(57)【要約】本発明は、式（Ｉ）の塩、またはそのＮ−オキシド、ならびにアミドの調製時におけるその使用に向けられている。
2005500268.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
カチオン性部分が下記式を有する塩。
【化１】
2005500268.tif 000068
（式中、Ｒ３は下記の式を有する正に荷電した電子吸引基であり；
【化２】
2005500268.tif 000069
（式中、Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５，Ｒ１６は、独立して水素、あるいは電子吸引基または電子供与基で置換されていても置換されていなくてもよい低級アルキルであるか、あるいはＲ１０及びＲ１２は、それぞれ、それらが結合している窒素原子と、該窒素原子に結合した炭素原子と協働して、３または４個の環炭素原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、あるいはＲ１０及びＲ１１が、それらが結合している窒素原子と協働して、またはＲ１２及びＲ１３が、それらが結合している窒素原子と協働して、それぞれ、５個までの環炭素原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、Ｒ１４及びＲ１５が、それらが結合している窒素原子と協働して、それぞれ、４または５個の環炭素原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、Ｒ１４がそれが結合している窒素原子と協働して、またＲ１６がそれに結合している炭素原子と協働して、それぞれ、４または５個の環炭素原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成している）
ＥはＮまたはＣＲであり；
Ｒは水素または低級アルキルであり；
Ｒａ及びＲｂは独立して、水素、低級アルキル、電子吸引基または電子供与基であるか、あるいはＲａ及びＲｂは、それらが結合している炭素原子と協働して、３〜１４個の環炭素原子と合計２０個までの炭素原子を含むシクロアルキル基；酸素、硫黄または窒素複素環基であって、該複素環基は、３個から合計１４個までの環原子と、３個から合計１３個までの環炭素原子と、合計２０個までの炭素原子を含み、前記環は少なくとも１つのヘテロ原子環原子を含み、前記ヘテロ原子はＮ，Ｏ及びＳからなる群から選ばれる環上に存在し；６〜１４個の環炭素原子と合計２０個までの炭素原子を含むアリール基；窒素、酸素または硫黄ヘテロアリール基であって、前記ヘテロアリール環は、５〜１４個の環原子と合計４〜１３個の環炭素原子と２０個の炭素原子とを含む酸素、硫黄または窒素含有ヘテロ芳香族環であり、前記ヘテロ原子はＮ，Ｏ及びＳからなる群から選ばれ；を形成し、前記シクロアルキル、複素環、アリール及びヘテロアリール基は、低級アルキル、電子吸引基または電子供与基によって置換されていなくても置換されていてもよい）
【請求項２】
ＥはＣＨまたはＮであることを特徴とする請求項１に記載の塩。
【請求項３】
Ｒ３は下記式：
【化３】
2005500268.tif 000070
であることを特徴とする請求項１に記載の塩。
【請求項４】
Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２及びＲ１３は、独立して、水素または、電子供与基によって置換されていなくても置換されいてもよい低級アルキルであることを特徴とする請求項３に記載の塩。
【請求項５】
電子供与基は低級アルコキシであることを特徴とする請求項４に記載の塩。
【請求項６】
Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２及びＲ１３は、独立して、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチルまたはＣＨ２ＣＨ２ＯＣＨ２ＣＨ３であることを特徴とする請求項５に記載の塩。
【請求項７】
Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２及びＲ１３は、同一であることを特徴とする請求項１に記載の塩。
【請求項８】
Ｒ３は、下記式で表されることを特徴とする請求項１に記載の塩。
【化４】
2005500268.tif 000071
（式中、Ｒ１１及びＲ１３は、独立して、水素または、電子供与基または電子吸引基によって置換されていなくても置換されいてもよい低級アルキルであり、ｎ３は２または３である）
【請求項９】
Ｒ１１及びＲ１３は、独立して、水素または非置換低級アルキルであることを特徴とする請求項８に記載の塩。
【請求項１０】
Ｒ１１及びＲ１３は、独立して、水素またはメチルであることを特徴とする請求項９に記載の塩。
【請求項１１】
Ｒ３は、下記式で表されることを特徴とする請求項１に記載の塩。
【化５】
2005500268.tif 000072
（式中、Ｒ１０とＲ１１は、それらが結合している窒素原子と協働して、５個までの炭素環原子を含む５または６員の窒素含有複素環を形成し、Ｒ１２とＲ１３は、独立して、水素または、電子供与基または電子吸引基によって置換されていなくても置換されいてもよい低級アルキルであるか、あるいは、Ｒ１２とＲ１３は、それらが結合している窒素原子と協働して、５個までの炭素環原子を含む５または６員の窒素含有複素環を形成する）
【請求項１２】
Ｒ３は、下記式で表されることを特徴とする請求項１１に記載の塩。
【化６】
2005500268.tif 000073
（式中、
ＵはＮ−ＡＬＫ，ＣＨ２またはＯであり；
ＡＬＫは低級アルキルまたは水素であり；
ｎ４及びｎ５は独立して１または２であり；
Ｒ１２及びＲ１３は独立して水素または低級アルキルである）
【請求項１３】
Ｒ３は、下記式で表されることを特徴とする請求項１２に記載の塩。
【化７】
2005500268.tif 000074
【請求項１４】
ＲａとＲｂは協働して、シクロアルキル、複素環、アリールまたはヘテロアリールであることを特徴とする請求項１に記載の塩。
【請求項１５】
ＲａとＲｂは協働して、非置換シクロアルキル、非置換複素環、置換アリールまたは非置換ヘテロアリールであることを特徴とする請求項１４に記載の塩。
【請求項１６】
カチオンが下記の式を有する塩またはそのＮ−オキシド。
【化８】
2005500268.tif 000075
（式中、
Ａは６〜１４個の環炭素原子と合計が２０個までの炭素原子を含むアリール基、またはヘテロアリール環であり、前記ヘテロアリール環は、５個から合計１４個までの環原子と３個から合計１３個の環炭素原子と合計２０個までの炭素原子を有する酸素、硫黄または窒素含有ヘテロ芳香族であり、前記ヘテロアリール及びアリール基は、電子供与基または電子吸引基または低級アルキルによって置換されていなくても置換されていてもよく；
ＥはＮまたはＣＲであり；
ＲはＨまたは低級アルキルであり；
Ｒ３は下記の式を有する正に荷電した電子吸引基であり；
【化９】
2005500268.tif 000076
（式中、Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５，Ｒ１６は、独立して水素、あるいは電子吸引基または電子供与基で置換されていても置換されていなくてもよい低級アルキルであるか、あるいは、
Ｒ１０及びＲ１２は、それぞれ、それらが結合している窒素原子と、該窒素原子にの両方に結合した炭素原子と協働して、４個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、あるいはＲ１０及びＲ１１が、それらが結合している窒素原子と協働して、合計５個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成しているか、またはＲ１２及びＲ１３が、それらが結合している窒素原子と協働して、合計５個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成している））。
【請求項１７】
ＥはＣＨまたはＮであることを特徴とする請求項１６に記載の塩。
【請求項１８】
Ｒ３は下記式：
【化１０】
2005500268.tif 000077
であることを特徴とする請求項１６に記載の塩。
【請求項１９】
Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２及びＲ１３は、独立して、水素または、電子供与基によって置換されていなくても置換されいてもよい低級アルキルであることを特徴とする請求項１８に記載の塩。
【請求項２０】
電子供与基は低級アルコキシであることを特徴とする請求項１９に記載の塩。
【請求項２１】
Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２及びＲ１３は、独立して、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチルまたはＣＨ２ＣＨ２ＯＣＨ２ＣＨ３であることを特徴とする請求項２０に記載の塩。
【請求項２２】
Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２及びＲ１３は、同一であることを特徴とする請求項１６に記載の塩。
【請求項２３】
Ｒ３は、下記式で表されることを特徴とする請求項１６に記載の塩。
【化１１】
2005500268.tif 000078
（式中、Ｒ１１及びＲ１３は、独立して、水素または、電子供与基または電子吸引基によって置換されていなくても置換されいてもよい低級アルキルであり、ｎ３は２または３である）。
【請求項２４】
Ｒ１１及びＲ１３は、独立して、水素または非置換低級アルキルであることを特徴とする請求項２３に記載の塩。
【請求項２５】
Ｒ１１及びＲ１３は、独立して、水素またはメチルであることを特徴とする請求項２４に記載の塩。
【請求項２６】
Ｒ３は、下記式で表されることを特徴とする請求項１６に記載の塩。
【化１２】
2005500268.tif 000079
（式中、
Ｒ１０とＲ１１は、それらが結合している窒素原子と協働して、５個までの炭素環原子を含む５または６員の窒素含有複素環を形成し、
Ｒ１２とＲ１３は、独立して、水素または、電子供与基または電子吸引基によって置換されていなくても置換されいてもよい低級アルキルであるか、あるいは、Ｒ１２とＲ１３は、それらが結合している窒素原子と協働して、５個までの炭素環原子を含む５または６員の窒素含有複素環を形成する）。
【請求項２７】
Ｒ３は、下記式で表されることを特徴とする請求項２６に記載の塩。
【化１３】
2005500268.tif 000080
（式中、
ＵはＮ−ＡＬＫ，ＣＨ２またはＯであり；
ＡＬＫは低級アルキルまたは水素であり；
ｎ４及びｎ５は独立して１または２であり；
Ｒ１２及びＲ１３は独立して水素または低級アルキルである）・
【請求項２８】
Ｒ３は、下記式で表されることを特徴とする請求項１６に記載の塩。
【化１４】
2005500268.tif 000081
【請求項２９】
Ａが置換されていないことを特徴とする請求項１６に記載の塩。
【請求項３０】
カチオンは、下記の式を有することを特徴とする請求項１に記載の塩。
【化１５】
2005500268.tif 000082
（式中、
ＧはＮまたはＣＲ１であり、
ＪはＮまたはＣＲ２であり、
ＬはＮまたはＣＲ８であり、
ＭはＮまたはＣＲ５であり、
Ｒ２，Ｒ８及びＲ５は、独立して、水素、または電子供与基または電子吸引基によって置換されていなくても置換されていてもよい低級アルキルであり、
Ｒ１は水素であり、
ＥはＮまたはＣＲであり、
Ｒは水素または低級アルキルであり、
Ｒ３は下記の式を有する正に荷電した電子吸引基であり、
【化１６】
2005500268.tif 000083
（式中、Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５及びＲ１６は、独立して水素、あるいは電子吸引基または電子供与基で置換されていても置換されていなくてもよい低級アルキルであるか、
あるいはＲ１０及びＲ１２は、それぞれ、それらが結合している窒素原子と、該窒素原子の両方に結合した炭素原子と協働して、４個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、あるいはＲ１０及びＲ１１が、それらが結合している窒素原子と協働して、合計５個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、あるいはＲ１２及びＲ１３が、それらが結合している窒素原子と協働して、合計５個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成する））。
【請求項３１】
Ｊ，Ｌ及びＭがＮまたはＣＨのいずれかであり、Ｇ，Ｊ，ＬまたはＭのうちの多くても２つがＮであることを特徴とする請求項３０に記載の塩。
【請求項３２】
カチオンは、下記式を有することを特徴とする請求項３０に記載の塩。
【化１７】
2005500268.tif 000084
（式中、Ｒ９は水素、低級アルキルまたは電子供与基または電子吸引基である）。
【請求項３３】
カチオンは下記の式を有することを特徴とする請求項３２に記載の塩。
【化１８】
2005500268.tif 000085
【請求項３４】
カチオンは下記の式を有することを特徴とする請求項１に記載の塩。
【化１９】
2005500268.tif 000086
（式中、
ＶはＯ，ＳまたはＮＨであり、
ＱはＮまたはＣＲ６であり、
ＴはＮまたはＣＲ７であり、
ＥはＣＲまたはＮであり、
Ｒは水素または低級アルキルであり、
Ｒ６，Ｒ７及びＲ８は独立して、水素または、電子吸引基または電子供与基で置換されていても置換されていなくてもよい低級アルキルであり、
Ｒ３は、下記の式を有する正に荷電した電子吸引基であり、
【化２０】
2005500268.tif 000087
（式中、Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５及びＲ１６は、独立して水素、あるいは電子吸引基または電子供与基で置換されていても置換されていなくてもよい低級アルキルであるか、
あるいはＲ１０及びＲ１２は、それぞれ、それらが結合している窒素原子と、該窒素原子の両方に結合した炭素原子と協働して、４個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、あるいはＲ１０及びＲ１１が、それらが結合している窒素原子と協働して、合計５個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、あるいはＲ１２及びＲ１３が、それらが結合している窒素原子と協働して、合計５個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成する））。
【請求項３５】
ＱはＣＲ６であり、ＴはＣＲ７であることを特徴とする請求項３４に記載の塩。
【請求項３６】
Ｒ６及びＲ７は水素であることを特徴とする請求項３５に記載の塩。
【請求項３７】
Ｑ及びＴの一方がＮであることを特徴とする請求項３４に記載の塩。
【請求項３８】
カチオンは下記の式を有することを特徴とする請求項１に記載の塩。
【化２１】
2005500268.tif 000088
（式中、Ｂは、６〜１０個の環炭素原子を有する芳香環または６〜１０個の環原子と３個までの環ヘテロ原子と合計９個までの環炭素原子とを有するヘテロアリール環であり、Ｂ基は、低級アルキル、電子供与基または電子吸引基によって置換されていなくても置換されていてもよい。
ＥはＣＲまたはＮであり、
Ｒ３は、下記式を有する正に荷電した電子吸引基であり、
【化２２】
2005500268.tif 000089
（式中、Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５及びＲ１６は、独立して水素、あるいは電子吸引基または電子供与基で置換されていても置換されていなくてもよい低級アルキルであるか、
あるいはＲ１０及びＲ１２は、それぞれ、それらが結合している窒素原子と、該窒素原子の両方に結合した炭素原子と協働して、４個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、あるいはＲ１０及びＲ１１が、それらが結合している窒素原子と協働して、合計５個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、あるいはＲ１２及びＲ１３が、それらが結合している窒素原子と協働して、合計５個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成する））。
【請求項３９】
ＥはＮまたはＣＨであることを特徴とする請求項３８に記載の塩。
【請求項４０】
ＥはＮであることを特徴とする請求項３９に記載の塩。
【請求項４１】
カチオンは下記の式を有することを特徴とする請求項１６に記載の塩。
【化２３】
2005500268.tif 000090
【請求項４２】
Ｒ３は下記の式であることを特徴とする請求項４１に記載の塩。
【化２４】
2005500268.tif 000091
【請求項４３】
Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２及びＲ１３は、独立して、水素または、電子供与基によって置換されていなくても置換されいてもよい低級アルキルであることを特徴とする請求項４２に記載の塩。
【請求項４４】
電子供与基は低級アルコキシであることを特徴とする請求項４３に記載の塩。
【請求項４５】
Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２及びＲ１３は、独立して、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチルまたはＣＨ２ＣＨ２ＯＣＨ２ＣＨ３であることを特徴とする請求項４２に記載の塩。
【請求項４６】
Ｒ３は、下記式で表されることを特徴とする請求項４２に記載の塩。
【化２５】
2005500268.tif 000092
（式中、Ｒ１１及びＲ１３は、独立して、水素または、電子供与基または電子吸引基によって置換されていなくても置換されいてもよい低級アルキルであり、ｎ３は２または３である）。
【請求項４７】
Ｒ１１及びＲ１３は、独立して、水素または非置換低級アルキルであることを特徴とする請求項４６に記載の塩。
【請求項４８】
Ｒ１１及びＲ１３は、独立して、水素またはメチルであることを特徴とする請求項４６に記載の塩。
【請求項４９】
Ｒ３は、下記式で表されることを特徴とする請求項４２に記載の塩。
【化２６】
2005500268.tif 000093
（式中、
Ｒ１０とＲ１１は、それらが結合している窒素原子と協働して、５個までの炭素環原子を含む５または６員の窒素含有複素環を形成し、
Ｒ１２とＲ１３は、独立して、水素または、電子供与基または電子吸引基によって置換されていなくても置換されいてもよい低級アルキルであるか、あるいは、Ｒ１２とＲ１３は、それらが結合している窒素原子と協働して、５個までの炭素環原子を含む５または６員の窒素含有複素環を形成する）
【請求項５０】
Ｒ３は、下記式で表されることを特徴とする請求項４９に記載の塩。
【化２７】
2005500268.tif 000094
（式中、
ＵはＮ−ＡＬＫ，ＣＨ２またはＯであり；
ＡＬＫは低級アルキルまたは水素であり；
ｎ４及びｎ５は独立して１または２であり；
Ｒ１２及びＲ１３は独立して水素または低級アルキルである）。
【請求項５１】
Ｒ３は、下記式で表されることを特徴とする請求項４９に記載の塩。
【化２８】
2005500268.tif 000095
【請求項５２】
Ａは置換されていないことを特徴とする請求項４１に記載の塩。
【請求項５３】
カチオンは、
【化２９】
2005500268.tif 000096
であることを特徴とする請求項１に記載の塩。
（式中、
ＧはＮまたはＣＲ１であり、
ＪはＮまたはＣＲ２であり、
ＬはＮまたはＣＲ８であり、
ＭはＮまたはＣＲ５であり、
ＶはＯ，ＳまたはＮＨであり、
ＱはＮまたはＣＲ６であり、
ＴはＮまたはＣＲ７であり、
Ｒ２，Ｒ８及びＲ５，Ｒ６及びＲ７は独立して、水素、または電子供与基または電子吸引基によって置換されていなくても置換されていてもよい低級アルキルであり、
Ｒ１は水素であり、
ＥはＮまたはＣＲであり、
Ｒは水素または低級アルキルであり、
Ｒ３は下記の式を有する正に荷電した電子吸引基であり、
【化３０】
2005500268.tif 000097
（式中、Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５及びＲ１６は、独立して水素、あるいは電子吸引基または電子供与基で置換されていても置換されていなくてもよい低級アルキルであるか、
あるいはＲ１０及びＲ１２は、それぞれ、それらが結合している窒素原子と、該窒素原子の両方に結合した炭素原子と協働して、４個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、あるいはＲ１０及びＲ１１が、それらが結合している窒素原子と協働して、合計５個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、あるいはＲ１２及びＲ１３が、それらが結合している窒素原子と協働して、合計５個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成する））。
【請求項５４】
カチオンは下記の式を有することを特徴とする請求項５３に記載の塩。
【化３１】
2005500268.tif 000098
（式中、Ｒ９は水素、低級アルキルまたは電子供与基または電子吸引基である）。
【請求項５５】
カチオンは下記の式を有することを特徴とする請求項５３に記載の塩。
【化３２】
2005500268.tif 000099
（式中、Ｒ９は水素、低級アルキルまたは電子供与基または電子吸引基であり、ＧはＣＨまたはＮである）。
【請求項５６】
置換反応条件下において、Ｒ３Ｙと下記の式の塩との反応によって形成される塩。
【化３３】
2005500268.tif 000100
（式中、
Ｙは脱離基であり、
Ａは、３〜１４個の環炭素原子と合計２０個までの炭素原子を含むシクロアルキル基；酸素、硫黄または窒素複素環基であって、該複素環基は、３個から合計１４個までの環原子と、３個から合計１３個までの環炭素原子と、合計２０個までの炭素原子を含み、前記環は少なくとも１つのヘテロ原子環原子を含み、前記ヘテロ原子はＮ及びＳからなる群から選ばれる環上に存在し；６〜１４個の環炭素原子と合計２０個までの炭素原子を含むアリール基；窒素、酸素または硫黄ヘテロアリール基であって、前記ヘテロアリール環は、５〜１４個の環原子と合計４〜１３個の環炭素原子と２０個の炭素原子とを含む酸素、硫黄または窒素含有ヘテロ芳香族環であり、前記ヘテロ原子はＮ，Ｏ及びＳからなる群から選ばれ；前記シクロアルキル、複素環、アリール及びヘテロアリール基は、低級アルキル、電子吸引基または電子供与基によって置換されていなくても置換されていてもよく、
ＥはＣＲまたはＮであり、
Ｒ３は下記の式を有する正に荷電した電子吸引基であり、
【化３４】
2005500268.tif 000101
（式中、Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５及びＲ１６は、独立して水素、あるいは電子吸引基または電子供与基で置換されていても置換されていなくてもよい低級アルキルであるか、
あるいはＲ１０及びＲ１２は、それぞれ、それらが結合している窒素原子と、該窒素原子の両方に結合した炭素原子と協働して、４個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、あるいはＲ１０及びＲ１１が、それらが結合している窒素原子と協働して、合計５個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、あるいはＲ１２及びＲ１３が、それらが結合している窒素原子と協働して、合計５個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成する））。
【請求項５７】
下記式である請求項１に記載の塩。
【化３５】
2005500268.tif 000102
（式中、ＳＢはアニオンである）
【請求項５８】
下記式である請求項１に記載の塩。
【化３６】
2005500268.tif 000103
（式中、ＳＢはアニオンである）
【請求項５９】
下記式である請求項１に記載の塩。
【化３７】
2005500268.tif 000104
（式中、ＳＢはアニオンである）
【請求項６０】
カチオンが下記の式を有することを特徴とする塩。
【化３８】
2005500268.tif 000105
（式中、
Ｒａ及びＲｂは独立して、水素、電子吸引基または電子供与基であり、
ＥはＣＲまたはＮであり、
Ｒは水素または低級アルキルであり、
Ｒ３は下記の式を有する正に荷電した電子吸引基であり、
【化３９】
2005500268.tif 000106
（式中、Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５及びＲ１６は、独立して水素、あるいは電子吸引基または電子供与基で置換されていても置換されていなくてもよい低級アルキルであるか、
あるいはＲ１０及びＲ１２は、それぞれ、それらが結合している窒素原子と、該窒素原子の両方に結合した炭素原子と協働して、４個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、あるいはＲ１０及びＲ１１が、それらが結合している窒素原子と協働して、合計５個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、あるいはＲ１２及びＲ１３が、それらが結合している窒素原子と協働して、合計５個までの炭素環原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成する））
【請求項６１】
ＥはＣＨまたはＮであることを特徴とする請求項６０に記載の塩。
【請求項６２】
ＥはＮであることを特徴とする請求項６１に記載の塩。
【請求項６３】
有効量の請求項１に記載の塩の存在下において、アミド形成条件下でアミノ化合物をカルボン酸と反応させることを含む、アミドの調製方法。
【請求項６４】
有効量の請求項１に記載の塩の存在下において、ペプチドカップリング条件下で、第１のアミノ酸または第１のペプチドを第２のアミノ酸または第２のペプチドと反応させることを含む、ペプチド結合の調製方法。
【請求項６５】
ペプチドの合成において、第１のＮ−α−アミノ保護化アミノ酸を固相ペプチド合成樹脂に共有結合させ、Ｎ−α−アミノ保護基を解離し、得られた遊離のアミノ基をペプチド結合を介して第２のＮ−α−アミノ保護アミノ酸のカルボキシル基またはペプチドに結合させ、このサイクルを所望のペプチドが得られるまで繰り返し、ペプチドを樹脂から解離する改良であって、該改良は、カップリング反応に有効量の請求項１に記載の塩を添加することを含む。
【請求項６６】
下記式の塩を調製するための方法であって、
【化４０】
2005500268.tif 000107
下記式の塩とＲ３Ｙとを、
【化４１】
2005500268.tif 000108
置換反応条件下において反応させることを含む方法。
（式中、
Ｙは脱離基であり、
ＳＢ−は対立アニオンであり、
Ｒ３は下記の式を有する正に荷電した電子吸引基であり、
【化４２】
2005500268.tif 000109
（式中、Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５，Ｒ１６は、独立して水素、あるいは電子吸引基または電子供与基で置換されていても置換されていなくてもよい低級アルキルであるか、あるいはＲ１０及びＲ１２は、それぞれ、それらが結合している窒素原子と、該窒素原子に結合した炭素原子と協働して、３または４個の環炭素原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、あるいはＲ１０及びＲ１１が、それらが結合している窒素原子と協働して、またはＲ１２及びＲ１３が、それらが結合している窒素原子と協働して、それぞれ、５個までの環炭素原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、Ｒ１４及びＲ１５が、それらが結合している窒素原子と協働して、それぞれ、４または５個の環炭素原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、Ｒ１４がそれが結合している窒素原子と協働して、およびＲ１６がそれに結合している炭素原子と協働して、それぞれ、４または５個の環炭素原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成している）
ＥはＮまたはＣＲであり；
Ｒは水素または低級アルキルであり；
Ｒａ及びＲｂは独立して、水素、低級アルキル、電子吸引基または電子供与基であるか、あるいはＲａ及びＲｂはそれらが結合している炭素原子と協働して、３〜１４個の環炭素原子と合計２０個までの炭素原子を含むシクロアルキル基；酸素、硫黄または窒素複素環基であって、該複素環基は、３個から合計１４個までの環原子と、３個から合計１３個までの環炭素原子と、合計２０個までの炭素原子を含み、前記環は少なくとも１つのヘテロ原子環原子を含み、前記ヘテロ原子はＮ及びＳからなる群から選ばれる環上に存在し；６〜１４個の環炭素原子と合計２０個までの炭素原子を含むアリール基；窒素、酸素または硫黄ヘテロアリール基であって、前記ヘテロアリール環は、５〜１４個の環原子と合計４〜１３個の環炭素原子と２０個の炭素原子とを含む酸素、硫黄または窒素含有ヘテロ芳香族環であり、前記ヘテロ原子はＮ，Ｏ及びＳからなる群から選ばれ；を形成し、前記シクロアルキル、複素環、アリール及びヘテロアリール基は、低級アルキル、電子吸引基または電子供与基によって置換されていなくても置換されていてもよい））
【請求項６７】
生成物は、
【化４３】
2005500268.tif 000110
であり、
【化４４】
2005500268.tif 000111
（式中、
Ａは、３から１４個の環炭素原子と合計２０個までの炭素原子を含むシクロアルキル、３から１４個の環原子と合計１３個までの環原子と合計２０個までの炭素原子を有する酸素、硫黄または窒素含有ヘテロ環、６から１４個の環原子と合計２０個までの炭素原子を有するアリール基、または、５から１４個の環原子と合計１３個までの環炭素原子と、合計２０個までの炭素環原子を有する酸素、硫黄または窒素含有ヘテロ環である）の塩と、Ｒ３Ｙとの反応から形成されることを特徴とする請求項６６に記載の方法。
【請求項６８】
Ａはアリール基またはヘテロアリール基であることを特徴とする請求項６７に記載の方法。
【請求項６９】
ＥはＮであることを特徴とする請求項６６に記載の方法。
【請求項７０】
ＥはＮであることを特徴とする請求項６７に記載の方法。
【請求項７１】
カチオンがＮ−［ジメチルアミノ］（３Ｈ−１，２，３−トリアゾロ−［４，５−ｃ］イソキノリン−３−イル−オキシ）−Ｎ−メチルメタナミニウムであることを特徴とする塩。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の背景
１．発明の分野
本発明は、ウロニウム（ｕｒｏｎｉｕｍ）及びインモニウム（ｉｍｍｏｎｉｕｍ）塩、ならびに特にペプチド合成時のアミド形成におけるアシル化段階を実施する際のそれらの使用に関する。
【０００２】
２．先行技術の記述
ポリペプチドは薬剤として有用である。近年、ペプチドが、ガン、糖尿病、植物毒素などの様々な疾病の治療に有用であることが分かってきている。さらに、ペプチドは、成長促進剤、抑制剤、抗体、殺虫剤、避妊薬、降圧剤、睡眠誘導剤、抗うつ剤、鎮痛薬等としての特異的活性も示している。これらを列挙すると長く多岐に渡るものとなる。
【０００３】
ポリペプチドが医学的に重要になればなるほど、それらの合成方法を改良したいという動機が高まってくる。現在のところ、ペプチドの合成は、伝統的または種々の反復方法によって溶液中で行われている。あるいは、ペプチドは固体支持体上で調製される場合もある（メリフィールド法）。これらは、２つ以上のアミノ酸のカップリングによってペプチドを合成する際、アミノ酸を小さいペプチドにカップリングしてより大きなペプチドを合成する際、あるいは小さいペプチドのカップリングの際には人気のある方法である。溶液法は、容易に監視できて、どの段階であっても必要に応じて中間体の精製が可能であるという利点を有している。しかしながら、各段階が手動で行われるために合成が比較的遅いペースで行われるという大きな欠点を有している。
【０００４】
メリフィールド法の主たる利点は、容易に自動化することができるので、無人のコンピュータ制御された機械による合成が可能になることである。残念ながら、この方法は合成が進行する支持体が不溶性であることによる特有の欠陥に苛まれる。各アシル化工程が約１００％の効率で起こらない限り、混合物がポリマー上に必然的に堆積することになる。鎖が長くなればなるほど、好ましくない副反応による汚染が大きくなる。このような反応によって生成された副産物が残ってしまい、サイクル終了時に所望の生成物を高分子マトリックスから除去する際に、該生成物を汚染することになる。これらの現行の技術は、３０〜４０残基を超えるペプチドを調製する際には有用でない。というのも、合成するペプチドが大きくなると、所望の生成物から副産物を分離することがより難しくなるからである。
【０００５】
したがって、非常に長いセグメント（アミノ酸６０個以上）に対して、現行の技術は満足のいくものではない。所望のペプチドの単離が困難または不可能であるような驚くほど複雑な混合物が得られることもしばしばである。
【０００６】
上記列挙した問題は、基礎となるアミノ酸の適切な誘導体、及び／またはカップリング反応に対する適切な条件が見つかれば、解決することができるであろう。副反応を最小限に抑えるために、ｔ−ブチルオキシカルボニル（ｔ−Ｂｏｃ）またはＮ−α−（９−フルオレニルメチル）オキシカルボニル（Ｆｍｏｃ）などの保護基が用いられてきた。しかしながら、これに加えて、カップリング反応においてペプチドカップリング添加剤などを用いるような、カップリング反応の他の態様も考慮すべきである。
【０００７】
添加剤は、一般に副反応を阻止し、ラセミ化を低減する。これまで、ペプチドカップリング時に最も一般的に用いられているペプチドカップリング添加剤は、溶液及び固相合成のいずれに対しても１−ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）である。この試薬は、カルボジイミドまたは他のカップリング剤と組み合わせて用いられるか、あるいは独立した試薬、例えば１−ベンゾトリアゾリオキシトリス（ジメチルアミノ）ホスホニウムヘキサフルオロホスフェート（ＢＯＰ）または類似ウロニウム塩として構築されていた。ＨＯＢｔは、段階的縮合及びセグメント縮合のいずれにも適用することができる。しかしながら、おそらくはステアリン酸の影響か、アミノ成分の低い塩基性度によって、ＨＯＢｔが有効でない多くのケースに直面している。ラセミ化の問題が特に深刻であることから、グリシンまたはプロリン以外のアミノ酸単位におけるセグメントカップリングが特に問題である。関連するＮ−ヒドロキシベンゾトリアジノン（ＨＯＯＢｔ）は、ラセミ化に対するより良好な保護を与えるかもしれないが、この物質は開環を伴う競争的副反応を起こすために滅多に使用されることはない。
【０００８】
ペプチドカップリングを容易にするための他の試薬についての記載もある。例えば、Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，１９９４，３５，２２７９〜２２８２頁、Ｃａｒｐｉｎｏらは、ＨＡＰｙＵやＡＯＰで表される１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾールとその対応するウロニウム塩が、ペプチドのカップリングを促進し、モデル固相ペプチドセグメントカップリングプロセスにおけるラセミ化を回避するのに有効であったことを開示している。さらに、Ｃａｒｐｉｎｏらは、Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．，１９９４，５９，６９５〜６９８頁において、例えば、ＨＢＴＵ，ＨＡＴＵ，ＨＢＰｙＵ，ＨＡＰｙＵ，ＨＢＭＤＵ及びＨＡＭＤＵで表されるアザベンゾトリアゾリルウロニウム塩が、ペプチド合成において有用であることを開示している。Ｅｈｒｌｉｃｈらなどの他の出版物は、ＨＡＰｙＵやＴＡＰｉｐＵなどで表されるウロニウム塩が、最小限のラセミ化でペプチドの環化を促進するのに有用であったことを開示している。
【０００９】
なかでもＣａｒｐｉｎｏに付与された米国特許第５，６４４，０２９号は、ペプチドのカップリングの促進に下記式で表される化合物と、そのＮ−オキシド及びその塩を使用することを開示している。
【化１】
2005500268.tif 000003
【００１０】
（式中、
Ｒ１及びＲ２は、それらが結合している炭素原子と協働して、ヘテロアリール環を形成し、前記ヘテロアリール環は、３から合計１３個までの環炭素原子を含む、酸素、硫黄または窒素含有ヘテロ芳香環であり、前記ヘテロアリールは、低級アルキルまたは電子供与基で置換されていても、置換されていなくてもよく；
ＹはＯ、ＮＲ４、ＣＲ４Ｒ５であり；
Ｒ５は独立して水素または低級アルキルであり；
ＸはＣＲ６Ｒ７またはＮＲ６であり；
Ｒ６及びＲ７は独立して水素または低級アルキルであるか、あるいはＲ６及びＲ７は協働してオキソ基を形成するか、あるいはｎ＝０のときには、Ｒ４とＲ６とが協働して、Ｙの窒素または炭素原子とＸの窒素または炭素原子との間の結合を形成し；
Ｑは（ＣＲ８Ｒ９）または（ＮＲ８）であり；
ｎが１のときは、Ｒ４及びＲ８とが協働して、Ｑの環炭素または窒素原子と、Ｒ８の環炭素または窒素原子との間の結合を形成してもよく、
ｎは０，１または２であり；
Ｒ３は水素、低級アルキルカルボニル、アリールカルボニル、低級アリールアルキルカルボニル、
【化２】
2005500268.tif 000004
【００１１】
正に荷電した電子吸引基、ＳＯ２Ｒ１４、または
【化３】
2005500268.tif 000005
【００１２】
であり、
Ｒ１４は、低級アルキル、アリールまたは低級アリールアルキルであり；ｑは０〜３であり、
Ｒ８及びＲ９は独立して水素または低級アルキルであるか、あるいはＲ７及びＲ８はそれらが結合している炭素と協働して、アリール環を形成し、ＡＡ１はアミノ酸であり、ＢＬＫはアミノ保護基であり、ｍは０または１である。
【００１３】
上記化合物は、下記式：
【化４】
2005500268.tif 000006
【００１４】
で表される化合物を、塩基の共存下、置換反応条件下でＲ３Ｌと反応させることによって調製されると教示されている。なお式中、Ｒ１，Ｒ２，Ｙ，Ｑ，ｎ，Ｘ及びＲ３は、上記定義のとおりであり、Ｌはハロゲン化物などの脱離基である。
【００１５】
上述の論文が出版された時点ならびに上述の特許が出願された時点において、それらの中に記載されているすべての化合物が上記の式（式中、Ｒ３は酸素原子に結合されている（Ｏ−異性体））を有すると確信されていた。この確信は、酸素原子がカチオン性ホスホニウム基に結合されている、対応するホスホニウム誘導体、例えばベンゾトリアゾール−１−イル−Ｎ−オキシ−トリス（ジメチルアミノ）ホスホニウムヘキサフルオロホスファイト（ＢＯＰ）や、
【化５】
2005500268.tif 000007
【００１６】
ベンゾトリアゾール−１−イル−Ｎ−オキシ−トリス−（ピロリジノ）−ホスホニウムヘキサフルオロホスフェート
【化６】
2005500268.tif 000008
【００１７】
などの構造に基づいたものであった。
【００１８】
これらの構造に基づいて、ヒドロキシベンゾトリアゾールのウロニウム塩誘導体が最初に記載されたときには、科学界では類推によって、下記の構造を有すると想定されていた。
【化７】
2005500268.tif 000009
【００１９】
（式中、正に荷電したウロニウムイオンは酸素原子に結合していた。）
さらに、ＨＡＴＵなどの他のカップリング試薬が記載された際には、ヒドロキシベンゾトリアゾール誘導体に割り当てられた構造への類推によって、ＨＡＴＵやその誘導体も下記の構造を有すると想定されていた。
【化８】
2005500268.tif 000010
【００２０】
実際に、同様の想定に基づいて、例えば上述の出版物中で上記したウロニウム塩は一般に、正に荷電したカチオンに酸素原子が結合した類似の構造を有すると信じられていた。このような構造は、Ｏ−異性体であると信じられていたので、これらの新しいＯ−異性体のＸ線結晶構造解析は実施されていなかった。
【００２１】
しかしながら、ＨＢＴＵ及びＨＡＴＵの構造について、最終的にＸ線結晶構造解析が行われると、驚くべきことにウロニウム塩誘導体に関しては、上記の想定が間違っていたことが判明した。より詳細には、ＨＡＴＵ及びＨＢＴＵに割り当てられた構造は、上で示した構造ではなかったことが後にＸ線結晶構造解析によって判明したのである。より詳細には、正に荷電した部分は酸素原子に結合しているのではなく、下記式で表される構造を有するトリアゾールの窒素原子上で置換されているのである。
【化９】
2005500268.tif 000011
【００２２】
（式中、Ｘ＝ＮまたはＣＨ）
上記トリアゾール誘導体において、正に荷電した基が窒素原子上にあったというこの現象は、上記構造中のＲ３が、正に荷電した窒素原子を含んだ電子吸引基であった場合にのみ起こるようであった。
【００２３】
しかしながら、状況はさらに複雑である。本発明者らは、１−ヒドロキシ−４−メチル−７−アザベンゾトリアゾールを弱酸の存在下、２−クロロ−１，１，３，３−ビステトラメチレンウロニウムヘキサフルオロホスフェートと反応させると、興味深い現象が起こることに気づいた。
【化１０】
2005500268.tif 000012
【００２４】
のような生成物が得られることもあれば、
【化１１】
2005500268.tif 000013
【００２５】
のような生成物がえられることもあり、あるいは、上記２つの混合物が得られることもあった。本発明者らは同じ試薬を用いて反応を行ったが、得られた生成物は常に同じではなかった。最近まで、本発明者らは４−メチル誘導体でのこれらの異なる結果を説明することができず、４−メチル誘導体のＯ−異性体またはＮ−異性体をどのように作るかを何らかの一貫性をもって理解または認識していなかった。
【００２６】
したがって、トリアゾール誘導体またはトリアゾール様誘導体に関しては、Ｒ３が、イミノカチオンまたはウロニウム基などの正に荷電した窒素原子を含む正に荷電した電子吸引基である場合には、上述の方法に従って調製される生成物はＯ−異性体（すなわち、Ｒ３基が酸素原子に結合している生成物）ではなく、むしろＮ−異性体（すなわち、Ｒ３基が窒素原子に結合している生成物）であると一般的に結論づけた。したがって、今日まで、Ｒ３がウロニウムカチオンまたはインモニウムカチオンである場合に、Ｎ−異性体は調製されたが、対応するＯ−異性体は調製されていなかった。
【００２７】
この意外な新事実に基づいて、科学界では、ＨＯＡＴ及びＨＯＢＴインモニウム及びウロニウム型カップリング剤に対する捕らえどころのないＯ−異性体を作成するために一致団結した努力が行われた。例えば、ＬｉとＸｕは、インサイチューで調製されペプチドカップリングにおいて有用であった様々なＨＯＢＴ及びＨＯＡＴインモニウム型カップリング試薬のＯ−異性体を作成する手段を発見したと主張している。例えば、ＳｂＣｌ６の存在下でのヒドロキシトリアゾールの反応によって、下記式で示されるようなＨＯＢｔまたはＨＯＡＴに基づくインモニウム型試薬のＯ−異性体が生産されるであろうということは、ＬｉとＸｕによって、Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  ５６，４４３７〜４４４５頁（２０００）及びＴｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，４１，７２１〜７２４頁（２０００）において主張されているが、確認はされていない。
【化１２】
2005500268.tif 000014
【００２８】
しかしながら、Ｘ線回折によって、これらは以下に示すようなＯ−異性体誘導体を形成しないことが確かめられた。
【化１３】
2005500268.tif 000015
【００２９】
さらに、彼らが、上に示したように当初はＯ−異性体であると信じていた化合物のもう一方、すなわちＢＤＭＰのＸ線解析を行った際に、これらもまた上に示したようなＯ−異性体を形成するのではなく、むしろ対応するＮ−異性体を形成することを見いだした。ＬｉとＸｕ、Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．Ｐｅｒｋｉｎ  Ｔｒａｎｓ．，２，１１３〜１２０頁（２００１）を参照のこと。彼らが提示していた他のＯ−異性体生成物の構造についても、今のところまだ確認されていない。
【００３０】
したがって、現在のところ、ＨＯＡｔまたはＨＯＢｔ化合物のウロニウム塩及びインモニウム塩のＯ−異性体を実際に調製した者はまだない。
【００３１】
しかしながら、本発明者らは、Ｏ−異性体を合成する手段を見いだし、Ｏ−異性体がペプチドカップリングにも有用であることを示した。
【００３２】
発明の概要
したがって、本発明は下記式の化合物を対象とする。
【化１４】
2005500268.tif 000016
【００３３】
（式中、
Ｒ３は下記の式を有する正に荷電した電子吸引基であり；
【化１５】
2005500268.tif 000017
【００３４】
（式中、Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５，Ｒ１６は、独立して水素、あるいは電子吸引基または電子供与基で置換されていても置換されていなくてもよい低級アルキルであるか、あるいはＲ１０及びＲ１２は、それぞれ、それらが結合している窒素原子と、該窒素原子に結合した炭素原子と協働して、３または４個の環炭素原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、あるいはＲ１０及びＲ１１が、それらが結合している窒素原子と協働して、またはＲ１２及びＲ１３が、それらが結合している窒素原子と協働して、それぞれ、５個までの環炭素原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、Ｒ１４及びＲ１５が、それらが結合している窒素原子と協働して、それぞれ、４または５個の環炭素原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、Ｒ１４がそれが結合している窒素原子と協働して、またＲ１６がそれに結合している炭素原子と協働して、それぞれ、４または５個の環炭素原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成している）
ＥはＮまたはＣＲであり；
Ｒは水素または低級アルキルであり；
ＳＢはアニオンであり；
Ｒａ及びＲｂは独立して、水素、低級アルキル、電子吸引基または電子供与基であるか、あるいはＲａ及びＲｂはそれらが結合している炭素原子と協働して、シクロアルキル基、複素環基、アリール基またはヘテロアリール基を形成し、該シクロアルキル、複素環、アリール及びシクロアルキル基は、低級アルキル、電子吸引基または電子供与基によって置換されていないか、あるいは置換されている）
ある好ましい実施形態において、式Ｉの塩のカチオン部分は、下記の式を有するか、そのＮ−オキシドまたはその塩である。
【化１６】
2005500268.tif 000018
【００３５】
（式中、
Ａは６〜１４個の環炭素原子と合計が２０個までの炭素原子を含むアリール基、またはヘテロアリール環であり、前記ヘテロアリール環は、５個から合計１４個までの環原子と３個から合計１３個までの環炭素原子と合計２０個までの炭素原子を有する酸素、硫黄または窒素含有ヘテロ芳香族であり、前記ヘテロアリール及びアリール基は、電子供与基または電子吸引基または低級アルキルによって置換されていなくても置換されていてもよく；
Ｒ３は下記の式を有する正に荷電した電子吸引基であり；
【化１７】
2005500268.tif 000019
【００３６】
（式中、Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５，Ｒ１６は、独立して水素、あるいは電子吸引基または電子供与基で置換されていても置換されていなくてもよい低級アルキルであるか、あるいはＲ１０及びＲ１２は、それぞれ、それらが結合している窒素原子と、該窒素原子に結合した炭素原子と協働して、３または４個の環炭素原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、あるいはＲ１０及びＲ１１が、それらが結合している窒素原子と協働して、またはＲ１２及びＲ１３が、それらが結合している窒素原子と協働して、それぞれ、５個までの環炭素原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、Ｒ１４及びＲ１５が、それらが結合している窒素原子と協働して、それぞれ、４または５個の環炭素原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成するか、Ｒ１４がそれが結合している窒素原子と協働して、またＲ１６がそれに結合している炭素原子と協働して、それぞれ、４または５個の環炭素原子を含む５または６員窒素含有複素環を形成している）
ＥはＮまたはＣＲであり；
Ｒは水素または低級アルキルである）
本発明の他の実施形態は、式ＩまたはＩＩの単離生成物を対象とする。
【００３７】
式ＩまたはＩＩの化合物の好ましい実施形態は、実質的に純粋なものである。
【００３８】
本発明は、ペプチドを含むアミドの調製方法であって、アミド形成に有効な量の式ＩまたはＩＩの化合物の存在下、随意で脱水剤の存在下にて、アミンをカルボン酸と反応させることを含む方法も対象とする。
【００３９】
本発明の詳細な説明
上述のように、本発明のある実施形態は、式Ｉ及びＩＩの化合物と、ペプチドなどのアミドの調製時におけるそれらの使用に関する。ペプチドの形成に関して、式Ｉ及びＩＩの化合物は、それぞれ遊離のアミノ基を有する第１のアミノ酸または第１のペプチドが、それぞれ遊離のカルボキシ基を有する第２のアミノ酸または第２のペプチドと、アミド形成条件下においてカップリングされてペプチドを形成するような、ペプチド形成時に用いることができる。反応体の一方がペプチドである場合、得られる生成物はより大きなペプチドである。
【００４０】
本明細書中で用いる「シクロアルキル」基という用語は、８〜１３個の環炭素原子を含み、炭素原子数の合計が２０までの環状部分のことをいう。シクロアルキル基は、完全に飽和されていてもよいし、あるいは炭素−炭素二重結合、より好ましくは約３以下の炭素−炭素二重結合を含んでいてもよいし、それぞれが０〜３の炭素−炭素二重結合を含み、三重結合を含まないことがより好ましい。シクロアルキル基は、１、２または３個の環を含んでいてもよい。シクロアルキル基は、１つ以上の電子供与基または電子吸引基で置換されていなくても、置換されていてもよい。
【００４１】
本明細書中で用いる「アリール」という用語は、４ｎ＋２個の環炭素原子を含む（ｎは好ましくは１、２または３）芳香族基のことをいう。アリール基は置換、非置換のいずれであってもよく、存在する炭素原子の合計は２０炭素原子まで、より好ましくは１５炭素原子までである。アリール基は非置換であってもよいし、あるいは電子供与基、電子吸引基または低級アルキルによって置換されていてもよい。アリール基としては、例えば、フェニル、２−ナフチル、β−ナフチルなどが挙げられる。最も好ましいアリール基はフェニルである。
【００４２】
本明細書で用いる「アリールアルキル」という用語は、アルキレン架橋を介して主鎖に結合されたアリール基のことをいい、前記アルキレン架橋は１〜６個の炭素原子を含んでいる。このような基としては、例えば、ベンジル、フェネチルなどが挙げられる。さらに、アリールアルキルは、電子供与基または電子吸引基によって、特に本明細書中で定義するアリール部分上において置換されていてもよいし、置換されていなくてもよい。
【００４３】
本明細書で用いて「複素環式」という用語は、少なくとも１つの環炭素原子がＳ，ＮまたはＯ原子に置換されている、本明細書中に定義したシクロアルキル基のことをいう。好ましくは、複素環基の環原子は５〜１４個であり、環炭素原子の合計は１３個までであり、炭素原子の合計は１８個までである。好ましくは、複素環基は、単環式、二環式または三環式である。複素環基は、４個以下の環ヘテロ原子、より好ましくは２個以下の環ヘテロ原子、最も好ましくは１個の環ヘテロ原子を含むことが好ましい。一例として、ピペリジン、テトラヒドロフラン、モルフォリン、テトラヒドロピロールなどが挙げられる。
【００４４】
本明細書で用いる「ヘテロアリール」という用語は、窒素、硫黄及び酸素から選択される少なくとも１つのヘテロ原子環原子を含むヘテロ芳香族のことをいう。好ましくは、ヘテロアリール基は５〜１４個の環原子と、合計１３個の環炭素原子と、合計１８個までの炭素原子を含む。ヘテロアリールという用語には、ベンゾ複素環式も含まれる。好ましくは、ヘテロアリール環は、１，２，３または４個の環ヘテロ原子を含む。より好ましくは、ヘテロアリール基は、単環式、二環式、三環式のいずれであってもよい。ヘテロアリール基は好ましくは２個以下の環ヘテロ原子を含み、最も好ましくは１個の環ヘテロ原子を含む。最も好ましい環ヘテロ原子は酸素及び窒素であり、なかでも窒素が最も好ましい。ヘテロアリールの例としては、チエニル、ベンゾチエニル、１−ナフトチエニル、チアンスレニル、フリル、ベンゾフリル、ピロリル、イミダゾリル、ピラゾリル、ピリジル、ピラジニル、ピリミジニル、ピダジニル、インドリル、イソインドリル、インダゾリル、プリニル、イソキノリル、キノリル、ナフチリジニル、キノキサリニル、キナゾリニル、シンノリニル、ｐ−テリジニル、カルボリニル、イソチアゾリル、ベンゾフリルなどが挙げられる。
【００４５】
窒素が環原子である場合、Ｎ−オキシドも形成可能である。本発明は、窒素含有ヘテロアリールのＮ−オキシドも見込んでいる。
【００４６】
本明細書で用いる「低級アルキル」は、単独または他の基との組み合わせて用いられる場合、１〜６個の炭素原子を含むアルキル基を意味する。低級アルキルは、直鎖状または分枝鎖状のいずれであってもよく、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、アミル、ヘキシルなどの基が含まれる。好ましいアルキル基は１〜３個の炭素原子を含み、メチルが最も好ましい。
【００４７】
本明細書で用いる「電子供与基」は、分子内の同じ位置を占めた場合に水素よりも多くの電子を放出または供与するであろう基のことをいう。Ｊ．Ｍａｒｃｈ，Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，第３版，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，２３８頁（１９８５）を参照のこと。これらのタイプの基は、当該技術分野において周知である。例としては、低級アルキルアミノ、ジ低級アルキルアミノ、アミノ、アリール、低級アルコキシ、低級アラルコキシ、アリールオキシ、メルカプト、低級アルキルチオなどが挙げられる。好ましい電子供与基は、アミノ、ヒドロキシ、低級アルコキシ、低級アルキルアミノ及びジ低級アルキルアミノである。
【００４８】
本明細書で定義する「電子吸引基」という用語は、該基が分子内の同じ位置を占めた場合に、水素よりも該基自身に電子をよく引きつけるであろう基のことをいう。Ｊ．Ｍａｒｃｈ，Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，第３版，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，２３８頁（１９８５）を参照のこと。これらの基には、ニトロ、カルボキシ、低級カルボアルコキシ、カルボキシアミド、モノハロアルキルアルキル、ジハロアルキル、トリハロアルキル（例えばＣＦ３）、ハロ、ホルミル、低級アルカノイル、低級アルキルスルフィニル、低級アルキルスルフォニルなどが含まれる。
【００４９】
上記のように、本発明は下記の式Ｉの塩を対象とする。
【化１８】
2005500268.tif 000020
【００５０】
（式中、Ｒａ，Ｒｂ，Ｅ，ＳＢ及びＯＲ３は上記定義の通りである）
本発明の１つの実施形態において、Ｒａ及びＲｂは独立して水素、または上記定義の環上の上記で特定した置換基である。
【００５１】
他の実施形態において、Ｒａ及びＲｂは、それらが結合している炭素原子と協働して、本明細書中に定義されるようなシクロアルキル基、アリール基、複素環基、またはヘテロアリール基を形成する。これらの環状基は、１つ以上の電子吸引基または１つ以上の電子供与基で置換されていなくても、置換されていてもよい。
【００５２】
本発明の好ましい化合物は、式ＩＩで表されるものである。
【００５３】
本明細書中に定義するように、Ａはアリールまたはヘテロアリール環である。Ａは単環式、二環式または三環式のいずれであってもよい。Ａはジアゾール（ＥがＣＲの場合）またはトリアゾール（ＥがＮの場合）に縮合されている。Ａは、本明細書で定義するような、低級アルキル、または１つ以上の電子供与基または電子吸引基で置換されていなくてもよいし、置換されていてもよい。好ましいＡ基は、ピリジルとジアゾールまたはトリアゾール環とによって共有される炭素原子に窒素原子が隣接している、フェニル及びピリジル、特に１−または４−ピリジルである。
【００５４】
Ｅの好ましい値は、ＣＨ及びＮであり、Ｎが最も好ましい。
【００５５】
Ｒ３は本明細書中では、正に荷電したウロニウムカチオンまたはイミノカチオンとして定義される。Ｒ３は、非環式であってもよいし、環式であってもよい。Ｒ３が非環式であれば、Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５及びＲ１６は独立して水素またはアルキルである。アルキルで有る場合には、Ｒ３は直鎖である。さらに、Ｒ３がアルキルである場合には、該アルキルは１〜５個の炭素原子を含む、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、ｎ−ブチルまたはｎ−ペンチルであることが好ましい。Ｒ３がアルキルで有る場合には、該アルキルは１〜３個の炭素原子を含むことが特により好ましい。また、Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５及びＲ１６中のアルキル基が置換されている場合には、電子供与置換基、特に低級アルコキシで置換されていることが好ましい。例えば、アルキルが置換されている場合には、Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５及びＲ１６の好ましい値は、ＣＨ２ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２ＣＨ３である。Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２及びＲ１３が同一で、Ｒ１４，Ｒ１５及びＲ１６が同一であることがさらに好ましい。
【００５６】
しかしながら、Ｒ３は環状基であってもよい。例えば、好ましい環状ウロニウム及びイミノ基は下記の式を有する。
【化１９】
2005500268.tif 000021
【００５７】
（式中、ｎは２または３であり、ｍは３または４である）
あるいは、ウロニウム置換基に関して、Ｒ１０及びＲ１１は、それらが結合している窒素原子と協働して、あるいはＲ１２及びＲ１３は、それらが結合している窒素原子と協働して、５または６員環を形成する。このような場合、それらは下記の式の環を形成する。
【化２０】
2005500268.tif 000022
【００５８】
（式中、ＵはＣＨ２，ＯまたはＮ−Ａｌｋであり、Ａｌｋは低級アルキル、特にメチルである）
このような場合Ｒ３は、
【化２１】
2005500268.tif 000023
【００５９】
となる。
【００６０】
（式中、Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２及びＲ１３、ならびにＵは上記定義したとおりである）
ウロニウムカチオンに関して、Ｒ３基は、例えば下記の式で示されるような同一または異なっていてもよい２つの環を含んでいてもよい。
【化２２】
2005500268.tif 000024
【００６１】
しかしながら、Ｒ１０、Ｒ１１及びそれらが結合している窒素原子と、Ｒ１２、Ｒ１３及びそれらが結合している窒素原子との両方が環を形成する場合、これらの２つの基によって形成される環は同じであることが好ましい。
【００６２】
イミノカチオンに関して、Ｒ３置換基は、上述のように置換されていてもよい。あるいは、Ｒ３は、下記の式であってもよい。
【化２３】
2005500268.tif 000025
【００６３】
（式中、ｎ６は２または３であり、ｎ７は１または２である）
例えば、Ｒ１４、Ｒ１５及びそれらが結合している窒素原子は、例えば次のような環を形成してもよい。
【化２４】
2005500268.tif 000026
【００６４】
（式中、Ｕは上記定義したとおりである）
したがって、例えば、Ｒ３は、下記の式であってもよい。
【化２５】
2005500268.tif 000027
【００６５】
（式中、Ｕ及びＲ１６は上記定義したとおりである）。
【００６６】
あるいは、Ｒ１６は炭素原子と協働して、及びＲ１４は自らが結合している窒素原子と協働して、下記式で表される環を形成してもよい。
【化２６】
2005500268.tif 000028
【００６７】
（式中、Ｒ１５及びＵは上記定義のとおりである）
Ｒ３は下記の式であることが好ましい。
【化２７】
2005500268.tif 000029
【００６８】
（式中、Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２及びＲ１３は上記定義のとおりであり、Ｒ１４，Ｒ１５及びＲ１６は独立して水素または、上記定義したような非置換または置換のいずれであってもよい低級アルキルである。Ｒ３がウロニウム原子、すなわちＲ３が下記の式であることがさらに好ましい。
【化２８】
2005500268.tif 000030
【００６９】
（式中、Ｒ１０，Ｒ１１，Ｒ１２及びＲ１３は上記定義のとおりである）
本発明の化合物は好ましくは下記の式を有する。
【化２９】
2005500268.tif 000031
【００７０】
（式中、Ｒ及びＲ３は上記定義おとおりである）
本明細書中に定義したように、Ａはジアゾールまたはトリアゾール環に縮合されている。Ａは１つの環で構成されてもよいし、あるいは２つ以上の縮合環からなるものであってもよい。Ａは、低級アルキル、電子供与基または電子吸引基によって置換されていなくても置換されていてもよい、シクロアルキル、複素環式、アリールまたはヘテロアリール環のいずれかであってもよい。Ａはアリールまたはヘテロアリールであることが好ましい。Ａ環がジアゾールまたはトリアゾールに縮合した６員環式の環を含む場合には、Ａは４位においてアルキルまたはハロで置換されていないことが好ましい。この場合、４位はどの置換基でも置換されていないことがさらにより好ましい。しかしながら、Ａ環がジアゾールまたはトリアゾールに縮合した５員環式の環を含む場合には、４位は置換されていなくても置換されていてもよいが、４位はアルキルまたはハロによって置換されていないことが好ましく、４位は非置換であることがさらにより好ましい。Ａ環は置換されていないことが最も好ましい。本明細書で用いる「４位で置換された」という用語は、４位の置換基を意味するが、ジアゾールまたはトリアゾールに縮合した第１の環式環及び４，５位において前記第１の環式環に縮合した第２の環式環を有するＡ基の一部である環式環のことは意味しない。
【００７１】
好ましい実施形態において、式Ｉの塩のカチオン部分は下記の式を有する。
【化３０】
2005500268.tif 000032
【００７２】
（式中、ＧはＣＨまたはＮであり、Ａ，Ｅ及びＲ３は上記定義のとおりである）
１つの実施形態において、Ｇは環、特に６員環の４位に位置しており、好ましくは置換されていない。
【００７３】
Ａはフェニル環または５または６員のヘテロアリール基であることが好ましい。Ａが５員のヘテロアリールである場合には、ＧはＣＨであることが好ましく、Ａが６員のヘテロアリールである場合には、ＧはＮまたはＣＨであることが好ましい。ＧはＣＨであることが好ましい。Ａはフェニルまたはピリジル、例えば、それぞれ下記の式で表される１，２，３または４−ピリジルであることが好ましい。
【化３１】
2005500268.tif 000033
【００７４】
好ましいピリジルは、
【化３２】
2005500268.tif 000034
【００７５】
である。
【００７６】
ピリジルは４位において置換されていないことが好ましく、例えば、ピリジルはアルキルまたはハロ置換基を有していない。より好ましい実施形態において、ピリジルはアルキルによって置換されておらず、最も好ましい実施形態において、ピリジルは置換されていない。
【００７７】
式ＩＩの好ましい塩は下記の式を有する。
【化３３】
2005500268.tif 000035
【００７８】
（式中、Ｅ及びＲ３は上記定義のとおりであり、
ＧはＮまたはＣＲ１であり、
ＪはＮまたはＣＲ２であり、
ＬはＮまたはＣＲ８であり、
ＭはＮまたはＣＲ５であり、
ＱはＮまたはＣＲ６であり、
ＴはＮまたはＣＲ７であり、
ＶはＯ，ＳまたはＮであり、
Ｒ２，Ｒ５，Ｒ６，Ｒ７及びＲ８は、独立して水素または低級アルキルまたは電子吸引基または電子供与基であり、
Ｒ１は水素である。）
Ｒ２，Ｒ５，Ｒ６，Ｒ７及びＲ８は、独立して水素または低級アルキルであることが好ましい。しかしながら、Ｒ２，Ｒ５，Ｒ７及びＲ８は上に示した通りであり、Ｒ６は水素であることがさらにより好ましい。Ｒ２，Ｒ３，Ｒ５，Ｒ６，Ｒ７及びＲ８は水素であることが最も好ましい。
【００７９】
本発明の塩の他の好ましいカチオン形態は下記の式を有する。
【化３４】
2005500268.tif 000036
【００８０】
（式中、
Ｇ，Ｍ，Ｊ，Ｌ，Ｍ，Ｅ，Ｖ及びＲ３は上記定義したとおりであり、Ｒ２０は水素または、電子供与基または電子吸引基で置換されていなくても置換されていてもよい低級アルキルであり、ｏは１、２，３または４であり、Ｂはアリール、シクロアルキルまたはヘテロアリール環または上記定義したような複素環基である。Ｂは、それぞれシクロアルキルまたはアリールの１または２または３個の環炭素原子が、Ｎ，ＯまたはＳからなる群より選ばれるヘテロ原子に置換されていてもよい、複素環またはヘテロアリールであってもよい。Ｂはアリールまたはヘテロアリールであることが好ましい。
【００８１】
ｏが０である場合には、アリール、ヘテロアリール複素環またはシクロアルキル環は置換されておらず、ｏが１である場合には、環は一置換されており、ｏが２である場合には、環は二置換されているものとする。
【００８２】
好ましいカチオンとしては、
【化３５】
2005500268.tif 000037
【００８３】
などが挙げられ、
式中、Ｊ，Ｇ，Ｌ，Ｍのうちの１つはＮであり、残りがＣＨであり、Ｒ２０、Ｅ及びｏが上記定義したとおりである。
【００８４】
特に好ましい実施形態としては、
【化３６】
2005500268.tif 000038
【００８５】
（式中ＳＢはアニオン（対立アニオン））
が挙げられる。
【００８６】
勿論、本明細書中に記載した式の様々な組み合わせや並べ替えも本発明によって見込まれる。さらに、マーカッシュの分類では、上述の要素の全部より少ない要素を含み、それらの様々な変形もまた本発明によって見込まれている。
【００８７】
上述のように、上記化合物は、ペプチドカップリング、すなわち、第１のアミノ酸または第１のペプチドの遊離アミノ基と、第２のアミノ酸またはペプチドの遊離のカルボキシ基との間の反応を促進するのに有用である。本発明のプロセスは一般的であり、２つのアミノ酸、ジペプチドとアミノ酸、トリペプチドとアミノ酸、テトラペプチドとアミノ酸のカップリング、ならびにペプチドと別のペプチドとのカップリング、ジペプチド、より高次のペプチドのカップリング、ポリペプチドのカップリングなどを行う際に用いることができる。
【００８８】
式Ｉの化合物をアミノ保護アミノ酸または式ＢＬＫ１−ＡＡ１のペプチドなどのアミノ化合物と反応させると、次式で表される対応するアミノ酸エステルが形成される。
【化３７】
2005500268.tif 000039
【００８９】
（式中、ＡＡ１は本明細書で定義したアミノ酸またはペプチドであり、ＢＬＫ１は本明細書で定義したアミノ保護基であり、Ｒａ，Ｒｂ及びＥは上記定義のとおりである。このアミノ酸エステルは、Ｒ２２Ｒ２３ＮＨ表されるアリールアミノ、アルキルアミノ、低級アリールアミノなどの、遊離アミノを有した化合物と反応することができる。上記式中、Ｒ２２及びＲ２３は、独立して、水素、低級アルキル、アリールまたは低級アリールアルキルであり、下記式の化合物を形成する。）
【化３８】
2005500268.tif 000040
【００９０】
当該技術分野において周知の技術によって保護基を除去することにより、下記式の生成物が得られる。
【００９１】
ＡＡ１ＮＲ２２Ｒ２３
この技術は、第２のアミノ化合物が、ＡＡ２で表される遊離のアミノ基を有したアミノ酸またはペプチドで有る場合に特に有用である。この場合、ペプチドは、例えば次のようにしてＡＡ１とＡＡ２との間で形成される。
【化３９】
2005500268.tif 000041
【００９２】
（式中、ＡＡ１，ＡＡ２，ＢＬＫ１，Ｅ、ならびにＲａ及びＲｂは本明細書に定義したとおりである）
保護基は、本明細書に記載する任意の保護基であってよいが、好ましい保護基はＦＭＯＣ，ＢＯＣ、ベンジルオキシカルボニルＢＳＭＯＣ及びＢｓｐｏｃである。
【００９３】
本明細書中で用いる「アミノ酸」またはＡＡ，ＡＡ１またはＡＡ２という用語は、塩基性アミノ基（ＮＨ２）及び酸性カルボキシル基（ＣＯＯＨ）の両方を含む有機酸のことをいう。したがって、前記分子は両性であり、水溶液中では両極性イオンとして存在する（“Ｔｈｅ  Ｃｏｎｄｅｎｓｅｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ”、第１０版、Ｇｅｓｓｎｅｒ  Ｇ．Ｈａｗｌｅｙ編、Ｖａｎ  Ｎｏｓｔｒａｎｄ  Ｒｅｉｎｈｏｌｄ  Ｃｏｍｐａｎｙ（在英国ロンドン）、４８頁（１９８１年）を参照のこと）。好ましいアミノ酸はα−アミノ酸である。それらは、特に限定されないが、タンパク質の構成要素として確立されている２５個のアミノ酸を含んでいる。それらは、アミノ酸分子中に少なくとも１つのカルボキシル基と、１つの一級または二級アミノ基とを含んでいなければならない。この用語には、アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、ノルロイシン、プロリン、ヒドロキシプロリン、フェニルアラニン、トリプトファン、アミノイソブチル酸、メチオニン、グリシン、セリン、スレオニン、システイン、シスチン、グルタミン酸、リジン、ヒドロキシリジン、オルニチン、アルギニン、ヒスチジン、ペニシラミン、ナフチルアミン、α−フェニルグリシンなどのタンパク質構成アミノ酸が含まれる。
【００９４】
本明細書で用いる「ペプチド」という用語は、アミド結合によって互いに化学的に結合したアミノ酸単位で構成される化合物の群のことをいう。ペプチドは、わずか２個のアミノ酸残基しか含まないものであってもよいし、アミノ酸残基の重合体を含むものであってもよい（ポリペプチド）。
【００９５】
本明細書で用いる「アミノ酸」及び「ペプチド」という用語は、それぞれ保護基を含むアミノ酸及びペプチドも包含する。これらの保護「基」は、望ましくない副反応を防止するために、カップリングに関与若しくは参加しないアミノ酸またはペプチドのアミノ基またはカルボキシル基を保護する。これらの保護基は側鎖の反応性基も保護する。
【００９６】
アミノ基に対する数多くの保護試薬が、当該技術分野において知られ、ペプチドの合成に用いられてきた。これらの保護基は、米国特許第３，８３５，１７５号，第４，５０８，６５７号，第３，８３９，３９６号，第４，５８１，１６７号，第４，３９４，５１９号，第４，４６０，５０１及び第４，１０８，８４６号のなかで検討されており、これらのすべての内容をそれら全体を本明細書中で列挙した如く、引用により本願に組み込む。他のアミノ保護基は、米国特許出願シリアル番号３６４，６６２の中で検討されており、この内容もまた引用により本願に組み込む。他のアミノ保護基は、Ｅ．ＧｒｏｓｓとＪ．Ｍｅｉｅｎｈｏｆｆｅｒ編、ＴＨＥ  ＰＥＰＴＩＤＥＳ、第２号（Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，Ｎ．Ｙ．，在ニューヨーク）（１９８０）の中で、Ｇ．ＢａｒａｎｙとＲ．Ｂ．Ｍｅｒｒｉｆｉｅｌｄによる“Ｓｏｌｉｄ  Ｐｈａｓｅ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ”という題の論文のなか、ならびに、Ｔ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋによる“ＰＲＯＴＥＣＴＩＶＥ  ＧＲＯＵＰＳ  ＩＮ  ＯＲＧＡＮＩＣ  ＳＹＮＴＨＥＳＩＳ”という題の成書のなかに記載されており、これらのすべての内容を引用により本願に組み込む。
【００９７】
本明細書中で用いるアミノ酸保護基、（ＢＬＫ，ＢＬＫ１）という用語は、当該技術分野において周知であり、アミノ酸のアミノ（ＮＨ２）基を保護するために用いられてきた保護基のことをいう。９−フルオレニルメチルオキシカルボニル（ＦＭＯＣ）、２−クロロ−１−インダニルメトキシカルボニル（ＣＬＩＭＯＣ）及びベンズ［ｆ］インデン−３−メチルオキシカルボニル（ＢＩＭＯＣ）及びｄｂｄ−ＴＭＯＣなどの保護基が、上記引用した、米国特許第３，８３５，１７５号、第４，５０８，６５７号、第３，８３９，３９６号、第４，５８１，１６７号、第４，３９４，５１９号、第４，４６０，５０１号、及び第４，１０８，８４６号に記載されている。さらに、２−（ｔ−ブチルスルフォニル）−２−プロぺニルオキシカルボニル（Ｂｓｐｏｃ）及びベンゾチオフェンスルフォン−２−メトキシカルボニル（Ｂｓｍｏｃ）などの他のアミノ保護基を用いてもよい。その他のＮ−アミノ保護基としては、例えば、ｔ−ブチルオキシカルボニル（ＢＯＣ）、ｔ−アミルオキシカルボニル（Ａｏｃ）、β−トリメチルシリルエチルオキシカルボニル（ＴＥＯＣ）、アダマンチルオキシカルボニル（Ａｄｏｃ）、１−メチル−シクロブチルオキシカルボニル（Ｍｃｂ）、２−（ｐ−ビフェニリル）プロピル−２−オキシカルボニル（Ｂｐｏｃ）、２−（ｐ−フェニルアゾフェニル）プロピル−２−オキシカルボニル（Ａｚｏｃ）、２，２−ジメチル−３，５−ジメチルオキシベンジルオキシカルボニル（Ｄｄｚ）、２−フェニルプロピル−２−オキシカルボニル（Ｐｏｃ）、ベンジルオキシカルボニル（Ｃｂｚ）、ｐ−トルエンスルフォニルアミノカルボニル（Ｔａｃ）、ｏ−ニトロフェニルスルフェニル（Ｎｐｓ）、ジチアスクシノイル（Ｄｔｓ）、フタロイル、ピペリジノキシカルボニル、ホルミル、トリフルオロアセチルなどの基が挙げられる。
【００９８】
これらの保護基は、４つのカテゴリーに分類することができる。
【００９９】
１）塩基性の不安定なＮα−アミノ酸保護基、例えばＦＭＯＣなど。
【０１００】
２）酸によって除去される保護基、例えばＢｏｃ，ＴＥＯＣ，Ａｏｃ，Ａｄｏｃ，Ｍｃｂ，Ｂｐｏｃ，Ａｚｏｃ，Ｄｄｚ，Ｐｏｃ，Ｃｂｚ，２−フランメチルオキシカルボニル（Ｆｏｃ），ｐ−メトキシベンジルオキシカルボニル（Ｍｏｚ），Ｎｐｓ等。
【０１０１】
３）水素化によって除去される保護基、例えばＣｂｚ等。
【０１０２】
４）求核試薬によって除去される保護基、例えばＢｓｐｏｃ，Ｂｓｍｏｃ，Ｎｐｓ，及びＤｔｓ等。
【０１０３】
５）カルボン酸から誘導され、酸、塩基または求核試薬によって除去される保護基、例えばホルミル、アセチル、トリフルオロアセチル等。
【０１０４】
当該技術分野において知られている大多数のカルボキシ保護基を用いることができる。これらの可能な多くの例が、Ｔ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓによる“ＰＲＯＴＥＣＴＩＶＥ  ＧＲＯＵＰＳ  ＩＮ  ＯＲＧＡＮＩＣ  ＳＹＮＴＨＥＳＩＳ”（１９８１年）のなかに記載されており、これらのすべての内容を引用により本願に組み込む。これらの例には、メチルエステル、ｔ−ブチルエステル、β−トリメチルシリルエチルエステル、ベンジルエステル等が含まれる。
【０１０５】
さらに、タンパク質合成の過程において、望ましくない副反応を防止するために、アミノ酸の特定の側鎖を保護する必要があるかもしれない。様々な保護基が、米国特許第５，３６０，９２８号に記載されており、その内容は引用により本願に組み込む。
【０１０６】
「アミノ酸またはペプチドのアシル化基」という用語は、アシル化反応を容易にするアミノ酸またはペプチドの遊離のカルボキシル末端上にある基、すなわち、アシル炭素における求核置換基のことをいう。その例としては、遊離の酸、酸ハロゲン化物、エステル、例えば本明細書中で定義する１〜５個の電子吸引基によって置換されていなくても置換されていてもよい低級アルキルエステル、フェノキシエステルなど、あるいは無水物などが挙げられる。好ましいアシル化誘導体は、酸、酸ハロゲン化物、特に酸塩化物またはフッ化物、及びフェノキシエステルである。
【０１０７】
好ましいアシル化アミノ酸は、下記の式で表されるアミノ酸基である。
【０１０８】
ＢＬＫ−ＡＡ−Ｍ
（式中、ＢＬＫはアミノ保護基であり、
ＡＡはアミノ酸であり、
Ｍはハロまたは下記式であり、
【化４０】
2005500268.tif 000042
【０１０９】
（式中、Ｒ２１は独立してハロ、低級アルキル、ニトロ、シアノまたは他の電子吸引基であり、ｐは０〜５である））。ｐが０のとき、フェノキシエステルは置換されていない。
【０１１０】
最も好ましいアミノ酸のアシル化基は、アミノ酸塩化物またはフッ化物である。アミノ酸塩化物の調製及びアシル化誘導体としての使用については、Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．（１９８６年）、３７３４〜３７３６頁のＣａｒｐｉｎｏらによる論文のなかで検討されており、その内容は引用により本願に組み込む。簡単にいえば、アミノ酸塩化物は、アミノ酸を塩化チオニルと反応させ、生成物をＣＨ２Ｃｌ２−ヘキサンなどの再結晶試薬から再結晶させることによって調製することができる。
【０１１１】
ペプチド合成におけるアミノ酸フッ化物の調製及び使用については、米国特許第５，３６０，９２８号のなかで検討されており、その内容は引用により本願に組み込む。そこに記載されているように、アミノ酸フッ化物は、Ｎ−保護化アミノ酸をフッ化シアヌルと反応させることによって調製することができる。この反応は、０℃から溶媒の還流温度までの温度で行うことができるが、反応は室温で行うことが好ましい。この反応は、ピリジン／ＣＨ２Ｃｌ２などの不活性溶媒中で行うこともできる。フッ化シアヌルは、下記の式に従って、フッ化カリウムの存在下、１５０℃〜２５０℃の高い温度で対応する塩化物から調製することができる。
【化４１】
2005500268.tif 000043
【０１１２】
当該技術分野において周知の他のフッ素化剤、例えばフッ化チオニル、２，４，６−トリニトロフルオロベンゼン、Ｎ−メチル−２−フルオロピリジニウム塩などを、フッ化シアヌルの代わりに用いて、フッ化物を与えてもよい。
【０１１３】
本発明に従う典型的なペプチドの調製には以下の工程が含まれる。
【０１１４】
１）第１のアミノ酸または第１のペプチドが固体支持体に繋留されていない限り、該アミノ酸またはペプチドの遊離のカルボキシ基を保護。
【０１１５】
２）第２のアミノ酸またはペプチドの遊離のアミノ基を保護。
【０１１６】
３）必要であれば、側鎖を保護。
【０１１７】
４）式Ｉの化合物の存在下において、第１のアミノ酸またはペプチドを第２のアミノ酸またはペプチドとカップリング。
【０１１８】
５）保護基の除去。
【０１１９】
工程１〜３の手順はどの順序で実施してもよい。
【０１２０】
カップリング工程において、式Ｉの化合物は、有効量存在していなければならない。通常は、第１のアミノ酸またはペプチドは、第２のアミノ酸またはペプチドと略等モル量存在するが、後者に対する前者のモル比が約１：３〜約３：１の範囲で上記の反応は起こりうる。さらに、式Ｉを有する化合物の使用量は、最低限の量で存在する（すなわち、限界試薬）ペプチドまたはアミノ酸の量に依存するので、アミノ酸またはペプチドに対する式Ｉの化合物のモル比は、最低モル量で存在するアミノ酸またはペプチドに対して、約１：３〜約３：１の範囲をとる。ただし、略等モル量の式Ｉの化合物、第１のアミノ酸またはペプチド、及び第２のアミノ酸またはペプチドを用いることが好ましい。
【０１２１】
カップリング反応は通常は、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）などの不活性有機溶媒、またはエチルエーテル、ＴＨＦまたはジオキサンなどのエーテル中で行われる。実際のところ、固相合成においては、望ましい溶媒和特性を示すＤＭＦが好ましい溶媒である。反応は、通常は約０℃〜約３０℃の範囲の穏和な条件下で行われる。ペプチドが形成された後、保護基を当業者周知の技術によって除去する。
【０１２２】
以下の順序はカップリング反応を説明するものであり、アミノ酸及び／またはペプチドに対する手順として一般的なものであるが、以下の例においてはアミノ酸（ＡＡ）を用いている。
【化４２】
2005500268.tif 000044
【０１２３】
上記の機構において、ＢＬＫはアミノ酸保護基であり、ＡＡ１、ＡＡ２及びＡＡ３は、それぞれ第１、第２及び第３のアミノ酸であり、Ｐはカルボキシ保護基である。
【０１２４】
上記の機構によって示されるように、Ｎ−αアミノ保護化アミノ酸が、カルボキシ基が保護されている第２のアミノ酸と反応される。
【０１２５】
第１のアミノ酸と第２のアミノ酸との間でペプチドが形成される。αアミノ保護基を当業者周知の技術によって除去し、式Ｉの化合物の存在下において、対応するジペプチドを別のＮ−αアミノ保護化アミノ酸と反応させて対応するトリペプチドを形成することにより、ペプチド鎖を増大させることができる。トリペプチドのＮ−αアミノ保護基を除去し、所望のペプチドが得られるまで上記のサイクルを繰り返す。
【０１２６】
本発明は、固相ペプチド合成において容易に用いることができる。固相ペプチド合成は、ペプチドの一方端を固体支持体または固相ペプチド樹脂に固着させた状態で、ペプチド鎖を段階的に組立てていくことに基づいている。当該技術分野においては２つの方法が一般的に知られている。
【０１２７】
１つめの方法であるメリフィールド法は、アミノ酸またはペプチドの固着のために固体支持体を利用する。この方法は、分子のアシル（酸）末端において固体支持体に固着されたアミノ酸またはペプチド残基に付加されていく構築ブロックとしてＮ−保護化アミノ酸を利用する。ペプチド結合が形成された後に、保護された基を除去して、このサイクルを繰り返す。所望の配列を有したペプチドが合成されたところで、該ペプチドは支持体から取り外される。
【０１２８】
２つめの方法である逆メリフィールド法は、連続するカラム中の固体支持体に固着された試薬を利用する。アミノ酸またはペプチド残基を連続するこれらのカラムに通過させて、所望のアミノ酸配列を形成する。
【０１２９】
これらの方法は当該技術分野において周知であり、米国特許第４，１０８，８４６号、第３，８３９，３９６号、第３，８３５，１７５号、第４，５０８，６５７号、第４，６２３，４８４号、第４，５７５，５４１号、第４，５８１，１６７号、第４，３９４，５１９号、ならびに、Ａｄｖａｎｃｅｓ  ｉｎ  Ｅｎｚｙｍｏｌｏｇｙ、第３２号、２２１頁（１９６９年）及び「ＰＥＰＴＩＤＥＳ」第２巻（Ｅｒｈａｒｄ  ＧｒｏｓｓとＪｏｈａｎｎｅｓ  Ｍｅｉｅｎｈｏｆｆｅｒ，Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、３〜２５５頁（１９８０）のなかで検討されており、これらのすべての内容は本明細書中にくまなく列挙されているかのごとく、引用により本願に組み込まれる。
【０１３０】
上に示したように、本発明者らはＯ−異性体を調製する手段を発見した。
【０１３１】
本発明の化合物は、塩、
【化４３】
2005500268.tif 000045
【０１３２】
（式中、Ｖ１＋はカチオンである）を、置換条件下においてＲ３Ｙ（式中、Ｙはハロゲン化物、ブロシレート、トシレートなどの脱離基であり、Ｒ３は、上記定義したような、
【化４４】
2005500268.tif 000046
【０１３３】
Ｒ３Ｙは、
【化４５】
2005500268.tif 000047
【０１３４】
を有する。）と反応させることによって調製される。
【０１３５】
好ましいＹはハロゲン化物である。反応は不活性極性有機溶媒中で行うことが好ましく、反応体は室温にて該溶媒に可溶であり、生成物は不溶であることが好ましい。合成のために有用な溶媒の例としては、クロロホルム、四塩化炭素、エチルエーテル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、塩化メチレンなどが挙げあれる。反応は、溶媒の融点から還流温度までの範囲の有効な温度において行われるが、反応はほぼ室温か、室温よりわずかに高い温度、例えば６０℃までの温度で行われることが好ましい。
【０１３６】
本発明者らは、化合物Ｉの塩に加えて何らかの有機塩基が存在すると、たとえそれがトリエチルアミンなどの弱塩基であったとしても、Ｏ−異性体ではなくＮ−異性体が生成されることを見いだした。
【０１３７】
さらに研究を進めたところ、本発明者らは、本発明の化合物の調製プロセスにおいて、形成される生成物、すなわちＮ異性体またはＯ異性体は、２つの対立する因子である熱力学的安定性と反応速度論との相互作用に依存していることを見いだした。より詳細には、発明者らはＮ−異性体はＯ−異性体よりも安定性が高いが、速度論的にはＯ−異性体の方が迅速に形成されることを見いだした。したがって、上述の式Ｉの化合物の形成に対する上記反応が長時間にわたって行われた場合、Ｏ型は単離されず、その代わりにＮ−異性体が単離されることになると考えられる。言い換えれば、時間が経つと、Ｏ−異性体生成物はＮ−異性体型に変換されるのである。この反応の理解に矛盾することなく、発明者らはＮ異性体がＯ−異性体に変換されるという例をまだ見つけていない。したがって、Ｏ−異性体の形成を最大限にするために、発明者らは、生成物の形成または塩またはＲ３Ｙの消失のいずれかを介して反応をモニターし、Ｏ−異性体を迅速に除去した。本明細書中に記載の反応手順に従って行った場合、本発明者らは、塩とＲ３Ｌの化学量論的モル比、好ましくは約１：１モル比を用いると、すべての塩が消費されてしまう直前またはすべての塩が完全に反応する直後に、Ｏ−異性体が最大に形成されることを見いだした。しかしながら、試薬の１つ、すなわちＲ３Ｙの塩をモル過剰で用いた場合には、反応における限界試薬の損失をモニターし（すなわち、モル比におけるどの試薬がより少量しか存在しないか）、該限界試薬が完全に消費される前または直後に反応を停止することにより、最大限のＯ−異性体が生産される。あるいは、（Ｏ−異性体である）最初の生成物をモニターするようにしてもよい。本発明者らは、Ｎ及びＯ異性体が、ＩＲ及び１Ｈ及び１３Ｃ  ＮＭＲ分析に基づいて容易に構造識別が可能であるとともに、生成物のモニター時にはＮ−異性体とＯ−異性体を容易に区別できる、異なるスペクトル特性を有していることを注記しておく。その例が下記の表に示されている。例えば、１７０９〜１７１１及び１６６４〜１６７５ｃｍ−１に出現しているテトラメチル尿素から誘導された塩に対する特徴的ＩＲ吸収は、それぞれＯ−誘導体及びＮ−誘導体に対応する。その１Ｈ−ＮＭＲスペクトルにおいて、Ｏ−誘導体はδ３．２４付近に１２個のジメチルアミノプロトンに対するシグナルを示したのに対し、Ｎ−化合物はそれぞれδ３．０及び３．４付近に６個のプロトンに対する２つのシグナルを示した。これらのプロトンＮＭＲスペクトルの相違は、関係する系における束縛回転の影響に基づいた説明と合致する。
【表１】
2005500268.tif 000048
【０１３８】
したがって、形成された生成物のスペクトルを得ることにより、反応をモニターすることができる。さらに、Ｏ−生成物がもうそれ以上形成されなくなり、Ｎ−異性体生成物がより選択的に形成されるようになり始めたところで、反応を停止する。したがって、Ｏ−生成物がもうそれ以上形成されなくなり、濃度が一定に維持されているか、まさに低下し始めたときに、Ｏ−異性体が最大限に形成される。反応は、濾過、クロマトグラフィー、結晶化などの当該技術分野において周知の技術によって、生成物を反応体、特に塩から分離することによって停止される。
【０１３９】
Ｏ−異性体を形成する初期時間は、Ｎ−異性体を形成する時間よりもはるかに迅速であり、秒単位である。一般に、反応時間は、使用する塩の正体（ｉｄｅｎｔｉｔｙ）、Ｒ３Ｙの正体、形成される生成物、反応体の量、溶媒系などに依存しうる。例えば、反応時間は１分または１０分と短いものであってもよい。反応は、約１．５時間以下、好ましくは約４５分以下、最も好ましくは約３０分以下で１０分以下と短い時間で行うことが好ましい。
【０１４０】
この知見をもとに、ただし束縛されることなく、米国特許第５，６４４，０２９号に記載される反応における塩基の存在は、より安定な生成物、すなわちＮ−異性体を形成するように反応を進めていると確信される。上記特許文献は参照によりその内容を本願に組み入れる。
【０１４１】
式Ｉの生成物は反応混合物から単離され、単離された生成物はペプチドカップリングまたはアミドを形成するために用いられることが好ましい。
【０１４２】
カップリング剤として使用する前に、式Ｉの化合物は実質的に純粋であることが好ましい。式Ｉの生成物は、例えば、再結晶、クロマトグラフィー、抽出などの当業者によって周知の技術によって精製することができる。式Ｉの化合物は、少なくとも８０％の純度であり、より好ましくは少なくとも９０％の純度であり、最も好ましくは少なくとも９９％の純度である。
【０１４３】
Ｎ−オキシドは、ヘテロアリールまたは複素環基中の窒素環ヘテロ原子を有する式Ｉの化合物から調製することができる。これらのＮ−オキシドは、例えば過酢酸やｎ−クロロ安息香酸などの過酸を用いたそれ自体の酸化によって、当該分野で認識されている技術によって調製される。
【０１４４】
以下の非限定的例は、本発明をさらに説明するものである。
【０１４５】
実施例１
（Ｏ−ヒドロキシベンゾトリアゾールウロニウム）
１．Ｏ−ＨＢＴＵ
（ａ）ＫＯＢｔ
９．５ｍＬの水性メタノール溶液（ＭｅＯＨ８ｍＬ、Ｈ２Ｏ１．５ｍＬ）中に１．６６ｇ（１２ｍｍｏｌ）のＫ２ＣＯ３を攪拌した懸濁液に、室温にて２．０３ｇ（１５ｍｍｏｌ）のＨＯＢｔを添加した。二酸化炭素ガスを迅速に放出し、混合物を室温で一晩攪拌した。過剰なＫ２ＣＯ３を濾去し、真空中で溶媒を除去して白色の固体を得た。この白色固体をＭｅＯＨ中の溶液によって２回再結晶し、Ｅｔ２Ｏで沈殿させたところ、２．３１ｇ（８９％）のカリウム塩が白色固体として得られた。この粗固体を以下のように使用した。
【０１４６】
（ｂ）Ｏ−ＨＢＴＵ
１５ｍＬのアセトニトリル中に０．２６ｇ（１．３ｍｍｏｌ）のＫＯＢｔを懸濁した懸濁液に、室温にて０．４２ｇ（１．３ｍｍｏｌ）のテトラメチル−クロロホルムアミジニウムヘキサフルオロホスフェート（「ＴＣＦＨ」）を添加した。この懸濁液を室温にて１分間攪拌し、不溶の白色固体を迅速に濾去した。ろ液に、１００ｍＬの無水エーテルを迅速に加えて、白色の沈殿を得た。白色固体を一気に濾過して、Ｎ−（ＩＲ（ＣＨ３ＣＮ）：１６６２ｃｍ−１）とＯ−型（ＩＲ（ＣＨ３ＣＮ）：１７０９ｃｍ−１）のＨＢＴＵの混合物を０．４０ｇ（７９％）得た。この混合物に、５０ｍＬのＣＨ２Ｃｌ２を加え、濾過したところ、０．１１ｇ（２２％）のＮ−型が得られた。このＮ−型の特性は、市販のＨＢＴＵの特性と一致していた。ろ液にエーテルを加えたところ、０．２５ｇ（５１％）のほぼ純粋なＯ−型（ＩＲでは、Ｎ−型に特徴的な１６６２ｃｍ−１における吸収が全く見られず）が得られた。ＣＨ２Ｃｌ２中の溶液において再結晶を行った後、Ｅｔ２Ｏによって沈殿させたところ、０．１４ｇ（２８％）のＯ−ＨＢＴＵが得られた。融点：１１８〜１２０℃、
【化４６】
2005500268.tif 000049
【０１４７】
生成物はＸ線結晶学によって確認した。
【０１４８】
実施例２
Ｏ−ＨＡＴＵ（Ｏ−ヒドロキシアザベンゾトリアゾールウロニウム）
１．ＫＯＡｔ
２．０４ｇ（１５ｍｍｏｌ）のＨＯＡｔと１．６６ｇ（１２ｍｍｏｌ）のＫ２ＣＯ３から、上述のＫＯＢｔに対して記載した方法に従ってＫＯＡｔを得た。ＭｅＯＨ中の溶液によって２回再結晶し、Ｅｔ２Ｏによって沈殿させたところ、２．３１ｇ（８９％）のカリウム塩を白色固体として得た。この粗固体を以下のようにしようした。
【０１４９】
２．Ｏ−ＨＡＴＵ
０．２６ｇ（１．３ｍｍｏｌ）のＫＯＡｔ（１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾールのカリウム塩）を１５ｍＬのアセトニトリルに懸濁した懸濁液に、室温にて０．４２ｇ（１．３ｍｍｏｌ）のＴＣＦＨを加えた。この懸濁液を室温にて２分間攪拌し、不溶の白色固体（０．０９ｇ）を濾過した。ろ液に、１００ｍＬの無水エーテルを加えたところ、即座に白色の沈殿が得られた。この白色固体を一気に濾過したところ、０．４２５ｇ（８６％）のＨＡＴＵのＮ−（ＩＲ（ＣＨ３ＣＮ）：１６６８．９ｃｍ−１）とＯ型（ＩＲ（ＣＨ３ＣＮ）：１７１１．５ｃｍ−１）の混合物が得られた。この混合物に、５０ｍＬのＣＨ２Ｃｌ２を加え、ろ液からＩＲ分析による同一の２つの型の混合物を０．２０ｇ（２２％）得た。ろ液にエーテルを加えたところ、０．２５ｇ（５１％）のほぼ純粋なＯ型（ＩＲでは、Ｎ−型に特徴的な１６６８．９ｃｍ−１における吸収が全く見られず）が得られた。ＣＨ２Ｃｌ２中の溶液において再結晶を行った後、Ｅｔ２Ｏによって沈殿させたところ、０．１１ｇ（２２％）のＯ−ＨＡＴＵが得られた。融点：１４３〜１４７℃、
【化４７】
2005500268.tif 000050
【０１５０】
生成物はＸ線結晶学によって確認した。
【０１５１】
実施例３
１．Ｏ−ＨＢＴＵの合成
上記化合物は以下のようにして大量に調製した。
【０１５２】
１００ｍＬの水に溶解したＫＯＢｔ（０．５ｍｏｌ）に、１．５Ｌの二塩化メチレンに溶解したＴＣＦＨ（０．５ｍｏｌ）の溶液を室温で激しく攪拌しながら添加した。反応混合液を室温で１分間攪拌し、有機層を回収した。あるいは、混合物は水流吸引器を用いて無水硫酸マグネシウムを通して濾過することもできる。有機層を１５０ｍＬの水で３回洗浄し、硫酸マグネシウム上で乾燥させた。溶媒を真空除去し、固体をエーテルから再結晶させたところ、１１３．３ｇ（５９．８％）の純粋なＯ−ＨＢＴＵが得られた。
【０１５３】
純粋なＮ−ＨＢＴＵは、硫酸マグネシウムの残渣を２００ｍＬのアセトニトリルで２回洗浄して、溶媒を真空除去して、アセトニトリル／エーテルからの再結晶により、５９．８ｇ（３１．６％）の純粋なＮ−ＨＢＴＵとして得た。全収率は９１．４％であった。
【０１５４】
ＮＭＲ分析によって、Ｏ−ＨＢＴＵが初発ＴＣＦＨ（場合によっては約５％のＴＣＦＨが見られる）によって汚染されていることが示されるようであれば、二塩化メチレンに溶解し、水（１５０ｍＬ×３回）で洗浄することにより、あるいは１５０〜２００ｍＬの水を加えて、室温で３〜４分間攪拌し、濾過し、エーテルで洗浄し、二塩化メチレン／エーテルから再結晶することによって、上記不純物を除去し、純粋なＯ−ＨＢＴＵを得ることができる。
【０１５５】
実施例４
Ｏ−ＨＡＴＵの合成
反応混合物を１分間ではなく５〜１０分間攪拌し、ＫＯＢｔの代わりにＫＯＡｔを使用したことを除いては、実施例３の手順を用いてＯ−ＨＡＴＵを調製した。この場合、Ｎ−異性体による汚染はなかった。純粋なＯ−ＨＡＴＵの収率は、７８．９％であった。
【０１５６】
実施例５
Ｏ−ＨＡＰｙＵ
１０ｍＭ  ＫＯＡｔ、２００ｍＬ  ＣＨ２Ｃｌ２、５０ｍＬ  ＣＨ３ＣＮ及び１０ミリモルのビス（テトラメチレン）クロロホルムアミジニウムヘキサフルオロホスフェート（ＢＰ）を室温にて２分間攪拌した。形成された沈殿と固体を迅速に濾過して回収した。Ｏ−生成物が回収された。ろ液に、１００ｍＬの無水エーテルを加えたところ、白色の沈殿が形成された。この沈殿を最小量のＣＨ２Ｃｌ２に溶解し、過剰のエーテルを添加することによって再結晶した。ＨＡＰｙＵのＯ−異性体の収率は７３．２％であった。
【０１５７】
最初の沈殿は、Ｎ型とＯ型の両方の１．３ｇの混合物であり、２番目の沈殿は１．２グラムのＯ型を含んでいた。ＩＲにおいてＯ型は１６８５ｃｍ−１における吸収を示した。Ｎ−異性体は１６５５ｃｍ−１においてＩＲ吸収を示した。
【化４８】
2005500268.tif 000051
【０１５８】
以下の例は、ウロニウムカチオンの４，５−ベンゾ誘導体、すなわち、Ｎ−（ジメチルアミノ）（３Ｈ−１，２，３−トリアゾロ−［４，５−ｃ］イソキノリン−３−イルオキシ）−Ｎ−メチル−メタミニウムヘキサフルオロホスフェート［４，５−Ｂ（ＨＡＴＵ）］に向けられている。
【化４９】
2005500268.tif 000052
【０１５９】
実施例６
Ｎ−［ジメチルアミノ］（３Ｈ−１，２，３−トリアゾロ−［４，５−ｃ］イソキノリン−３−イル−オキシ）−Ｎ−メチルメタナミニウムヘキサフルオロホスフェート
Ａ．  １−Ｈ−１−ヒドロキシ−２−アザナフト［３，４−ｄ］−トリアゾール
【化５０】
2005500268.tif 000053
【０１６０】
Ａ．  １−Ｈ−１−ヒドロキシ−２−アザナフト［３，４−ｄ］−トリアゾール
１．  イソキノリン−Ｎ−オキシド
イソキノリン（７６．９３ｇ，５９５．６ｍｍｏｌ）の酢酸（５２０ｍＬ）溶液に、３３．６ｇの過ホウ酸ナトリウム、ＮａＢＯ３・４Ｈ２Ｏを１０分ごとに分けて加えた。１時間かけて、全部で２０１．６ｇ（１．３１モル）の過ホウ酸ナトリウムを加えた。得られた混合物を６０℃で２４時間攪拌した後、大きく平らな容器に収容された液体の表面上に一晩のあいだ空気流を通過させることにより、酢酸を除去した。残った固体を１Ｌの水に溶解し、この溶液を固体の重炭酸ナトリウムで中和した。溶液をクロロホルム（３×３００ｍＬ）で抽出し、有機抽出物を硫酸マグネシウム上で乾燥させた。クロロホルムを蒸発させ、残った白色固体をクロロホルムに再溶解し、ヘキサンを加えて沈殿させたところ、１３８〜１４０℃の融点（文献値：１４１〜１４２℃）を有する６５ｇ（７５％）のＮ−オキシドが得られた。
【０１６１】
２．  ４−ヒドロキシイソキノリン
イソキノリン−Ｎ−オキシド（７．９３ｇ，５４．６３ｍｍｏｌ）のクロロホルム（１６０ｍＬ）溶液に、塩化ｐ−トルエンスルホニル（１９．６６ｇ，１０３．１ｍｍｏｌ）を一部ずつ加えた。混合物を１時間還流した後、ロータリ・エバポレータを用いて溶媒を除去し、濃厚な溶液をメタノール（１００ｍＬ）に溶解した。数分後、白色の固体が沈殿した。一晩放置後、ろ液から４．８ｇ（６０．４％）のヒドロキシ化合物（融点２２３〜２２４℃）が得られた。
【０１６２】
３．  ３−ニトロ−４−ヒドロキシイソキノリン
３ｇ（２０．６ｍｍｏｌ）の４−ヒドロキシイソキノリンを１４ｍＬの濃Ｈ２ＳＯ４に溶解した溶液に、温度を５０〜５５℃に維持しながら３０分間の間に２．４ｇのＫＮＯ３を加えた。混合物をこの温度に３時間維持した後、反応混合物を粉砕した氷の上に注いだ。回収された黄色の沈殿を水で洗浄し、エタノールから再結晶したところ、１．４３ｇ（３６．４％）のニトロキノリンが黄色針状で得られた。融点１７０〜１７１℃（文献値：１７３℃）。
【化５１】
2005500268.tif 000054
【０１６３】
４．  ３−ニトロ−４−クロロイソキノリン
１３．２５ｇ（６９．７ｍｏｌ）の４−ヒドロキシ−３−ニトロイソキノリンに、１２０ｍＬの三塩化リンを加えた。混合物を３時間還流した後、８０ｍＬのＰＯＣｌ３を留去した。残った溶液を約１５０ｇの粉砕した氷上に注いだ。得られた固体を濾過し、エタノールから再結晶したところ、６．２ｇ（４２．５％）のチオロキノリンが黄色針状で得られた。融点１０３〜１０４℃（文献値：１０８〜１０９℃）。
【化５２】
2005500268.tif 000055
【０１６４】
５．  １Ｈ−１−ヒドロキシ−２−アザナフト［３，４−ｄ］−トリアゾール
４−クロロ−３−ニトロイソキノリンのエタノール（１２０ｍＬ）溶液を４０℃に予備加熱し、９．８ｍＬの無水ヒドラジンを加えた。混合物を３時間還流し、溶媒をロータリー・エバポレータを用いて蒸発させ、残った黄色の固体を６００ｍＬの水に溶解した。混合物を濾過し、ろ液を濃ＨＣｌを加えることにより酸性にした。得られた茶色固体を濾過し、脱色炭の存在下で熱湯から再結晶したところ、２ｇ（３７．３％）のヒドロキシトリアゾールが淡黄色の結晶として得られた。融点２４５℃（ｄｅｃ）；
【化５３】
2005500268.tif 000056
【０１６５】
Ｂ．  Ｎ−［ジメチルアミノ）（３Ｈ−１，２，３−トリアゾロ−［４，５−ｃ］イソキノリン−３−イル−オキシ）−Ｎ−メチルメタナミニウムヘキサフルオロホスフェート
乾燥Ｎ２の雰囲気下において、６０ｍＬの乾燥ＣＨ２Ｃｌ２中のＡ−５の生成物（１．２２ｇ，６．５７ｍｍｏｌ）の懸濁液に、１．０ｍＬのトリエチルアミンを加えた。室温で５分間攪拌した後、得られた薄黄色の溶液を０℃まで冷却し、１．８４ｇ（６．５７ｍｍｏｌ）のＴＣＨＦを一回で加えた。混合物を０℃で３０分間撹拌し、その後室温で３時間攪拌した。沈殿を回収し、塩化メチレンで洗浄した。白色固体をＣＨ３ＣＮ／エーテルから再結晶したところ、１．５５（５５％）の純粋なウロニウム塩が得られた。融点１８７〜１９１℃（ｄｅｃ）
【化５４】
2005500268.tif 000057
【０１６６】
本発明者らは、ペプチド形成速度は、Ｏ異性体を用いた場合の方が、対応するＮ異性体を用いるよりも有意に速くなることを発見した。ペプチドカップリングの間、Ｏ異性体のいくつかがＮ異性体に異性化しうるため、反応をモニターすることが好ましい。しかしながら、Ｏ−異性体によるカップリング反応の方がＮ−異性体を用いる場合よりも速いので、カップリング反応中のＮ−異性体の形成は最小限に抑えられる。
【０１６７】
さらに、本発明者らは、形成される生成物の収率が、Ｏ異性体を用いた場合の方が、対応するＮ異性体を用いるよりも有意に高くなることを発見した。さらに、本発明者らは、式ＩＩの化合物（特に式ＩＩ中のＡが、アリール、例えばフェニルの場合よりも、ヘテロアリール、特に１−ピリジルの場合の方が）を用いた場合の方が、高いペプチド収率が得られることを発見した。さらに、カップリング反応においてＯ−異性体を用いた場合の方が、対応するＮ−異性体を用いるよりも、エピマー化が起こりにくい。
【０１６８】
これらの知見について、以下の例において説明する。
【０１６９】
実施例７
塩基及びＤＭＦ中の表に列挙したカップリング試薬の存在下において、以下に示すようにＺ−Ｐｈｅ−Ｖｄ−ＯＨをＨＰｒｏ−ＮＨ２とカップリングし、バリンにおける構造の損失の程度を判定した。結果を以下に示す。
【化５５】
2005500268.tif 000058
【表２】
2005500268.tif 000059
【０１７０】
このように、カップリング反応においてＯ−異性体を用いたときの方が、エピマー化が有意に少なかった。
【０１７１】
＊ＴＭＰは２，４，６−トリメチルピリジン
＊＊ＤＩＥＡはジイソプロピルエチルアミン
＊＊＊Ｚはベンジルオキシカルボニル
実施例８
下記の式に従ってＨ−Ｐｒｏ−ＮＨ２とのカップリングにＺ−Ｇｌｙ−Ｐｈｅ−ＯＨを用いたこと以外は、実施例７の手順を繰り返した。
【化５６】
2005500268.tif 000060
【表３】
2005500268.tif 000061
【０１７２】
この場合も、Ｏ−異性体を用いた場合の方が、Ｎ−異性体を用いるよりもエピマー化が有意に少なかった。
【０１７３】
さらに、以下に示すように、Ｎ−異性体よりもＯ−異性体の存在下において、アミノ酸の活性化がより迅速に起こった。
【０１７４】
実施例９
本実施例においては、Ｚ−Ａｉｂ−ＯＨ（カルボベンジルオキシアミノイソブチル酸）を塩基の存在下でＨＡＴＵまたはＨＢＴＵと反応させ、生成物の形成に対する半減期を測定した。
【表４】
2005500268.tif 000062
【０１７５】
明確に示されるように、Ｏ−異性体を用いたアミノ酸活性化は、対応するＮ−異性体についてよりも迅速に進行した。このように、Ｚ−Ａｉｂ−ＯＨは、１当量のコリジンの存在下、Ｏ−ＨＡＴＵによって２分未満の半減期で、Ｚ−Ａｉｂ−ＯＡｔに変換されたが、同じ条件下でＮ−ＨＡＴＵを用いた場合には、ｔ１／２は約７分であった。ＨＢＴＵに対して、ｔ１／２は、Ｏ−異性体（４０％ＯＢｔエステル、１時間）及びＮ−異性体（２９％ＯＢｔエステル、１時間）のいずれについても１時間未満であった。しかしながら、Ｎ−エステルよりもＯ−エステルの方が有意に多く形成された。さらに、２当量のＴＭＰを用いた場合には、Ｏ−ＨＢＴＵとＮ−ＨＢＴＵの半減期は著しく異なり、前者の場合は４分であり、後者の場合は９０分であった。
【０１７６】
実施例１０
ＡＣＰデカペプチドの会合
Ｈ−Ｖａｌ−Ｇｌｎ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｉｌｅ−Ａｓｐ−Ｔｙｒ−Ｉｌｅ−Ａｓｎ−Ｇｌｙ−ＮＨ２（配列番号：１）
試験ペプチドを、ＤＭＦ中、ＰＡＬ−ＰＥＧ−ＰＳ樹脂（０．１８ｍｍｏｌ／ｇ）上にて固相法により手動で、ＤＩＥＡまたはＤＩＥＡ／ＴＭＰ（１：１）を塩基として用いて会合させた。ＡＣＰに対しては、Ｃａｚｐｉｎｏらによる“Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，Ｃｈｅｍ  Ｃｏｍ（１９９４）”に記載されている、いわゆる「１．５×１．５」法を用いた。上記文献の内容は引用により本願に組み込む。この方法では、ＤＭＦ（濃度０．２〜０．３Ｍ）中の１．５当量の保護されたアミノ酸とカップリング試薬、ならびに３当量の塩基が関与する。酸及びカップリング試薬を、３０秒間または７分間混合し、溶液に樹脂を加えた後、混合物を時々テフロンスパチュラで攪拌しながら１．５分放置した。樹脂をＤＭＦ（３×５ｍＬ）で洗浄し、ＤＭＦ中の２０％ピペリジンで７分間脱保護し、ＤＭＦ、ＣＨ２Ｃｌ２及びＤＭＦで（各３×５ｍＬ）洗浄した。各アミノ酸を同様に加えた。最後の脱保護は、ＴＦＡ／Ｈ２Ｏ（９：１）を用いて、室温で２時間実施した。ＴＦＡを真空除去し、無水エーテルによってペプチドを沈殿させた。ＨＰＬＣ条件は、０．１％ＴＦＡ中のアセトニトリル濃度を２５分間かけて、５％から３５％に上昇させる勾配を含むものとした。標準機器プロトコールには自動合成が含まれていた。
【０１７７】
結果は以下のとおりである。
【表５】
2005500268.tif 000063
【０１７８】
＊：条件：２倍過剰のＡＡ；１０〜３０秒の予備活性化、２倍過剰のＴＭＰ／ＤＩＥＡ（１：１），１．５分のカップリング。
【０１７９】
実施例１１
過剰のＡＡを１．５当量としたこと以外は、実施例１０と同じ手順である。結果は以下のとおりである。
【表６】
2005500268.tif 000064
【０１８０】
実施例１２
ロイシンエンケフェリンのＡｉｂ−Ａｉｂアナログ
Ｈ−Ｔｙｒ−Ａｉｂ−Ａｉｂ−Ｐｈｅ−Ｌｅｕ−ＮＨ２（配列番号：２）
Ａｉｂ−Ａｉｂ５量体について、１．５当量の保護されたアミノ酸と３．５分のカップリング時間を用いて、ＡＢＩ機器により標準的な合成を行った。カップリング試薬としてＨＢＴＵを用いた場合、主たる生成物は、３０秒の予備活性化によって観察されるように、ペンタペプチドであると予想される。しかしながら、第２にペプチドとしてｄｅｓ−Ａｉｂテトラペプチドも形成された。例えば７分などのより長い予備活性化時間を用いると、得られる生成物の有意な量が両Ａｉｂ単位を欠如していた。
【０１８１】
試験の結果は以下のとおりである。
【表７】
2005500268.tif 000065
【０１８２】
＊：条件：４倍過剰のＡＡ，８倍過剰のＤＩＥＡ，３０〜６０秒の予備活性化，３０分のカップリング
このように、Ｎ−ＨＢＴＵよりもＯ−ＨＢＴＵを用いる方がより望ましいペプチドが形成された。
【０１８３】
約束はできないが、形成されるＯ−アシル種の割合は、Ｏ−異性体をアミノ酸またはペプチドと反応させたときの方が、対応するＮ−異性体を反応させるよりも大きく、このことが例えばペプチド等のアミド類の形成の大きな反応性につながるに違いない。
【０１８４】
トリアゾール誘導体（Ｅ＝Ｎの場合）に対する活性化プロセスの赤外線試験では、Ｏ−型が迅速に形成された後に、系及び／または溶媒の性質に応じて多少迅速にＮ−型への異性化が起こることが示された。Ｏ−アシル型はより反応性が高いので、そのような効果は、「低予備活性化」の条件下でペプチド会合を行う際の効率の向上を理論的に説明する１つの因子となるかもしれない。
【０１８５】
Ｆｍｏｃ−Ｖａｌ−ＯＨなどの多くの単純なアミノ酸について、ＨＰＬＣ分析によって、下記式のようなＯ−アシル誘導体とＮ−アシル誘導体の分離が可能であるので、２つの変種のあいだの関係を確立することができる。
【化５７】
2005500268.tif 000066
【０１８６】
このように、このアミノ酸を１当量のＤＩＥＡの存在下でＯ−ＨＢＴＵによって処理すると、２分後に存在する主たる種はＯ−アシルエステル（Ｏ−／Ｎ−比は９９．５／０．５）であることが分かる。１５分後にその比率は８８／１２に変化している。Ｎ−ＨＢＴＵに対しては、２分後におけるＯ−／Ｎ−比は８７．９／１２．１であることから、カップリング試薬の構造と最初に活性化される種の構造との間には明確な関係があることが示唆される。アシル化の大部分が反応時間の最初の数分内に起こるので、これにより、真のウロニウム塩（Ｏ−異性体）の高い効率及びいわゆる低い予備活性化手順の両方の説明がつくかもしれない。
【０１８７】
本明細書で用いるように、４位は、ジアゾールまたはトリアゾールに縮合した環上の位置であり、環の反対側にあるＯＲ３によって置換された窒素原子に対する橋頭堡に対してα位である。ＯＲ３で置換された窒素原子からは少なくとも３環原子のところにある。例えば、下記の構造において、４位が示されている。
【化５８】
2005500268.tif 000067
【０１８８】
４位は、環原子を矢印の方向に数えた場合に、ＯＲ３基を含む窒素原子から３環炭素原子の位置である。
【０１８９】
本明細書で用いる、単数形は、複数形のことも指し、その反対の場合もある。
【０１９０】
上記好ましい実施形態及び実施例は、本発明の範囲と精神とを説明するために与えられたものである。これらの実施形態及び実施例から、当業者には他の実施形態及び実施例も明らかであろう。他の実施形態及び実施例は、本発明の意図に含まれる。したがって、本発明は添付の請求項によってのみ限定される。
【国際公開パンフレット】
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【国際調査報告】
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