(57)【要約】【課題】地面と接触するトレッド部分(105)と、このトレッド部分の放射方向内側に配置された補強された環状バンド(110)と、この補強された環状バンドから放射方向内側へこの環状バンドを横断する方向に延び、ホイールまたはハブに固定される複数のウェブスポーク(150)とを有する構造的に支持される非空気圧タイヤ。【解決手段】補強された環状バンドはエラストマーの剪断層(120)と、このエラストマーの剪断層の放射方向内側に接着された少なくとも一つの第１のメンブレン(130)と、エラストマーの剪断層の放射方向外側に接着された少なくとも一つの第2のメンブレン(140)とを有する。各メンブレンは剪断層の剪断弾性率より十分に大きな縦方向引張り弾性係数を有する。外部荷重でタイヤの地面接触部分はエラストマー剪断層の剪断によって変形するが、各メンブレンは実質的に一定長さを維持し、ウェブスポークはタイヤの地面接触部分と結合していないウェブスポークの張力を介して環状バンドとハブとの間で荷重力を伝達する。
2005500932.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記(1)〜(3)を有する構造的に支持されたタイヤ：
(1)  エラストマー剪断層と、このエラストマー剪断層の放射方向内側に接着した少なくとも1つの第1のメンブレンと、エラストマー剪断層の放射方向外側に接着した少なくとも1つの第2のメンブレンとを有し、第1および第２の各メンブレンが剪断層の剪断弾性率より大きな縦方向引張り弾性係数を有する、補強された環状バンド、
(2)  補強された環状バンドを横断し且つこの環状バンドから放射方向内側へ向って延びた複数のウェブスポーク、
(3)  複数のウェブスポークをホイールに連結する手段。
【請求項２】
補強された環状バンドの放射方向外側に配置されたトレッド部分をさらに有する請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
複数のウェブスポークをホイールに連結する手段がウェブスポークの放射方向内側端部を互いに連結する取付けバンドを有する請求項１に記載のタイヤ。
【請求項４】
複数のウェブスポークをホイールに連結する手段がホイールの係合溝と適合する各ウェブスポークの拡大端部を有する請求項１に記載のタイヤ。
【請求項５】
複数のウェブスポークがウェブスポークの放射方向外側端部を互いに連結する放射方向外側バンドをさらに有する請求項１に記載のタイヤ。
【請求項６】
各ウェブスポークが軸線方向に互いに平行な方向を向いている請求項１に記載のタイヤ。
【請求項７】
各ウェブスポークが軸線方向に対して斜めの方向を向いている請求項１に記載のタイヤ。
【請求項８】
互いに隣接するウェブスポークが軸線方向に対して互いに反対方向に斜めの角度を成している請求項６に記載のタイヤ。
【請求項９】
互いに隣接するウェブスポークが放射方向に対して互いに反対方向に斜めの角度を成し、赤道面内でジグザグを成している請求項１に記載のタイヤ。
【請求項１０】
複数のウェブスポークが互いに交差して赤道面内でXを繰返すパターンを成している請求項１に記載のタイヤ。
【請求項１１】
ウェブスポークが放射方向に圧縮された時に容易に湾曲するような曲率を赤道面内に有する請求項１に記載のタイヤ。
【請求項１２】
第1の複数のウェブスポークが軸線方向に対して互いに平行な方向を向き、第２の複数のウェブスポークが軸線方向に対して直角な方向を向いている請求項１に記載のタイヤ。
【請求項１３】
各ウェブスポークの厚さがタイヤ半径の約5％以下である請求項１に記載のタイヤ。
【請求項１４】
剪断層の剪断弾性率に対する一方のメンブレンの縦方向引張り弾性係数の比が少なくとも約100：1である請求項1に記載のタイヤ。
【請求項１５】
剪断層の弾性剪断弾性率に対する一方のメンブレンの縦方向引張り弾性係数の比が少なくとも約1000：1である請求項１４に記載のタイヤ。
【請求項１６】
剪断層の剪断弾性率と剪断層の放射方向厚さとの積が接地圧と第２のメンブレンの最外側の放射方向位置との積にほぼ等しい請求項1に記載のタイヤ。
【請求項１７】
エラストマー剪断層が約3MPa〜約20MPaの弾性剪断弾性率を有する請求項1に記載のタイヤ。
【請求項１８】
第１および第２のメンブレンの各々が少なくとも剪断層の弾性剪断弾性率に等しい弾性剪断弾性率を有するエラストマーの被覆層中に埋め込まれた実質的に伸びないコード補強材の層から成る請求項1に記載のタイヤ。
【請求項１９】
第１および第２のメンブレンのコード補強材がタイヤ周方向に対して約10ー〜45ーの間の角度を成す請求項１８に記載のタイヤ。
【請求項２０】
第２のメンブレンがアーチ形の横方向断面形状を有し、この横方向断面形状の横方向曲率半径がトレッド部分の放射方向最外側表面の横方向曲率半径より小さい請求項1に記載のタイヤ。
【請求項２１】
第２のメンブレンが放射方向の振幅と軸線方向の波長とを有する波形をしている請求項1に記載のタイヤ。
【請求項２２】
第1および第２のメンブレンが均質材料、繊維補強されたマトリックスおよびディスクリートな補強要素を有する層の１つによって形成される請求項１に記載のタイヤ。
【請求項２３】
下記(1)〜(4)を有する構造的に支持されたホイール-タイヤ：
(1)  エラストマー剪断層と、このエラストマー剪断層の放射方向内側にに接着された少なくとも1つの第1のメンブレンと、エラストマー剪断層の放射方向外側に接着されたは少なくとも1つの第2のメンブレンとを有し、第1および第２の各メンブレンが剪断層の剪断弾性率より大きな縦方向引張り弾性係数を有する補強された環状バンド、
(2)  補強された環状バンドの放射方向外側に接着されたトレッド、
(3)  補強された環状バンドを横断する方向に延び且つ環状バンドから放射方向内側へ向って延びた複数のウェブスポーク、
(4)  複数のウェブスポークの放射方向内側に連結されるホイール。
【請求項２４】
ホイールと複数のウェブスポークとが一体成形されたユニットである請求項２３に記載のホイール-タイヤ。
【請求項２５】
複数のウェブスポークの各々がホイールに機械的に連結されている請求項２３に記載のホイール-タイヤ。
【請求項２６】
複数のウェブスポークがホイールに接着された取付けバンドによって互いに連結されている請求項２３に記載のホイール-タイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は構造的に支持された非空気圧タイヤ（non-pneumatic tire）に関するものである。
本発明は特に、空気タイヤと同様な性能を有し、空気タイヤの代わりとして使用可能な、タイヤ構造部材によって荷重を支持する非空気圧タイヤに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
空気タイヤは荷重支持能、接地衝撃吸収能および力伝達能（加速、停止、方向転換）を有し、それによって多くの車両、特に自転車、オートバイ、自動車、トラックに好んで採用されている。また、これらの能力は自動車、その他のモーター車両の開発に大きく貢献した。空気タイヤの衝撃吸収能力は医療機器や電子機器の運搬用カート、その他の用途でも有用である。
【０００３】
従来の非空気圧タイヤ、例えばソリッドタイヤ、スプリングタイヤ、クッションタイヤ等は空気タイヤの優れた性能を有していない。特に、ソリッドタイヤおよびクッションタイヤは接地部分の圧縮によって荷重を支持する。この形式のタイヤは重くて、堅く、空気タイヤの衝撃吸収能力はない。従来の非空気圧タイヤは弾性を高くすると空気タイヤの有する荷重支持能または耐久性が悪くなる。従って、公知の非空気圧タイヤで空気タイヤの代りに広く使用されたものは、特殊なもの以外には無かった。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
空気タイヤと同様な動作特性を有する非空気圧タイヤは従来法の上記の種々の欠点を克服するもので、開発が求められている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の構造的に支持される非空気圧タイヤは、タイヤに加わる荷重を支持する補強された環状バンドと、この補強された環状バンドとホイールまたはハブとの間で張力によって荷重力を伝達する複数のウェブスポークとを有する。従って、本発明のタイヤは空気タイヤの機構とは違って、内部空気圧力無しに、単に構造的特性だけによって荷重を支持する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
自動車用タイヤとして使用される実施例では、構造的に支持されたタイヤがトレッド部分と、このトレッド部分の放射方向内側に配置された補強された環状バンドと、この補強された環状バンドからタイヤ軸線へ向かって放射方向内側へ延び且つ環状バンドを横断する方向へ延びた複数のウェブスポークと、ウェブスポークをホイールまたはハブに連結する手段とを有する。
【０００７】
空気タイヤの接地圧とスティフネスはタイヤ圧によって直接生じるものであり、これらは相互に関係している。これに対して、本発明のタイヤのスティフネス特性および接地圧はタイヤの構造要素に基づいており、これらは互いに独立して求めることができる。
【０００８】
本発明の構造的に支持されたタイヤは加圧空気を収容する空洞がないので、内部の空気圧を保持するためにホイールリムに対するシールを形成する必要がない。従って、構造的に支持されたタイヤは空気タイヤ業界でいうホイールを必要としない。説明のために、「ホイール」および「ハブ」とはタイヤを支持しかつ車軸に取付けられる任意の装置または構造物を意味し、本明細書では同じ意味で使われる。
【０００９】
本発明では、補強された環状バンドがエラストマー剪断層を有し、このエラストマー剪断層の放射方向内側には少なくとも1つの第1のメンブレンが接着され、このエラストマー剪断層の放射方向外側には少なくとも1つの第2のメンブレンが接着される。各メンブレンは剪断層の剪断弾性率より大きな縦方向引張り弾性係数を有し、外部から荷重が加わった時に地面と接触したトレッド部分が基本的に円形から地面と一致する形へ変形する。一方、各メンブレンの長さは実質的に一定に維持される。各メンブレンの相対移動は剪断層内の剪断力によって起る。各メンブレンはエラストマー被覆層中に実質的に伸びないコード補強材を埋め込んだ層を重ねたものから成るのが好ましい。
【００１０】
エラストマー剪断層は天然ゴムまたは合成ゴム、ポリウレタン、発泡ゴムおよびポリウレタン、セグメント化コポリエステルおよびナイロンのブロックコポリマー等の材料で形成される。剪断層材料は約３MPa〜約10MPaの剪断弾性率を有するのが好ましい。環状バンドは外部からの荷重によって通常の円形から地面などの接触面と一致する形に曲がる特性を有する。
【００１１】
ウェブスポークはホイールと環状バンドとの間で張力によって荷重力を伝達するように作用し、特に車両の重量を支持する機能（他の機能もある）を有する。車両を支持する力は環状バンドの地面接触部分に結合していないウェブスポーク内の張力によって生じる。ホイールまたはハブはタイヤ上部から吊り下げられているといえる。ウェブスポークは引張り有効放射方向スティフネスが高く、圧縮有効放射方向スティフネスが低いのが好ましい。圧縮スティフネスが低いことによって、環状バンドの地面接触部分に取付けられたウェブスポークは曲がることができ、地面の衝撃を吸収し、環状バンドを地面の凸凹に良く順応させることができる。
【００１２】
ウェブスポークはさらに加速、停止および方向転換で要求される力を伝達する。ウェブスポークの配置および向きは所望の機能が得られるように選択できる。例えば、比較的小さい周方向の力が生じるような用途では、ウェブスポークを回転軸線に対して平行かつ放射状に配置することができる。周方向のスティフネスを与えるために回転軸線に直角なウェブスポークを軸線に整合したウェブスポークと交互に配置して追加することができる。別の変形例では、周方向と軸線方向の両方にスティフネスを与えるためにタイヤ軸線に対して斜めのウェブスポークを配置する。さらに別の変形例では、ウェブスポークを交互に斜めに配置する、すなわち赤道面で見た時にジクザグパターンになるようにウェブスポークの向きを決める。
【００１３】
トレッドの地面接触部分のウェブスポークの座屈を容易にするために、ウェブスポークを湾曲させることができる。変形例として、成型中にウェブスポークに予備応力を加えて特定の方向に曲がるようにすることもできる。
【００１４】
本発明の実施例では、構造的に支持された弾性タイヤが地面と接触するトレッド部分と、このトレッド部分の放射方向内側に配置された補強された環状バンドと、この補強された環状バンドから放射方向内側へ延びる複数のウェブスポークと、この複数のウェブスポークをホイールまたはハブに連結する手段とを有し、補強された環状バンドはエラストマーの剪断層と、このエラストマーの剪断層の放射方向内側に接着された少なくとも一つの第１のメンブレンと、上記のエラストマーの剪断層の放射方向外側に接着された少なくとも一つの第2のメンブレンとを有する。
【００１５】
本発明の別の実施例では、本発明はエラストマー剪断層を有し、このエラストマー剪断層の放射方向内側には少なくとも1つの第1のメンブレンが接着され、このエラストマー剪断層の放射方向外側には少なくとも1つの第2のメンブレンが接着され、各メンブレンは剪断層の剪断弾性率より大きな縦方向引張り弾性係数を有する補強された環状バンドと、補強された環状バンドの放射方向外側に接着されたトレッドと、補強された環状バンドから放射方向内側へ向かいかつこの環状バンドを横断する方向に延びた複数のウェブスポークと、複数のウェブスポークの放射方向内側でこれらに連結されるホイールを有する構造的に支持されたホイールタイヤを含む。
本発明は添付図面を参照した以下の説明からよりよく理解できよう。
【実施例】
【００１６】
「赤道面」とはタイヤの回転軸線に直角なタイヤ構造を２つに分ける面を意味する。
「子午線面」とはタイヤの回転軸線を含む、タイヤを通る面を意味する。
エラストマー材料の「モジュラス、弾性率」とはASTM 規格の試験方法D412で測定した10％伸びでの引張り弾性率を意味する。
メンブレンの「モジュラス、弾性率」とは円周方向での１％伸びでの引張り弾性率にメンブレンの有効厚さを掛けたものを意味する。このモジュラスは下記［式１］で計算できる（従来タイヤのスチールベルト材料に対する式）。このモジュラスはダッシュ（'）を付けて表すことにする。
エラストマー材料の「剪断モジュラス、弾性率」とは弾性剪断弾性率を意味し、エラストマー材料の場合の上記定義の引張り弾性率の３分の１に等しいと定義される。
「ヒステリシス」とは運転時の歪み、温度、周波数で測定した動的損失のタンジェント（tanΔ）を意味する。運転条件は特定の用途によって異なる（例えばゴルフカートとスポーツカーでは要求される荷重および速度が違う）ので、歪み、温度、周波数を特定の用途に合わせなければならないということは当業者には理解できよう。
【００１７】
［図1］は本発明の構造的に支持された弾性タイヤの赤道面での図である。「構造的に支持された」とは気体の膨張圧の支持なしにタイヤの構造要素のみによってタイヤが荷重を支持するということを意味する。以下に開示の構造的に支持された弾性タイヤの各構造は互いに類似した基本要素（成分）を利用する。従って、各変形例の図面では同じ参照番号を用いてある。図を明瞭にするために、図面の縮尺は正確ではなく、各要素の寸法は拡大、縮小してある。
【００１８】
［図１］に示したタイヤ100は地面と接触するトレッド部分105と、このトレッド部分105の放射方向内側に配置された補強された環状バンド110と、この環状バンドを横断して横断方向に延び且つこの環状バンドから放射方向内側へ向って延びたウェブスポーク150と、このウェブスポークの放射方向内側端部の所にある取付けバンド160とを有している。タイヤ100はこの取付けバンド160を介してホイール10またはハブに固定される。「横断方向に延びた」とはウェブスポーク150が軸線方向に整合しているか、タイヤの軸線に対して斜めであることを指している。「放射方向内側へ向かって延びた」とはウェブスポーク150がタイヤ軸線に対して放射方向面内にあるか、放射方向面に対して斜めであることを意味する。以下で説明するように、第２の複数のウェブスポークを赤道面に配置することもできる。
【００１９】
[図２]はタイヤ100とホイール10の赤道面での断面図である。補強された環状バンド110はエラストマーの剪断層120と、このエラストマー剪断層120の放射方向最内側に接着された第１メンブレン130と、エラストマー剪断層120の放射方向最外側に接着された第２メンブレン140とから成る。第１および第２のメンブレン130、140の引張りスティフネスは剪断層120の剪断スティフネスより高く、補強された環状バンド110が荷重下で剪断変形するようになっている。
【００２０】
補強された環状バンド110はタイヤに加わる荷重を支持する。[図1]に示すように、タイヤ回転軸線Xに加わる荷重Lはウェブスポーク150中の張力によって環状バンド110へ伝達される。環状バンド110はアーチと同様な役目をし、荷重支持部材の役目をするのに十分なタイヤ赤道面内での周方向圧縮スティフネスおよび縦方向曲げスティフネスを与える。荷重下では地面との接触面Cでバンドの剪断変形を含めた機構によって環状バンドが変形する。剪断変形能力によって空気タイヤと同じように作用する柔軟な接地面Cが与えられ、空気タイヤと同様な有利な結果が得られる。
【００２１】
[図３]および[図４]を参照することで堅い環状バンド122（荷重下で実質的に剪断変形しない均質な材料、例えば金属リングから成る）と比較した本発明の環状バンド110の剪断機構の利点が理解できよう。すなわち、[図３]の堅い環状バンド122では平衡力条件および曲モーメント条件を満足させる圧力分布は、接触面の両端部の一対の集中力（［図３］にはその一つが示してある）に集中したものになる。一方、本発明の構造の場合には環状バンドが［図４］に示すように剪断層120と内側補強層130と外側補強層140とからなり、剪断変形するので、接触領域における圧力分布Sが実質的に均一になる。、
【００２２】
本発明の環状バンドで好ましい結果が得られるのは接触面長全体でより均一な接地圧Sになる場合である。これによって空気タイヤと同じようになり、他の非空気圧タイヤよりもタイヤ機能が向上する。
典型的なソリッドタイヤまたはクッションタイヤでは接触面でのタイヤ構造の圧縮によって荷重が支持され、耐荷重力は接触面に存在する材料の量と種類によって制限される。ある種のスプリングタイヤでは弾性ばね部材を介してハブまたはホイールに連結された堅い外側リングによってによってタイヤに加わる荷重を支持する。堅い外側リングは剪断機構を有しておらず、従って、既に述べたように、堅いリングによって接触面の両端部に接地反作用が集中するため、力を地面に伝達し、地面の衝撃を吸収するタイヤの能力が低下する。
【００２３】
剪断層120は剪断弾性率が約３〜約20MPaのエラストマー材料から成る層から成る。この剪断層120での使用に適した材料には天然ゴムおよび合成ゴム、ポリウレタン、発泡ゴムおよびポリウレタン、セグメント化されたコポリエステルおよびナイロンのブロックコポリマーが含まれる。
荷重下で繰返し回転すると、剪断層120の変形によってヒステリシス損が生じ、タイヤに熱が蓄積される。従って、剪断層のヒステリシスは使用する材料の許容運転温度以下が維持されるようにしなければならない。従来のタイヤ材料（例えばゴム）を用いる場合、例えば、剪断層のヒステリシスは連続使用するタイヤでタイヤ運転温度が約130℃以下に維持されるようにしなければならない。
【００２４】
トレッド部分105は溝が無くても、複数の縦方向トレッド溝107（[図２]の実施例のように縦方向のトレッドリブ109を形成する溝等）を有していてもよい。図ではトレッド部分105は端部から担部まで平らになっている。この平らなトレッドは自動車とその類似車両には適しているが、自転車、オートバイおよび二輪自動車では丸みがついたトレッドを用いることができる。任意のトレッドパターンを用いることができるということは当業者には理解できよう。
【００２５】
好ましい実施例では、第1メンブレン130および第2メンブレン140はエラストマー被覆層中に実質的に伸びないコード補強材を埋め込んだものから成る。弾性材料で作られたタイヤの場合にはこれらのメンブレン130および140は硬化したエラストマー材料によって剪断層120に接着される。メンブレン130および140を化学的または機械的に接着する等の他の任意の固定方法で剪断層120に接着しても本発明の範囲を逸脱するものではない。
【００２６】
メンブレン130、140の補強要素は従来タイヤのベルト補強材として使用されている任意の材料、例えばスチール、アラミドのモノフィラメントまたはコードや、その他の高モジュラス織布で作ることができる。図示した実施例のタイヤの場合、この補強材は直径が0.28mmの４本のスチールワイヤコード（4 x 0.28）である。
好ましい実施例では、第1メンブレンが２つの補強層131、132を有し、第２メンブレン140も2つの補強層141、142を有する。
【００２７】
図示した本発明の全ての変形例では各メンブレンがコード補強層を有しているが、環状バンドに要求される引張りスティフネス、曲げスティフネスおよび圧縮座屈抵抗特性の要求条件を満たす任意の材料をこれらメンブレンで使うことができる。メンブレン構造は種々変更でき、例えば均一材料（例えば薄い金属シート）にしたり、繊維補強されたマトリックスにしたり、ディスクリートな補強要素を有する層等にすることができる。
【００２８】
第1の好ましい実施例では、第1メンブレン130の層131はタイヤ赤道面に対して約10〜約45°の角度をなす基本的に互いに平行なコードを有する。各層のコードは互いに反対方向を向いている。同様に、外側メンブレン140も赤道面に対して約10〜約45°の角度を成す基本的に互いに平行なコードを含む層141および142を有する。しかし、メンブレン内の互いに対を成す２つの層のコードが互に等しい角度で逆方向を向いている必要は必ずしもなく、例えば、互いに対を成す２つの層のコードをタイヤ赤道面に対して非対称にすることもできる。
【００２９】
別の実施例では、メンブレンの少なくとも1つの層のコードをタイヤ赤道面に対して0°またはほぼ0°の角度で配置してメンブレンの引張りスティフネスを高くすることができる。
各層131、132および141、142のコードは一般に約3〜20MPaの剪断弾性率を有するエラストマーの被覆層中に埋め込まれている。この被覆層の剪断弾性率をエラストマー剪断層120の剪断弾性率とほぼ同じにして、環状バンドの変形が主としてエラストマー剪断層120内での剪断変形によって行われるようにするのが好ましい。
【００３０】
荷重下での環状バンドの変形状態は、エラストマー剪断層120の剪断弾性率Ｇと、メンブレン130および140の縦方向有効弾性係数E'membraneとの関係を規定することによってコントロールできる。
従来タイヤのベルト材料を用い、補強コードを赤道面に対して少なくとも10°の角度で配置したメンブレンの有効弾性係数E'membraneは下記式で求めることができる：
【００３１】
【数１】
2005500932.tif 000003
【００３２】
(ここで、
Erubber＝エラストマー被覆材料の引張り弾性係数、
P＝コード方向に対して直角に測定したコード間隔（コード中心間距離）、
D＝コード直径、
ν＝エラストマー被覆材料のポアソン比、
α＝赤道面に対するコード角度、
ｔ＝互いに隣接する層内のケ−ブル間のゴム厚さ）
【００３３】
補強コードが赤道面に対して10°以下の角度で配置された剪断層のメンブレンの引張り弾性係数E'membraneは下記式で求めることができる：
E'membrane＝Ecable * V * tmembrane      (2)
(ここで、
Ecable＝ケーブルの弾性係数、
V＝メンブレン内のケーブルの容積分率
tmembrane＝メンブレンの厚さ）
均一材料または繊維等で補強されたマトリックスを有するメンブレンの弾性係数はこの材料またはマトリックスの弾性係数である。
【００３４】
E'membraneはメンブレンの弾性係数にメンブレンの有効厚さをかけたものである。E'membrane /Gの比が相対的に低いときの荷重下での環状バンドの変形が均質バンドの変形に近くなり、［図３］に示す不均一接地圧が生じる。逆に、このE'membrane /Gの比が十分に大きいときの荷重下での環状バンドの変形は主として剪断層の剪断変形になり、メンブレンの縦方向圧縮または収縮はほとんどなく、従って、［図４］に示すような実質的に一様な接地圧になる。
本発明では、エラストマー剪断層の剪断弾性率Gに対するメンブレンの縦方向弾性係数E'membraneの上記比が少なくとも約100：1、好ましくは少なくとも約1000：1である。
【００３５】
［図２］に示したタイヤのトレッド部分105、第１のメンブレン130および第２のメンブレン140の横断面形状は平らである。環状バンドの接触領域「C」（[図1]）の部分の歪みは第２のメンブレン140に対しては圧縮歪みである。タイヤの垂直撓みが増加すると、接触長さ「C」が増加し、第２のメンブレン140の圧縮応力が限界座屈応力を超え、メンブレンの縦方向座屈が起こる。この座屈現象によって接触領域の縦方向部分の接地圧が低下する。このメンブレンの座屈が避けられる場合には接地領域全体で均一な接地圧が得られる。断面が湾曲したメンブレンは接触面での座屈により強く抵抗するので荷重下で座屈が起こる場合に好ましい。
【００３６】
［図５］は本発明のタイヤの変形例を示している。この図に示したタイヤ300は波状の第2のメンブレン340を有する。この波は軸線方向に波の波長を有し、放射方向に波の振幅を有する。波の振幅はメンブレン340の放射方向最大値と放射方向最小値との差で定義される。波の波長はメンブレン340の一連の波の放射方向最大値の軸線方向距離として定義される。この波状第２メンブレンは上記のア−チ形メンブレンと同様に接触領域での圧縮に起因する座屈に抵抗する。外部から荷重が加わった時に第２のメンブレン340がほぼ円形から平らな形状へ変形することが第２のメンブレンの長手方向の座屈なしに起り、地面との全ての接触領域で地面と接触したトレッド部分は実質的に均一な接地圧を維持する。従って、タイヤ300の第2のメンブレン340の横方向曲率半径は、座屈抵抗性とは独立して、接地接触応力を最適化するように決めることができる。第2のメンブレン340は2〜5の波形サイクルを有し、トレッド部分310の走行トレッド幅の約20％〜約50％の波形波長を有するのが好ましい。波の振幅はエラストマー剪断層320の最大厚さの約20％〜50％の間にするのが好ましく、振幅は一定でも可変でもよい。
【００３７】
メンブレンの縦方向弾性係数E'membraneとエラストマー剪断層の剪断弾性率Gとの上記条件が満たされ且つ環状バンドが実質的にエラストマー剪断層の剪断によって変形したときに一つの有利な関係ができ、各用途にあった剪断弾性率Gの値と剪断層厚さhを求めることができ：
【００３８】
【数２】
2005500932.tif 000004
【００３９】
（ここで、
Peff＝接地圧
G ＝層120の剪断弾性率
h ＝層120の厚さ
R ＝第２のメンブレンの回転軸線に対する放射方向位置）
【００４０】
PeffとRはタイヤの使用用途に従って選択される設計パラメ−タである。式（3）は剪断層の弾性剪断弾性率と剪断層の放射方向厚さとの積が、接地圧と第２のメンブレンの放射方向最外側位置との積にほぼ等しいということを示している。［図13］は広範囲の接地圧でのこの関係を視覚的に図示したもので、種々の用途での剪断層の特性曲線を見積る場合に利用できる。
【００４１】
[図６]を参照すると、ウェブスポーク150は放射方向の長さNと、一般に環状バンド110の軸線方向幅に対応する軸線方向の幅Wと、他の寸法に対して直角方向の厚さとを有するほぼシート状の要素である。厚さは長さNまたはWよりはるかに小さく、好ましくはタイヤの半径Rの約1〜5％である。そうすることによって[図１]に示されるようにウェブスポークが圧縮下で曲がることができる。ウェブスポークを薄くすることによってほとんど圧縮抵抗なしに接触面で曲がり、荷重支持に有意な圧縮力を与えなくなる。
【００４２】
ウェブスポークの厚さが大きくなると、ウェブスポークがある程度の圧縮荷重支持力を接地面に与える。しかし、ウェブスポーク全体としての主な荷重伝達作用は引張りである。車両の特定の要求条件を満たすようにウェブスポーク厚さは選択することができる。
【００４３】
現在の好ましい実施例では、ウェブスポーク150は引張り弾性係数が高い材料すなわち引張り弾性係数が約10〜100Mpaの材料で形成される。ウェブスポークは必要に応じて補強できる。ウェブスポーク材料はさらに、30％歪みを与えた後に初めの長さに戻る弾性挙動を示し、かつ、4％歪みを与えたときに一定の応力を示さなければならない。さらに、材料のタンジェントΔが、関連した運転条件で0.1を越えないのが望ましい。これらの要求条件を満足する市販のゴムまたはポリウレタン材料を見つけることができる。本発明者はクロンプトン社のユニロイヤルケミカル部門（コネチカット州、ミドルベリー）のVibrathane B836（商標）ウレタンがウェブスポークに適していることを発見した。
【００４４】
[図２]を参照すると、本発明の一実施例では、ウェブスポーク150が放射方向内側取付けバンド160によって互いに連結されている。このバンド160はタイヤを取付けるためのホイールまたはハブ10を取り囲んでいる。ウェブスポーク150はそれらの放射方向外側端部で境界バンド170によって互いに連結されている。この境界バンド170はウェブスポーク150を環状バンド110に連結している。ウェブスポーク、取付けバンド160および境界バンド170を単一な材料からユニットとして成型するのが便利である。
【００４５】
環状バンド110およびハブまたはホイール10の構造材料および取付け方法によっては、変形例として、別体の取付けバンド160または境界バンド170を無くして、ウェブスポークを環状バンドおよびホイールに直接接着することもできる。例えば、環状バンドまたはホイールまたはハブのいずれかが同一材料またはコンパチブルな材料で形成されている場合には、ウェブスポークを環状バンドまたはホイールと一体に形成または成型することによって一段階でタイヤを製造することができる。この場合には取付けバンド160および/または境界バンド170をホイールまたは環状バンドの一部として一体に形成する。さらに、例えばホイールの溝と係合する各ウェブスポークの内側端部に拡大部分を設けて、ウェブスポーク150をホイールに機械的に連結することもできる。
【００４６】
[図１]〜[図６]を参照することで本発明のタイヤが外部から加わる荷重を支持する方法を理解することができる。環状バンド110の非接地部分である領域Aはアーチと同様な役目をし、ウェブスポーク150には張力Tが加わる。車両(図示せず)からハブまたはホイール10に伝達されてタイヤに加わる荷重Lは基本的に領域Aのアーチから吊り下げられる。移行領域Bおよび接触領域Cのウェブスポークには張力が加わらない。好ましい実施例では、ウェブスポークは相対的に薄く、有意な垂直荷重支持力を与えないようになっている。アーチとして作用する環状バンド110の部分はタイヤの回転とともに常に変化するが、この機構を理解するのにアーチの概念が役立つことは理解できよう。
【００４７】
引張りスティフネスは高いが圧縮スティフネスが低いウェブスポークを用いることによって、実質的に引張り荷重支持のみが得られる。接地領域での座屈を容易にするために、ウェブスポークを湾曲させることができる。変形例では、ウェブスポークに曲率を持たせて成型した後、冷却中に熱収縮によってまっすぐにして、座屈性を与えることができる。
【００４８】
ウェブスポーク150は、例えばホイールにトルクが加わるときに、環状バンド110とホイール10との間の捩れに耐えなければならない。さらに、ウェブスポーク150は例えば方向転換またはコーナリングのときに横方向撓みに耐えなければならない。放射方向−軸線方向面にある、すなわち放射方向と軸線方向の両方に整合したウェブスポーク150は軸線方向の力に対する抵抗力は大きいが、特に放射方向に延びた場合に、周方向のトルクに抵抗するのが難しいことは理解できよう。ある種の車両および用途、例えば、発生する加速力が比較的小さい車両および用途では、比較的短いスポークを放射方向に整合させたウェブスポーク集合体が適している。
【００４９】
大きなトルクが予想される用途では、[図７]〜[図９]に示すような配置、構造が適している。[図７]ではウェブスポーク150が２本ずつ中心で接合されてXを形成し、軸線方向から見てXを繰返すパターンで配置される。[図８]ではウェブスポークが放射方向に対してジグザグパターンに配置される。[図９]のウェブスポークは隣接するウェブスポークがジグザグパターンの軸線方向に対して反対に向くように配置される。これらの変形例では各向きが放射方向と周方向の両方の力に抵抗する成分を与え、従って、放射方向と横方向の力に抵抗する成分を保持しながら、トルクに対する抵抗力を加える。方向付けの角度は使用するウェブスポークの数および隣接する2本のウェブスポークの間隔に応じて選択することができる。
【００５０】
他の配置にすることもできる。[図10]に示すように、ウェブスポークを放射方向に見て山形またはV字型に配置することができる。別の変形例では、[図11]に示すように、隣接するウェブスポークを軸線方向と周方向に交互に整合させる。しかし、[図10]および[図11]の変形例は接触領域でのウェブスポークの座屈を受けとめるのが難しいため、[図７]〜[図９]の配置ほどは好ましくない。
ウェブスポークの配置をいろいろ変えることによって、タイヤの垂直方向、横方向および捩れスティフネスを接地圧とは独立して、さらに、互いに独立して調整することができる。
【００５１】
垂直方向スティフネスは荷重下のタイヤの撓み耐久性に大きく影響する。タイヤの垂直方向スティフネスは地面と接触していないタイヤ部分の反作用（タイヤの「逆撓み、counterdeflect」）に強く影響される。［図12］はこの現象を誇張して図示したものである。タイヤに荷重Lが加わると、fの量だけ撓み、接地面内の部分が地面の形に変形し、接地面積はCになる。なお、［図12］では説明のために標準フレームをタイヤの軸線Ｘが一定位置に維持されるように軸線から地面を上方へ移動させて示してある点に注意されたい。タイヤは弾性体であり、垂直撓みfは荷重Lに比例するので、タイヤの垂直スティフネスＫνを求めることができる。メンブレン(図示せず)によって拘束された環状バンド110（概念図）は一定の長さを維持しようとするので、接触していないタイヤ部分がシフトする、すなわち、図の破線で示すように接触面Cから離れて逆に撓む（counterdeflects）。逆撓み量λも荷重Lに比例するので、逆撓みスティフネスＫλも求めることができる。この逆撓みスティフネスＫλは主として周方向圧縮スティフネスと、接地していないウェブスポークが荷重を受けた時の状態とに関係し、環状バンドの横方向および縦方向曲げが多少関係している。
【００５２】
この逆撓みは軸線を固定し、接触面でのタイヤの撓みfと接触面と反対側のトレッド面の撓みとを測定することによって荷重F下のタイヤから直接正確に測定することができる。逆撓みスティフネスは荷重Fをこの逆撓み量λで割ることで得られる。
【００５３】
実際には、逆撓みスティフネスＫλがタイヤの垂直スティフネス（従って、タイヤの車軸の荷重下の撓み）を実質的にコントロールする。［図12］から分かるように、逆撓みスティフネスＫλが接触面長さを決定する。逆撓みスティフネスが小さいときには環状バンド110は荷重下で垂直に移動し、その撓みで耐荷力が減る。従って、逆撓みスティフネスが大きいタイヤは相対的に逆撓みが少なく、接触面が長くなる。
【００５４】
［図14］はタイヤの垂直スティフネスと逆撓みスティフネスＫλとの関係を視覚的に示している。［図14］は、垂直方向スティフネスと本発明で得られる接地圧とは無関係であるということを示している。これは空気タイヤでは得られない設計上の自由度である。一般に、収縮した空気タイヤの単位接触幅当たりの逆撓みスティフネスは0.1DaN/mm2以下であるのに対して、本発明タイヤの単位接触幅当たりの逆撓みスティフネスは約0.1DaN/mm2以上である。
【００５５】
［図14］と［図13］とを組み合わて用いることによって、各用途にあった出発設計パラメ−タを選択することができる。［図13］を用いて接地圧、垂直方向荷重および接触面を選択することで、タイヤの垂直スティフネス特性を［図14］を用いて決定することができる。設計者は［図13］で得られる逆撓みスティフネスＫλの近似目標値を用い、公知の解析ツール、例えば有限要素解析法を用いてスティフネスを達成するための構造を求めることができる。その後の作業（タイヤの製造およびテスト）で設計パラメ−タを確認する。
【００５６】
例えば、乗用車用のタイヤを設計する場合には、設計者は接地圧Peffを1.5〜2.5DaN/cm2にし、タイヤ寸法の半径Rを約335mmに選択することができる。これらの値をかけ合わせることによって50.25〜83.75DaN/cmの「剪断層ファクタ」を求めることができ、これを用いて剪断層材料の厚さと剪断弾性率とを求めることができる。この場合、約３MPa〜約10MPaの剪断弾性率で、エラストマー剪断層の厚さhは少なくとも5mm、好ましくは約10mm〜約20mmである。
【００５７】
さらに、空気タイヤではタイヤの接地圧とタイヤのスティフネスがタイヤ圧に関係しているが、本発明ではこれらが互いに独立している。従って、接地圧Pは高いが、スティフネスが比較的低いタイヤを設計することができる。これは荷重支持能力を維持した、重量と回転抵抗が小さいタイヤを製造するのに有利である。
【００５８】
逆撓みスティフネスＫλは種々の方法で変更できる。このスティフネスを調整するのに用いることができる設計パラメ−タにはウェブスポークモジュラス、ウェブスポーク長さ、ウェブスポーク曲率、ウェブ厚さ、環状バンドのメンブレンの圧縮モジュラス、剪断層の厚さ、タイヤ直径および環状バンドの幅が含まれる。
垂直方向スティフネスを調整することによって所定のタイヤの荷重支持能力を最適化することができる。あるいは、垂直方向スティフネスを調整して環状バンドの厚さを薄くして、接地圧を下げたり、垂直方向スティフネスを所定レベルに維持した状態でタイヤ重量を下げることができる。
【００５９】
本発明タイヤの垂直スティフネスは環状バンドおよびサイドウォール部分に加わる求心力効果によっても影響される。この求心力は回転時にタイヤ速度が増加すると生じる。従来のラジアルタイヤでは求心力はタイヤ運転温度を増加させるが、これとは対照的に、本発明タイヤではこの同じ力から全く予想外の有利な結果が得られる。本発明タイヤが荷重下で回転すると、求心力によって環状バンドは周方向に膨張しようとし、ウェブスポークにさらに引張り応力を誘導する。放射方向に堅い（スティフな）ウェブスポークはタイヤの非接触部分（［図１］の領域Ａ）でこの求心力に抵抗し、それによって全体として上向きの合力が生じ、タイヤの有効垂直スティフネスが増加し、静止状態（非回転時）に対するタイヤの放射方向撓みが低下する。この結果は引張り時のサイドウォール部分の有効スティフネスに対するタイヤ赤道面でのバンドの縦方向スティフネス（２E'membrane）の比が100：1以下のときに有意になる。
【００６０】
上記本明細書の内容から、上記以外の多数の変形例が当業者には可能であるということは理解できよう。特許請求の範囲の定義に入る変形例およびその他の変形例は本発明の範囲に入るものである。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】荷重下にある本発明のタイヤの赤道面での概念図。
【図２】本発明のタイヤを子午線面で切った断面図。
【図３】剪断変形を示さない対照例である均質バンドの場合の接地反作用を図示した概念図。
【図４】本発明の環状バンドの場合の接地反作用を図示した概念図。
【図５】本発明の変形例のタイヤを子午線面で切った断面図。
【図６】荷重支持機構を説明するために所定の基準寸法を示す、荷重が加わった本発明タイヤの子午線面での概念図。
【図７】ウェブスポークのXパターン配置を示す赤道面で見た断面図。
【図８】ウェブスポークのジグザグパターン配置を示す赤道面で見た図。
【図９】ウェブスポークの斜軸パターン配置を回転軸線へ向かって放射方向から見た図。
【図１０】ウェブスポークの山形配置を回転軸線へ向かって放射方向から見た図。
【図１１】ウェブスポークが周方向と軸線方向に交互に整合した配置を回転軸線へ向かって放射方向から見た図。
【図１２】タイヤ赤道面で見た逆撓みスティフネスの概念図。
【図１３】本発明タイヤの接触面、接地圧および垂直方向荷重の関係を視覚的に示した図。
【図１４】本発明タイヤの接地圧、垂直方向スティフネスおよび逆撓みスティフネスの関係を視覚的に示した図。
【図１３】
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【図１４】
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【国際公開パンフレット】
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【国際調査報告】
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