；ｒ  −  相関係数；ｓ  −  推定の標準誤差である。
【００５３】
上記の相関は、一般に、メタノール存在下で実験した化合物の溶解度は、メタノールなしでの同じ化合物の溶解度を上回ることを明示する。しかし、観察される直線的相関は、ＳｅｘｐＭｅｔＯＨ値からＳｅｘｐ値への、測定された溶解度値の再計算に用いてもよいし、また調べた一連の化合物の溶解度の順位付けに用いてもよい。
【００５４】
この実施例は、所定の水溶液における化合物の溶解度を推定するために、有機溶媒（例えば、メタノール）中に溶解した化合物に対する、本発明に従う手順の使用の可能性を例証する。
【００５５】
上記の実施例によって例証された結果は、本発明に従う手順が、広範な化合物の溶解性のハイスループットな測定を容易にすることを実証する。
【００５６】
この出願を通して、種々の刊行物を参照とする。本発明に関連する技術水準をより完全に説明するために、これらの刊行物の開示全体を、本明細書中で参考として本申請に援用する。
【００５７】
本発明の範囲または精神から逸脱することなく、本発明において種々の改変および変形がなされ得ることは、当業者に明らかである。本明細書中で開示された発明の明細書および実施を考慮して、本発明の他の実施例が、当業者に明らかである。明細書および実施例は、実施例としてのみ考慮され、発明の真の範囲および精神は、上記の特許請求の範囲によって示されることを意図する。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
以下は、図面の簡単な説明であり、これは、本明細書の一部を形成し、そして本発明の選択された局面の説明の目的で提供される。図面は、本明細書中に組み込まれ、そして説明と一緒になって、本発明の特定の局面の原理を説明する役に立つ。
【図１】図１は、溶液の全窒素含有量によって測定された、溶液中のカフェインの濃度と、調製されたカフェイン溶液についての見かけの濃度値との間の関係を示す。
【図２】図２は、本発明によって得られた溶解度値と文献の溶解度データとの間の関係を示す。
【図３】図３は、本発明による、水中の飽和溶液の全窒素含有量によって測定された場合と、水中の飽和溶液の全炭素含有量によって測定された場合との間の、異なる化合物について得られた溶解度データの関係を表す。
【図４】図４は、本発明による、ｐＨ７．４の緩衝液中の飽和溶液の全窒素含有量によって測定された場合と、ｐＨ７．４の緩衝液中の飽和溶液の全炭素含有量によって測定された場合との間の、異なる化合物について得られた溶解度データの関係を表す。
【図５】図５は、本発明による、飽和溶液の全窒素含有量によって測定された場合の、異なる化合物について得られた２％ＤＭＳＯの存在下での溶解度データと、ＤＭＳＯを含まない同じ化合物の溶解度との間の関係を示す。
【図６】図６は、本発明による、飽和溶液の全窒素含有量によって測定された場合の、異なる化合物について得られた２％メタノールの存在下での溶解度データと、ＤＭＳＯを含まない同じ化合物の溶解度との間の関係を示す。
【図１】
2005500532.tif 000002
【図２】
2005500532.tif 000003
【図３】
2005500532.tif 000004
【図４】
2005500532.tif 000005
【図５】
2005500532.tif 000006
【図６】
2005500532.tif 000007
【国際公開パンフレット】
2005500532.tif 000008
2005500532.tif 000009
2005500532.tif 000010
2005500532.tif 000011
2005500532.tif 000012
2005500532.tif 000013
2005500532.tif 000014
2005500532.tif 000015
2005500532.tif 000016
2005500532.tif 000017
2005500532.tif 000018
2005500532.tif 000019
2005500532.tif 000020
2005500532.tif 000021
2005500532.tif 000022
2005500532.tif 000023
2005500532.tif 000024
2005500532.tif 000025
2005500532.tif 000026
2005500532.tif 000027
2005500532.tif 000028
2005500532.tif 000029
2005500532.tif 000030
2005500532.tif 000031
2005500532.tif 000032
2005500532.tif 000033
2005500532.tif 000034
2005500532.tif 000035
2005500532.tif 000036
2005500532.tif 000037
2005500532.tif 000038
2005500532.tif 000039
2005500532.tif 000040
2005500532.tif 000041
2005500532.tif 000042
2005500532.tif 000043
2005500532.tif 000044
2005500532.tif 000045
2005500532.tif 000046
2005500532.tif 000047
2005500532.tif 000048
2005500532.tif 000049
2005500532.tif 000050
2005500532.tif 000051
2005500532.tif 000052
2005500532.tif 000053
2005500532.tif 000054
2005500532.tif 000055
【国際調査報告】
2005500532.tif 000056
2005500532.tif 000057