(57)【要約】本発明は、以下を含有する潤滑組成物に関する：（ａ）少なくとも１種の無イオウヒドロカルビルリン酸エステルまたは塩、（ｂ）少なくとも１種のイオウ含有ヒドロカルビルリン酸または塩、（ｃ）有機ポリスルフィド、（ｄ）少なくとも１種の分散剤、および（ｅ）少なくとも１種のトリアゾール金属不活性化剤。この組成物はまた、チアジアゾール誘導体を含有し得る。この添加剤の組合せにより、厳しい熱条件下でも、良好な耐摩耗性および熱安定性が得られる。これらの組成物はまた、良好な解乳化性を有する。添加剤の上記組合せにより、自動車用および工業用のギア用途に必要な耐摩耗および極圧保護が得られる。これらの添加剤は、さらに、その潤滑剤の解乳化性に悪影響を及ぼすことなく、この保護を与える。【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下を含有する、潤滑組成物：（ａ）少なくとも１種の無イオウヒドロカルビルリン酸エステルまたは塩、（ｂ）少なくとも１種のイオウ含有ヒドロカルビルリン酸または塩、（ｃ）有機ポリスルフィド、（ｄ）少なくとも１種の分散剤、（ｅ）約０．０１重量％〜約０．１重量％の少なくとも１種のトリアゾール金属不活性化剤、および（ｆ）約０．００１％〜約５％の少なくとも１種のチアジアゾール金属金属不活性化剤。
【請求項２】
各ヒドロカルビル基が、独立して、１個〜約３０個の炭素原子を含有する、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
（ａ）が、リン酸エステルまたは該リン酸エステルの塩であり、該リン酸エステルが、リン酸または無水物と、１個〜約３０個の炭素原子を含有する少なくとも１種のアルコールとを反応させることにより調製され、ここで、該アルコールが、約６個〜約１８個の炭素原子を含有する、請求項１に記載の組成物。
【請求項４】
（ａ）が、塩であり、該塩が、無イオウヒドロカルビルリン酸エステルとアンモニアまたはアミンとを反応させることにより調製され、ここで、該アミンが、第三級脂肪族第一級アミンである、請求項１に記載の組成物。
【請求項５】
（ｂ）が、イオウ含有ヒドロカルビルリン酸エステルであり、該イオウ含有ヒドロカルビルリン酸エステルが、ジチオリン酸とエポキシドとを反応させて中間体を形成することにより調製され、そして該中間体が、さらに、リン酸または無水物と反応される、請求項１に記載の組成物。
【請求項６】
（ｂ）が、前記イオウ含有ヒドロカルビルリン酸エステル塩であり、該イオウ含有ヒドロカルビルリン酸エステル塩が、前記イオウ含有ヒドロカルビルリン酸エステルとアンモニアまたはアミンとを反応させることにより調製される、請求項１に記載の組成物。
【請求項７】
前記有機ポリスルフィド（ｃ）が、次式により表わされる不飽和化合物から調製される、請求項１に記載の組成物であって：
【化１】
2005519185.tif 000007
ここで、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４の各々は、独立して、水素、ヒドロカルビル、Ｃ（Ｒ５）３、−ＣＯＯＲ５、−ＣＯＮ（Ｒ５）２、−ＣＯＯＮ（Ｒ５）４、−ＣＯＯＭ、−ＣＮ、−Ｘ、−ＹＲ５または−Ａｒであり、ここで、各Ｒ５は、独立して、水素またはヒドロカルビル基であるが、但し、任意の２個のＲ５基は、ヒドロカルビレンまたは置換ヒドロカルビレンであり得、それにより、約１２個までの炭素原子を有する環が形成され；Ｍは、１当量の金属カチオンであり；Ｘは、ハロゲンであり；Ｙは、酸素または二価イオウであり；Ａｒは、約１２個までの炭素原子を有するアリール基または置換アリール基である、
組成物。
【請求項８】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４が、独立して、水素、または２個〜約３０個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基である、請求項７に記載の組成物。
【請求項９】
前記有機ポリスルフィド（ｃ）が、２個〜約８個の炭素原子を有するオレフィンから調製される、請求項１に記載の組成物。
【請求項１０】
前記分散剤（ｄ）が、アシル化アミン、カルボン酸エステル、マンニッヒ反応生成物またはヒドロカルビル置換アミンの少なくとも１種の分散剤である、請求項１に記載の組成物。
【請求項１１】
前記分散剤（ｄ）が、ヒドロカルビル置換カルボン酸アシル化剤およびポリアミンの少なくとも１種の反応生成物である、請求項１に記載の組成物。
【請求項１２】
前記分散剤（ｄ）が、ホウ素を含有する、請求項１に記載の組成物。
【請求項１３】
（ｅ）が、少なくとも１種のベンゾトリアゾールおよびアルキル置換ベンゾトリアゾールであり、該アルキル置換ベンゾトリアゾールが、該アルキル基中に、１５個までの炭素原子を含有する、請求項１に記載の組成物。
【請求項１４】
（ｅ）が、トリルトリアゾールである、請求項１に記載の組成物。
【請求項１５】
（ｆ）が、一置換または二置換チアジアゾールであり、該チアジアゾールが、ヒドロカルビルチオ基、ヒドロカルビルジチオ基、またはこれらの基の混合物を有し、そして各ヒドロカルビル基が、独立して、各ヒドロカルビル基中に、１個〜３０個の炭素原子を含有する、請求項１に記載の組成物。
【請求項１６】
（ａ）が、ヒドロカルビルリン酸エステルまたは該リン酸エステルのアミン塩であり、該ヒドロカルビルリン酸エステルが、リン酸または無水物と少なくとも１種のアルコールとを反応させることにより調製され、該アルコールが、約４個〜約１８個の炭素原子を含有する、請求項１１に記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（発明の分野）
本発明は、工業用または自動車用ギア潤滑剤として有用な潤滑組成物に関する。これらの組成物は、耐摩耗／極圧保護、熱安定性を与え、そして良好な解乳化性を有する。
【背景技術】
【０００２】
（発明の背景）
自動車用および工業用のギア領域にあるギアアセンブリにおける潤滑組成物の１つの大きな問題には、耐摩耗および極圧保護を与えることがある。これらの異なる形式のギアアセンブリの各々は、潤滑剤に対して、異なる摩耗の問題を引き起こす。単一の潤滑剤がこれらの両方の領域に保護を与えるとき、それは、ユニバーサルギアオイルとして知られている。自動車用ギアアセンブリ（これは、高い剪断および衝撃負荷摩耗の問題がある）および工業用ギアアセンブリ（これは、その平歯車に由来の転がり摩耗を有する）の両方に対して保護を与え得る潤滑組成物を提供することは、困難である。
【０００３】
耐摩耗および極圧保護だけでなく安定性（酸化安定性および熱安定性の問題を含めて）に加えて、ユニバーサルギアオイルの潤滑組成物（例えば、自動車用および工業用ギアオイルの領域で使用されるもの）は、そのギアの軟質金属部品に対して保護を与えなければならない。これらの軟質金属部品は、典型的には、装置の銅および黄銅に関連した部品である。伝統的には、この潤滑組成物の悪影響を防止するために、銅不活性化剤（特に、銅および軟質金属部品上の有機ポリスルフィド）が加えられている。これらの添加剤の１種として、トリアゾールが使用されている。しかしながら、トリアゾールは、その潤滑組成物が衝撃負荷条件（例えば、ＳＡＥ  Ｌ−４２試験で測定されるもの）下にて保護を与える性能に悪影響を及ぼす。
【０００４】
清浄度は、潤滑剤の安定性の尺度であり、これは、ＳＡＥ  Ｌ−６０−１試験で測定される。自動車用ギアオイルの処理レベルでは、その潤滑剤は、これらの試験で許容されるレベルの清浄度を与えなければならない。エンジンにおいて清浄度を調節する１つのアプローチには、これらの潤滑組成物に分散剤を供給することがある。この分散剤は、スラッジおよびすす粒子を懸濁して潤滑組成物を乳化するように作用する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
潤滑剤調合物が、自動車用および工業用の両方のギアでユニバーサル潤滑剤として有効な添加剤組合せを与えることは、困難である。それに加えて、その潤滑剤の解乳化性に悪影響を及ぼすことなく、耐摩耗および極圧保護を生じかつ熱安定性を有する添加剤組合せを与えることは、困難である。さらに、その潤滑剤が衝撃負荷保護を生じる性能に悪影響を及ぼすことなく、銅および軟質金属部品に保護を与えることは、困難である。これらの種々の条件下での性能を与えることができる添加剤の組合せを発見することが望まれている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
（発明の要旨）
本発明は、以下を含有する潤滑組成物に関する：（ａ）少なくとも１種の無イオウヒドロカルビルリン酸エステルまたは塩、（ｂ）少なくとも１種のイオウ含有ヒドロカルビルリン酸または塩、（ｃ）有機ポリスルフィド、（ｄ）少なくとも１種の分散剤、および（ｅ）少なくとも１種のトリアゾール金属不活性化剤。この組成物はまた、チアジアゾール誘導体を含有し得る。この添加剤の組合せにより、厳しい熱条件下でも、良好な耐摩耗性および熱安定性が得られる。これらの組成物はまた、良好な解乳化性を有する。
【０００７】
添加剤の上記組合せにより、自動車用および工業用のギア用途に必要な耐摩耗および極圧保護が得られる。これらの添加剤は、さらに、その潤滑剤の解乳化性に悪影響を及ぼすことなく、この保護を与える。
【０００８】
（好ましい実施態様の詳細な説明）
用語「ヒドロカルビル」には、炭化水素基だけでなく実質的な炭化水素基が含まれる。実質的な炭化水素とは、主として基の炭化水素的性質を変えないヘテロ原子置換基を含有する基を示す。ヒドロカルビル基の例には、以下が挙げられる：
（１）炭化水素置換基、すなわち、脂肪族置換基（例えば、アルキルまたはアルケニル）、脂環族置換基（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）、芳香族置換された芳香族置換基、脂肪族置換された芳香族置換基および脂環族置換された芳香族置換基などだけでなく、環状置換基。ここで、この環は、分子の他の部分により、完成されている（すなわち、例えば、いずれか２個の指示された置換基は、一緒になって、脂環族基を形成し得る）；
（２）置換された炭化水素置換基、すなわち、非炭化水素基を含有する置換基。この非炭化水素基は、本発明の文脈内では、主として、置換基の炭化水素的な性質を変化させない；このような基（例えば、ハロ（特に、クロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、メルカプト、ニトロ、ニトロソ、スルホキシなど）は、当業者に知られている；
（３）ヘテロ原子置換基、すなわち、本発明の文脈内では、主として炭化水素的性質を有しながら、環または鎖の中に存在する炭素以外の原子を有するが、その他は炭素原子で構成されている基（例えば、アルコキシまたはアルキルチオ）である。適当なヘテロ原子は当業者に明らかであり、例えば、イオウ、酸素、窒素を包含する。このような置換基には、例えば、ピリジル、フリル、チエニル、イミダゾリルなどがある。
【０００９】
一般に、このヒドロカルビル基では、各１０個の炭素原子に対し、約２個以下のヘテロ原子置換基、好ましくは、１個以下のヘテロ置換基が存在する。典型的には、このヒドロカルビル基には、このようなヘテロ原子置換基は存在しない。従って、このヒドロカルビル基は、純粋な炭化水素である。
【００１０】
本明細書および特許請求の範囲において、「潤滑組成物」との用語は、潤滑粘性のあるオイルおよび添加剤の組合せをいう。成分の割合は、添加剤および潤滑粘性のあるオイルの全量（重量）を基準にしている。もし、具体的に述べられていなければ、潤滑粘性のあるオイルは、この潤滑組成物の残量を構成する。
【００１１】
これらの潤滑組成物は、２種のリン耐摩耗剤を有する。その耐摩耗および／または極圧特性は、この無イオウおよびイオウ含有のリン酸エステルの組合せにより、生じる。これらのリン酸エステルは、それぞれ別個に、約０．０５重量％〜約５重量％、または約０．０８重量％〜約３重量％、または約０．１重量％〜約１重量％の量で、存在している。１実施態様では、この潤滑組成物は、自動車用ギアオイルである。この実施態様では、このリン酸エステルは、それぞれ別個に、約０．０５重量％〜約５重量％、または約０．０７重量％〜約３重量％、または約０．１重量％〜約１重量％の量で、存在している。他の実施態様では、この潤滑組成物は、工業用ギアオイルである。この実施態様では、このリン酸エステルは、それぞれ別個に、約０．０１重量％〜約１重量％、または約０．０５重量％〜約０．７重量％、または約０．８重量％〜約０．５重量％の量で、存在している。ここで、および本明細書および特許請求の範囲の他の箇所にて、範囲および比の限定は、組み合わせてもよい。１実施態様では、このリン酸エステルは、約０．５〜約２、または約０．７５〜約１．５、または約１部の無イオウリン酸エステル：１部のイオウ含有リン酸エステルの重量比で、存在している。
【００１２】
（無イオウリン酸エステル）
これらの無イオウリン酸エステルは、イオウ−リン結合を欠いたものである。それらのエステルは、１実施態様では、イオウ原子を含まない。これらのエステルは、その潤滑組成物に耐摩耗および／または極圧特性を与える量で、存在している。
【００１３】
この無イオウリン酸エステルは、１種またはそれ以上の無イオウリン酸または無水物と１種またはそれ以上のアルコール（これは、１個〜約３０個、または２個〜約２４個、または約３個〜約１２個の炭素原子を含有する）とを反応させることにより、調製され得る。このリン酸または無水物は、一般に、無機リン含有試薬（例えば、五酸化リン、三酸化リン、四酸化リン、亜リン酸、リン酸、ハロゲン化リン、または１種またはそれ以上のＣ１〜７リン含有エステル）である。このアルコールは、一般に、１個〜約３０個、または２個〜約２４個、または約３個〜約１２個、または約８個までの炭素原子を含有する。このリン酸エステルを調製するのに使用されるアルコールには、ブチルアルコール、アミルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、ヘキシルアルコール、オクチルアルコール、オレイルアルコール、およびクレゾールアルコールが挙げられる。市販のアルコールの例には、Ａｌｆｏｌ  ８１０（８個〜１０個の炭素原子を有する、主として直鎖の第一級アルコールの混合物）；Ａｌｆｏｌ  １２１８（１２個〜１８個の炭素原子を含有する、合成の第一級直鎖アルコールの混合物）；Ａｌｆｏｌ  ２０＋アルコール（ＧＬＣ（気液クロマトグラフィー）により決定される、ほとんどがＣ２０アルコールを有するＣ１８〜Ｃ２８  第一級アルコールの混合物）；およびＡｌｆｏｌ  ２２＋アルコール（主としてＣ２２アルコールを含有するＣ１８〜Ｃ２８第一級アルコール）が挙げられる。Ａｌｆｏｌアルコールは、Ｃｏｎｔｉｎｅｎｔａｌ  Ｏｉｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手できる。市販のアルコール混合物の他の例には、Ａｄｏｌ  ６０（これは、約７５重量％の直鎖Ｃ２２第一級アルコール、約１５重量％のＣ２０第一級アルコール、および約８重量％のＣ１８およびＣ２４アルコール）およびＡｄｏｌ  ３２０（オレイルアルコール）がある。これらのＡｄｏｌアルコールは、Ａｓｈｌａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから販売されている。
【００１４】
天然に生じるトリグリセリドから誘導されかつＣ８〜Ｃ１８の鎖長範囲の一価脂肪アルコールの種々の混合物は、Ｐｒｏｃｔｅｒ  ＆  Ｇａｍｂｌｅ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手できる。これらの混合物は、主として、１２個、１４個、１６個または１８個の炭素原子を含有する脂肪アルコールを、種々の量で含有する。例えば、ＣＯ−１２１４は、０．５％のＣ１０アルコール、６６．０％のＣ１２アルコール、２６．０％のＣ１４アルコールおよび６．５％のＣ１６アルコールを含有する脂肪アルコール混合物である。
【００１５】
市販の混合物の他の群には、Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手できる「Ｎｅｏｄｏｌ」生成物が挙げられる。例えば、Ｎｅｏｄｏｌ  ２３は、Ｃ１２およびＣ１３アルコールの混合物である；Ｎｅｏｄｏｌ  ２５は、Ｃ１２およびＣ１５アルコールの混合物である；そしてＮｅｏｄｏｌ  ４５は、Ｃ１４〜Ｃ１５線状アルコールの混合物である。Ｎｅｏｄｏｌ  ９１は、Ｃ９、Ｃ１０およびＣ１１アルコールの混合物である。
【００１６】
脂肪隣接ジオールもまた有用であり、これらには、Ａｄｏｌ  １１４およびＡｄｏｌ  １５８の一般商品名でＡｓｈｌａｎｄ  Ｏｉｌから入手できるものが挙げられる。前者はＣ１１〜Ｃ１４の直鎖α−オレフィン画分から誘導され、そして後者はＣ１５〜Ｃ１８α−オレフィン画分から誘導される。
【００１７】
リン酸エステルのアミン塩は、リン酸エステルとアンモニアまたは塩基性窒素化合物（例えば、アミンまたは窒素含有分散剤）とを反応させることにより、調製される。これらの塩は、別々に形成され得、次いで、この潤滑組成物に、そのリン酸エステルの塩が加えられ得る。あるいは、これらの塩はまた、その酸性リンの酸エステルが他の成分とブレンドされて完全に調合した潤滑組成物を形成するとき、その場で形成され得る。
【００１８】
このリンの酸エステルのアンモニウム塩は、アンモニア、またはアミン、またはそれらの混合物から形成され得る。これらのアミンは、モノアミンまたはポリアミンであり得る。有用なアミンには、米国特許第４，２３４，４３５号の２１欄、４行〜２７欄、５０行に開示されているアミンが挙げられ、この文献のこの節の内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【００１９】
これらのモノアミンは、一般に、１個〜約２４個、または１個〜約１２個、または１個〜約６個の炭素原子を含有する。モノアミンの例には、メチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、２−エチルへキシルアミン、オクチルアミン、およびドデシルアミンが挙げられる。第二級アミンの例には、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、メチルブチルアミン、エチルヘキシルアミンなどが挙げられる。第三級アミンには、トリメチルアミン、トリブチルアミン、メチルジエチルアミン、エチルジブチルアミンなどが挙げられる。
【００２０】
１実施態様では、このアミンは、脂肪（Ｃ８−３０）アミンであり、これらには、ｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、オレイルアミンなどが挙げられる。また、脂肪アミンには、「Ａｒｍｅｅｎ」アミン（Ａｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ（Ｃｈｉｃａｇｏ，Ｉｌｌｉｎｏｉｓ）から入手できる生成物）が挙げられる。これらのアミンには、Ａｒｍｅｅｎ  Ｃ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｏ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｔ、およびＡｒｍｅｅｎ  Ｓが挙げられ、ここで、アルファベットの名称は、脂肪基（例えば、ココ（ｃｏｃｏ）基、オレイル基、タロ基またはステアリル基）に関する。
【００２１】
他の有用なアミンには、第一級エーテルアミン（例えば、式  Ｒ’’（ＯＲＮ）ｘＮＨ２により表わされるもの）が挙げられ、ここで、ＲＮは、約２個〜約６個の炭素原子を有する二価アルキレン基；ｘは、１〜約１５０の数、または約１〜約５の数、または１；そしてＲ’’は、約５個〜約１５０個の炭素原子のヒドロカルビル基である。エーテルアミンの一例は、ＳＵＲＦＡＭ（登録商標）アミン（これは、Ｍａｒｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ａｔｌａｎｔａ，Ｇｅｏｒｇｉａ）により製造され販売されている）の名称で入手できる。好ましいエーテルアミンは、ＳＵＲＦＡＭ  Ｐ１４Ｂ（デシルオキシプロピルアミン）、ＳＵＲＦＡＭ  Ｐ１６Ａ（直鎖Ｃ１６）、ＳＵＲＦＡＭ  Ｐ１７Ｂ（トリデシルオキシプロピルアミン）として同定されるものにより、例示される。上で記述され、この後で用いられるＳＵＲＦＡＭ類の炭素鎖長（すなわち、Ｃ１４などの炭素鎖長）は、およその値であり、酸素−エーテル結合を含む。
【００２２】
１実施態様では、このアミンは、第三級脂肪族第一級アミンである。一般に、この脂肪族基（一般的には、アルキル基）は、約４個〜約３０個の炭素原子、または約６個〜約２４個の炭素原子、または約８個〜約２２個の炭素原子を含有する。このようなアミンは、第三級ブチルアミン、第三級ヘキシルアミン、１−メチル−１−アミノシクロヘキサン、第三級オクチルアミン、第三級デシルアミン、第三級ドデシルアミン、第三級テトラデシルアミン、第三級ヘキサデシルアミン、第三級オクタデシルアミン、第三級テトラコサニルアミン、および第三級オクタコサニルアミンにより、例示される。アミンは、第三級脂肪族アミンであり得る。このタイプのアミン混合物の例には、「Ｐｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ」（これは、Ｃ１１〜Ｃ１４の第三級アルキル第一級アミンの混合物である）、および「Ｐｒｉｍｅｎｅ  ＪＭＴ」（これは、Ｃ１８〜Ｃ２２の第三級アルキル第一級アミンの類似混合物である）があり、共に、Ｒｏｈｍ  ａｎｄ  Ｈａａｓ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能である。これらの第三級アルキル第一級アミンは、本発明の目的上、有用である。これらの第三級アルキル第一級アミンおよびそれらの調製方法は、米国特許第２，９４５，７４９号に記述されており、その内容は、このことに関する教示について、本明細書中で参考として援用されている。
【００２３】
１実施態様では、このアミンはヒドロキシアミンであり得る。典型的には、このヒドロキシアミンは、第一級、第二級または第三級のアルカノールアミンまたはそれらの混合物である。このようなアミンは、次式により表わされ得る：Ｈ２−Ｎ−Ｒ’−ＯＨ、Ｈ（Ｒ’１）Ｎ−Ｒ’−ＯＨ、および（Ｒ’１）２−Ｎ−Ｒ’−ＯＨ。ここで、各Ｒ’１は、別個に、１個〜約８個の炭素原子を有するヒドロカルビル基、または１個〜約８個の炭素原子、または１個〜約４個の炭素原子を有するヒドロキシヒドロカルビル基であり、そしてＲ’は、約２個〜約１８個の炭素原子、または２個〜約４個の炭素原子を有する二価ヒドロカルビル基である。これらの式の−Ｒ’−ＯＨ基は、ヒドロキシヒドロカルビル基を表わす。Ｒ’は、非環式基、脂環族基または芳香族基であり得る。典型的には、Ｒ’は、非環式の直鎖または分枝鎖アルキレン基（例えば、エチレン基、１，２−プロピレン基、１，２−ブチレン基、１，２−オクタデシレン基など）である。同じ分子内に２個のＲ’１基が存在する場合、それらは、直接の炭素−炭素結合により、またはヘテロ原子（例えば、酸素、窒素またはイオウ）を介して結合し、５員環構造、６員環構造、７員環構造または８員環構造を形成し得る。しかしながら、典型的には、各Ｒ’１は、別個に、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基またはヘキシル基である。これらのアルカノールアミンの例には、モノ−、ジ−およびトリエタノールアミン、ジエチルエタノールアミン、エチルエタノールアミン、ブチルジエタノールアミンなどが挙げられる。
【００２４】
このヒドロキシアミンはまた、エーテル−Ｎ−（ヒドロキシヒドロカルビル）アミンであり得る。これらは、上記ヒドロキシアミンのヒドロキシポリ（ヒドロカルビルオキシ）類似物（これらの類似物には、ヒドロキシル置換されたオキシアルキレン類似物も含まれる）である。このようなＮ−（ヒドロキシヒドロカルビル）アミンは、１種またはそれ以上の上記エポキシドと上記アミンとの反応により、都合よく調製され、そして次式により表わされ得る：Ｈ２Ｎ−（Ｒ’Ｏ）ｘ−Ｈ、Ｈ（Ｒ’１）Ｎ−（Ｒ’Ｏ）ｘ−Ｈ、および（Ｒ’１）２Ｎ−（Ｒ’Ｏ）ｘ−Ｈ。ここで、ｘは、約２〜約１５の数であり、そしてＲ’１およびＲ’は、上で記述のものと同じである。Ｒ’１はまた、ヒドロキシポリ（ヒドロカルビルオキシ）基であり得る。有用なヒドロキシヒドロカルビルアミンには、２−ヒドロキシエチルヘキシルアミン；２−ヒドロキシエチルオレイルアミン；２−ヒドロキシエチルペンタデシルアミン；２−ヒドロキシエチルオレイルアミン；２−ヒドロキシエチルソヤアミン；ビス（２−ヒドロキシエチル）ヘキシルアミン；ビス（２−ヒドロキシエチル）オレイルアミン；およびそれらの混合物が挙げられる。
【００２５】
１実施態様では、このアミンは、ヒドロキシヒドロカルビルアミンであり得る。これらのヒドロキシヒドロカルビルアミンは、Ａｋｚｏｎａ，Ｉｎｃ．（Ｃｈｉｃａｇｏ，Ｉｌｌｉｎｏｉｓ）のＡｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎから、「Ｅｔｈｏｍｅｅｎ」および「Ｐｒｏｐｏｍｅｅｎ」の一般的な商品名称で入手できる。このような生成物の特定の例には、以下が挙げられる：Ｅｔｈｏｍｅｅｎ  Ｃ／１５；Ｅｔｈｏｍｅｅｎ  Ｃ／２０およびＣ／２５；Ｅｔｈｏｍｅｅｎ  Ｏ／１２；Ｅｔｈｏｍｅｅｎ  Ｓ／１５およびＳ／２０；Ｅｔｈｏｍｅｅｎ  Ｔ／１２、Ｔ／１５およびＴ／２５；およびＰｒｏｐｏｍｅｅｎ  Ｏ／１２。
【００２６】
このアミンはまた、ポリアミンであり得る。このポリアミンには、アルコキシル化ジアミン、脂肪ポリアミンジアミン、アルキレンポリアミン、ヒドロキシ含有ポリアミン、縮合ポリアミン、アリールポリアミンおよび複素環ポリアミンが挙げられる。アルコキシル化ジアミンの市販の例には、Ｅｔｈｏｄｕｏｍｅｅｎ  Ｔ／１３およびＴ／２０が挙げられ、これらは、Ｎ−タロ  トリメチレンジアミンのエチレンオキシド縮合生成物であり、それぞれ、１モルのジアミンあたり、３モルおよび１０モルのエチレンオキシドを含有する。
【００２７】
他の実施態様では、このポリアミンは脂肪ジアミンである。この脂肪ジアミンには、モノアルキルまたはジアルキルの対称または非対称エチレンジアミン、プロパンジアミン（１，２または１，３）、および上のポリアミン類似物が挙げられる。適当な市販の脂肪ポリアミンには、Ｄｕｏｍｅｅｎ  Ｃ（Ｎ−ココ−１，３−ジアミノプロパン）、Ｄｕｏｍｅｅｎ  Ｓ（Ｎ−ソヤ−１，３−ジアミノプロパン）、Ｄｕｏｍｅｅｎ  Ｔ（Ｎ−タロ−１，３−ジアミノプロパン）、およびＤｕｏｍｅｅｎ  Ｏ（Ｎ−オレイル−１，３−ジアミノプロパン）がある。「Ｄｕｏｍｅｅｎ」類は、Ａｒｍａｋ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．（Ｃｈｉｃａｇｏ，Ｉｌｌｉｎｏｉｓ）から市販されている。
【００２８】
他の実施態様では、このアミンは、アルキレンポリアミンである。アルキレンポリアミンは、式  Ｈ（Ｒ４）Ｎ−（Ａｌｋｙｌｅｎｅ−Ｎ）ｎ−（Ｒ４）２により表わされ、ここで、各Ｒ４は、別個に、水素、または約３０個までの炭素原子を有する脂肪族基またはヒドロキシ置換脂肪族基である；ｎは、１〜約１０の数、または約２〜約７の数、または約２〜約５の数であり、そしてこの「Ａｌｋｙｌｅｎｅ」基は、１個〜約１０個の炭素原子、または約２個〜約６個の炭素原子、または約２個〜約４個の炭素原子を有する。他の実施態様では、Ｒ４は、上記のＲ’１と同様に定義される。このようなアルキレンポリアミンには、メチレンポリアミン、エチレンポリアミン、ブチレンポリアミン、プロピレンポリアミン、ペンチレンポリアミンなどが挙げられる。このようなポリアミンの特定の例には、エチレンジアミン、トリエチレンテトラミン、トリス（２−アミノエチル）アミン、プロピレンジアミン、トリメチレンジアミン、トリプロピレンテトラミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ヘキサエチレンヘプタミン、ペンタエチレンヘキサミンなどがある。２種またはそれ以上の上記アルキレンアミンの縮合により得られるより高級な同族体は、２種またはそれ以上の上記ポリアミンの混合物と同様に、有用である。
【００２９】
１実施態様では、このポリアミンはエチレンポリアミンである。このようなポリアミンは、Ｋｉｒｋ  Ｏｔｈｍｅｒの「Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」（２版、７巻、２２〜３７ページ、Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ（１９６５年））に、「Ｅｔｈｙｌｅｎｅ  Ａｍｉｎｅｓ」の表題で詳細に記述されている。エチレンポリアミンは、しばしば、環状縮合生成物を含めたポリアルキレンポリアミンの錯体混合物である。他の有用なタイプのポリアミン混合物には、上記ポリアミン混合物のストリッピングにより、しばしば「ポリアミンボトムス」と呼ばれる残留物を残して得られるものがある。一般に、アルキレンポリアミンボトムスは、約２００℃以下で沸騰する物質を、２重量％より少ない量、通常は１重量％より少ない量で含有するものとして、特徴づけられ得る。Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｆｒｅｅｐｏｒｔ，Ｔｅｘａｓ）から得られるこのようなエチレンポリアミンボトムスの典型的な試料（これは、「Ｅ−１００」と命名されている）は、１５．６℃で１．０１６８の比重、３３．１５重量％の窒素割合、および４０℃で１２１センチストークスの粘度を有する。このような試料のガスクロマトグラフィー分析によれば、これは、約０．９３重量％の「Ｌｉｇｈｔ  Ｅｎｄｓ」（おそらく、ジエチレントリアミンである）、０．７２重量％のトリエチレンテトラミン、２１．７４重量％のテトラエチレンペンタミン、および７６．６１重量％のペンタエチレンヘキサミンおよびそれより高級な類似物を含有する。これらのアルキレンポリアミンボトムスには、環状の縮合生成物（例えば、ピペラジン）、およびジエチレントリアミンやトリエチレンテトラミンなどのより高級な類似物が挙げられる。これらのアルキレンポリアミンボトムスは、アシル化剤とだけ反応するか、または他のアミン、ポリアミンまたはそれらの混合物と共に使用できる。
【００３０】
他の有用なポリアミンは、少なくとも１種のヒドロキシ化合物と、少なくとも１個の第一級アミノ基または第二級アミノ基を含有する少なくとも１種のポリアミン反応物との間の縮合反応物である。このヒドロキシ化合物は、多価アルコールおよび多価アミンである。これらの多価アルコールは、以下で記述されている。１実施態様では、このヒドロキシ化合物は、多価アミンである。多価アミンには、２個〜約２０個の炭素原子、または２個〜約４個の炭素原子を有するアルキレンオキシド（例えば、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシドなど）と反応した上記モノアミンのいずれかが挙げられる。多価アミンの例には、トリ−（ヒドロキシプロピル）アミン、トリス−（ヒドロキシメチル）アミノメタン、２−アミノ−２−メチル−１，３−プロパンジオール、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−ヒドロキシプロピル）エチレンジアミン、およびＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−ヒドロキシエチル）エチレンジアミンが挙げられる。トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン（ＴＨＡＭ）が、特に有用である。
【００３１】
この多価アルコールまたはアミンと反応して縮合生成物または縮合アミンを形成し得るポリアミンは、上で記述されている。好ましいポリアミンには、トリエチレンテトラミン（ＴＥＴＡ）、テトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）、ペンタエチレンヘキサミン（ＰＥＨＡ）、およびポリアミン混合物（例えば、上記の「アミンボトムス」）が挙げられる。このポリアミン反応物とこのヒドロキシ化合物との縮合反応は、酸触媒の存在下にて、高温（通常、約６０℃〜約２６５℃、または約２２０℃〜約２５０℃）で行われる。
【００３２】
このアミン縮合物およびその製造方法は、ＰＣＴ公報  ＷＯ８６／０５５０１および米国特許第５，２３０，７１４号（Ｓｔｅｃｋｅｌ）に記述され、その内容は、この縮合物およびその製造方法の開示について、本明細書中で参考として援用されている。特に有用なアミン縮合物は、ＨＰＡ  Ｔａｆｔ  Ａｍｉｎｅｓ（Ｕｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏ．から市販されているアミンボトムスであり、典型的には、窒素３４．１重量％を有し、第一級アミン１２．３重量％、第二級アミン１４．４重量％および第三級アミン７．４重量％を有する）、およびトリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン（ＴＨＡＭ）から調製される。
【００３３】
他の実施態様では、このポリアミンは、ポリオキシアルキレンポリアミン、例えば、約２００〜約４０００または約４００〜約２０００の範囲の平均分子量を有するポリオキシアルキレンジアミンおよびポリオキシアルキレントリアミンである。このポリオキシアルキレンポリアミンは市販されており、例えば、Ｊｅｆｆｅｒｓｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．から、「Ｊｅｆｆａｍｉｎｅｓ  Ｄ−２３０、Ｄ−４００、Ｄ−１０００、Ｄ−２０００、Ｔ−４０３など」の商品名で得られる。米国特許第３，８０４，７６３号および同第３，９４８，８００号の内容は、例えば、ポリオキシアルキレンポリアミンおよびそれから製造されるアシル化生成物の開示について、本明細書中で参考として援用されている。
【００３４】
他の実施態様では、これらのポリアミンは、ヒドロキシ含有ポリアミンである。ヒドロキシモノアミンのヒドロキシ含有ポリアミン類似物、特に、アルコキシル化アルキレンポリアミン（例えば、Ｎ，Ｎ（ジエタノール）エチレンジアミン）もまた、使用できる。このようなポリアミンは、上記アルキレンアミンと、１種またはそれ以上の本明細書に記載されるアルキレンオキシドとを反応させることにより、製造できる。類似のアルキレンオキシド−アルカノールアミン反応生成物（例えば、上記の第一級、第二級または第三級アルカノールアミンと、エチレンオキシド、プロピレンオキシドまたはより高級なエポキシドとを、１．１〜１．２のモル比で反応させることにより製造した生成物）もまた、使用できる。ヒドロキシ含有ポリアミンの特定の例には、Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）エチレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（２−ヒドロキシエチル）エチレンジアミン、１−（２−ヒドロキシエチル）ピペラジン、モノ（ヒドロキシプロピル）置換テトラエチレンペンタミン、Ｎ−（３−ヒドロキシブチル）テトラメチレンジアミンなどが挙げられる。
【００３５】
他の実施態様では、このアミンは、複素環ポリアミンである。この複素環ポリアミンには、アジリジン、アゼチジン、アゾリジン、テトラ−およびジヒドロピリジン、ピロール、インドール、ピペリジン、イミダゾール、ジ−およびテトラヒドロイミダゾール、ピペラジン、イソインドール、プリン、モルホリン、チオモルホリン、Ｎ−アミノアルキルモルホリン、Ｎ−アミノアルキルチオモルホリン、Ｎ−アミノアルキルピペラジン、Ｎ，Ｎ’−ジアミノアルキルピペラジン、アゼピン、アゾシン、アゾニン、アゼシンおよび上記物質のそれぞれのテトラ−、ジ−およびパーヒドロ誘導体、およびこれら複素環アミンの２種またはそれ以上の混合物が挙げられる。
【実施例】
【００３６】
以下の実施例は、リン酸エステルのアミン塩に関する。文脈で特に明記しない限り、温度は、摂氏であり、圧力は、大気圧であり、そして部およびパーセントは、重量基準である。
【００３７】
（実施例Ｐ−１）
Ａｌｆｏｌ  ８−１０（２６２８部、１８モル）を、約４５℃の温度まで加熱し、そこに、４５分間にわたって、五酸化リン８５２部（６モル）を加え、この間、反応温度を約４５℃と６５℃の間に維持する。この混合物を、この温度でさらに０．５時間撹拌し、その後、７０℃で約２〜３時間撹拌する。この温度を約３０℃と５０℃の間に維持しつつ、その反応混合物に、Ｐｒｉｍｅｎｅ  ８１−Ｒ（２３６２部、１２．６モル）を滴下する。全てのアミンを加えたとき、この反応混合物を濾過助剤で濾過すると、その濾液は、リン７．４％（理論値、７．１％）を含有する所望のアミン塩である。
【００３８】
（実施例Ｐ−２）
実施例Ｐ−１のように調製したアルキルリン酸エステル混合物１０００部（３．２１モル）に、窒素雰囲気を維持しつつ、ジ−ｎ−ブチルアミン４５４部（３．７モル）を加える。添加中にわたって、その反応混合物を１２０℃まで加熱し、そして１２０℃の温度で維持する。このブチルアミンの全てを加えた後、その混合物を、１２０℃で、８時間維持する。所望のアミン塩が得られ、これは、７．１％のリン（理論値、６．８％）および３．４％の窒素（理論値、３．６％）を含有する。
【００３９】
（実施例Ｐ−３）
実施例Ｐ−１のように調製したアルキルリン酸混合物７２１．４部（２．３１モル）に、窒素雰囲気で、ジ−（２−エチル−ヘキシルアミン）６１３．７部（２．５４モル）を加える。このアミンを加えるにつれて、その反応混合物の温度は、２０℃から１２０℃へと上がる。この反応混合物を、この温度で、５時間維持して、３．４％のリン（理論値、３．０％）および２．７％の窒素（理論値、２．７％）を含有する所望生成物を得る。
【００４０】
（実施例Ｐ−４）
反応容器に、その反応温度を約５５〜７０℃で維持しつつ、１．５時間にわたって、ｎ−アミルアルコール７９３．４部（９モル）および五酸化リン４２６部（３モル）を少しずつ充填する。この五酸化リンの全てを加えた後、その混合物を０．５時間攪拌する。次いで、この反応混合物を、７０℃で、３時間維持する。その温度を５０〜７０℃で維持しつつ、この反応混合物に、Ｐｒｉｍｅｎｅ  ８１−Ｒ（１５９７．９部、５．９３モル）を滴下する。Ｐｒｉｍｅｎｅ  ８１−Ｒの全てを加えた後、その反応混合物を濾過助剤で濾過して、６．１％のリン（理論値、５．８％）を含有する所望アミン塩を得る。
【００４１】
（イオウ含有リン酸エステル）
これらの潤滑組成物は、少なくとも１種のイオウ含有リン酸エステルを含有する。このイオウ含有リン酸エステルは、１個またはそれ以上のイオウ−リン結合を有する。１実施形態では、このイオウ含有リン酸エステルは、チオリン含有酸またはそれらの塩と呼ばれる。このチオリン含有酸または塩は、１種またはそれ以上の硫化リンとアルコール（例えば、上記のもの）とを反応させることにより、調製され得る。有用な硫化リン含有源には、五硫化リン、セスキ硫化リン、七硫化リンなどが挙げられる。これらのチオリン含有酸エステルは、モノ−またはジチオリン含有酸エステルであり得る。チオリン含有酸エステルはまた、一般に、ジチオホスフェートとも呼ばれる。
【００４２】
１実施形態では、このイオウ含有リン酸エステルは、１種またはそれ以上のジチオリン酸とエポキシドまたはグリコールとを反応させることにより調製したリン含有エステルである。この反応生成物は、単独で使用され得、またはリン含有酸、無水物または低級エステルとさらに反応され得る。このエポキシドは、一般に、脂肪族エポキシドまたはスチレンオキシドである。有用なエポキシドの例には、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブテンオキシド、オクテンオキシド、ドデセンオキシド、スチレンオキシドなどが挙げられる。プロピレンオキシドが特に好ましい。このグリコールは、１個〜約１２個の炭素原子、または約２個〜約６個の炭素原子、または約２個〜約３個の炭素原子を有する脂肪族グリコール、または芳香族グリコールであり得る。グリコールには、エチレングリコール、プロピレングリコール、カテコール、レソルシノールなどが挙げられる。これらのジチオリン酸、グリコール、エポキシド、無機リン含有試薬、およびそれらの反応方法は、米国特許第３，１９７，４０５号および米国特許第３，５４４，４６５号に記述され、これらの内容は、それらの開示について、本明細書中で参考として援用されている。
【００４３】
１実施形態では、このイオウ含有リン酸エステルは、モノチオリン酸エステルである。モノチオリン酸エステルは、イオウ源と亜リン酸ジヒドロカルビルとの反応により、調製され得る。このイオウ源は、例えば、元素イオウであり得る。このイオウ源はまた、スルフィド（例えば、イオウがカップリングしたオレフィンまたはイオウがカップリングしたジチオリン酸エステル）であり得る。元素イオウは、好ましいイオウ源である。モノチオリン酸エステルの調製は、米国特許第４，７５５，３１１号およびＰＣＴ公報  ＷＯ８７／０７６３８号に開示され、それらの内容は、モノチオリン酸エステル、イオウ源、およびモノチオリン酸エステルの製造方法の開示に関して、本明細書中で参考として援用されている。モノチオリン酸エステルは、潤滑剤ブレンドにて、イオウ源（例えば、硫化オレフィン）を含有する潤滑組成物に亜リン酸ジヒドロカルビルを加えることにより、形成され得る。この亜リン酸エステルは、ブレンド条件（すなわち、約３０℃〜約１００℃、またはそれより高い温度）下にて、イオウ源と反応されて、モノチオリン酸エステルを形成し得る。
【００４４】
他の実施形態では、このイオウ含有リン酸エステルは、ジチオリン酸またはホスホロジチオ酸である。このジチオリン酸は、式（Ｒ７Ｏ）２ＰＳＳＨにより表わされ得、ここで、各Ｒ７は、別個に、約３個〜約３０個まで、または約３個〜約１８個まで、または約４個〜約１２個まで、または約８個までの炭素原子を含有するヒドロカルビル基である。Ｒ７の例には、イソプロピル基、イソブチル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、アミル基、ｎ−ヘキシル基、メチルイソブチルカルビニル基、ヘプチル基、２−エチルヘキシル基、イソオクチル基、ノニル基、ベヘニル基、デシル基、ドデシル基、トリデシル基、アルキルフェニル基またはこれらの混合物が挙げられる。例示の低級アルキルフェニルＲ７基には、ブチルフェニル、アミルフェニル、およびヘプチルフェニルならびにこれらの混合物が挙げられる。Ｒ７基の混合物の例には、以下が挙げられる：１−ブチルおよび１−オクチル；１−ペンチルおよび２−エチル−１−ヘキシル；イソブチルおよびｎ−ヘキシル；イソブチルおよびイソアミル；２−プロピルおよび２−メチル−４−ペンチル；イソプロピルおよびｓｅｃ−ブチル；およびイソプロピルおよびイソオクチル。
【００４５】
１実施形態では、このイオウ含有リン酸エステルは、不飽和化合物と反応されて、イオウ含有リンエステルを形成する。これらの不飽和化合物には、不飽和アミド、エステル、酸、エポキシドおよびエーテルが挙げられる。不飽和アミドの例には、アクリルアミド、Ｎ，ＮＮ−メチレンビス（アクリルアミド）、メタクリルアミド、クロトンアミドなどが挙げられる。このリン含有酸および不飽和アミドの反応生成物は、結合化合物またはカップリング化合物（例えば、ホルムアルデヒドまたはパラホルムアルデヒド）とさらに反応され得る。リン含有アミドの例としては、ジ（メチルアミル）ジチオリン酸およびアクリルアミドの反応生成物、ならびにジ（アミル）ジチオリン酸、アクリルアミドおよびパラホルムアルデヒドの反応生成物が挙げられる。このリン含有アミドは当該技術分野で公知であり、米国特許第４，６７０，１６９号、第４，７７０，８０７号および第４，８７６，３７４号に開示されており、これらの内容は、リン含有アミドおよびそれらの調製の開示について、本明細書中で参考として援用されている。
【００４６】
他の実施形態では、この不飽和化合物は、不飽和カルボン酸またはエステルである。不飽和カルボン酸および無水物の例には、アクリル酸またはエステル、メタクリル酸またはエステル、イタコン酸またはエステル、フマル酸またはエステル、およびマレイン酸、無水物またはエステルが挙げられる。これらのエステルは、式Ｒ８Ｃ＝Ｃ（Ｒ９）Ｃ（Ｏ）ＯＲ１０、またはＲ１０Ｏ−（Ｏ）Ｃ−ＨＣ＝ＣＨ−Ｃ（Ｏ）ＯＲ１０の１つで表わされ得、ここで、各Ｒ８およびＲ１０は、別個に、水素、またはヒドロカルビル基（これは、１個〜約１８個、または１個〜約１２個、または１個〜約８個の炭素原子を有する）であり、Ｒ９は、水素、またはアルキル基（これは、１個〜約６個の炭素原子を有する）である。１実施形態では、Ｒ９は、水素またはメチル基である。不飽和カルボン酸エステルの例には、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸ブチル、アクリル酸２−エチルヘキシル、アクリル酸２−ヒドロキシエチル、アクリル酸２−ヒドロキシプロピル、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸ブチル、メタクリル酸２−ヒドロキシエチル、メタクリル酸２−ヒドロキシプロピル、マレイン酸エチル、マレイン酸ブチルおよびマレイン酸２−エチルヘキシルが挙げられる。上のリストには、マレイン酸、フマル酸およびシトラコン酸のモノエステルならびにジエステルを含む。このカルボン酸を使用するなら、そのエステルは、このリン酸−不飽和カルボン酸付加物とアルコール（例えば、ここで記述のもの）との引き続く反応により、形成できる。リン含有エステルの例には、ジチオリン酸イソブチル、アミルと、アクリル酸メチルと、ジ（アミル）ジチオリン酸と、メタクリル酸ブチルとの反応生成物がある。
【００４７】
別の実施形態では、この不飽和化合物は、ビニルエーテルである。このビニルエーテルは、式Ｒ１１−ＣＨ２＝ＣＨ−ＯＲ１２により表わされ、ここで、Ｒ１１およびＲ１２は、別個に、水素、または１個〜約３０個まで、または１個〜約２４個まで、または２個〜約１２個までの炭素原子を有するヒドロカルビル基である。ビニルエーテルの例には、メチルビニルエーテル、プロピルビニルエーテル、２−エチルヘキシルビニルエーテルなどが挙げられる。
【００４８】
他の実施形態では、この不飽和化合物は、ビニルエステルである。このビニルエステルは、式Ｒ１３ＣＨ＝ＣＨ−Ｏ（Ｏ）ＣＲ１４により表わされ得、ここで、Ｒ１３は、１個〜約３０個まで、または１個〜約１２個までの炭素原子を有するヒドロカルビル基、または水素であり、そしてＲ１４は、１個〜約３０個まで、または約１個〜約１２個まで、または１個〜約８個までの炭素原子を有するヒドロカルビル基である。ビニルエステルの例には、酢酸ビニル、２−エチルヘキサン酸ビニル、ブタン酸ビニルなどが挙げられる。
【００４９】
以下の実施例ＰＳ−１〜ＰＳ−５は、有用なリン含有酸エステルおよびそれらの塩の調製を例示する。
【００５０】
（実施例ＰＳ−１）
五酸化リン（６４グラム）を、５８℃で４５分間にわたり、Ｏ，Ｏ−ジ（４−メチル−２−ペンチル）ホスホロジチオ酸ヒドロキシプロピル５１４グラム（これは、２５℃にて、ジ（４−メチル−２−ペンチル）ホスホロジチオ酸と、１．３モルのプロピレンオキシドとを反応させることにより、調製した）に加える。この混合物を、７５℃で２．５時間加熱し、ケイソウ土と混合し、そして７０℃で濾過する。この濾液は、１１．８重量％のリン、１５．２重量％のイオウ、および８７の酸価（ブロモフェノールブルー）を含有する。
【００５１】
（実施例ＰＳ−２）
五酸化リン６６７グラム、およびホスホロジチオ酸ジイソプロピル３５１４グラムとプロピレンオキシド９８６グラムとの５０℃での反応生成物の混合物を、８５℃で３時間加熱し、そして濾過する。この濾液は、１５．３重量％のリン、１９．６重量％のイオウ、および１２６の酸価（ブロモフェノールブルー）を含有する。
【００５２】
（実施例ＰＳ−３）
反応容器に、実施例ＰＳ−１の濾液２１７グラムを充填する。Ｐｒｉｍｅｅｎ  ８１Ｒ（６６グラム）を、２５〜６０℃で２０分間にわたって、加える。得られる生成物は、１０．２重量％のリン含量、１．５重量％の窒素含量、および２６．３の酸価を有する。
【００５３】
（実施例ＰＳ−４）
実施例ＰＳ−２の濾液（１７５２グラム）を、２５〜８２℃で、実施例ＰＳ−３で用いた脂肪族第一級アミン７６４グラムと混合する。得られる生成物は、９．９５％のリン、２．７２％の窒素、および１２．６％のイオウを有する。
【００５４】
（実施例ＰＳ−５）
プロピレンオキシド２８０グラムとＯ，ＯＮ−ジイソブチルホスホロジチオ酸１１８４グラムとを３０〜６０℃で反応させることにより調製した生成物に、五酸化リン（２０８グラム）を加える。この添加は、５０〜６０℃の温度で行い、得られる混合物を、次いで、８０℃まで加熱し、この温度で２時間保持する。温度を３０〜６０℃の範囲に維持しつつ、この混合物に、実施例Ｂ−３で同定した市販の脂肪族第一級アミン（３８４グラム）を加える。この反応混合物をケイソウ土で濾過する。この濾液は、９．３％のリン、１１．４％のイオウ、２．５％の窒素、および６．９の塩基価（ブロモフェノールブルー指示薬）を有する。
【００５５】
（有機ポリスルフィド）
これらの潤滑組成物は、有機ポリスルフィドを含有し得る。一般に、この有機ポリスルフィドは、この潤滑組成物の約０．０５重量％から約８重量％まで、または約０．１重量％から約６重量％まで、または約０．５重量％から約４重量％までの量で、使用される。１実施態様では、この潤滑組成物は、自動車用ギアオイルである。この実施態様では、このイオウ含有リン酸エステルは、約０．５重量％から約８重量％まで、または約１重量％から約５重量％まで、または約２重量％から約４重量％までの量で、存在している。別の実施態様では、この潤滑組成物は、工業用ギアオイルである。この実施態様では、このイオウ含有リン酸エステルは、約０．０５重量％から約４重量％まで、または約０．１重量％から約３重量％まで、または約０．５重量％から約２重量％までの量で、存在している。これらの有機ポリスルフィドは、一般に、イオウ−イオウ結合を有するとして、特徴付けられる。典型的には、これらの結合は、２個〜約１０個のイオウ原子、または２個〜約６個のイオウ原子、または２個〜約４個のイオウ原子を有する。１実施態様では、これらの有機ポリスルフィドは、一般に、ジ−、トリ−またはテトラスルフィド組成物であり、トリスルフィド組成物が有用である。別の実施態様では、このポリスルフィドは、混合物であり、この場合、その混合物中の組成物の大部分は、トリ−またはテトラスルフィドである。さらに、別の実施態様では、このポリスルフィドは、化合物の混合物であり、この場合、これらの化合物の少なくとも約６０％、または少なくとも約７０％、または少なくとも約８０％は、トリスルフィドである。これらの有機ポリスルフィドは、これらの潤滑組成物に、約１重量％〜約３重量％のイオウを提供する。一般に、これらの有機ポリスルフィドは、約１０重量％〜約６０重量％のイオウ、または約２０重量％〜約５０重量％、または約３５重量％〜約４５重量％のイオウを含有する。
【００５６】
硫化されてこれらの有機スルフィドを形成し得る物質には、オイル、脂肪酸またはエステル、またはオレフィン、またはポリオレフィンが挙げられる。硫化され得るオイルは、天然油または合成油であり、これには、鉱油、ラード油、脂肪アルコールおよび脂肪酸または脂肪族カルボン酸から誘導されるカルボン酸エステル（例えば、オレイン酸ミリスチルおよびオレイン酸オレイル）、まっこう鯨油および合成のまっこう鯨油代替物、および合成の不飽和エステルまたはグリセリドが含まれる。
【００５７】
脂肪酸は、一般に、約８個〜約３０個、または約１２個〜約２４個の炭素原子を含有する。脂肪酸の例には、例えば、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、トール油酸およびロジン酸が挙げられる。混合した不飽和脂肪酸エステルから調製された硫化脂肪酸エステル（例えば、動物性脂肪および植物油（トール油、あまに油、なたね油、魚油、まっこう鯨油などを含めて）から得られたもの）もまた、有用である。
【００５８】
硫化され得るオレフィン性化合物は、事実上多様である。それらは、非芳香族性の二重結合として定義される少なくとも１個のオレフィン性二重結合を含有する。広義には、このオレフィンは、次式により定義され得る：
【００５９】
【化２】
2005519185.tif 000002
ここで、各Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、水素または有機基である。一般に、上式にて、水素でないＲ基は、−Ｃ（Ｒ５）３、−ＣＯＯＲ５、−ＣＯＮ（Ｒ５）２、−ＣＯＯＮ（Ｒ５）４、−ＣＯＯＭ、−ＣＮ、−Ｘ、−ＹＲ５または−Ａｒのような基で満たされ得る；ここで、各Ｒ５は、別個に、水素、アルキル、アルケニル、アリール、置換アリール、置換アルケニルまたは置換アリールであるが、但し、いずれか２個のＲ５基は、アルキレンまたは置換アルキレンであり得、それによって、約１２個までの炭素原子を有する環が形成される；Ｍは、１当量の金属カチオン（すなわち、第Ｉ族または第ＩＩ族の金属カチオン、例えば、ナトリウムカチオン、カリウムカチオン、バリウムカチオンまたはカルシウムカチオン）であり；Ｘはハロゲン（例えば、クロロ、ブロモまたはヨード）であり；Ｙは酸素または二価のイオウであり；Ａｒは、約１２個までの炭素原子を有するアリール基または置換されたアリール基である。Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４のいずれか２個はまた、一緒になって、アルキレン基または置換されたアルキレン基を形成し得る。すなわち、このオレフィン性化合物は、脂環族であり得る。
【００６０】
このオレフィン性化合物は、通常、水素でない各Ｒ基が、別個に、アルキル基、アルケニル基またはアリール基であるものである。モノオレフィン性化合物およびジオレフィン性化合物、特に前者は有用であり、特に、末端モノオレフィン性炭化水素；すなわち、Ｒ３およびＲ４が水素であり、そしてＲ１およびＲ２が、１個〜約３０個の炭素原子、または、１個〜約１６個の炭素原子、または、１個〜約８個の炭素原子、または、１個〜約４個の炭素原子を有するヒドロカルビル基である化合物が好ましい。約３個〜約３０個の炭素原子、特に、約３個〜約１６個（大ていの場合、約９個未満）の炭素原子を有するオレフィン性化合物が、特に望ましい。１実施態様では、この有機ポリスルフィドは、硫化オレフィン（例えば、そのポリアルケンについて本明細書中で記述されたもの）を包含する。
【００６１】
これらの有機ポリスルフィドは、米国特許第２，７０８，１９９号（その内容は、その開示について、本明細書中で参考として援用されている）に従って、４個またはそれ以上の炭素原子を含有するオレフィンをスルホ塩素化することにより、さらに、無機高級ポリスルフィドで処理することにより、調製され得る。
【００６２】
別の実施態様では、硫化オレフィンは、（１）一塩化イオウと、化学量論的に過剰な低炭素原子オレフィンとを反応させること、（２）得られた生成物を、遊離イオウの存在下にて、アルコール−水溶媒中で、２：１以上のモル比で、アルカリ金属スルフィドで処理すること、および（３）その生成物を無機塩基と反応させることにより、生成される。この手順は、米国特許第３，４７１，４０４号に記述され、その開示内容は、硫化オレフィンの調製手順および生成した硫化オレフィンの論述について、本明細書中で参考として援用されている。
【００６３】
別の実施態様では、これらの硫化オレフィンはまた、大気圧以上の圧力で、オレフィン化合物と、イオウおよび硫化水素の混合物とを、触媒の存在下にて反応させ、続いて、低沸点物質を除去することにより、調製され得る。本発明で有用な硫化組成物の調製手順は、米国特許第４，１１９，５４９号、第４，１１９，５５０号、第４，１９１，６５９号および第４，３４４，８５４号に記述され、それらの開示内容は、有用な硫化組成物の調製の記述について、本明細書中で参考として援用されている。
【００６４】
以下の実施例は、有機ポリスルフィドに関する。
【００６５】
（実施例Ｓ−１）
撹拌機および内部冷却コイルを備えたジャケット付きの高圧反応器に、イオウ（５２６部、１６．４モル）を充填する。気体状反応物の導入前に、このコイルに冷却ブラインを循環させて、この反応器を冷却する。この反応器を密封し、約２  ｔｏｒｒまで脱気し、そして冷却した後、この反応器に、イソブテン９２０部（１６．４モル）および硫化水素２７９部（８．２モル）を充填する。この反応器を、外部ジャケットに蒸気を用いて、約１．５時間にわたり約１８２℃の温度まで加熱する。この加熱中に、約１６８℃で、１３５０  ｐｓｉｇの最大圧力に達する。最高の反応温度に達する前に、この圧力は低下し始め、この気体状反応物が消費されるにつれて、一定割合で低下し続ける。約１０時間後、約１８２℃の反応温度にて、圧力は３１０〜３４０  ｐｓｉｇになり、そして圧力変化の割合は、１時間あたり、約５〜１０  ｐｓｉｇである。未反応の硫化水素およびイソブテンを、回収系に排気する。この反応器の圧力が大気圧まで低下した後、液体として、硫化混合物を回収する。
【００６６】
この混合物に、約１００℃で窒素を吹き込んで、未反応イソブテン、メルカプタンおよびモノスルフィドを含有する低沸点物質を除去する。窒素の吹き込み後の残留物を、５％のＳｕｐｅｒ  Ｆｉｌｔｒｏｌと共に撹拌し、そしてケイソウ土濾過助剤を用いて濾過する。この濾液は、４２．５％のイオウを含有する所望の硫化組成物である。
【００６７】
（実施例Ｓ−２）
一塩化イオウ（２０２５グラム、１５．０モル）を４５℃まで加熱する。表面下の気体散布器を通して、５時間にわたり、１４６８グラム（２６．２モル）のイソブチレンガスを反応器に供給する。温度を４５℃と５０℃の間に維持する。散布の終了時点で、この反応混合物の重量が１３５２グラムまで上昇する。別の反応容器に、６０％の薄片状の硫化ナトリウム２１５０グラム（１６．５モル）、イオウ２４０グラム（７．５モル）、および水４０００ｍＬのイソプロパノール４２０ｍＬ溶液を加える。この内容物を４０℃まで加熱する。先に調製した一塩化イオウおよびイソブチレンの付加物を、温度を７５℃まで上げつつ、３／４時間にわたって加える。この反応混合物を加熱して６時間還流すると、この混合物は、分離層を形成する。下部の水層を捨てる。上部の有機層を、１０％水酸化ナトリウム水溶液２リットルと混合し、この混合物を加熱して６時間還流する。有機層を再び除去し、水１リットルで洗浄する。洗浄した生成物を、９０℃および３０ｍＭＨｇ．の圧力下にて、３０分間加熱することにより、乾燥する。その残留物をケイソウ土濾過助剤で濾過すると、透明で黄色がかった橙色の液体２０７０グラムが得られる。
【００６８】
（分散剤）
上記のように、これらの潤滑組成物は、約０．０１重量％〜約５重量％の少なくとも１種の分散剤を含有する。一般に、この分散剤は、この潤滑組成物の約０．１重量％〜約３重量％、または約０．２重量％〜約２重量％、または約０．３重量％〜約１．５重量％の量で、存在している。１実施態様では、この潤滑組成物は、自動車用ギアオイルである。この実施態様では、このイオウ含有リン酸エステルは、約０．１重量％〜約１．５重量％、または約０．２重量％〜約１重量％、または約０．３重量％〜約０．８重量％の量で、存在している。別の実施態様では、この潤滑組成物は、工業用ギアオイルである。この実施態様では、このイオウ含有リン酸エステルは、約０．００１重量％〜約０．７重量％、または約０．０５重量％〜約０．５重量％、または約０．７重量％〜約０．３重量％の量で、存在している。
【００６９】
これらの分散剤には、アシル化アミン、カルボン酸エステル、マンニッヒ反応生成物、ヒドロカルビル置換アミン、およびそれらの混合物が挙げられる。１実施態様では、この分散剤は、ホウ素含有分散剤である。これらのアシル化アミンには、１種またはそれ以上のカルボン酸アシル化剤と１種またはそれ以上のアミンとの反応生成物が挙げられる。これらのカルボン酸アシル化剤には、脂肪酸、イソ脂肪族酸、ダイマー酸、付加ジカルボン酸、トリマー酸、付加トリカルボン酸、およびヒドロカルビル置換カルボン酸アシル化剤が挙げられる。１実施態様では、このカルボン酸アシル化剤は、脂肪酸である。これらの脂肪酸は、一般に、約８個〜約３０個、または約１２個〜約２４個の炭素原子を含有する。脂肪酸の例には、パルミトレイン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、エルカ酸、ラード油酸、大豆油酸、トール油酸、およびロジン酸が挙げられる。
【００７０】
別の実施態様では、これらのカルボン酸アシル化剤には、イソ脂肪族酸が挙げられる。このような酸は、飽和脂肪族主鎖（これは、典型的には、約１４個〜約２０個の炭素原子を有する）および少なくとも１個（しかし、通常、約４個以下）のペンダント非環式低級アルキル基を含有する。このようなイソ脂肪族酸の特定の例には、１０−メチル−テトラデカン酸、３−エチル−ヘキサデカン酸および８−メチル−オクタデカン酸が挙げられる。これらのイソ脂肪族酸には、市販の脂肪酸（例えば、オレイン酸、リノール酸およびトール油脂肪酸）のオリゴマー化により調製した分枝鎖酸が挙げられる。
【００７１】
これらのダイマー酸には、不飽和脂肪酸の二量体化から得られる生成物が挙げられ、一般に、平均して、約１８個〜約４４個、または約２８個〜約４０個の炭素原子を含有する。ダイマー酸は、米国特許第２，４８２，７６０号、第２，４８２，７６１号、第２，７３１，４８１号、第２，７９３，２１９号、第２，９６４，５４５号、第２，９７８，４６８号、第３，１５７，６８１号および第３，２５６，３０４号で記述されており、それらに内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【００７２】
別の実施態様では、これらのカルボン酸アシル化剤は、付加カルボン酸アシル化剤であり、それらは、不飽和脂肪酸（例えば、トール油酸およびオレイン酸）と１種またはそれ以上の不飽和カルボン酸試薬（これらは、本明細書中で記述されている）との付加（４＋２および２＋２）生成物である。これらの酸は、米国特許第２，４４４，３２８号で教示されており、その内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【００７３】
別の実施態様では、このカルボン酸アシル化剤は、ヒドロカルビル置換カルボン酸アシル化剤である。このヒドロカルビル置換カルボン酸アシル化剤は、１種またはそれ以上のオレフィンまたはポリアルケンと１種またはそれ以上の不飽和カルボン酸試薬との反応により、調製される。これらの不飽和カルボン酸試薬には、不飽和カルボン酸それ自体およびそれらの官能性誘導体（例えば、無水物、エステル、アミド、イミド、塩、ハロゲン化アシルおよびニトリル）が挙げられる。これらの不飽和カルボン酸試薬には、モノ、ジ、トリまたはテトラカルボン酸試薬が挙げられる。有用な一塩基性不飽和カルボン酸の特定の例としては、アクリル酸、メタクリル酸、ケイ皮酸、クロトン酸、２−フェニルプロペン酸などが挙げられる。例示的な多塩基酸としては、マレイン酸、無水マレイン酸、フマル酸、メサコン酸、イタコン酸およびシトラコン酸が挙げられる。一般に、この不飽和カルボン酸試薬は、無水マレイン酸または低級エステル（例えば、８個未満の炭素原子を含有するもの）である。
【００７４】
そのヒドロカルビル基は、一般に約８個〜約３００個、または約１２個から約２００個まで、または約１６個から約１５０個まで、または約３０個から約１００個までの炭素原子を含有する。１実施態様では、このヒドロカルビル基は、約８個から約４０個まで、または約１０個から約３０個まで、または約１２個から約２４個までの炭素原子を含有する。このヒドロカルビル基は、オレフィンから誘導され得る。これらのオレフィンは、典型的には、約３個〜約４０個、または約４個〜約２４個の炭素原子を含有する。これらのオレフィンには、α−オレフィン（時には、モノ−１−オレフィンまたは末端オレフィンと呼ばれる）または異性化α−オレフィンが挙げられる。これらのα−オレフィンの例としては、１−オクテン、１−ノネン、１−デセン、１−ドデセン、１−トリデセン、１−テトラデセン、１−ペンタデセン、１−ヘキサデセン、１−ヘプタデセン、１−オクタデセン、１−ノナデセン、１−エイコセン、１−ヘンエイコセン、１−ドコセン、１−テトラコセンなどが挙げられる。使用可能な市販のα−オレフィン画分としては、Ｃ１５〜１８α−オレフィン、Ｃ１２〜１６α−オレフィン、Ｃ１４〜１６α−オレフィン、Ｃ１４〜１８α−オレフィン、Ｃ１６〜１８α−オレフィン、Ｃ１６〜２０α−オレフィン、Ｃ１８〜２４α−オレフィン、Ｃ２２〜２８α−オレフィンなどが挙げられる。
【００７５】
別の実施態様では、このヒドロカルビル基は、ポリアルケンから誘導される。このポリアルケンには、重合可能オレフィンモノマー（これは、２個から約１６個まで、または２個から約６個まで、または２個から約４個までの炭素原子を有する）の単独重合体およびインターポリマーが挙げられる。これらのオレフィンは、モノオレフィン（例えば、エチレン、プロピレン、１−ブテン、イソブテンおよび１−オクテン）またはポリオレフィン性モノマー（ジオレフィン性モノマー（例えば、１，３−ブタジエンおよびイソプレン）を含めて）であり得る。１実施態様では、このインターポリマーは、単独重合体である。１実施態様では、この単独重合体は、ポリブテン（例えば、その重合体の約５０％がブチレンから誘導されたポリブテン）である。これらのポリアルケンは、従来の手順により調製される。１実施態様では、このポリアルケンは、約８個から約３００個まで、または約３０個から約２００個まで、または約３５個から約１００個までの炭素原子を含有するとして、特徴付けられる。１実施態様では、このポリアルケンは、少なくとも約４００または少なくとも約５００のｎ（数平均分子量）により、特徴付けられる。一般に、このポリアルケンは、約５００から約５０００まで、または約７００から約３０００まで、または約８００から２５００まで、または約９００から約２０００までのｎを有することにより、特徴付けられる。別の実施態様では、ｎは、約５００から約１５００まで、または約７００から約１３００まで、または約８００から約１２００までで、変化する。
【００７６】
略字ｎは、数平均分子量を表わす従来の記号である。ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）は、重合体の重量平均分子量および数平均分子量の両方の分子量を知る方法であるだけでなく、この重合体の全分子量分布を知る方法でもある。本発明の目的では、イソブテン、ポリイソブテンの一連の分画された重合体が、ＧＰＣの較正標準として用いられる。重合体のｎ値およびｗ値を決定する技術は、周知であり、非常に多くの文献および論文に記述されている。例えば、重合体のｎおよび分子量分布を決定する方法は、Ｗ．Ｗ．Ｙａｎ、Ｊ．Ｊ．ＫｉｒｋｌａｎｄおよびＤ．Ｄ．Ｂｌｙの「Ｍｏｄｅｒｎ  Ｓｉｚｅ  Ｅｘｃｌｕｓｉｏｎ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｓ」（Ｊ．Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ、Ｉｎｃ．、１９７９年）に記述されている。
【００７７】
別の実施態様では、これらのポリアルケンは、約１３００から約５０００まで、または約１５００から約４５００まで、または約１７００から約３０００までのｎを有する。これらのポリアルケンはまた、一般に、約１．５〜約４、または約１．８〜約３．６、または約２．５〜約３．２のｗ／ｎを有する。これらのヒドロカルビル置換カルボン酸アシル化剤は、米国特許第３，２１９，６６６号および第４，２３４，４３５号で記述されており、それらの内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【００７８】
別の実施態様では、このアシル化剤は、１種またはそれ以上の上記ポリアルケンと、過剰の無水マレイン酸とを反応させて、置換コハク酸アシル化剤を提供することにより、調製され得、ここで、各当量の置換基、すなわち、ポリアルケニル基に対するコハク酸基の数は、少なくとも１．３である。その最大数は、一般に、４．５を越えない。適当な範囲は、１当量の置換基あたり、約１．３個から約３．５個までのコハク酸基であるか、または約１．４個から約２．５個までのコハク酸基である。
【００７９】
これらのカルボン酸アシル化剤は、当該技術分野で公知であり、例えば、以下の米国特許第３，２１５，７０７号（Ｒｅｎｓｅ）；第３，２１９，６６６号（Ｎｏｒｍａｎら）；第３，２３１，５８７号（Ｒｅｎｓｅ）；第３，９１２，７６４号（Ｐａｌｍｅｒ）；第４，１１０，３４９号（Ｃｏｈｅｎ）；および第４，２３４，４３５号（Ｍｅｉｎｈａｒｄｔら）；および英国特許第１，４４０，２１９号で詳細に記述されている。これらの特許の内容は、カルボン酸アシル化剤およびそれらを製造する方法の開示について、本明細書中で参考として援用されている。
【００８０】
上記カルボン酸アシル化剤を、アミンと反応させて、アシル化アミンを形成する。これらのアミンは、モノアミンまたはポリアミンであり得る。有用なアミンには、米国特許第４，２３４，４３５号の２１欄、４行〜２７欄、５０行に開示されているアミンが挙げられ、これらの節の内容は、本明細書中で参考として援用されている。これらのアミンは、上記アミンのいずれかであり得る。
【００８１】
アシル化アミンおよびそれらを調製する方法は、米国特許第３，２１９，６６６号；第４，２３４，４３５号；第４，９５２，３２８号；第４，９３８，８８１号；第４，９５７，６４９号；および第４，９０４，４０１号で記述されている。これらの特許に含まれるアシル化窒素分散剤および他の分散剤の開示内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【００８２】
別の実施態様では、この分散剤はまた、カルボン酸エステルであり得る。このカルボン酸エステルは、少なくとも１種またはそれ以上の上記カルボン酸アシル化剤（例えば、ヒドロカルビル置換カルボン酸アシル化剤）と、少なくとも１種の有機ヒドロキシ化合物および必要に応じてアミンとを反応させることにより、調製される。別の実施態様では、このカルボン酸エステル分散剤は、このアシル化剤と、少なくとも１種の上記ヒドロキシアミンとを反応させることにより、調製される。
【００８３】
この有機ヒドロキシ化合物としては、一般式Ｒ”（ＯＨ）ｍの化合物が挙げられ、ここで、Ｒ”は、炭素結合を介して−ＯＨ基に結合した一価または多価有機基であり、そしてｍは、１〜約１０の整数であり、ここで、このヒドロカルビル基は、少なくとも約８個の脂肪族炭素原子を含有する。これらのヒドロキシ化合物は、脂肪族化合物（例えば、一価および多価アルコール）または芳香族化合物（例えば、フェノールおよびナフトール）であり得る。これらのエステルが誘導され得る芳香族ヒドロキシ化合物は、以下の特定の例により、例示される：フェノール、β−ナフトール、α−ナフトール、クレゾール、レゾルシノール、カテコール、ｐ，ｐ’−ジヒドロキシビフェニル、２−クロロフェノール、２，４−ジブチルフェノールなど。
【００８４】
これらのエステルが誘導され得るアルコールは、一般に、約４０個までの炭素原子、または２個〜約３０個、または２個〜約１０個の炭素原子を含有する。それらは、一価アルコール（例えば、メタノール、エタノール、イソオクタノール、ドデカノール、シクロヘキサノールなど）であり得る。これらのヒドロキシ化合物はまた、多価アルコール（例えば、アルキレンポリオール）であり得る。１実施態様では、これらの多価アルコールは、２個〜約４０個の炭素原子、２個〜約２０個の炭素原子；および２個〜約１０個の水酸基、または２個〜約６個の水酸基を含有する。多価アルコールには、エチレングリコール（ジエチレングリコール、トリエチレングリコールおよびテトラエチレングリコールを含めて）；プロピレングリコール（ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコールおよびテトラプロピレングリコールを含めて）；グリセロール；ブタンジオール；ヘキサンジオール；ソルビトール；アラビトール；マンニトール；トリメチロールプロパン；スクロース；フルクトース；グルコース；シクロヘキサンジオール；エリスリトール；およびペンタエリスリトール（ジペンタエリスリトールおよびトリペンタエリスリトールを含めて）が挙げられる。
【００８５】
これらの多価アルコールは、モノカルボン酸（これは、２個〜約３０個の炭素原子、または約８個〜約１８個の炭素原子を有する）でエステル化され得るが、但し、少なくとも１個の水酸基は、エステル化されないまま残る。モノカルボン酸の例としては、酢酸、プロピオン酸、酪酸および上記脂肪酸が挙げられる。これらのエステル化された多価アルコールの特定の例としては、ソルビトールオレエート（モノ−およびジオレエートを含む）、ソルビトールステアレート（モノ−およびジステアレートを含む）、グリセロールオレエート（グリセロールモノ−、ジ−およびトリオレエートを含む）、ならびにエリスリトールオクタノエートが挙げられる。
【００８６】
このカルボン酸エステル分散剤は、いくつかの公知方法のいずれかにより調製できる。１つの例示的な方法は、上記カルボン酸アシル化剤と、１種またはそれ以上のアルコールまたはフェノールとの、アシル化剤１当量あたり約０．５当量〜約４当量のヒドロキシ化合物の割合での反応を包含する。このエステル化は、たいてい約１００℃より高い温度、または１５０℃と３００℃の間の温度で、実行される。副生成物として形成された水は、そのエステル化が進行するにつれて、蒸留により除去される。有用なカルボン酸エステル分散剤の調製は、米国特許第３，５２２，１７９号および第４，２３４，４３５号に記述され、それらの内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【００８７】
このカルボン酸エステル分散剤は、さらに、少なくとも１種の上記アミンと反応され得る。これらのアミンには、少なくとも１種の上記ポリアミン（例えば、ポリエチレンポリアミン）または複素環アミン（例えば、アミノプロピルモルホリン）が挙げられる。このアミンは、任意のエステル化されていないカルボキシル基を中和するのに充分な量で、加えられる。１実施態様では、このカルボン酸エステル分散剤は、アシル化剤１当量あたり、約１当量〜約２当量、または約１．０当量〜１．８当量のヒドロキシ化合物と、約０．３当量、または約０．０２当量〜約０．２５当量のポリアミンとを反応させることにより、調製される。このカルボン酸アシル化剤は、このヒドロキシ化合物およびアミンの両方と、同時に反応できる。その配合物の全当量は、このアシル化剤１当量あたり、少なくとも約０．５当量であるべきであるものの、一般に、少なくとも約０．０１当量のアルコール、および少なくとも０．０１当量のアミンが存在する。これらのカルボン酸エステル分散剤組成物は、当該技術分野で公知であり、それらの誘導体の多くの調製は、例えば、米国特許第３，９５７，８５４号および第４，２３４，４３５号に記述されており、それらの内容は、先に、参考として援用されている。
【００８８】
別の実施態様では、この分散剤はまた、ヒドロカルビル置換アミンであり得る。これらのヒドロカルビル置換アミンは、当業者に周知である。これらのアミンは、米国特許第３，２７５，５５４号；第３，４３８，７５７号；第３，４５４，５５５号；第３，５６５，８０４号；第３，７５５，４３３号；および第３，８２２，２８９号で開示されており、それらの内容は、ヒドロカルビルアミンおよびそれらの製造方法の開示に関して、本明細書中で参考として援用されている。代表的には、ヒドロカルビル置換アミンは、オレフィンおよびオレフィン重合体（上のポリアルケンおよびそれらのハロゲン化誘導体を含めて）と、アミン（モノアミンまたはポリアミン）とを反応させることにより、調製される。これらのアミンは、上記の任意のアミン（例えば、アルキレンポリアミン）であり得る。ヒドロカルビル置換アミンの例としては、ポリ（プロピレン）アミン；Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｎ−ポリ（エチレン／プロピレン）アミン（モノマーのモル比は５０：５０）；ポリブテンアミン；Ｎ，Ｎ−ジ（ヒドロキシエチル）−Ｎ−ポリブテンアミン；Ｎ−（２−ヒドロキシプロピル）−Ｎ−ポリブテンアミン；Ｎ−ポリブテン−アニリン；Ｎ−ポリブテンモルホリン；Ｎ−ポリ（ブテン）エチレンジアミン；Ｎ−ポリ（プロピレン）トリメチレンジアミン；Ｎ−ポリ（ブテン）ジエチレントリアミン；Ｎ’，Ｎ’−ポリ（ブテン）テトラエチレンペンタミン；Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｎ'−ポリ（プロピレン）−１，３−プロピレンジアミンなどが挙げられる。
【００８９】
別の実施態様では、この分散剤はまた、マンニッヒ分散剤であり得る。マンニッヒ分散剤は、一般に、少なくとも１種の上記アルデヒド（例えば、ホルムアルデヒドおよびパラホルムアルデヒド）、少なくとも１種の上記アミン、および少なくとも１種のアルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物の反応により、形成される。この反応は、室温〜約２２５℃、または約５０℃〜約２００℃、または約７５℃〜約１５０℃で起こり得る。この試薬の量は、ヒドロキシ芳香族化合物とホルムアルデヒドとアミンとのモル比が、約（１：１：１）〜約（１：３：３）の範囲となるような量である。
【００９０】
第一試薬は、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物である。この用語には、上記フェノールが含まれるが、そのフェノールは、妨害されている必要はない。このヒドロキシ芳香族化合物には、少なくとも１個、一般に、２個以下の脂肪族基または脂環族基（これは、約６個〜約４００個の炭素原子、または約３０個〜約３００個の炭素原子、または約５０個〜約２００個の炭素原子を有する）で置換したものがある。これらの基は、１種またはそれ以上の上記オレフィンまたはポリアルケンから誘導できる。１実施態様では、このヒドロキシ芳香族化合物は、約４２０〜約１０，０００のｎを有する脂肪族炭化水素ベースの基または脂環族炭化水素ベースの基で置換したフェノールである。
【００９１】
第三試薬は、上記の任意のアミンである。１実施態様では、このアミンは、上記ポリアミン（例えば、ポリアルキレンポリアミン）の１種またはそれ以上である。マンニッヒ分散剤は、米国特許第３，９８０，５６９号；第３，８７７，８９９号；および第４，４５４，０５９号で記述されており、それらの内容は、マンニッヒ分散剤の開示について、本明細書中で参考として援用されている。
【００９２】
他の実施態様では、この分散剤は、ホウ酸塩分散剤である。これらのホウ酸塩分散剤は、上記分散剤の１種以上と、少なくとも１種のホウ素化合物とを反応させることにより、調製される。これらのホウ素化合物としては、酸化ホウ素、酸化ホウ素水和物、三酸化ホウ素、ホウ素酸（例えば、ボロン酸（すなわち、アルキル−Ｂ（ＯＨ）２またはアリール−Ｂ（ＯＨ）２）（メチルボロン酸、フェニルボロン酸、シクロヘキシルボロン酸、ｐ−ヘプチルフェニルボロン酸およびドデシルボロン酸を含めて）、ホウ酸（すなわち、Ｈ３ＢＯ３）、四ホウ酸（すなわち、Ｈ２Ｂ４Ｏ７）、メタホウ酸（すなわち、ＨＢＯ２））、ホウ素無水物、ホウ素アミド、およびこのようなホウ素酸の種々のエステルが挙げられる。
【００９３】
１実施態様では、これらのホウ素化合物としては、ホウ酸とアルコールまたはフェノールとのモノ有機エステル、ジ有機エステルおよびトリ有機エステルが挙げられる。これらのアルコールの例としては、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、１−オクタノール、ベンジルアルコール、エチレングリコール、グリセロールおよびセロソルブが挙げられる。低級アルコール（これは、約８個未満の炭素原子を有する）およびグリコール（例えば、１，２−グリコールおよび１，３−グリコール）は、特に有用である。これらのエステルを調製する方法は、当該技術分野で公知であり、開示されている（例えば、「Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｒｅｖｉｅｗｓ」、９５９〜１０６４頁、５６巻）。
【００９４】
典型的には、このホウ酸塩分散剤は、約０．１重量％から約５重量％まで、または約０．５重量％から約４重量％まで、または０．７重量％から約３重量％までのホウ素を含有する。１実施態様では、このホウ酸塩分散剤は、ホウ酸塩化アシル化アミン（例えば、ホウ酸塩化スクシンイミド）分散剤である。ホウ酸塩化分散剤は、米国特許第３，０００，９１６号；第３，０８７，９３６号；第３，２５４，０２５号；第３，２８２，９５５号；第３，３１３，７２７号；第３，４９１，０２５号；第３，５３３，９４５号；第３，６６６，６６２号および第４，９２５，９８３号で記述されており、それらの内容は、ホウ酸塩化分散剤の開示について、本明細書中で参考として援用されている。
【００９５】
以下の実施例は、本発明で有用な分散剤に関する。
【００９６】
（実施例Ｄ−１）
（ａ）トルエン中にて、１５０℃で、ポリイソブテニル無水コハク酸３８８０グラム、トリエチレンテトラミンおよびジエチレントリアミン（７５：２５の重量比）の混合物３７６グラムおよび鉱油２７８５グラムを反応させることにより、アシル化窒素組成物を調製する。その生成物を真空ストリッピングして、トルエンを除去する。
【００９７】
（ｂ）ホウ酸６２グラム（１原子割合のホウ素）およびＤ−１（ａ）から得たアシル化窒素組成物１６４５グラム（２．３５原子割合の窒素）の混合物を、１５０℃で、窒素雰囲気にて、６時間加熱する。次いで、この混合物を濾過すると、その濾液は、１．９４％の窒素含量および０．３３％のホウ素含量を有することが分かる。
【００９８】
（実施例Ｄ−２）
ホウ酸３７２グラム（６原子割合のホウ素）およびアシル化窒素組成物３１１１グラム（６原子割合の窒素）（これは、１当量のポリブテニル（ｎ＝８５０）無水コハク酸（これは、１１３の酸価（５００当量に相当する）を有する）と２当量の市販エチレンアミン混合物（これは、テトラエチレンペンタミンの平均組成に相当する平均組成を有する）とを反応させることにより、得た）を、１５０℃で、３時間加熱し、次いで、濾過する。その濾液は、１．６４％のホウ素含量および２．５６％の窒素含量を有することが分かる。
【００９９】
（実施例Ｄ−３）
実施例Ｄ−２のアシル化窒素組成物（５５６グラム、１原子割合の窒素）に、ホウ酸（１２４グラム、２原子割合のホウ素）を加える。得られた混合物を、１５０℃で、３．５時間加熱し、その温度で、濾過する。その濾液は、３．２３％のホウ素化合物および２．３％の窒素含量を有することが分かる。
【０１００】
（実施例Ｄ−４）
（ａ）反応容器に、ポリブテニル（ｎ＝１０００）置換無水コハク酸１０００部（これは、１０８の全酸価を有する）と、オイル２７５グラムおよびポリアミン１３９部の市販混合物（これは、８５％のＥ−１００アミンボトムスおよび１５％のジエチレントリアミンに相当する）の混合物とを充填する。その反応混合物を１５０〜１６０℃に加熱し、そして４時間保持する。この反応物に窒素を吹き込んで、水を除去する。
【０１０１】
（ｂ）反応容器に、実施例Ｄ−４（ａ）の生成物１４０５部、ホウ酸２２９部、および希釈油３９８部を充填する。その混合物を１００〜１５０℃まで加熱し、その温度を、水が除去されるまで、維持する。最終生成物は、２．３％の窒素、１．９％のホウ素、３３％の１００ニュートラル鉱油および６０の全塩基価を含む。
【０１０２】
（金属不活性化剤）
１実施態様では、これらの潤滑組成物は、少なくとも１種のトリアゾール金属不活性化剤を含有する。この実施態様では、このトリアゾール金属不活性化剤は、この潤滑組成物中にて、金属不活性化効果を与えるのに十分な量で、存在している。一般に、この金属不活性化剤は、本発明の潤滑組成物中にて、その潤滑剤の全重量に基づいて、約２０重量％まで、または約１０重量％までのレベルで、存在している。典型的には、この金属不活性化剤は、この潤滑組成物の重量に基づいて、約０．００１重量％、または約０．００５重量％、または約０．００８重量％から、約２重量％、または約１重量％、または約０．５重量％までのレベルで、存在している。１実施態様では、この潤滑組成物は、自動車用ギアオイルである。この実施態様では、この金属不活性化剤は、約０．００１重量％〜約０．５重量％、または約０．００５重量％〜約０．３重量％、または０．０１重量％〜約０．１重量％の量で、存在している。他の実施態様では、この潤滑組成物は、工業用ギアオイルである。この実施態様では、この金属不活性化剤は、約０．００１重量％〜約０．５重量％、または約０．００５重量％〜約０．３重量％、または０．０１重量％〜約０．１重量％の量で、存在している。
【０１０３】
本明細書中で有用なトリアゾール金属不活性化剤は、金属（例えば、銅）の腐食を少なくする。トリアゾール金属不活性化剤はまた、金属不動態化剤とも呼ばれる。１実施態様では、このトリアゾール金属不活性化剤は、少なくとも１種の置換または非置換トリアゾールを含有する。適切な化合物の例は、ベンゾトリアゾール、アルキル置換ベンゾトリアゾール（例えば、トリルトリアゾール、エチルベンゾトリアゾール、ヘキシルベンゾトリアゾール、オクチルベンゾトリアゾールなど）、アリール置換ベンゾトリアゾール（例えば、フェノールベンゾトリアゾールなど）、およびアルキルアリール−またはアリールアルキル置換ベンゾトリアゾールおよび置換ベンゾトリアゾール（この場合、その置換基は、ヒドロキシ、アルコキシ、ハロ（特に、クロロ）、ニトロ、カルボキシおよびカルボキシアルコキシであり得る）である。１実施態様では、このトリアゾールは、ベンゾトリアゾールまたはアルキルベンゾトリアゾールであり、ここで、そのアルキル基は、１個〜約２０個、または１個〜約１２個、または１個〜約８個の炭素原子を含有する。これらのトリアゾールは、芳香環上に他の置換基（例えば、ハロゲン、ニトロ、アミノ、メルカプトなど）を含有し得る。適切な化合物の例は、ベンゾトリアゾールおよびトリルトリアゾール、エチルベンゾトリアゾール、ヘキシルベンゾトリアゾール、オクチルベンゾトリアゾール、クロロベンゾトリアゾールおよびニトロベンゾトリアゾールである。ベンゾトリアゾールおよびトリルベンゾトリアゾールは、特に有用である。
【０１０４】
この金属不活性化剤はまた、トリアゾールと、以下から選択される少なくとも１種の化合物との反応生成物であり得る：アシル化窒素化合物（これらは、本明細書中では、カルボン酸分散剤として記述されている）、ヒドロカルビル置換アミン（これらは、本明細書中では、アミン分散剤として記述されている）およびマンニッヒ反応生成物（これらは、本明細書中では、マンニッヒ分散剤として記述されている）。
【０１０５】
有用なアミンは、上で、ベンゾトリアゾールと反応して金属不活性化剤を形成するとして記述されている。典型的には、これらのアミンは、ポリアミンであり、それらには、エチレンアミン、アミンボトムスまたはアミン縮合物が挙げられる。
【０１０６】
これらのヒドロカルビル置換アミンは、トリアゾールと反応し得るが、当業者に周知である。これらのアミンは、米国特許第３，２７５，５５４号；第３，４３８，７５７号；第３，４５４，５５５号；第３，５６５，８０４号；第３，７５５，４３３号；および第３，８２２，２８９号で開示されている。
【０１０７】
このトリアゾール−アミン、トリアゾール−アシル化アミン、トリアゾール−ヒドロカルビル置換アミンおよびトリアゾール−マンニッヒ反応生成物は、それらの試薬をブレンドして反応を進行させることにより、調製され得る。この反応は、約１５℃〜約１６０℃、または約６０℃〜約１４０℃の範囲の温度で、起こり得る。このトリアゾール−アミン、トリアゾール−アシル化窒素化合物、トリアゾール−ヒドロカルビル置換アミンおよびトリアゾール−マンニッヒ反応生成物は、任意の割合で反応され得るが、１実施態様では、同じ当量比で、反応される。
【０１０８】
（チアジアゾール誘導体）
他の実施態様では、この潤滑組成物は、チアジアゾール誘導体を含有する。このチアジアゾール誘導体は、銅に保護を与える量で、存在している。それは、金属不活性化剤および銅不動態化剤として、作用する。典型的には、このチアジアゾール誘導体は、その潤滑組成物の重量に基づいて、約０．００１重量％、または約０．００５重量％、または約０．００８重量％から、約５重量％、または約２重量％、または約１重量％、または約０．５重量％までのレベルで、存在している。１実施態様では、この潤滑組成物は、自動車用ギアオイルである。この実施態様では、このチアジアゾール誘導体は、約０．００１重量％〜約１．０重量％、または約０．００１重量％〜約０．５重量％、または約０．００５重量％〜約０．３重量％、または０．０１重量％〜約０．１重量％の量で、存在している。別の実施態様では、この潤滑組成物は、工業用ギアオイルである。この実施態様では、このチアジアゾール誘導体は、約０．００１重量％〜約１．０重量％、または約０．００１重量％〜約０．５重量％、または約０．００５重量％〜約０．３重量％、または０．０１重量％〜約０．１重量％の量で、存在している。
【０１０９】
これらのチアジアゾール誘導体は、以下を含有する：ａ）一置換または二置換のヒドロカルビルチオまたはヒドロカルビルジチオ置換チアジアゾール；ｂ）ＤＭＴＤのカルボン酸エステル；ｃ）ハロゲン化脂肪族モノカルボン酸とＤＭＴＤとの縮合生成物；ｄ）不飽和環状炭化水素および不飽和ケトンとＤＭＴＤとの反応生成物；ｅ）アルデヒドおよびジアリールアミンとＤＭＴＤとの反応生成物；ｆ）ＤＭＴＤのアミン塩；ｇ）ＤＭＴＤのジチオカーバメート誘導体；ｈ）アルデヒド、およびアルコールまたは芳香族ヒドロキシ化合物、およびＤＭＴＤの反応生成物；ｉ）アルデヒド、メルカプタンおよびＤＭＴＤの反応生成物；ｊ）油溶性分散剤とＤＭＴＤとを配合することにより得られる生成物；ならびにｋ）それらの２種以上の混合物。
【０１１０】
組成物ａ〜ｊは、米国特許第４，６１２，１２９号および本明細書中で引用された特許文献で記述されている。この特許は、本明細書中で参考として援用されている。
【０１１１】
１実施態様では、これらのチアジアゾール誘導体としては、ヒドロカルビルチオ基、ヒドロカルビルジチオ基またはそれらの基の混合物を有する一置換または二置換のチアジアゾールが挙げられる。これらのチアジアゾールの例としては、ヒドロカルビルチオ、メルカプトチアジアゾール；ビス−（ヒドロカルビルチオ）チアジアゾール；ヒドロカルビルジチオ、メルカプトチアジアゾール；およびビス−（ヒドロカルビルジチオ）チアジアゾールが挙げられる。このチアジアゾール上のヒドロカルビル基は、同一または異なり得ることが分かる。これらのヒドロカルビル基は、脂肪族または芳香族（アルキル、環式、脂環式、アラルキル、アリールおよびアルカリールを含めて）であり得る。１実施態様では、これらのヒドロカルビル基は、独立して、１個〜約３０個、または約２個〜約２４個、または約４個〜約１２個の炭素原子を含有する。ここで、ならびに本明細書および請求の範囲の他の箇所で、範囲または比の限界は、組み合わされ得る。特定のヒドロカルビル基の例は、アルキル基、例えば、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシルまたはドデシル基、ウンデシル、ドデシル、セチル基、およびそれらの異性体であり得る。
【０１１２】
本発明で使用が考慮される１，３，４−チアジアゾール化合物またはそれらの混合物は、商業的供給源（例えば、Ａｍｏｃｏ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｃｏｍｐａｎｙ）から容易に得ることができるか、または周知様式で、ヒドラジンおよび二硫化炭素から合成できる。特に有用なチアジアゾールとしては、「Ａｍｏｃｏ−１５３」および「Ａｍｏｃｏ−１５８」の商品名称でＡｍｏｃｏ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｃｏｍｐａｎｙから市販されている組成物が挙げられる。２，５−ビス−（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールおよびその一置換等価物である２−ヒドロカルビルチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールは、Ｈｉｔｅｃ  ４３１３として、Ｅｔｈｙｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから、約８５％のビス−ヒドロカルビルと１５％のモノヒドロカルビルとの比の２種の化合物の混合物として、市販されている。
【０１１３】
米国特許第２，７１９，１２５号；第２，７１９，１２６号；第２，７６５，２８９号；第２，７４９，３１１号；第２，７６０，９３３号；第２，８５０，４５３号；第２，９１０，４３９号；第３，０８７，９３７号；第３，６６３，５６１号；第３，８６２，７９８号；および第３，８４０，５４９号は、本発明の潤滑組成物で使用が考慮される１，３，４−チアジアゾール化合物の調製に関する詳細な手順について、参照され得る。これらの特許は、本明細書中で参考として援用されている。
【０１１４】
このような誘導体を調製する方法は、ＤＭＴＤと適当な塩化スルフェニルとの反応を含むとして、またはジメルカプトチアジアゾールと塩素とを反応させることにより、そして得られた塩化ジスルフェニルと第一級または第三級のメルカプタンとを反応させることにより、米国特許第２，１９１，１２５号で記述されている。第一手順で有用な適当な塩化スルフェニルは、四塩化炭素中にて、メルカプタン（ＲＳＨおよび／またはＲ１  ＳＨ）を塩素で塩素化することにより、得ることができる。第二手順では、ＤＭＴＤは、塩素化されて、所望の塩化ビススルフェニルを形成し、これは、次いで、少なくとも１種のメルカプタン（ＲＳＨおよび／またはＲ１  ＳＨ）と反応される。米国特許第２，７１９，１２５号；第２，７１９，１２６号；および第３，０８７，９３７号の開示内容は、本発明の組成物で有用なＤＭＴＤの誘導体の記載について、本明細書中で参考として援用されている。米国特許第３，０８７，９３２号は、２，５−ビス（ヒドロカルビルチオ）−１，３，４−チアジアゾールの調製のための１段階方法を記述している。この手順は、過酸化水素および溶媒の存在下でのＤＭＴＤまたはそのアルカリ金属またはアンモニウム塩のいずれかとメルカプタンの反応を包含する。
【０１１５】
ＤＭＴＤの油溶性または油分散性の反応生成物はまた、ＤＭＴＤとメルカプタンおよびギ酸とを反応させることにより、調製できる。このように調製される組成物は、米国特許第２，７４９，３１１号で記述されている。この反応では、任意のメルカプタン（例えば、１個〜約３０個、または約２個〜約１８個の炭素原子を含有する脂肪族および芳香族のモノ−メルカプタンまたはポリ−メルカプタン）が使用できる。米国特許第３，０８７，９３２号および第２，７４９，３１１号の開示内容は、本発明の組成物の成分として使用できるＤＭＴＤ誘導体の記述について、本明細書中で参考として援用されている。上で概説した反応により、一定量のモノヒドロカルビルジチオ−チアジアゾールだけでなく、ビス−ヒドロカルビル化合物も生成されることが当業者に分かる。これらの２種の割合は、それらの反応物の量を変えることにより、調節できる。
【０１１６】
２−ヒドロカルビルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールの調製は、米国特許第３，６６３，５６１号で記述されており、その内容は、本明細書中で参考として援用されている。これらの組成物は、等モル部分のヒドロカルビルメルカプタンおよびＤＭＴＤまたはそのアルカリ金属メルカプチドの酸化カップリングにより、調製される。これらの化合物の調製で使用されるモノ−メルカプタンは、式Ｒ１  ＳＨで表わされ、ここで、Ｒ１は、１個〜約２８個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基である。この酸化カップリングを促進するために、ペルオキシ化合物、ハイポハライドまたは空気、またはそれらの混合物が使用できる。このモノ−メルカプタンの特定の例には、メチルメルカプタン、イソプロピルメルカプタン、ヘキシルメルカプタン、デシルメルカプタン、および長鎖アルキルメルカプタン（例えば、本明細書中で記述したポリアルケン（例えば、プロペン重合体およびイソブチレン重合体、特に、１分子あたり、３個〜約７０個のプロペン単位またはイソブチレン単位を有するポリイソブチレン）から誘導されたメルカプタン）が挙げられる。米国特許第３，６６３，５６１号の開示内容は、本発明の組成物中での成分として有用なＤＭＴＤ誘導体の同定について、本明細書中で参考として援用されている。
【０１１７】
ＤＭＴＤのカルボン酸エステル（ｂ）は、米国特許第２，７６０，９３３号で記述されている。これらのエステルは、１：２のモル比で、約２５〜約１３０℃の温度で、ＤＭＴＤと有機酸ハロゲン化物（塩化物）とを反応させることにより、調製される。この反応を促進するために、適当な溶媒（例えば、ベンゼンまたはジオキサン）が使用できる。その反応生成物は、希アルカリ水溶液で洗浄されて、塩化水素および任意の未反応カルボン酸を除去する。米国特許第２，７６０，９３３号の開示内容は、本発明の組成物で使用できる種々のＤＭＴＤ誘導体の記述について、本明細書中で参考として援用されている。
【０１１８】
α−ハロゲン化脂肪族モノカルボン酸とＤＭＴＤとの縮合生成物（ｃ）は、米国特許第２，８３６，５６４号で記述されている。使用できるα−ハロゲン化脂肪族脂肪酸の例には、約６個〜約３０個、または約８個〜約２４個の炭素原子を含有するα−ブロモカルボン酸またはα−クロロカルボン酸が挙げられる。特定の例としては、α−ブロモラウリル酸、α−クロロラウリル酸、α−クロロステアリン酸などが挙げられる。米国特許第２，８３６，５６４号の開示内容は、本発明の組成物で使用できるＤＭＴＤの誘導体の開示について、本明細書中で参考として援用されている。
【０１１９】
不飽和環状炭化水素および不飽和ケトンの油溶性反応生成物（ｄ）は、米国特許第２，７６４，５４７号および第２，７９９，６５２号で記述されており、それらの内容は、物質の記述について、本明細書中で参考として援用されている。第’５４７号特許で記述された不飽和環状炭化水素の例には、スチレン、α−メチルスチレン、ピネン、ジペンテン、シクロペンタジエンなどが挙げられる。米国特許第２，７９９，６５２号で記述された不飽和ケトンには、約４個〜約４０個の炭素原子および１個〜６個の二重結合を含有する脂肪族、芳香族または複素環不飽和のケトンが挙げられる。例には、酸化メシチル、ホロン、イソホロン、ベンザルアセトフェノン、フルフラールアセトン、ジフルフラールアセトンなどが挙げられる。
【０１２０】
米国特許第２，８５０，４５３号は、１：２：１〜１：６：５のモル比で、ＤＭＴＤ、アルデヒドおよびアルコールまたは芳香族ヒドロキシ化合物を反応させることにより得られる生成物（ｅ）を記述している。使用されるアルデヒドは、１個〜約２０個の炭素原子を含有する脂肪族アルデヒドまたは約５個〜約３０個の炭素原子を含有する芳香族もしくは複素環のアルデヒドであり得る。適当なアルデヒドの例には、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、ベンズアルデヒドなどが挙げられる。その反応は、適当な溶媒の存在下または非存在下にて、（ａ）それらの反応物の全てを共に混合して加熱することにより、（ｂ）まず、アルデヒドをアルコールまたは芳香族ヒドロキシ化合物と反応させ、次いで、得られた中間体をチオアジアゾールと反応させることにより、または（ｃ）まず、このアルデヒドをチアジアゾールと反応させて、得られた中間体をヒドロキシ化合物と反応させることにより、行うことができる。米国特許第２，８５０，４５３号の開示内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【０１２１】
米国特許第２，７０３，７８４号は、ＤＭＴＤとアルデヒドおよびメルカプタンとを反応させることにより得られる生成物（ｆ）を記述している。これらのアルデヒドは、米国特許第２，８５０，４５３号で開示されたものと類似している。この特許の開示内容もまた、本明細書中で参考として援用されている。これらのメルカプタンは、本明細書中で記述されたものの１種またはそれ以上のものであり得る。１実施態様では、これらのメルカプタンは、約１個〜約３０個、または約２個〜約２４個の炭素原子を含有する脂肪族または芳香族モノ−メルカプタンまたはポリ−メルカプタンである。適当なメルカプタンの例には、エチルメルカプタン、ブチルメルカプタン、オクチルメルカプタンなどが挙げられる。
【０１２２】
米国特許第３，６６３，５６１号は、等モル部分のヒドロカルビルメルカプタンとＤＭＴＤまたはそのアルカリ金属メルカプチドとの酸化カップリングにより調製されたチアジアゾール誘導体を記述している。これらの化合物の調製で使用されるモノ−メルカプタンには、本明細書中で記述したものが挙げられ、そして式Ｒ’ＳＨで表わされ得、ここで、Ｒ’は、１個〜約２８０個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基である。この酸化カップリングを促進するために、ペルオキシ化合物（例えば、本明細書中で記述した過酸化物）、ハイポハライドまたは空気、またはそれらの混合物が使用できる。このモノ−メルカプタンの特定の例には、メチルメルカプタン、イソプロピルメルカプタン、ヘキシルメルカプタン、デシルメルカプタン、および長鎖アルキルメルカプタン（例えば、プロペン重合体およびイソブチレン重合体に由来するメルカプタン、特に、１分子あたり、３個〜約７０個のプロペンまたはイソブチレン単位を有するポリイソブチレン）から誘導されたメルカプタン）が挙げられる。米国特許第３，６６３，５６１号の開示内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【０１２３】
１実施態様では、この金属不活性化剤は、分散剤とジメルカプトチアジアゾールとの反応生成物である。これらの分散剤は、一般に、カルボン酸とアミンおよび／またはアルコールとの反応生成物として、特徴付けられ得る。これらの反応生成物は、通例、潤滑剤分野において、分散剤として使用され、時には、それらが分散剤としての用途に加えてまたはそれに代えて他の用途を有し得るにもかかわらず、分散剤と総称されている。これらのカルボン酸分散剤には、スクシンイミド分散剤、エステル型分散剤などが挙げられる。スクシンイミド分散剤は、一般に、ポリアミンとアルケニル無水コハク酸または酸との反応生成物である。エステル型分散剤は、アルケニル無水コハク酸または酸とポリオール化合物との反応生成物である。次いで、この反応生成物は、アミン（例えば、ポリアミン）でさらに処理され得る。有用な分散剤の例は、米国特許第３，２１９，６６６号および第４，２３４，４３５号で開示されている。
【０１２４】
有用な分散剤には、また、「界面活性剤および分散剤（Ｄｅｔｅｒｇｅｎｔｓ  ａｎｄ  Ｄｉｓｐｅｒｓａｎｔｓ）」の表題で以下で述べる無灰分散剤が挙げられる。一般に、この反応は、この分散剤とジメルカプトチアジアゾールとの間で、それらの２種を混合して約１００℃より高い温度まで加熱することにより、起こる。米国特許第４，１４０，６４３号および第４，１３６，０４３号は、このような分散剤とジメルカプトチアジアゾールとの反応により製造された化合物を記述している。
【０１２５】
１実施態様では、この金属不活性化剤は、フェノールとアルデヒドおよびジメルカプトチアジアゾールとの反応生成物である。１実施態様では、このフェノールは、アルキルフェノールであり、ここで、そのアルキル基は、少なくとも約６個、または６個〜約２４個、または約６個、または約７個から、約１２個までの炭素原子を含有する。１実施態様では、このアルデヒドは、１個〜約７個の炭素原子を含有するアルデヒド、またはアルデヒドシントン（例えば、ホルムアルデヒド）である。１実施態様では、このアルデヒドは、ホルムアルデヒドまたはパラホルムアルデヒドである。このアルデヒド、フェノールおよびジメルカプトチアジアゾールは、典型的には、約１５０℃まで、好ましくは、約５０℃〜約１３０℃の温度で、ジメルカプトチアジアゾール１モルあたり、約０．５〜約２モルのフェノールおよび約０．５〜約２モルのアルデヒドのモル比で、それらを混合することより、反応される。１実施態様では、これらの３種の試薬は、等モル量で、反応される。
【０１２６】
１実施態様では、この金属不活性化剤は、ビス（ヒドロカルビルジチオ）チアジアゾールである。１実施態様では、各ヒドロカルビル基は、別個に、アルキル基、アリール基またはアラルキル基であり、これらは、約６個〜約２４個の炭素原子を有する。各ヒドロカルビルは、別個に、ｔ−オクチル、ノニル、デシル、ドデシルまたはエチルヘキシルであり得る。この金属不活性化剤は、ビス−２，５−ｔｅｒｔ−オクチル−ジチオ−１，３，４−チアジアゾール、またはそれらと２−ｔｅｒｔ−オクチル−チオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールとの混合物であり得る。これらの物質は、Ａｍｏｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから、Ａｍｏｃｏ  １５０の商品名で、市販されている。これらのジチオチアジアゾール化合物は、ＰＣＴ公報ＷＯ  ８８／０３５５１にて、成分（Ｂ）として開示されている。
【０１２７】
この金属不活性化剤はまた、ベンゾトリアゾールと少なくとも１種のアミンとの反応生成物であり得る。このアミンは、１種またはそれ以上のモノアミンまたはポリアミンであり得る。これらのモノアミンおよびポリアミンは、第一級アミン、第二級アミンまたは第三級アミンであり得る。有用なアミンには、米国特許第４，２３４，４３５号、２１欄、４行〜２７欄、５０行で開示されたアミンが挙げられる。
【０１２８】
（潤滑粘性のあるオイル）
この潤滑剤および濃縮物は、潤滑粘性のあるオイルを含有する。この潤滑粘性のあるオイルは、一般に、主要量（すなわち、約５０重量％より多い量）で存在する。１実施態様では、この潤滑粘性のあるオイルは、この組成物の約６０重量％より多い量、または約７０重量％より多い量、または約８０重量％より多い量で、存在する。この潤滑粘性のあるオイルには、天然または合成の潤滑油およびそれらの混合物が挙げられる。天然油には、動物油、植物油、鉱物性潤滑油、および溶媒処理された鉱油または酸処理された鉱油が挙げられる。合成潤滑油には、炭化水素油（ポリアルファオレフィン）、ハロ置換炭化水素油、アルキレンオキシド重合体、ジカルボン酸およびポリオールのエステル、リン含有酸のエステル、重合体テトラヒドロフランおよびシリコーンベース油が挙げられる。未精製油、精製油および再精製油は、天然油または合成油のいずれであれ、本発明の組成物で用いられ得る。潤滑粘性のあるオイルの記述は、米国特許第４，５８２，６１８号（２欄、３７行から３欄、６３行まで、これらの行を含めて）に見いだされ、これらの内容は、潤滑粘性のあるオイルの開示について、本明細書中で参考として援用されている。
【０１２９】
１実施態様では、この潤滑粘性のあるオイルは、ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）である。典型的には、このポリアルファオレフィンは、約３個〜約３０個の炭素原子、または約４個〜約２０個の炭素原子、または約６個〜約１６個の炭素原子を有するモノマーから誘導される。有用なＰＡＯの例には、デセンから誘導したものが挙げられる。これらのＰＡＯは、１００℃にて、約３〜約１５０ｃＳｔ、または約４〜約１００ｃＳｔ、または約４〜約８ｃＳｔの粘度を有し得る。ＰＡＯの例には、４ｃＳｔのポリオレフィン、６ｃＳｔのポリオレフィン、４０ｃＳｔのポリオレフィン、および１００ｃＳｔのポリオレフィンが挙げられる。
【０１３０】
１実施態様では、この潤滑粘性のあるオイルは、１００℃で少なくとも約３．５ｃＳｔまたは少なくとも約４．０ｃＳｔの動粘度を有する潤滑組成物を提供するべく、選択される。１実施態様では、この潤滑組成物は、少なくとも約ＳＡＥ  ７５  ＷのＳＡＥギアオイル粘度番号を有する。この潤滑組成物はまた、いわゆるマルチグレード等級（例えば、ＳＡＥ  ７５Ｗ−８０、７５Ｗ−９０、７５Ｗ−１４０、８０Ｗ−９０、８０Ｗ−１４０、８５Ｗ−９０、または８５Ｗ−１４０）を有し得る。
【０１３１】
１実施態様では、この潤滑粘性のあるオイルは、鉱油である。これらの鉱油は、９未満のヨウ素価および／または少なくとも約４５％の飽和物（これらは、脂肪族飽和物として、存在している）を有する。ヨウ素価は、ＡＳＴＭ  Ｄ−４６０に従って、決定される。１実施態様では、この鉱油は、約８未満、または約６未満、または約４未満のヨウ素価を有する。それらの飽和物レベルは、質量分析計により、決定される。質量分析により、Ｇｒｏｕｐ  Ｉストックは、約７０％の飽和物を有し、Ｇｒｏｕｐ  ＩＩストックは、約９５％〜約９８％の飽和物を有し、そしてＧｒｏｕｐ  ＩＩＩストックは、約９８％〜１００％の飽和物を有する。Ｇｒｏｕｐ  ＩＩストックは、それらの飽和物の５０％を超える量がシクロパラフィン化合物として存在している。本発明で使用される鉱油の飽和物は、典型的には、少なくとも約４５％、または少なくとも約５０％、または少なくとも約６０％の脂肪族飽和物を有する。これらの脂肪族飽和物は、しばしば、パラフィン飽和物と呼ばれている。これの環状飽和物は、一般に、シクロパラフィン飽和物と呼ばれている。環状飽和物は、鉱油中の飽和物の残量を構成する。本発明者らは、脂肪族飽和物の割合が高い鉱油が良好な酸化特性および低温特性を有することを発見した。
【０１３２】
本明細書中で使用する「鉱油」との用語は、石油クルードから誘導した潤滑粘性のあるオイルを意味する。この石油クルードは、水素処理、水素化分解および異性化のような処理にかけられ得る。水素処理には、連続的なアイソクラッキング、アイソワックシングおよび水素仕上げが挙げられる。これらの鉱油は、Ｇｒｏｕｐ  ＩＩＩベースストックまたは基油と呼ばれているものである。１実施態様では、この鉱油は、０．３％未満または０．１％未満のイオウを有する。他の実施態様では、この潤滑粘性のあるオイルは、一般に、１２０またはそれ以上の粘度指数を有する。
【０１３３】
有用な潤滑粘性のあるオイルの例には、ＨＶＩおよびＸＨＶＩベースストック、このような異性化ワックス基油およびＵＣＢＯ（Ｕｎｃｏｎｖｅｎｔｉｏｎａｌ  Ｂａｓｅ  Ｏｉｌｓ）基油が挙げられる。このような基油の特定の例には、１００Ｎ  異性化ワックスベースストック（０．０１％イオウ／１４１  ＶＩ）、１２０Ｎ  異性化ワックスベースストック（０．０１％イオウ／１４９ＶＩ）、１７０Ｎ  異性化ワックスベースストック（０．０１％イオウ／１４２  ＶＩ）および２５０Ｎ  異性化ワックスベースストック（０．０１％イオウ／１４６  ＶＩ）；精製ベースストック（例えば、２５０Ｎ溶媒精製溶媒精製パラフィン性鉱油（０．１６％イオウ／８９ＶＩ）、２００Ｎ溶媒精製ナフテン性鉱油（０．２％イオウ／６０ＶＩ）、１００Ｎ溶媒精製／水素処理パラフィン性鉱油（０．０１％イオウ／９８ＶＩ）、２４０Ｎ溶媒精製／水素処理パラフィン性鉱油（０．０１％イオウ／９８ＶＩ）、８０Ｎ溶媒精製／水素処理パラフィン性鉱油（０．０８％イオウ／１２７Ｖｌ）および１５０Ｎ溶媒精製／水素処理パラフィン性鉱油（０．１７％イオウ／１２７ＶＩ）。鉱油のさらに他の例には、Ｔｅｘａｃｏ製のＧｒｏｕｐ  ＩＩＩベースストック（例えば、ＴＥＸＨＶＩストック（これには、ＴＥＸＨＶＩ−１００Ｎ（９５％飽和物、１２５粘度指数および０．０２％イオウ）；ＴＥＸＨＶＩ−７０Ｎ（９７．８％飽和物、１２３粘度指数および０．０２％イオウ）；Ｔｅｘａｃｏ「ＭＯＴＩＶＡ」ＴＥＸＨＶＩ  ９０Ｎ−１００Ｎ（１００％飽和物、１２５粘度指数および０．０１％イオウ）；ならびに「ＭＯＴＩＶＡ」ＴＥＸＨＶＩ  ７５Ｎ（１００％飽和物、１２５粘度指数および０．０％イオウ）が挙げられる。Ｃｈｅｖｒｏｎ製の有用なＧｒｏｕｐＩＩＩ  ベースストックの例には、ＵＣＢＯ  ２００Ｎ（１００％飽和物、１４２粘度指数および０．００５％イオウ）；ＵＣＢＯ  １００Ｎ（１００％飽和物、１２９粘度指数および０．００４％イオウ）が挙げられる。
【０１３４】
（重合体）
１実施態様では、このマルチグレード潤滑剤には、少なくとも１種の重合体が存在している。この重合体は、一般に、この潤滑組成物の約３重量％〜約４０重量％の量、または約５重量％〜約３５重量％の量、または約１０重量％〜約３０重量％の量で存在している。この重合体には、ポリアルケンまたはそれらの誘導体、エチレン−オレフィン共重合体、エチレン−プロピレン重合体、オレフィン不飽和カルボン酸試薬共重合体、ポリアクリル酸エステル、ポリメタクリル酸エステル、アルケニルアリーレンおよび共役ジエンの水素化インターポリマー、およびそれらの混合物が挙げられる。ここで、および他の箇所にて、ある属（リスト）のいずれかの構成要素を、その属から除外してもよい。
【０１３５】
１実施態様では、この重合体は、約５０，０００未満、または約４５，０００未満、または約４０，０００未満のＭｗ（重量平均分子量）に特徴がある。１実施態様では、この重合体は、約２５，０００未満、または約１０，０００未満、または約７，０００未満のＭｗを有する。典型的には、この重合体は、少なくとも約１，０００、または少なくとも２，０００、または少なくとも約３，０００のＭｗを有する。１実施態様では、この重合体は、約６０００まで、または約５０００までのＭｎ（数平均分子量）に特徴がある。一般に、この重合体は、約８００〜約６０００、または約９００〜約５０００、または約１０００〜４０００のＭｎを有することに特徴がある。他の実施態様では、この重合体は、約１３００〜約５０００、または約１５００〜約４５００、または約１７００〜約３０００のＭｎを有する。この重合体はまた、一般に、約１．５〜約８、または約１．８〜約６．５、または約２〜約５．５のＭｗ／Ｍｎを有する。
【０１３６】
１実施態様では、この重合体は、さらに高い分子量（例えば、５０，０００より高い）のものをせん断した重合体であり得る。本実施態様では、さらに高い分子量の重合体は、所望の分子量にせん断される。このせん断は、いずれかの適当な装置（例えば、押出機、射出器、ＦＺＧ装置など）で行うことができる。
【０１３７】
略字ＭｗおよびＭｎは、それぞれ、重量平均分子量および数平均分子量を表わす普通の記号である。ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）は、重合体の両方の分子量を知る方法であるだけでなく、この重合体の全分子量分布を知る方法でもある。本発明の目的では、イソブテン、ポリイソブテンの一連の分画された重合体が、ＧＰＣの較正標準として用いられる。重合体のｎ値およびｗ値を決定する方法は、周知であり、非常に多くの文献および論文に記述されている。例えば、重合体のｎおよび分子量分布を決定する方法は、Ｗ．Ｗ．Ｙａｎ、Ｊ．Ｊ．ＫｉｒｋｌａｎｄおよびＤ．Ｄ．Ｂｌｙの「Ｍｏｄｅｒｎ  Ｓｉｚｅ  Ｅｘｃｌｕｓｉｏｎ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｓ」（Ｊ．Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ、Ｉｎｃ．、１９７９年）で記述されている。
【０１３８】
１実施態様では、この重合体は、本明細書中で記述したポリアルケンの１種である。他の実施態様では、この重合体は、ポリアルケンの誘導体である。この誘導体は、典型的には、１種またはそれ以上の上記ポリアルケンまたはそれらの水素化誘導体と不飽和試薬とを反応させることにより、調製される。この水素化ポリアルケンは、ポリアルケンとハロゲン気体（例えば、塩素）とを反応させることにより、調製される。これらの物質の調製は、当業者に公知である。この不飽和試薬には、不飽和アミン、エーテル、および不飽和カルボン酸試薬（例えば、不飽和酸、エステルおよび無水物）が挙げられる。不飽和アミンの例には、不飽和アミド、不飽和イミド、および窒素含有アクリル酸エステルおよびメタクリル酸エステルが挙げられる。不飽和アミンの特定の例には、アクリルアミド、Ｎ，Ｎ'−メチレンビス（アクリルアミド）、メタクリルアミド、クロトンアミド、Ｎ−（３，６−ジアザヘプチル）マレイミド、Ｎ−（３−ジメチルアミノプロピル）マレイミド、Ｎ−（２−メトキシエトキシエチル）マレイミド、Ｎ−ビニルピロリジノン、２−または４−ビニルピリジン、メタクリル酸ジメチルアミノエチルなどが挙げられる。
【０１３９】
１実施態様では、この不飽和カルボン酸試薬は、酸、無水物、エステル、またはそれらの混合物である。エステルが望ましいとき、それは、不飽和カルボン酸またはその無水物とポリアルケンまたはそれらの水素化誘導体とを反応させ、引き続いて、この反応生成物をアルコールと反応させてエステルを形成することにより、調製できる。この不飽和カルボン酸試薬には、アクリル酸、メタクリル酸、ケイ皮酸、クロトン酸、２−フェニルプロペン酸、マレイン酸、無水マレイン酸、フマル酸、メサコン酸、イタコン酸およびシトラコン酸、マレイン酸、フマル酸、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸およびシトラコン酸のエステルおよび無水物（可能な場合）が挙げられる。このエステルは、次式の１つにより表わされる：（Ｒ１）２Ｃ＝Ｃ（Ｒ１）Ｃ（Ｏ）ＯＲ２、またはＲ２Ｏ−（Ｏ）Ｃ−ＨＣ＝ＣＨ−Ｃ（Ｏ）ＯＲ２であり、ここで、各Ｒ１およびＲ２は、別個に、水素、または１個から約３０個までの炭素原子、または約１２個までの炭素原子、または約８個までの炭素原子を有するヒドロカルビル基であり、Ｒ１は、水素、または１個〜約６個の炭素原子を有するアルキル基である。１実施態様では、Ｒ１は、好ましくは、水素またはメチル基である。他の実施態様では、Ｒ２は、約１個〜約３０個の炭素原子、または２個〜約２４個の炭素原子、または約３個〜約１８個の炭素原子を有するアルキル基またはヒドロキシアルキル基である。Ｒ２は、１種またはそれ以上の下記アルコールから誘導できる。不飽和カルボン酸エステルには、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸２−エチルヘキシル、アクリル酸２−ヒドロキシエチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸２−ヒドロキシエチル、メタクリル酸２−ヒドロキシプロピル、アクリル酸２−２−ヒドロキシプロピル、マレイン酸エチル、マレイン酸ブチルおよびマレイン酸２−エチルヘキシルが挙げられる。上記のリストには、マレイン酸、フマル酸およびイタコン酸のモノエステルおよびジエステル、およびそれらの無水物が含まれる。
【０１４０】
このポリアルケン誘導体は、当業者に公知の方法により、調製される。これらの物質は、ヒドロカルビル置換カルボン酸アシル化剤と呼ばれており、以下に記述されている。米国特許第３，２１９，６６６号および第４，２３４，４３５号は、このポリアルケン誘導体およびそれらの製造方法を記述しており、その内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【０１４１】
他の実施態様では、この重合体は、エチレン−オレフィン共重合体である。典型的には、この共重合体は、ランダム共重合体である。この共重合体は、一般に、約３０モル％〜約８０モル％のエチレン、または約５０モル％〜約７５モル％のエチレンを有する。このオレフィンには、ブテン、ペンテン、ヘキセン、または上記α−オレフィンの１種以上が挙げられる。１実施態様では、このオレフィンは、約３個〜約２０個の炭素原子、または約４個〜約１２個の炭素原子を含有する。１実施態様では、このエチレン−オレフィン共重合体は、約１０，０００〜約４０，０００のＭｗ、または約１５，０００から約３５，０００までのＭｗ、または約２０，０００から約３０，０００までのＭｗを有する。他の実施態様では、このエチレン−オレフィン共重合体は、約８００〜約６０００のＭｎ、または約１５００〜約５０００のＭｎ、または約２０００〜約４５００のＭｎを有する。エチレン−オレフィン共重合体の例には、エチレン−ブテン共重合体およびエチレン−オクテン共重合体が挙げられる。市販の共重合体の例には、Ｍｉｔｓｕｉ  Ｐｅｔｒｏｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．から入手できるＬｕｃａｎｔ  ＨＣ  ６００およびＬｕｃａｎｔ  ＨＣ  ２０００（Ｍｗ＝２５，０００）が挙げられる。
【０１４２】
他の実施態様では、この重合体は、エチレン−プロピレン重合体である。これらの重合体には、エチレン−プロピレン共重合体およびエチレン−プロピレン三元共重合体が挙げられる。このエチレン−プロピレン重合体が、エチレン−プロピレン共重合体（ＥＰＭ、また、ＥＰＲ重合体とも呼ばれる）のとき、それは、周知の条件（例えば、チーグラー−ナッタ反応条件）下における、エチレンおよびプロピレンの共重合により、形成できる。１つの実施形態における好ましいエチレン−プロピレン共重合体は、約４０モル％〜約７０モル％の量、または約５０モル％〜約６０モル％の量、または約５５モル％の量で、エチレンから誘導した単位を含有し、残りは、プロピレンから誘導される。その分子量分布は、約１〜約８、または約１．２〜約４の多分散性（Ｍｗ／Ｍｎ）に、特徴がある。
【０１４３】
他の実施態様では、このエチレン−プロピレン重合体は、エチレン、プロピレンおよびジシクロペンタジエンまたはエチリデンノルボルネンの三元共重合体である。１実施態様では、このジエンは、共役ジエンである。これらのジエンは、本明細書中で開示されている。１実施態様では、このエチレン−プロピレン重合体は、エチレン、プロピレンおよびジシクロペンタジエンまたはエチリデンノルボルネンの三元共重合体であり、これは、Ｕｎｉｒｏｙａｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎからＴｒｉｌｅｎｅエラストマーとして市販されている。有用なエチレン−プロピレン三元共重合体には、Ｔｒｉｌｅｎｅ  ＣＰ−４０がある。これらのエチレン−プロピレン重合体は、当業者に公知の方法により、調製される。米国特許第３，６９１，０７８号は、エチレン−プロピレン重合体およびそれらの調製方法を記述しており、その内容は、このような開示について、本明細書中で参考として援用されている。
【０１４４】
他の実施態様では、この重合体は、オレフィンおよび不飽和試薬の共重合体である。これらのオレフィンは、上述のもののいずれかであり得、これには、プロピレン、１−ブテン、２−メチルプロペン、２−メチル−１−オクテン、および１−デセンが挙げられる。この不飽和試薬は、上で記述されている。この不飽和カルボン酸試薬には、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、マレイン酸エステルおよびフマル酸エステルが挙げられる。このα−オレフィン−不飽和カルボン酸試薬重合体は、当業者で公知の方法により、調製される。α−オレフィン−不飽和カルボン酸試薬共重合体の例には、ポリ（オクテン−ｃｏ−アクリル酸エチル）、ポリ（デセン−ｃｏ−メタクリル酸ブチル）、ポリ（ヘキセン−ｃｏ−無水マレイン酸）、ポリ（オクテン−ｃｏ−フマル酸メチル）などが挙げられる。
【０１４５】
他の実施態様では、この重合体は、ポリアクリル酸エステルまたはポリメタクリル酸エステルである。このポリアクリル酸エステルおよびポリメタクリル酸エステルには、１種またはそれ以上の上記アクリル酸またはメタクリル酸またはそれらのエステルのホモポリマーおよびインターポリマーが挙げられる。このポリアクリル酸エステルおよびポリメタクリル酸エステルには、Ｒｏｈｍ  ａｎｄ  Ｈａａｓ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手できるＡｃｒｙｌｏｉｄ  １０１９重合体、Ｓｏｃｉｅｔｅ  Ｆｒａｎｃａｉｓｅｄ’Ｏｒｇａｎｏ−Ｓｙｔｈｅｓｅ（ＳＦＯＳ）から入手できるＧａｒｂａｃｒｙｌ  ６３３５、Ｔｈｅ  Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手できるＬＺ  ７７２０Ｃ、およびＲｏｈｍ  Ｄａｒｍｓｔａｄｔから入手できるＶｉｓｃｏｐｌｅｘ  ０−１０１が挙げられる。
【０１４６】
他の実施態様では、この重合体は、ビニル置換芳香族化合物および共役ジエンの水素化インターポリマーである。このインターポリマーには、ジブロックインターポリマー、トリブロックインターポリマーおよびランダムブロックインターポリマーが挙げられる。このビニル置換芳香族化合物は、一般に、約８個〜約２０個の炭素原子、または約８個〜約１８個の炭素原子、または約８個〜約１２個の炭素原子を有する。ビニル置換芳香族物質の例には、スチレン、メチルスチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、ｐ−ｔ−ブチルスチレンが挙げられ、スチレンが特に好ましい。この共役ジエンは、上で記述されている。一実施形態において、イソプレンおよび１，３−ブタジエンは、共役ジエンである。
【０１４７】
これらの共重合体のビニル置換芳香族含量は、約２０重量％〜約７０重量％の範囲、または約４０重量％〜約６０重量％の範囲である。それゆえ、この共役ジエン含量は、約３０重量％〜約８０重量％、または約４０重量％〜約６０重量％の範囲である。これらのインターポリマーは、当該技術分野で周知の通常方法により、調製される。このような共重合体は、通常、例えば、重合触媒として、アルカリ金属炭化水素（例えば、第二級ブチルリチウム）を用いたアニオン重合により、調製される。ビニル置換芳香族化合物および共役ジエンの適当な水素化共重合体の例には、Ｓｈｅｌｌｖｉｓ−４０およびＳｈｅｌｌｖｉｓ−５０が包含され、これらは、共に、Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓにより製造される水素化スチレン−イソプレンブロック共重合体である。
【０１４８】
（流動化剤）
この潤滑組成物は、さらに、少なくとも１種の流動化剤を含有する。一般に、この流動化剤は、約３０重量％までの量で存在している。典型的には、この流動化剤は、この潤滑組成物の約３重量％〜約３５重量％の量、または約５重量％〜約２８重量％の量、約１０重量％〜約２８重量％の量、または約１５重量％〜約２５重量％の量で存在する。この流動化剤の量は、この潤滑組成物中の流動化剤の全量に等しい。
【０１４９】
１実施態様では、この流動化剤は、アルキル化芳香族炭化水素、ナフテン油、１００℃で約３〜約２０ｃＳｔの動粘度を有するポリ−α−オレフィン、カルボン酸エステル、およびそれらの２種以上の混合物からなる群から選択される少なくとも１種の構成要素である。このアルキル化芳香族炭化水素は、典型的には、一置換または二置換のベンゼンを含み、ここで、この置換基は、約８個〜約３０個の炭素原子、または約１０個〜約１４個の炭素原子を有する炭化水素ベースの基である。一例には、Ｍｏｎｓａｎｔｏから入手できるＡｌｋｙｌａｔｅ  Ａ−２１５（２３７の分子量のアルキル化ベンゼン）およびＡｌｋｙｌａｔｅ  Ａ−２３０（２３０の分子量のアルキル化ベンゼン）がある。
【０１５０】
このナフテン油は、Ｌｏｕｉｓｉａｎａ地方に見られるようなナフテンクルードから誘導したものである。このようなナフテン油の粘度は、４０℃で、一般に、４センチストークス未満、さらに一般的には、約３．０〜約３．８センチストークスの範囲内である。１００℃では、所望のナフテンクルードの粘度は、約０．８〜約１．６センチストークスの範囲内である。
【０１５１】
このポリ−オレフィン（ＰＡＯ）は、上で記述されている。有用なＰＡＯの例には、一種以上の上記オレフィン（例えば、オレフィン）から誘導したものが包含される。これらのＰＡＯは、１００℃で、約２〜約３０ｃＳｔ、または約３〜約２０ｃＳｔ、または約３〜約８ｃＳｔの粘度を有する。ＰＡＯの例には、４ｃＳｔのポリ−オレフィン、６ｃＳｔのポリ−オレフィン、および８ｃＳｔのポリ−オレフィンが挙げられる。特に有用なＰＡＯは、デセンから誘導される。
【０１５２】
このカルボン酸エステル流動化剤は、ジカルボン酸エステルと、約１個〜約３０個の炭素原子、または約２個〜約１８個の炭素原子、または約３個〜約１２個の炭素原子を有するアルコールとの反応生成物である。このアルコールは、以下で記述され、これには、メチルアルコール、エチルアルコール、プロピルアルコール、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ヘプチルアルコール、オクチルアルコール、デシルアルコールおよびドデシルアルコールが包含される。このジカルボン酸は、一般に、約４個〜約１８個の炭素原子、または約４個〜約１２個の炭素原子、または約４個〜約８個の炭素原子を含有する。ジカルボン酸の例には、フタル酸、コハク酸、アルキル（Ｃ１〜２４）コハク酸、アゼライン酸、アジピン酸、およびマロン酸が包含される。特に有用なエステルは、Ｃ１〜１２アルコールのジカルボン酸エステル（例えば、アゼライン酸と、プロピルアルコール、ブチルアルコール、ペンチルアルコール、ヘキシルアルコールおよびオクチルアルコールとのエステル）である。１実施態様では、この潤滑組成物は、約２０重量％未満、または約１５重量％未満のカルボン酸エステル流動化剤を含有する。
【０１５３】
上記鉱油は、市販のギアおよび変速機濃縮物（例えば、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ、ＬｕｂｒｉｚｏｌおよびＥｔｈｙｌ社から販売されているもの）と併用され得る。この実施態様では、これらの市販濃縮物は、ベースストックで希釈されて、変速機およびギア調合物を形成する。
【０１５４】
これらの配合は、潤滑剤または濃縮物で使用され得る。この濃縮物は、上記配合、および／または完全に調合した潤滑剤を調製する際に使用される他の成分を含有し得る。この濃縮物はまた、実質的に不活性の有機希釈剤（これには、灯油、鉱物留出物、または本明細書中で述べた１種またはそれ以上の潤滑粘性のあるオイル）を含有する。これらの配合は、最終製品、ブレンドまたは濃縮物中にて、潤滑組成物の耐摩耗剤および／または極圧剤として作用するのに有効な量で、存在している。
【０１５５】
１実施態様では、この潤滑組成物は、硫化オレフィンおよび脂肪酸またはエステルを含まない。他の実施態様では、この潤滑組成物は、オーバーベース化金属を含まない。他の実施態様では、この潤滑組成物は、ジチオリン酸亜鉛を含まない。他の実施態様では、この潤滑組成物は、添加した鉛化合物（例えば、ナフテン酸鉛、ジチオリン酸鉛およびジチオカルバミン酸鉛）を含まない。他の実施態様では、この潤滑組成物は、オレフィンまたはポリオレフィンとアンモニアまたはモノアミンとから誘導したスクシンイミドを含まない。他の実施態様では、この潤滑組成物は、清浄剤または酸性有機化合物のオーバーベース化金属塩を含まない。
【０１５６】
（他の添加剤）
本発明はまた、上記配合と共に、他の添加剤の使用を考慮している。このような添加剤には、例えば、清浄剤、腐食および酸化防止剤、流動点降下剤、極圧剤、耐摩耗剤、色安定化剤、消泡剤およびそれらの混合物が挙げられる。
【０１５７】
これらの清浄剤は、アルカリ金属またはアルカリ土類金属と、スルホン酸、カルボン酸、フェノールまたは有機リン含有酸（例えば、上で記述のもの）との油溶性の中性塩および塩基性塩（すなわち、オーバーベース化塩）により、例示される。このアルカリ金属塩またはアルカリ土類金属塩の油溶性の中性塩または塩基性塩はまた、ホウ素含有化合物と反応され得る。有用なオーバーベース化およびホウ酸塩化オーバーベース化金属塩の例には、ナトリウム、カルシウムおよびマグネシウムオーバーベース化およびホウ酸塩化オーバーベース化スルホネートおよびカルボキシレート（上記ヒドロカルビル置換カルボン酸アシル化剤を含めて）が挙げられる。
【０１５８】
本発明の潤滑剤に含有され得る補助の極圧剤および腐食防止剤および酸化防止剤は、以下により例示される：塩素化脂肪族炭化水素（例えば、塩素化ワックス）；硫化アルキルフェノール；リン硫化炭化水素（例えば、硫化リンとテルペンチンまたはオレイン酸メチルとの反応生成物；チオカルバミン酸金属塩（例えば、ジオクチルジチオカルバミン酸亜鉛、およびジヘプチルフェニルジチオカルバミン酸バリウム）；および無灰ジチオカーバメート（例えば、ジチオカルバミン酸と、不飽和酸、エステル、無水物、アミド、エーテルまたはイミドとの反応生成物）。上述の極圧剤および腐食防止剤および酸化防止剤の多くはまた、耐摩耗剤として働く。
【０１５９】
流動点降下剤は、本明細書中で記述の潤滑油にしばしば含有される添加剤である。有用な流動点降下剤の例には、ポリメタクリル酸エステル；ポリアクリル酸エステル；ポリアクリルアミド；ハロパラフィンワックスと芳香族化合物との縮合生成物；ビニルカルボキシレート重合体；およびフマル酸ジアルキル、脂肪酸のビニルエステルおよびアルキルビニルエーテルの重合体がある。本発明の目的上で有用な流動点降下剤、それらの調製方法およびそれらの用途は、米国特許第２，３８７，５０１号；第２，０１５，７４８号；第２，６５５，４７９号；第１，８１５，０２２号；第２，１９１，４９８号；第２，６６６，７４６号；第２，７２１，８７７号；第２，７２１，８７８号；および第３，２５０，７１５号に記述され、その内容は、関連した開示について、本明細書中で参考として援用されている。
【０１６０】
使用可能な成分として教示された上記添加剤のいずれかは、これらの潤滑組成物から排除されてもよいことが分かる。
【０１６１】
以下の実施例は、チアジアゾールを含有する潤滑組成物に関する。
【０１６２】
（実施例１）
実施例Ｐ−３の生成物０．１部、実施例ＰＳ−３の生成物０．１部、実施例Ｓ−１の生成物５部、実施例Ｄ−４の生成物０．１部およびトリルトリアゾール０．０１部を、ＩＳＯ  ２２０工業用ギアベースストックにブレンドすることにより、工業用ギアオイルを調製する。
【０１６３】
（実施例２）
上記工業用ギアベースストックに２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）１，３，４−チアジアゾール０．０４５部を加えること以外は、実施例１で記述したようにして、工業用ギアオイルを調製する。
【０１６４】
以下の表は、本発明の実施例３〜７の工業用ギアオイルを含む。その工業用ベースストックは、ＩＳＯ  ２２０工業用ギアオイルベースストックである。
【０１６５】
【表１−１】
2005519185.tif 000003
【０１６６】
【表１−２】
2005519185.tif 000004
１＝２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）１，３，４−チアジアゾール
２＝ＢＡＳＦから入手できるエチレンオキシド−プロピレンオキシド共重合体
以下の実施例は、自動車用ギアオイル潤滑組成物に関する。
【０１６７】
（実施例８）
実施例Ｐ−３の生成物０．３５部、実施例ＰＳ−３の生成物０．３部、実施例Ｓ−１の生成物３．５部、実施例Ｄ−４の生成物０．５部およびトリルトリアゾール０．０４部を、７５−９０自動車用ギアベースストックにブレンドすることにより、自動車用ギアオイルを調製する。
【０１６８】
（実施例９）
上記自動車用ギアベースストックに２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）１，３，４−チアジアゾール０．０７部を加えること以外は、実施例８で記述したようにして、自動車用ギアオイルを調製する。
【０１６９】
以下の表は、本発明の実施例１０〜１３の自動車用ギアオイルを含む。その自動車用ベースストックは、ＳＡＥ  ７５ｗ−９０自動車用ギアオイルベースストックである。
【０１７０】
【表２−１】
2005519185.tif 000005
【０１７１】
【表２−２】
2005519185.tif 000006
１＝２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）１，３，４−チアジアゾール
２＝ＢＡＳＦから入手できるエチレンオキシド−プロピレンオキシド共重合体
本発明は、その好ましい実施態様に関連して説明しているものの、それらの種々の変更は、本明細書を読めば、当業者に明らかなことが理解されるべきである。従って、本明細書中で開示の発明は、添付の請求の範囲に入るこれらの変更を含むべく意図されていることが理解されるべきである。
【手続補正書】
【提出日】平成16年9月15日(2004.9.15)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下を含有する、潤滑組成物：
（ａ）少なくとも１種の無イオウヒドロカルビルリン酸エステルまたは塩、
（ｂ）少なくとも１種のイオウ含有ヒドロカルビルリン酸または塩、
（ｃ）有機ポリスルフィド、
（ｄ）アシル化アミン、カルボン酸エステル、マンニッヒ反応生成物またはヒドロカルビル置換アミン、ヒドロカルビル置換カルボン酸アシル化剤とポリアミンの少なくとも１種の反応生成物およびそれらの混合物の少なくとも１種分散剤であり、ホウ素を含む、分散剤、
（ｅ）約０．０１重量％〜約０．１重量％の少なくとも１種のトリアゾール金属不活性化剤、および
（ｆ）約０．００１％〜約５％の少なくとも１種のチアジアゾール金属不活性化剤。
【請求項２】
各ヒドロカルビル基が、独立して、１個〜約３０個の炭素原子を含有する、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
（ａ）が、リン酸エステルまたは該リン酸エステルの塩であり、該リン酸エステルが、リン酸または無水物と、１個〜約３０個の炭素原子を含有する少なくとも１種のアルコールとを反応させることにより調製され、ここで、該アルコールが、約６個〜約１８個の炭素原子を含有する、リン酸エステルまたは該リン酸エステルの塩；塩であって、該塩が、無イオウヒドロカルビルリン酸エステルとアンモニアまたはアミンとを反応させることにより調製され、ここで、該アミンが、第三級脂肪族第一級アミンである、塩；およびそれらの混合物、からなる群から選択される、請求項１に記載の組成物。
【請求項４】
（ｂ）が、イオウ含有ヒドロカルビルリン酸エステルであり、該イオウ含有ヒドロカルビルリン酸エステルが、ジチオリン酸とエポキシドとを反応させて中間体を形成することにより調製され、そして該中間体が、さらに、リン酸または無水物と反応される、イオウ含有ヒドロカルビルリン酸エステル；イオウ含有ヒドロカルビルリン酸エステル塩であり、該イオウ含有ヒドロカルビルリン酸エステル塩が、前記イオウ含有ヒドロカルビルリン酸エステルとアンモニアまたはアミンとを反応させることにより調製される、イオウ含有ヒドロカルビルリン酸エステル塩；およびこれらの混合物からなる群から選択される、請求項１に記載の組成物。
【請求項５】
前記有機ポリスルフィド（ｃ）が、次式により表わされる不飽和化合物から調製される、請求項１に記載の組成物であって：
【化１】
2005519185.tif 000008
ここで、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４の各々は、独立して、水素、ヒドロカルビル、Ｃ（Ｒ５）３、−ＣＯＯＲ５、−ＣＯＮ（Ｒ５）２、−ＣＯＯＮ（Ｒ５）４、−ＣＯＯＭ、−ＣＮ、−Ｘ、−ＹＲ５または−Ａｒであり、ここで、各Ｒ５は、独立して、水素またはヒドロカルビル基であるが、但し、任意の２個のＲ５基は、ヒドロカルビレンまたは置換ヒドロカルビレンであり得、それにより、約１２個までの炭素原子を有する環が形成され；Ｍは、１当量の金属カチオンであり；Ｘは、ハロゲンであり；Ｙは、酸素または二価イオウであり；Ａｒは、約１２個までの炭素原子を有するアリール基または置換アリール基である、
組成物。
【請求項６】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４が、独立して、水素、または２個〜約３０個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基である、請求項５に記載の組成物。
【請求項７】
前記有機ポリスルフィド（ｃ）が、２個〜約８個の炭素原子を有するオレフィンから調製される、請求項１に記載の組成物。
【請求項８】
（ｅ）が、少なくとも１種のベンゾトリアゾールおよびアルキル置換ベンゾトリアゾールであり、該アルキル置換ベンゾトリアゾールが、該アルキル基中に、１５個までの炭素原子を含有する、請求項１に記載の組成物。
【請求項９】
（ｅ）が、トリルトリアゾールである、請求項１に記載の組成物。
【請求項１０】
（ｆ）が、一置換または二置換チアジアゾールであり、該チアジアゾールが、ヒドロカルビルチオ基、ヒドロカルビルジチオ基、またはこれらの基の混合物を有し、そして各ヒドロカルビル基が、独立して、各ヒドロカルビル基中に、１個〜３０個の炭素原子を含有する、請求項１に記載の組成物。
【国際調査報告】
2005519185.tif 000009
2005519185.tif 000010
2005519185.tif 000011