(57)【要約】【課題】特に低温での保管安定性に優れ、かつ合成原料として用いた場合に添加物に由来する懸念のない脂肪族アルデヒドの安定化方法を提供する。【解決手段】炭素数９〜２１の脂肪族アルデヒドを安定化する方法であって、有機溶媒を脂肪族アルデヒド１００質量部に対して０．５〜４００質量部混合することを特徴とする脂肪族アルデヒドの安定化方法。脂肪族アルデヒドとしてはｎ−ドデカナールが好ましく、有機溶媒としては芳香族炭化水素溶媒が好ましい。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
炭素数９〜２１の脂肪族アルデヒドを安定化する方法であって、該アルデヒド１００質量部に対して有機溶媒を０．５〜４００質量部混合することを特徴とする、脂肪族アルデヒドの安定化方法。
【請求項２】
前記脂肪族アルデヒドがｎ−ドデカナールであることを特徴とする、請求項１に記載の脂肪族アルデヒドの安定化方法。
【請求項３】
前記有機溶媒が少なくとも一種の芳香族炭化水素溶媒を含むことを特徴とする、請求項１または２のいずれかに記載の脂肪族アルデヒドの安定化方法。
【請求項４】
前記有機溶媒と脂肪族アルデヒドとの混合物を−１５〜４０℃で保管することを特徴とする、請求項１〜３のいずれか一項に記載の方法により安定化された脂肪族アルデヒドの保管方法。
【請求項５】
合成原料としての炭素数９〜２１の脂肪族アルデヒドを含む組成物であって、少なくとも一種の有機溶媒を含み、かつ該有機溶媒の含有量が該脂肪族アルデヒド１００質量部に対して０．５〜４００質量部であることを特徴とする、脂肪族アルデヒド含有組成物。
【請求項６】
前記組成物１００質量部に占める炭素数９〜２１の脂肪族アルデヒドの含有量が２０質量部以上であることを特徴とする、請求項５に記載の脂肪族アルデヒド含有組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は脂肪族アルデヒドの安定化方法に関する。詳しくは、脂肪族アルデヒドの低温保管時の安定性を改善する脂肪族アルデヒドの安定化方法に関する。本発明はまた、この方法を利用した脂肪族アルデヒドの保管方法と脂肪族アルデヒド含有組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
脂肪族アルデヒドは、香料としての用途のみならず、反応性の高いホルミル基を有していることから、合成原料としても非常に有用である。一方、脂肪族アルデヒドは、その反応性の高さのため保管安定性に欠けることが知られている。脂肪族アルデヒドの保管中に起こる副反応の一つとして、三量化反応による１，３，５−トリオキサンの生成が挙げられる。１，３，５−トリオキサンは脂肪族アルデヒドに比べ著しく反応性が劣るため、脂肪族アルデヒドが１，３，５−トリオキサンを含むと、合成原料として用いた際に製品の収率低下や、反応時間の延長などの種々の問題を引き起こす。この三量化反応等の脂肪族アルデヒドの保管中の副反応は、酸、塩基のいずれの存在下においても加速し、さらには低温下で保管した場合にも加速することが知られている。このため、脂肪族アルデヒドを例えば冬期などの低温環境下で保管する場合には、特にその保管安定性に問題が生じる。
【０００３】
以上を受け、保管中に上記のような副反応を起こさないよう、脂肪族アルデヒドを安定化する方法の検討が進められている。例えば、特許文献１には微量の塩基および水を脂肪族アルデヒドに添加することで安定性を改善する方法が開示されており、特許文献２にはメルカプトベンズイミダゾールのような含硫黄有機化合物の添加により安定化する方法が、特許文献３には含窒素有機化合物の添加により安定化する方法が、それぞれ開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第４３７００１０号公報
【特許文献２】独国特許出願公開第２９０５２６７号明細書
【特許文献３】独国特許出願公開第２９１７７８９号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１の実施例には保管試験における保管温度が明示されておらず、かつ本発明者が鋭意検討した結果、特許文献１の方法で得られた脂肪族アルデヒドは特に低温保管下で１，３，５−トリオキサンの生成が抑制されず、十分な安定性を示さないことが判明した。また、特許文献２および３においても、特に低温保管下での安定性については明示されておらず、かつこれらの方法で得られた脂肪族アルデヒドは、反応性の高い硫黄化合物や窒素化合物を含むことから、特に合成原料として用いた場合にこれら添加物由来の副生物が生じ、製品の着色や純度低下の要因となる恐れがある。
【０００６】
本発明は、上記課題に鑑み、特に低温での保管安定性に優れ、かつ合成原料として用いた場合に添加物に由来する懸念のない脂肪族アルデヒドの安定化方法を提供することを目的とする。本発明はまた、この方法を利用した脂肪族アルデヒドの保管方法と脂肪族アルデヒド含有組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、鋭意検討を重ねた結果、脂肪族アルデヒドに有機溶媒を特定量加えることで、特に低温での保管安定性に優れ、かつ合成原料として用いた場合に当該有機溶媒に由来する懸念のない脂肪族アルデヒドを提供できることを見出し、本発明を完成させるに至った。
すなわち、本発明の要旨は、以下の［１］〜［６］に存する。
【０００８】
［１］  炭素数９〜２１の脂肪族アルデヒドを安定化する方法であって、該アルデヒド１００質量部に対して有機溶媒を０．５〜４００質量部混合することを特徴とする、脂肪族アルデヒドの安定化方法。
［２］  前記脂肪族アルデヒドがｎ−ドデカナールであることを特徴とする、［１］に記載の脂肪族アルデヒドの安定化方法。
［３］  前記有機溶媒が少なくとも一種の芳香族炭化水素溶媒を含むことを特徴とする、［１］または［２］に記載の脂肪族アルデヒドの安定化方法。
［４］  前記有機溶媒と脂肪族アルデヒドとの混合物を−１５〜４０℃で保管することを特徴とする、［１］〜［３］のいずれかの方法により安定化された脂肪族アルデヒドの保管方法。
［５］  合成原料としての炭素数９〜２１の脂肪族アルデヒドを含む組成物であって、少なくとも一種の有機溶媒を含み、かつ該有機溶媒の含有量が該脂肪族アルデヒド１００質量部に対して０．５〜４００質量部であることを特徴とする、脂肪族アルデヒド含有組成物。
［６］前記組成物１００質量部に占める炭素数９〜２１の脂肪族アルデヒドの含有量が２０質量部以上であることを特徴とする、［５］に記載の脂肪族アルデヒド含有組成物。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、低温での保管安定性に優れ、かつ合成原料として用いた場合に添加物に由来する懸念のない脂肪族アルデヒドを容易に提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下に本発明の実施の形態を詳細に説明するが、以下に記載する構成要件の説明は、本発明の実施の形態の一例であり、本発明はその要旨を超えない限り、以下の記載内容に限定されるものではない。なお、本明細書において「〜」という表現を用いる場合、その前後の数値または物性値を含む表現として用いるものとする。
【００１１】
＜メカニズム＞
本発明により、炭素数９〜２１の脂肪族アルデヒド１００質量部に、有機溶媒０．５〜４００質量部混合して混合物とすることで、脂肪族アルデヒドの低温での保管安定性に優れたものとすることができる理由の詳細については明らかではないが、以下のように推定される。
低温保管時に三量化反応等の副反応が加速する理由としては、脂肪族アルデヒドが融点以下で固化した際に極性のホルミル基同士と非極性のアルキル鎖同士が相互作用することで、ホルミル基同士が近接するため三量化反応等の反応効率が上がるためと考えられる。これに対して、本発明に従って、融点が低く、低温で固化せず、低粘度な有機溶媒を混合することで、ホルミル基同士が近接する確率を下げ、三量化反応等の副反応を抑制することができると考えられる。
【００１２】
＜脂肪族アルデヒド＞
本発明における脂肪族アルデヒド（以下、本発明のアルデヒドと呼称）は、炭素数９〜２１の脂肪族アルデヒドである。その具体例としては、直鎖状アルキルアルデヒド、分岐鎖状アルキルアルデヒド、一部環状構造を含む脂肪族アルデヒドおよび不飽和結合を含む脂肪族アルデヒド等が挙げられる。
【００１３】
直鎖状アルキルアルデヒドの具体例としては、ｎ−ノナナール、ｎ−デカナール、ｎ−ウンデカナール、ｎ−ドデカナール、ｎ−トリデカナール、ｎ−テトラデカナール、ｎ−ペンタデカナール、ｎ−ヘキサデカナール、ｎ−ヘプタデカナール、ｎ−オクタデカナール、ｎ−ノナデカナール、ｎ−ノナデシルアルデヒド等が挙げられるが、ｎ−ドデカナール、ｎ−トリデカナール、ｎ−テトラデカナールがより好ましく、ｎ−ドデカナールが特に好ましい。
【００１４】
分岐鎖状アルキルアルデヒドの具体例としては、
メチルヘプチルアルデヒド、メチルオクチルアルデヒド、メチルノニルアルデヒド、メチルデシルアルデヒド、メチルウンデシルアルデヒド、メチルドデシルアルデヒド、メチルトリデシルアルデヒド、メチルテトラデシルアルデヒド、メチルペンタデシルアルデヒド、メチルヘキサデシルアルデヒド、メチルヘプタデシルアルデヒド、メチルオクタデシルアルデヒド、メチルノナデシルアルデヒド、
ジメチルヘキシルアルデヒド、ジメチルヘプチルアルデヒド、ジメチルオクチルアルデヒド、ジメチルノニルアルデヒド、ジメチルデシルアルデヒド、ジメチルウンデシルアルデヒド、ジメチルドデシルアルデヒド、ジメチルトリデシルアルデヒド、ジメチルテトラデシルアルデヒド、ジメチルペンタデシルアルデヒド、ジメチルヘキサデシルアルデヒド、ジメチルヘプタデシル、ジメチルオクタデシルアルデヒド、
トリメチルペンチルアルデヒド、トリメチルヘキシルアルデヒド、トリメチルヘプチルアルデヒド、トリメチルオクチルアルデヒド、トリメチルノニルアルデヒド、トリメチルデシル、トリメチルウンデシルアルデヒド、トリメチルドデシルアルデヒド、トリメチルトリデシルアルデヒド、トリメチルテトラデシルアルデヒド、トリメチルペンタデシルアルデヒド、トリメチルヘキサデシルアルデヒド、トリメチルヘプタデシルアルデヒド、
エチルヘキシルアルデヒド、エチルヘプチルアルデヒド、エチルオクチルアルデヒド、エチルノニルアルデヒド、エチルデシルアルデヒド、エチルウンデシルアルデヒド、エチルドデシルアルデヒド、エチルトリデシルアルデヒド、エチルテトラデシルアルデヒド、エチルペンタデシルアルデヒド、エチルヘキサデシルアルデヒド、エチルヘプタデシルアルデヒド、エチルオクタデシルアルデヒド、
プロピルペンチルアルデヒド、プロピルヘキシルアルデヒド、プロピルヘプチルアルデヒド、プロピルオクチルアルデヒド、プロピルノニルアルデヒド、プロピルデシル、プロピルウンデシルアルデヒド、プロピルドデシルアルデヒド、プロピルトリデシルアルデヒド、プロピルテトラデシルアルデヒド、プロピルペンタデシルアルデヒド、プロピルヘキサデシルアルデヒド、プロピルヘプタデシルアルデヒド
等が挙げられる。
これらのうち、メチルデシルアルデヒド、ジメチルウンデシルアルデヒド、トリメチルオクチルアルデヒド等のメチル基を分岐鎖として有する分岐鎖状アルキルアルデヒドが好ましく、メチルデシルアルデヒドが特に好ましい。
上記分岐鎖状アルキルアルデヒドの例において、分岐の位置は任意である。
【００１５】
一部環状構造を含む脂肪族アルデヒドの具体例としては、ホルミルシクロオクタン、ホルミルシクロノナン、ホルミルシクロデカン、ホルミルシクロウンデカン、ホルミルシクロドデカン、ホルミルメチルシクロオクタン、ホルミルメチルシクロノナン、ホルミルメチルシクロデカン、ホルミルメチルシクロウンデカン、ホルミルメチルシクロドデカン、ホルミルジメチルシクロヘキサン、ホルミルジメチルシクロヘプタン、ホルミルジメチルシクロオクタン、ホルミルジメチルシクロノナン、ホルミルジメチルシクロデカン、ホルミルジメチルシクロウンデカン、ホルミルジメチルシクロドデカン、ホルミルエチルシクロヘキサン、ホルミルエチルシクロヘプタン、ホルミルエチルシクロオクタン、ホルミルエチルシクロノナン、ホルミルエチルシクロデカン、ホルミルエチルシクロウンデカン、ホルミルエチルシクロドデカン、ホルミルジエチルシクロペンタン、ホルミルジエチルシクロヘキサン、ホルミルジエチルシクロヘプタン、ホルミルジエチルシクロオクタン、ホルミルジエチルシクロノナン、ホルミルジエチルシクロデカン、ホルミルジエチルシクロウンデカン、ホルミルジエチルシクロドデカン、ホルミルプロピルシクロオクタン、ホルミルプロピルシクロノナン、ホルミルプロピルシクロデカン、ホルミルプロピルシクロウンデカン、ホルミルプロピルシクロドデカン、ホルミルシクロヘキシルシクロヘキサン等が挙げられるが、ホルミルシクロウンデカン、ホルミルシクロドデカン等の炭素数１２〜１６の環状アルキルアルデヒドが好ましく、ホルミルシクロドデカンが特に好ましい。
なお、上記の一部環状構造を含む脂肪族アルデヒドの例において、ホルミル基や、メチル基等のアルキル置換基の置換位置は任意である。
【００１６】
不飽和結合を含む脂肪族アルデヒドの具体例としては、上記直鎖状アルキルアルデヒド、分岐鎖状アルキルアルデヒド、及び一部環状構造を含む脂肪族アルデヒドの構造中に１つ以上の炭素−炭素二重結合をもつ構造のものであれば特に制限はないが、具体例としては、ｎ−オクテニルアルデヒド、ｎ−ノネニルアルデヒド、ｎ−デセニルアルデヒド、ｎ−ウンデセニルアルデヒド、ｎ−ドデセニルアルデヒド、ｎ−トリデセニルアルデヒド、ｎ−テトラデセニルアルデヒド、ｎ−ペンタデセニルアルデヒド、ｎ−ヘキサデセニルアルデヒド、ｎ−ヘプタデセニルアルデヒド、ｎ−オクタデセニルアルデヒド、ｎ−ノナデセニルアルデヒド等が挙げられる。
なお、上記不飽和結合を含む脂肪族アルデヒドの例において、不飽和結合の位置は任意である。
【００１７】
なお、本発明のアルデヒドは一種を単独で用いても、二種以上混合して用いても良い。
【００１８】
＜有機溶媒＞
本発明のアルデヒドは、有機溶媒との混合物（以下、本発明の混合物と呼称）とすることで安定化される。ここで、本発明における有機溶媒（以下、本発明の有機溶媒と呼称）とは、２０℃で液体である化合物であって、分子内に炭素原子を有する分子量２５０以下の化合物である。
【００１９】
有機溶媒の具体例としては、ｎ−ペンタン、ｎ−ヘキサン、ｎ−ヘプタン、ｎ−オクタン、石油エーテルなどの炭素数５〜１４の直鎖状炭化水素溶媒；イソオクタンなどの炭素数５〜１４の分岐鎖状炭化水素溶媒；シクロヘキサン、シクロオクタン、メチルシクロヘキサンなどの炭素数５〜１４の環状炭化水素溶媒；エタノール、ｎ−ブタノールなどの炭素数１〜１０の直鎖状アルコール溶媒；イソプロパノール、２−ブタノール、イソブタノールなどの炭素数３〜１０の分岐鎖状アルコール溶媒；アセトニトリルなどの炭素数２〜１０のニトリル溶媒；ジブチルエーテルなどの炭素数２〜１０のエーテル溶媒；メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトンなどの炭素数２〜１０のケトン溶媒；酢酸エチル、酢酸ブチルなどの炭素数３〜１０のエステル溶媒；ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミドなどの炭素数１〜１０の含窒素溶媒；スルホランなどの炭素数１〜１０の含硫黄溶媒；塩化メチレン、クロロホルム、ジクロロエタンなどの炭素数１〜１０の含塩素溶媒；ベンゼン、トルエン、キシレンなどの炭素数６〜１８の芳香族炭化水素溶媒などが挙げられる。これらのうち、酸素原子以外のヘテロ原子を含まない有機溶媒を用いることが合成原料として用いた場合に有機溶媒由来の副生物生成の懸念が少ない点で好ましく、芳香族炭化水素溶媒を用いることが特に好ましい。なお、これらの有機溶媒は一種を単独で用いても、二種以上混合して用いても良い。
【００２０】
本発明の有機溶媒の沸点は特に規定されないが、通常５０℃以上であり、６０℃以上であることがさらに好ましく、７０℃以上であることが特に好ましい。沸点が上記下限値以上であると、本発明の混合物としたときの取り扱い性が向上する傾向にあり、好ましい。なお、ここで有機溶媒を二種以上用いた場合、沸点はこれら有機溶媒のそれぞれの沸点を表す。
【００２１】
本発明の有機溶媒の融点は特に規定されないが、通常２０℃以下であり、５℃以下であることが好ましく、−１０℃以下であることが特に好ましい。融点が上記上限値以下であると、本発明の混合物としたときの取り扱い性が向上する傾向にあり、好ましい。なお、ここで有機溶媒を二種以上用いた場合、融点はこれら有機溶媒のそれぞれの融点を表す。
【００２２】
本発明のアルデヒドと本発明の有機溶媒との混合物（本発明の混合物）における混合比は、本発明の混合物が二層分離せず、混和状態であればよく、本発明のアルデヒド１００質量部に対する本発明の有機溶媒の混合量が通常０．５質量部以上であり、１質量部以上であることが好ましく、５質量部以上であることが特に好ましい。有機溶媒の質量比が前記下限値以上であることで、有機溶媒による安定化効果をより有効に発揮できる傾向にあり、好ましい。また、この質量比は通常４００質量部以下であり、１００質量部以下であることが好ましく、７０質量部以下であることがより好ましく、５０質量部以下であることが特に好ましい。有機溶媒の質量比が前記上限値以下であることで、本発明の混合物の取り扱い性が向上する傾向にあり、好ましい。
【００２３】
＜添加物＞
本発明の脂肪族アルデヒドは、添加物を含んでいても良い。その具体例としては、α−トコフェロールのようなフェノール化合物；水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、ギ酸ナトリウムのような無機塩基化合物；酢酸カリウム、酪酸カリウムのような有機塩基化合物；トリエタノールアミンのような含窒素化合物；水などが挙げられる。
これらの添加物は一種が単独で含まれていても、二種以上含まれていても良い。
これら添加物のうち、フェノール化合物を含むことが、本発明のアルデヒドが酸化による劣化を受けることを抑制できる傾向にあり、好ましい。
【００２４】
上記の添加物の量は、本発明のアルデヒド１００質量部に対して通常１ｐｐｍ質量部以上であり、５ｐｐｍ質量部以上であることが好ましく、１０ｐｐｍ質量部以上であることが特に好ましい。一方通常５０，０００ｐｐｍ質量部以下であり、３０，０００ｐｐｍ質量部以下であることが好ましく、２０，０００ｐｐｍ質量部以下であることが特に好ましい。添加物量が上記範囲内であることで、添加物の効果をより有効に発揮できる傾向にあり、好ましい。
【００２５】
＜保管条件＞
本発明の混合物を保管する場合の保管温度は、通常−１５℃以上、好ましくは−１０℃以上、特に好ましくは−５℃以上である。一方、保管温度は、通常４０℃以下、好ましくは３８℃以下、特に好ましくは３５℃以下である。保管温度が上記範囲内であることで、本発明の混合物とすることにより副生物生成が抑制される効果をより有効に発揮できる傾向にあり、好ましい。
【００２６】
保管期間中、保管温度は前記範囲内において一定でも、一定でなくても良い。脂肪族アルデヒドの品質を管理しやすい点で保管温度は一定であることが好ましく、一方で保管コストを下げられる点で一定でないことが好ましい。
【００２７】
保管期間は通常６時間以上であり、１２時間以上であることが好ましく、２４時間以上であることが特に好ましい。一方、保管期間は通常４，０００時間以下であり、３，０００時間以下であることが好ましく、２，０００時間以下であることが特に好ましい。保管期間が上記範囲内であることで、本発明の混合物とすることにより副生物生成が抑制される効果をより有効に発揮できる傾向にあり、好ましい。
【００２８】
本発明の混合物を保管する際の雰囲気は、空気雰囲気でも、窒素やアルゴンなどの不活性雰囲気でもよい。なお、不活性雰囲気であることが、本発明の混合物とすることにより副生物生成が抑制される効果をより有効に発揮できる傾向にあり、好ましい。
【００２９】
＜脂肪族アルデヒド含有組成物＞
本発明の脂肪族アルデヒド含有組成物は、合成原料としての炭素数９〜２１の脂肪族アルデヒドを含む組成物であって、少なくとも一種の有機溶媒を含み、かつ該有機溶媒の量が該脂肪族アルデヒド１００質量部に対して０．５〜１００質量部であるものであり、上述の本発明の混合物に該当する。
なお、該組成物１００質量部に占める炭素数９〜２１の脂肪族アルデヒドの含有量は２０質量部以上であることが好ましく、３０質量部以上であることが特に好ましく、５０質量部以上であることがさらに好ましい。一方通常９９．５質量部以下であり、９９．３質量部以下であることが好ましく、９９質量部以下であることが特に好ましい。組成物中に占める炭素数９〜２１の脂肪族アルデヒドの含有量が上記範囲内であることによって、合成原料として用いた場合の取り扱い性が向上する傾向にあり、好ましい。
本発明の混合物及び本発明の脂肪族アルデヒド含有組成物は、香料原料、および各種有機化合物の合成原料もしくは合成中間体を含む種々の用途に広く用いることができる。ここで、合成原料もしくは合成中間体とは、反応によって目的とする化合物の一部に転化させるために用いる物質のことである。
【実施例】
【００３０】
以下に本発明の実施例を示すが、本発明はその要旨を超えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。
【００３１】
以下の実施例および比較例において、ｎ−ドデカナールは、東京化成工業（株）製のｎ−ドデカナールを蒸留し、ＮＭＲ分析にてｎ−ドデカナール以外の成分が含まれないことを確認した後、該蒸留品１００質量部に東京化成工業（株）製ＤＬ−α−トコフェロールを１，０００ｐｐｍ質量部添加したものを用いた。
【００３２】
有機溶媒としては、以下のものを用いた。
トルエン：和光純薬工業（株）製品
イソプロパノール：国産化学（株）製品
ビフェニル：東京化成工業（株）製品
ナフタレン：東京化成工業（株）製品
０．１規定水酸化ナトリウム水溶液：キシダ化学（株）製品
【００３３】
［核磁気共鳴（ＮＭＲ）分析］
Ｂｒｕｋｅｒ社製ＡＶＡＮＣＥ４００核磁気共鳴（ＮＭＲ）分析装置を用い、重クロロホルム中で分析した。三量化率は三量化体と本発明のアルデヒドとのプロトン強度比の比較から構成アルデヒド量換算にて求めた。なお、検出下限は＜０．１％とした。
【００３４】
［混合物の作成］
＜実施例１〜８＞
ｎ−ドデカナール（１０ｇ）に対し、トルエン（０．１０ｇ、０．５０ｇ、１．０ｇ、２．０ｇ、３．０ｇ、５．０ｇ、１０ｇ、４０ｇ）をそれぞれ混合し、ｎ−ドデカナール１００質量部に対してトルエンがそれぞれ１質量部、５質量部、１０質量部、２０質量部、３０質量部、５０質量部、１００質量部、４００質量部含まれる混合物を得た。うち各１．０ｇを、後述の低温保管試験に供した。
【００３５】
＜実施例９＞
ｎ−ドデカナール（１０ｇ）に対し、イソプロパノール（１．０ｇ）を混合し、ｎ−ドデカナールに対してイソプロパノールが１０質量部含まれる混合物を得た。うち各１．０ｇを、後述の低温保管試験に供した。
【００３６】
＜比較例１＞
ｎ−ドデカナール（１．０ｇ）を、後述の低温保管試験に供した。
【００３７】
＜比較例２＞
ｎ−ドデカナール（１０ｇ）に対し、０．１規定水酸化ナトリウム水溶液（５．０ｍｇ）を加え、ｎ−ドデカナールに対して水酸化ナトリウムが２ｐｐｍ質量部、水が５００ｐｐｍ質量部含まれる混合物を得た。うち１．０ｇを、後述の低温保管試験に供した。
【００３８】
＜比較例３＞
ｎ−ドデカナール（１０ｇ）に対し、ナフタレン（０．５０ｇ）を加え、ｎ−ドデカナールに対してナフタレンが５質量部含まれる混合物を得た。うち１．０ｇを、後述の低温保管試験に供した。
【００３９】
＜比較例４＞
ｎ−ドデカナール（１０ｇ）に対し、ビフェニル（０．５０ｇ）を加え、ｎ−ドデカナールに対してビフェニルが５質量部含まれる混合物を得た。うち１．０ｇを、後述の低温保管試験に供した。
【００４０】
［低温保管試験］
上述の各混合物１．０ｇを、５ｍｌスクリュー管に入れ、空気下、０℃の条件で２５０時間および８００時間保管した。保管後の三量体生成率をＮＭＲで測定した。
結果を以下に表１でまとめる。
【００４１】
【表１】
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【００４２】
上記実施例１〜９と比較例１〜４を比較すると、実施例１〜９の低温保管試験後の三量化率が低く、保管安定性に優れることが明らかである。実施例１と比較例１を比較すると、ドデカナール１００質量部に対しわずか１質量部の混合でも有機溶媒添加によるアルデヒド安定化効果があることが判る。また、実施例１〜２と実施例３〜８の比較により、有機溶媒の添加量が５質量部を超えると安定化効果が一層高まることも判る。
比較例２は特許文献１に記載のアルデヒドの安定化方法に該当するが、比較例１との比較により、特に低温保管環境下では効果がないことが判る。
また、実施例２と比較例３および４を比較すると、同じ芳香族炭化水素化合物を同質量比にて混合していても、２０℃で液体の有機溶媒であるトルエンを混合した実施例２の方が、２０℃で固体の有機化合物であるナフタレンやビフェニルを混合した比較例３および４より低温での保管安定性に優れる。
これらの結果から、低融点の有機溶媒との混合により、本発明のアルデヒドの低温での保管安定性を向上できたと言える。