(57)【要約】【課題】誘導コイルおよび界磁コイルの巻き数を確保し易く、ひいては空間高調波成分をより効率的に利用可能な回転電機を提供する。【解決手段】回転電機１は、ステータ２の軸方向の少なくともいずれか一方に配置され隙間を隔ててステータ２に対面するアキシャルギャップロータ３と、ステータ２の径方向内側または外側に配置され隙間を隔ててステータ２に対面するラジアルギャップロータ５と、を備え、アキシャルギャップロータ３は、アキシャルギャップロータティース２２に巻かれステータ２で発生する磁束に基づいて誘導電流を誘起させる誘導コイル２３と、を有し、ラジアルギャップロータ５は、ラジアルギャップロータティース３２のそれぞれに設けられる永久磁石３３と、ラジアルギャップロータティース３２のそれぞれに巻かれ誘導電流が流れると磁界を発生させる界磁コイル３５と、を有している。【選択図】  図１
2018061379.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステータと、
前記ステータの軸方向の少なくともいずれか一方に配置され隙間を隔てて前記ステータに対面するアキシャルギャップロータと、
前記ステータの径方向内側または外側に配置され隙間を隔てて前記ステータに対面するラジアルギャップロータと、を備え、
前記ステータは、
ステータコアと、
前記ステータコアに設けられ前記ステータコアの周方向に等間隔で並ぶ複数のステータティースと、
前記ステータコアまたは前記ステータティースに巻かれる電機子コイルと、を有し、
前記アキシャルギャップロータは、
前記ステータコアに対面するアキシャルギャップロータコアと、
前記アキシャルギャップロータコアに設けられ前記アキシャルギャップロータコアの周方向に等間隔で並ぶ複数のアキシャルギャップロータティースと、
前記アキシャルギャップロータティースに巻かれ前記ステータで発生する磁束に基づいて誘導電流を誘起させる誘導コイルと、を有し、
前記ラジアルギャップロータは、
前記ステータコアに対面し前記ラジアルギャップロータコアの周方向に等間隔で並ぶ複数のラジアルギャップロータティースと、
前記ラジアルギャップロータティースのそれぞれに設けられる永久磁石と、
前記ラジアルギャップロータティースのそれぞれに巻かれ前記誘導電流が流れると磁界を発生させる界磁コイルと、を有する回転電機。
【請求項２】
前記界磁コイルは、前記永久磁石の磁束を打ち消す方向に磁界を発生させる請求項１に記載の回転電機。
【請求項３】
隣り合う前記ラジアルギャップロータティースの間に配置される磁路部材を備え、
前記界磁コイルは、前記ラジアルギャップロータティースとともに、前記ラジアルギャップロータティースを挟む一対の前記磁路部材に一括して巻かれている請求項１または２に記載の回転電機。
【請求項４】
前記ラジアルギャップロータティースと前記磁路部材との間隔は、前記ステータティースと前記ラジアルギャップロータコアとの間隔よりも広い請求項３に記載の回転電機。
【請求項５】
前記ラジアルギャップロータティースは、前記ステータコアに向かって凹形状の第一空隙と、前記ステータコアに向かって凹形状かつ前記第一空隙よりも前記ステータコアに近い第二空隙と、を有し、
前記永久磁石は、前記第一空隙および前記第二空隙のそれぞれに配置され、
前記第一空隙のうち前記第一空隙に配置される前記永久磁石よりも前記ステータコアに近い部位に設けられる一対の第一フラックスバリアと、
前記第二空隙のうち前記第二空隙に配置される前記永久磁石よりも前記ステータコアに近い部位に設けられる一対の第二フラックスバリアと、を備える請求項１または２に記載の回転電機。
【請求項６】
ステータと、
前記ステータの軸方向の少なくともいずれか一方に配置され隙間を隔てて前記ステータに対面するアキシャルギャップロータと、
前記ステータの径方向に配置され隙間を隔てて前記ステータに対面するラジアルギャップロータと、を備え、
前記ステータは、
ステータコアと、
前記ステータコアに設けられ前記ステータコアの周方向に等間隔で並ぶ複数のステータティースと、
前記ステータコアまたは前記ステータティースに巻かれる電機子コイルと、を有し、  前記ラジアルギャップロータは、
前記ステータコアに対面し前記ラジアルギャップロータコアの周方向に等間隔で並ぶ複数のラジアルギャップロータティースと、
前記ラジアルギャップロータティースに巻かれ前記ステータで発生する磁束に基づいて誘導電流を誘起させる誘導コイルと、を有し、
前記アキシャルギャップロータは、
前記ステータコアに対面するアキシャルギャップロータコアと、
前記アキシャルギャップロータコアに設けられ前記アキシャルギャップロータコアの周方向に等間隔で並ぶ複数のアキシャルギャップロータティースと、
前記アキシャルギャップロータティースのそれぞれに設けられる永久磁石と、
前記アキシャルギャップロータティースのそれぞれに巻かれ前記誘導電流が流れると磁界を発生させる界磁コイルと、を有する回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明に係る実施形態は回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
電機子コイルで発生する空間高調波成分を利用して外部からの電力供給なくマグネットトルクを得る回転電機が知られている。
【０００３】
従来の回転電機は、いわゆるアキシャルギャップ型であって、モータシャフトを中心にして回転駆動する２つのロータと、シャフトの軸方向において２つのロータに挟まれるステータと、備えている。ステータは、シャフト周りに配置される複数の電機子コイルを備え、ロータのそれぞれは、シャフト周りに配置される複数の誘導コイルおよび複数の界磁コイルと、誘導コイルで発生する誘導電流を整流して界磁コイルに供給するダイオードと、を備えている。
【０００４】
従来の回転電機は、ステータコアからロータコアに鎖交させる磁束に空間高調波成分が重畳している。このため、２つのロータは、ステータから鎖交される磁束の空間高調波成分の磁束密度の変化を利用して誘導コイルに誘導電流を発生させ、この電流を界磁コイルに供給して起磁力を得ている。
【０００５】
そして、従来の回転電機は、界磁コイルが発生させた磁束をロータコアの端面からステータコアの端面に鎖交させ、主回転力を発生する電機子コイルの磁束とは別にマグネットトルクを得て、２つのロータの回転駆動を補助する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１６−１１９７９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
従来の回転電機は、誘導コイルと界磁コイルとを別個に設けることで、両コイルを１つのコイルで兼用する場合に生じる磁気的な干渉を低減させている。
【０００８】
しかし、従来の回転電機は、誘導コイルと界磁コイルとを同一のロータティースに巻いているため、コイルの巻き数に制約を受けてしまう。
【０００９】
誘導電流も起磁力もコイルの巻き数に比例するため、コイルの巻き数の制約が制約されることは、空間高調波成分の利用を制限してしまう。
【００１０】
そこで、本発明は、誘導コイルおよび界磁コイルの巻き数を確保し易く、ひいては空間高調波成分をより効率的に利用可能な回転電機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記の課題を解決するため本発明の実施形態に係る回転電機は、ステータと、前記ステータの軸方向の少なくともいずれか一方に配置され隙間を隔てて前記ステータに対面するアキシャルギャップロータと、前記ステータの径方向内側または外側に配置され隙間を隔てて前記ステータに対面するラジアルギャップロータと、を備え、前記ステータは、ステータコアと、前記ステータコアに設けられ前記ステータコアの周方向に等間隔で並ぶ複数のステータティースと、前記ステータコアまたは前記ステータティースに巻かれる電機子コイルと、を有し、前記アキシャルギャップロータは、前記ステータコアに対面し前記アキシャルギャップロータコアの周方向に等間隔で並ぶ複数のアキシャルギャップロータティースと、前記アキシャルギャップロータティースに巻かれ前記ステータで発生する磁束に基づいて誘導電流を誘起させる誘導コイルと、を有し、前記ラジアルギャップロータは、前記ステータコアに対面するラジアルギャップロータコアと、前記ラジアルギャップロータコアに設けられ前記ラジアルギャップロータコアの周方向に等間隔で並ぶ複数のラジアルギャップロータティースと、前記ラジアルギャップロータティースのそれぞれに設けられる永久磁石と、前記ラジアルギャップロータティースのそれぞれに巻かれ前記誘導電流が流れると磁界を発生させる界磁コイルと、を有している。
【００１２】
また、本発明の実施形態に係る回転電機は、ステータと、前記ステータの軸方向の少なくともいずれか一方に配置され隙間を隔てて前記ステータに対面するアキシャルギャップロータと、前記ステータの径方向に配置され隙間を隔てて前記ステータに対面するラジアルギャップロータと、を備え、前記ステータは、ステータコアと、前記ステータコアに設けられ前記ステータコアの周方向に等間隔で並ぶ複数のステータティースと、前記ステータコアまたは前記ステータティースに巻かれる電機子コイルと、を有し、前記ラジアルギャップロータは、前記ステータコアに対面し前記ラジアルギャップロータコアの周方向に等間隔で並ぶ複数のラジアルギャップロータティースと、前記ラジアルギャップロータティースに巻かれ前記ステータで発生する磁束に基づいて誘導電流を誘起させる誘導コイルと、を有し、前記アキシャルギャップロータは、前記ステータコアに対面するアキシャルギャップロータコアと、前記アキシャルギャップロータコアに設けられ前記アキシャルギャップロータコアの周方向に等間隔で並ぶ複数のアキシャルギャップロータティースと、前記アキシャルギャップロータティースのそれぞれに設けられる永久磁石と、前記アキシャルギャップロータティースのそれぞれに巻かれ前記誘導電流が流れると磁界を発生させる界磁コイルと、を有している。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、誘導コイルおよび界磁コイルの巻き数を確保し易く、ひいては空間高調波成分をより効率的に利用可能な回転電機を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施形態に係る回転電機を回転軸に沿う方向から見た図。
【図２】本発明の実施形態に係る回転電機を回転軸に直交する方向から見た図。
【図３】本発明の実施形態に係る回転電機のステータの斜視図。
【図４】本発明の実施形態に係る回転電機のステータコアの斜視図。
【図５】本発明の実施形態に係る回転電機のアキシャルギャップロータを回転軸に沿う方向から見た図。
【図６】本発明の実施形態に係る回転電機のアキシャルギャップロータを回転軸に直交する方向から見た図。
【図７】本発明の実施形態に係る回転電機の横断面図。
【図８】本発明の実施形態に係る回転電機の誘電コイルおよび界磁コイルの回路図。
【図９】本発明の実施形態に係る回転電機の界磁コイルが生じさせる磁束の変化を概略的に示す図。
【図１０】本発明の実施形態に係る回転電機の界磁コイルが生じさせる磁束の変化を概略的に示す図。
【図１１】本発明の実施形態に係る回転電機の他の例の横断面図。
【図１２】本発明の実施形態に係る回転電機の他の例の横断面図。
【図１３】本発明の実施形態に係る回転電機の他の例の横断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明に係る回転電機の実施形態について図１から図１３を参照して説明する。
【００１６】
図１は、本発明の実施形態に係る回転電機を回転軸に沿う方向から見た図である。
【００１７】
図２は、本発明の実施形態に係る回転電機を回転軸に直交する方向から見た図である。
【００１８】
図１および図２に示すように、本実施形態に係る回転電機１は、概略円柱形状の外観を有する。回転電機１は、筒状のステータ２と、ステータ２の軸方向の少なくともいずれか一方に配置され、隙間Ｇ１を隔ててステータ２に対面するアキシャルギャップロータ３と、ステータ２の径方向内側または外側に配置され、隙間Ｇ２を隔ててステータ２に対面するラジアルギャップロータ５と、を備えている。つまり、回転電機１は、いわゆるアキシャルギャップ型およびラジアルギャップ型の両方の構造を兼ね備えている。
【００１９】
なお、図１は、ステータ２の径方向内側に配置されるラジアルギャップロータ５を備える、いわゆるインナーロータ型の回転電機１の図である。また、図２は、ステータ２の軸方向の両方からステータ２を挟む一対のアキシャルギャップロータ３を備える回転電機１の図である。
【００２０】
また、回転電機１は、ステータ２の中心線に沿って配置される回転軸６を備えている。回転軸６は、ステータ２を挟む一対のアキシャルギャップロータ３を回転一体に支持している。また、回転軸６は、ステータ２の内部にラジアルギャップロータ５を回転一体に支持している。つまり、回転軸６は、アキシャルギャップロータ３およびラジアルギャップロータ５を回転一体に支持している。アキシャルギャップロータ３、ラジアルギャップロータ５、および回転軸６は、ステータ２の中心線を中心に回転する。回転軸６は、ステータ２、またはステータ２、ラジアルギャップロータ５、およびアキシャルギャップロータ３を収容するケーシング７に軸受（図示省略）を介して回転可能に支持されている。
【００２１】
図３は、本発明の実施形態に係る回転電機のステータの斜視図である。
【００２２】
図４は、本発明の実施形態に係る回転電機のステータコアの斜視図である。
【００２３】
図１および図２に加えて図３および図４に示すように、本実施形態に係る回転電機１のステータ２は、円筒形状のステータコア１１と、ステータコア１１に設けられ、ステータコア１１の周方向に等間隔で並ぶ複数のステータティース１２と、ステータコア１１またはステータティース１２に巻かれる電機子コイル１３と、を備えている。
【００２４】
ステータコア１１は、高透磁率の磁性材料で製作されている。ステータコア１１の中心線方向を臨む面、つまり天面および底面をアキシャル面と呼び、ステータコア１１の径方向を臨む面、つまり内周面および外周面をラジアル面と呼ぶ。
【００２５】
複数、例えば１２のステータティース１２は、放射状に配置されている。ステータティース１２は、ステータコア１１と同じ材料で一体成型されている。隣り合う一対のステータティース１２は、ステータスロットを画定している。換言すると、ステータスロットは、隣り合うステータティース１２の側面に挟まれる空間である。
【００２６】
それぞれのステータティース１２は、ステータコア１１の２つのアキシャル面から突出する第一ティース部１５と、ステータコア１１のラジアル面から突出する第二ティース部１６と、を備えている。第一ティース部１５は、ステータコア１１の厚みの中央部から外側および内側へ向かって狭まる略六角柱状の外観を有している。第二ティース部１６は、第一ティース部１５の内側の形状に整合してステータコア１１の中心線に向かって狭まる台形状を有している。第二ティース部１６は、ステータコア１１の内周面を長手方向、つまりステータコア１１の中心線に平行な方向へ延びている。
【００２７】
電機子コイル１３は、三相交流電源（図示省略）に接続される。電機子コイル１３は、ステータスロットに配置され、ステータコア１１に巻かれている。Ｕ相、Ｖ相、およびＷ相のそれぞれに接続される電機子コイル１３ａ、１３ｂ、１３ｃが、例えば４極ずつ並列にトロイダル集中巻きされている。各相の電機子コイル１３は、ステータティース１２を両脇から挟んでいる。なお、電機子コイル１３は、ステータティース１２に巻かれていても良い。
【００２８】
ステータ２は、電機子コイル１３に交流電力が通電することによって磁束を発生させ、その磁束をステータコア１１のアキシャル面からアキシャルギャップロータ３に鎖交させ、ステータコア１１のラジアル面からラジアルギャップロータ５に鎖交させる。ステータティース１２は、電機子コイル１３に交流電力が通電することによってラジアルギャップロータ５を回転させる磁束を発生する電磁石として機能する。
【００２９】
図５は、本発明の実施形態に係る回転電機のアキシャルギャップロータを回転軸に沿う方向から見た図である。
【００３０】
図６は、本発明の実施形態に係る回転電機のアキシャルギャップロータを回転軸に直交する方向から見た図である。
【００３１】
図１および図２に加えて図５および図６に示すように、本実施形態に係る回転電機１のアキシャルギャップロータ３は、非磁性部材２１と、ステータコア１１に対面しアキシャルギャップロータコア２１の周方向に等間隔で並ぶ複数のアキシャルギャップロータティース２２と、アキシャルギャップロータティース２２に巻かれステータ２で発生する磁束に基づいて誘導電流を誘起させる誘導コイル２３と、を備えている。
【００３２】
アキシャルギャップロータ３は、非磁性部材２１、複数のアキシャルギャップロータティース２２、および誘導コイル２３を、例えば樹脂を硬化させて一体化したものである。
【００３３】
非磁性部材２１は、非磁性金属（例えばアルミニウム）や樹脂のような非磁性材料で製作されている。非磁性部材２１には、アキシャルギャップロータティース２２が取り付けられ、複数のアキシャルギャップロータティース２２の相対的な位置が定められている。非磁性部材２１（および樹脂）によって、アキシャルギャップロータ３とラジアルギャップロータとの間、および、複数のアキシャルギャップロータティースの間の磁気抵抗が高められている。
【００３４】
複数、例えば８つのアキシャルギャップロータティース２２は、第二次高調波成分を導くため放射状に配置されたセグメント構造を有している。アキシャルギャップロータティース２２は、断面が概略台形の短尺な棒体であり、台形の短辺を径方向内側に配置し、台形の長辺を径方向外側に配置している。アキシャルギャップロータティース２２は、高透磁率の磁性材料で製作されている。アキシャルギャップロータティース２２は、回転軸６の中心線に平行な方向に延びている。
【００３５】
誘導コイル２３は、アキシャルギャップロータティース２２に集中巻きされている。誘導コイル２３は、外部電源に非接続である。アキシャルギャップロータティース２２毎に巻かれた誘導コイル２３は、アキシャルギャップロータ３全体で直列に接続されている。なお、誘導コイル２３は、全てのアキシャルギャップロータティース２２に巻かれている必要はなく、アキシャルギャップロータティース２２の少なくとも１つに巻かれていれば良い。
【００３６】
回転電機１は、ステータ２のアキシャル面の突極数（すなわち第一ティース部１５の数）とアキシャルギャップロータ３の誘導コイル２３のコア数との比を３：２に設定し、第二次空間高調波成分を効率的に界磁エネルギー源として活用する。
【００３７】
セグメント構造のアキシャルギャップロータティース２２とラジアルギャップロータ５との間に非磁性部材２１が介在しているため、第２次空間高調波成分はラジアルギャップロータ５の基本波磁束の磁路には干渉しない。
【００３８】
また、複数のアキシャルキャップロータティース２２同士の間にも非磁性部材２１および樹脂が介在しているため、基本波磁束の磁路を形成せず、第二次空間高調波成分のみの磁路を形成するため、アキシャル面におけるドラッグトルク（「ブレーキトルク」とも呼ばれる）を大幅に低減する。セグメント構造のアキシャルギャップロータティース２２は、磁路を必要最小限にすることで、磁束の鎖交によって生じる鉄損を抑制する。
【００３９】
図７は、本発明の実施形態に係る回転電機の横断面図である。
【００４０】
なお、図７は、回転電機１の１/４周、すなわち９０度の領域の横断面図であるが、他の領域も同様の構造を有する。
【００４１】
図１および図２に加えて図７に示すように、本実施形態に係る回転電機１のラジアルギャップロータ５は、ステータコア１１に対面するラジアルギャップロータコア３１と、ラジアルギャップロータコア３１に設けられラジアルギャップロータコア３１の周方向に等間隔で並ぶ複数のラジアルギャップロータティース３２と、ラジアルギャップロータティース３２のそれぞれに設けられる永久磁石３３と、ラジアルギャップロータティース３２のそれぞれに巻かれ誘導コイル２３が誘起させた誘導電流が通電すると磁界を発生させる界磁コイル３５と、を備えている。
【００４２】
ラジアルギャップロータ３およびアキシャルギャップロータ５は、一体成形され、または回転軸６を介して組み合わされ、回転一体化されている。
【００４３】
複数、例えば８つのラジアルギャップロータティース３２は、放射状に配置されている。ラジアルギャップロータティース３２は、ラジアルギャップロータ５の径方向外側に向かって延びている。ラジアルギャップロータティース３２は、高透磁率の磁性材料で製作されている。ラジアルギャップロータティース３２とステータティース１２との数量は異なる。したがって、ステータコア１１とラジアルギャップロータ５とが相対的に回転するとき、ラジアルギャップロータティース３２の外周面はステータティース１２の内周面に適宜、近接し、対面する。
【００４４】
隣り合う一対のラジアルギャップロータティース３２は、ロータスロットを画定している。ロータスロットは、隣り合うラジアルギャップロータティース３２の側面に挟まれる空間である。
【００４５】
永久磁石３３は、ラジアルギャップロータティース３２に埋設されている。永久磁石３３は、ラジアルギャップロータティース３２毎に２つずつ配置されている。２つの永久磁石３３は、一文字型に並んでいる。２つの永久磁石３３の間には、ブリッジ部３６が設けられている。なお、２つの永久磁石３３は、Ｖ字型に配置されていても良い。
【００４６】
ラジアルギャップロータティース３２は、永久磁石３３よりもステータ２側に配置される先端部５１を有している。先端部５１は、永久磁石３３と磁路部材３８との間、および永久磁石３３とステータティース１２（第二ティース部１６）との間に磁束を通す磁路である。先端部５１は、ラジアルギャップロータティース３２の突出端に相当する。ラジアルギャップロータティース３２のうち、先端部５１よりも根元側、つまり先端部５１よりもステータ２から遠い側は、実質的に一様な幅寸法で延びている。この実質的に一様な幅寸法でラジアルギャップロータ５の中心側から先端部５１まで延びている部分を等幅部５２と呼ぶ。先端部５１は、ラジアルギャップロータ５の中心からの距離を半径とする円弧状の外周面を有している。また、先端部５１は、永久磁石３３よりも磁路部材３８に向かって突出した形状を有している。具体的には、ラジアルギャップロータティース３２の幅寸法よりも拡がってロータスロットに楔状に侵入する突出部５１ａを有している。
【００４７】
永久磁石３３は、隣り合う一対のラジアルギャップロータティース３２において磁極（Ｎ極、Ｓ極）を逆に向けて設置されている。ラジアルギャップロータ５の全周においては、永久磁石３３は、ラジアルギャップロータティース３２毎に磁極（Ｎ極、Ｓ極）を交互に逆に向けて設置されている。ある１つのステータティース１２（第二ティース部１６）に着目すると、ラジアルギャップロータ５とステータ２とが相対回転するとき、永久磁石３３のＮ極およびＳ極が、交互に繰り返しステータティース１２（第二ティース部１６）に対面する。
【００４８】
界磁コイル３５は、ラジアルギャップロータティース３２の先端部５１を避け、ラジアルギャップロータティース３２の等幅部５２に集中巻きされている。界磁コイル３５は、ロータスロットを活用してラジアルギャップロータティース３２の等幅部５２に集中巻きされている。
【００４９】
界磁コイル３５は、永久磁石３３の磁束を打ち消す方向に磁界を発生させる。換言すると、界磁コイル３５は、永久磁石３３の磁束を打ち消す磁界を発生させる向きに巻かれている。ラジアルギャップロータ５の全周においては、永久磁石３３の磁極（Ｎ極、Ｓ極）がラジアルギャップロータティース３２毎に交互に逆向きに設置されているため、界磁コイル３５も、ラジアルギャップロータティース３２毎に交互に逆向きに巻かれている。ラジアルギャップロータティース３２毎に巻かれた界磁コイル３５は、ラジアルギャップロータ５全体で直列に接続されている。なお、界磁コイル３５は、並列接続しても良いし、別回路を設ける構造としても良い。
【００５０】
図８は、本発明の実施形態に係る回転電機の誘電コイルおよび界磁コイルの回路図である。
【００５１】
図８に示すように、本実施形態に係る回転電機１は、誘導コイル２３で発生する交流の誘導電流を直流の界磁電流にして界磁コイル３５に供給する。回転電機１は、界磁コイル３５に界磁電流を流し、磁路部材３８を電磁石として機能させる。なお、誘導コイル２３ａは、例えばステータ２の軸方向の一方に配置されるアキシャルギャップロータ３の誘導コイル２３であり、誘導コイル２３ｂは、例えばステータ２の軸方向の他方に配置されるアキシャルギャップロータ３の誘導コイル２３である。
【００５２】
誘導コイル２３および界磁コイル３５は、ダイオード７１ａ、７１ｂを介して接続されている。換言すると、誘導コイル２３および界磁コイル３５は、誘導回路および界磁回路として、外部の電源等の回路に接続されることのない閉回路内にダイオード７１ａ、７１ｂとともに組み込まれている。
【００５３】
この閉回路は、誘導コイル２３で発生する交流の誘導電流を、ダイオード７１ａ、７１ｂを介して半波整流させて直流界磁電流に調整し、この後に合流させて界磁コイル３５に供給する。
【００５４】
ダイオード７１ａ、７１ｂは、それぞれ１８０度位相差になるように結線され、誘導コイル２３の誘導電流を反転させて半波整流出力する中性点クランプ型の半波整流回路を構成している。
【００５５】
上述したとおり、回転電機１は、トロイダル集中巻されるステータ２と、ステータ２のアキシャル面に配置され誘導コイル２３を有するアキシャルギャップロータ３と、ステータ２のラジアル面に配置され界磁コイル３５を有するラジアルギャップロータ５と、を備えている。このように構成される回転電機１は、ステータ２の電機子コイル１３に通電することにより磁束を発生させる。この磁束は、ステータティース１２のラジアル面から対面するラジアルギャップロータティース３２の先端部５１の外周面に鎖交する。回転電機１は、ステータティース１２とラジアルギャップロータティース３２との間で鎖交する磁束の磁路を最短にしようとするリラクタンストルク、および永久磁石３３の磁気反発力ならびに磁石吸引力によるマグネットトルクによってラジアルギャップロータ５を回転させる。そして、回転電機１は、ラジアルギャップロータ５と一体回転する回転軸６から機械的エネルギーを出力する。
【００５６】
ところで、一般的な固定界磁形の永久磁石同期モータは、高回転で駆動するとき、永久磁石の磁束に起因する逆起電力（ステータ巻線誘導起電力、速度起電力とも言う）が増加する。そこで、逆起電力の電圧が電源電圧を超えないように、インバータを用いた電圧制限制御、いわゆる弱め磁束制御が行われる。この弱め磁束制御は、トルクに寄与しない磁束ベクトル方向に永久磁石の磁束を打ち消すベクトルを発生させる。したがって、弱め磁束制御は、モータの出力に寄与しない無駄なエネルギーを必要とし、効率を低下させる。また、弱め磁束制御は、ステータとロータとのギャップ中の磁束を大きく歪ませ、高調波成分を発生させ、鉄損を増加させ、電磁振動を増加させる。さらに、弱め磁束制御は、永久磁石に対向する逆磁界ベクトルを発生させて永久磁石の磁束を抑え込むため、比較的保磁力の高い磁石を必要とし、コストを増加させる。
【００５７】
本実施形態に係る回転電機１も、ステータティース１２からラジアルギャップロータティース３２に鎖交する磁束に高調波成分が重畳する。基本周波数の磁束に重畳する高調波成分は、基本周波数と異なる周期で時間的に変化しつつアキシャルギャップロータティース２２にも鎖交する。
【００５８】
そこで、回転電機１は、ステータ２からアキシャルギャップロータ３に鎖交する磁束の高調波成分の磁束密度の変化を利用して、アキシャルギャップロータ３の誘導コイル２３に誘導電流を発生させる。つまり、誘導コイル２３は、第二次高調波成分を利用することによって、外部からの電力等を必要とすることなく、効率よく誘導電流を発生させる。この結果、回転電機１は、鉄損の原因となる高調波成分を自己励磁するためのエネルギーとして回収する。
【００５９】
図９および図１０は、本発明の実施形態に係る回転電機の界磁コイルが生じさせる磁束の変化を概略的に示す図である。
【００６０】
なお、図９および図１０は、ラジアルギャップロータ５に生じる磁束を矢印で表し、ステータ２に生じる磁束を省略して図示している。
【００６１】
図９は、回転電機１が低速で回転しているときの様子を示し、図１０は、回転電機１が高速で回転しているときの様子を示している。
【００６２】
回転電機１は、誘導コイル２３が発生させた誘導電流をダイオード７１ａ、７１ｂで整流し、この整流した誘導電流を界磁電流として界磁コイル３５に流す。界磁コイル３５は、界磁電流が流れることによって自己励磁し、界磁コイル３５は、永久磁石３３の磁束を打ち消す方向に磁界を発生させる。誘導コイル２３に発生する誘導起電力は、ファラデーの法則に基づき、回転電機１の回転速度の増加とともに増加する、つまり正の相関関係を有する。図９は回転電機１が低速で回転し誘導起電力が小さい状態を図示しているため、界磁電流（または界磁コイルの起電力）の図示を省略している。他方、図１０は、回転電機１が低速で回転し誘導起電力が大きい状態を図示しているため、界磁電流（または界磁コイルの起電力）を図示している。誘導コイル２３に発生する誘導起電力が回転電機１の回転速度の増加とともに増加するため、界磁コイル３５は、回転電機１の回転速度の増加とともに永久磁石３３の磁束をより強く（大きく）打ち消す。この結果、回転電機１は、回転速度の変化に応じてステータ２に鎖交する磁束量を変化させる。換言すると、回転電機１は、回転速度の変化に応じてステータ２に鎖交する磁束量を可変させる。図９および図１０は、磁路部材３８の磁力による影響を矢印の太さで表している。回転電機１は、ステータ２に鎖交する磁束量を可変させるため、ステータ２に鎖交する磁束量を「φ」と表すとき、ステータ端子電圧Ｖ＝電機子コイル巻数Ｎ×ｄφ／ｄｔで表されるステータ端子電圧Ｖの増加を防ぐことができる。
【００６３】
したがって、回転電機１は、ステータ２に鎖交する磁束量を制御し、ステータ端子電圧Ｖの増加を防ぎ、ひいては弱め界磁制御を不要にできる。また、回転電機１は、弱め界磁制御に起因するモータ電磁振動を大幅に低減させる。そして、回転電機１は、高回転時における出力を増加させ、効率を向上させる。
【００６４】
また、回転電機１は、回転速度の増加に応じて永久磁石３３の磁束をより強く打ち消すため、誘導起電力が増加する高回転域で特に好適である。
【００６５】
なお、アキシャルギャップロータ３およびラジアルギャップロータ５は、誘導コイル２３と界磁コイル３５とが電気的に接続されている限りにおいて、常に回転一体化されている必要はない。
【００６６】
次いで、本実施形態に係る回転電機１の他の例を説明する。なお、各例で説明する回転電機１Ａ、および１Ｂにおいて、図１から図１０の回転電機１と同じ構成には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。
【００６７】
図１１は、本発明の実施形態に係る回転電機の他の例の横断面図である。
【００６８】
図１１に示すように、本実施形態に係る回転電機１Ａは、隣り合うラジアルギャップロータティース３２の間に配置される磁路部材３８を備えている。
【００６９】
界磁コイル３５Ａは、ラジアルギャップロータティース３２とともに、ラジアルギャップロータティース３２を挟む一対の磁路部材３８に一括して巻かれている。
【００７０】
磁路部材３８は、ロータスロットに配置されている。磁路部材３８は、高透磁率の磁性材料で製作されている。磁路部材３８は、ラジアルギャップロータ５の軸方向において、ラジアルギャップロータ５の回転中心に対して平行に延びている。磁路部材３８は、ラジアルギャップロータ５の軸方向に直行する断面視において、ロータスロットの奥側、つまりラジアルギャップロータティース３２の根元に近い側から隣り合う一対のラジアルギャップロータティース３２のそれぞれの先端部５１にむかって延びるＶ字形状を有している。磁路部材３８は、隣り合う一対のラジアルギャップロータティース３２の先端部５１の間を短絡する磁路（以下、単に「磁路」または「バイパス磁路」と言う）を形成する。
【００７１】
Ｖ字に延びる一対の腕部８１は、界磁コイル３５を巻き付けることが可能な板状の形状を有している。腕部８１は、ラジアルギャップロータ５の回転中心に対して平行に延び、かつ隣り合う一対のラジアルギャップロータティース３２に対して平行に延びている。
【００７２】
腕部８１は、ラジアルギャップロータティース３２の根元に近い部分（これを基部８２と呼ぶ）からラジアルギャップロータティース３２の先端部５１へ向かって延びている。
【００７３】
ラジアルギャップロータティース３２の先端部５１と磁路部材３８の腕部８１との間には、間隔Ｇ３が設けられている。
【００７４】
ラジアルギャップロータティース３２と磁路部材３８との間隔Ｇ３は、ステータティース１２とラジアルギャップロータコア３１との間隔Ｇ４よりも広い。間隔Ｇ３は、ラジアルギャップロータティース３２の先端部５１の突出部５１ａと、磁路部材３８の腕部８１との最短距離である。間隔Ｇ４は、ステータ２の第二ティース部１６の最内周面と、ラジアルギャップロータティース３２の先端部５１の最外周面との最短距離であり、実質的にステータ２とラジアルギャップロータ５との隙間Ｇ２と同じである。
【００７５】
ラジアルギャップロータティース３２と磁路部材３８との間隔Ｇ３を、隙間（空気）で隔てる場合、磁路部材３８は、ラジアルギャップロータコア３１の軸方向におけるそれぞれの端部でラジアルギャップロータコア３１に固定される。ラジアルギャップロータティース３２と磁路部材３８との間隔Ｇ３は、隙間ではなく、非磁性体、例えば樹脂で満たされていても良い。この場合、磁路部材３８は、間隔Ｇ３を埋める樹脂でラジアルギャップロータコア３１に固定される。
【００７６】
磁路部材３８は、Ｖ字の底、つまり基部８２で分割されている。分割部分には間隔Ｇ５がある。なお、磁路部材３８は、間隔Ｇ５のない一体品であってもよい。
【００７７】
回転電機１Ａは、誘導コイル２３が発生させた誘導電流をダイオード７１ａ、７１ｂで整流し、この整流した誘導電流を界磁電流として界磁コイル３５Ａに流す。界磁コイル３５Ａは、界磁電流が流れることによって自己励磁し、永久磁石３３の磁束を打ち消す方向に磁界を発生させ、かつ磁路部材３８、つまりバイパス磁路に磁極を形成する。誘導コイル２３に発生する誘導起電力が回転電機１の回転速度の増加とともに増加するため、界磁コイル３５Ａは、回転電機１の回転速度の増加とともに磁路部材３８の磁力を強め、永久磁石３３の磁束を打ち消す方向に磁界を発生させ、かつ隣り合うラジアルギャップロータティース３２（３２ａ、３２ｂ）に埋設される永久磁石３３（３３ａ、３３ｂ）の磁束をラジアルギャップロータ５内で短絡させる。この結果、回転電機１Ａは、回転速度の変化に応じてステータ２に鎖交する磁束量を変化させる。換言すると、回転電機１Ａは、回転速度の変化に応じてステータ２に鎖交する磁束量を可変させる。回転電機１Ａは、ステータ２に鎖交する磁束量を可変させるため、ステータ２に鎖交する磁束量を「φ」と表すとき、ステータ端子電圧Ｖ＝回転数Ｎ×ｄφ／ｄｔで表されるステータ端子電圧Ｖの増加を防ぐことができる。
【００７８】
回転電機１Ａは、永久磁石３３の磁気抵抗によって界磁コイル３５Ａの磁束を永久磁石３３に作用させにくい場合であっても、磁路部材３８にも界磁コイル３５Ａの磁束を作用させ、第二次空間高調波成分を効率的に利用できる。
【００７９】
また、回転電機１Ａは、ラジアルギャップロータティース３２と磁路部材３８との間隔Ｇ３が、ステータティース１２とラジアルギャップロータコア３１との間隔Ｇ４よりも広いため、ラジアルギャップロータティース３２と磁路部材３８との間の磁気抵抗が、ステータコア１１とラジアルギャップロータコア３１との磁気抵抗よりも大きい。このことは、界磁コイル３５Ａに流れる界磁電流が少ない低回転時において、磁路部材３８を介する永久磁石３３間の磁束の短絡を減じ、トルクの低下を抑制する。
【００８０】
図１２は、本発明の実施形態に係る回転電機の他の例の横断面図である。
【００８１】
図１２に示すように、本実施形態に係る回転電機１Ｂは、ラジアルギャップロータティース３２Ｂを備えている。
【００８２】
ラジアルギャップロータティース３２Ｂは、ステータコア１１に向かって凹形状の第一空隙９１と、ステータコア１１に向かって凹形状かつ第一空隙９１よりもステータコア１１に近い第二空隙９２と、を有している。
【００８３】
第一空隙９１は、第二空隙９２よりもラジアルギャップロータティース３２Ｂの根元側に近い。第二空隙９２は、第一空隙９１よりもラジアルギャップロータティース３２Ｂの外周部に近く、実質的に外周縁近傍に配置されている。
【００８４】
永久磁石３３は複数あって、第一空隙９１および第二空隙９２のそれぞれに配置されている。永久磁石３３は、第一空隙９１のうち、ラジアルギャップロータティース３２Ｂの幅方向中央部に配置されている一対の永久磁石３３ａと、第二空隙９２のうち、ラジアルギャップロータティース３２Ｂの幅方向中央部に配置されている永久磁石３３ｂと、を含んでいる。
【００８５】
ラジアルギャップロータティース３２Ｂは、第一空隙９１のうち第一空隙９１に配置される永久磁石３３よりもステータコア１１に近い部位に設けられる一対の第一フラックスバリア９５と、第二空隙９２のうち第二空隙９２に配置される永久磁石３３よりもステータコア１１に近い部位に設けられる一対の第二フラックスバリア９６と、を備えている。  第一フラックスバリア９５および第二フラックスバリア９６は、単なる隙間（エアギャップ、空間）である。
【００８６】
ラジアルギャップロータティース３２Ｂは、第一空隙９１と第二空隙９２との間に磁路を形成し、第一空隙９１よりもラジアルギャップロータティース３２Ｂの根元側に磁路を形成する。このような多条の磁路は、リラクタンストルクを増加させる。つまり、本実施形態に係る回転電機１Ｂは、複数の凹形状の隙間（第一空隙９１、第二空隙９２）でリラクタンストルクを増加させるラジアルギャップロータティース３２Ｂに、永久磁石３３の磁束を打ち消す磁界を発生させる界磁コイル３５を適用した形態である。
【００８７】
このように構成される本実施形態に係る回転電機１、１Ａ、１Ｂは、誘導コイル２３と界磁コイル３５、３５Ａとを別々のロータ（すなわち、アキシャルギャップロータ３、ラジアルギャップロータ５）に巻いているため、従来の回転電機のように誘導コイル２３と界磁コイル３５、３５Ａとを同一のロータに巻く場合に比べてそれぞれのコイルを巻く領域をより大きく確保することができる。このことは、誘導コイル２３および界磁コイル３５、３５Ａそれぞれの巻き数を増加させ、空間高調波の利用効率を高める。
【００８８】
一般に、永久磁石同期電動機（Permanent Magnet Synchronous Motor、PMSM）は、回転にともない永久磁石３３の磁束によって誘起電圧が発生し、この誘起電圧が電動機の電源電圧を超える電源回路を破損させる虞がある。このため、永久磁石同期電動機は、電源回路の破損を回避するために回転数の上限が設定されている。
【００８９】
そこで、本実施形態に係る回転電機１、１Ａ、１Ｂは、界磁コイル３５、３５Ａが発生させる磁束で永久磁石３３の磁束を打ち消す弱め界磁を行うことで、回転にともなう誘起電圧を下げ、同じ耐性の電源回路で許容可能な回転数の上限を増すことができる。
【００９０】
図１３は、本発明の実施形態に係る回転電機の他の例の横断面図である。
【００９１】
なお、本実施形態に係る回転電機１、１Ａ、１Ｂは、図１から図１２のようなステータ２の内側にラジアルギャップロータ５を配置するインナーロータ型に限られず、図１３に示すように、ステータ２の外側にラジアルギャップロータ５を配置するアウターロータ型であっても良い。
【００９２】
この場合、回転電機１、１Ａ、１Ｂは、筒状のステータ２と、ステータ２の軸方向の少なくともいずれか一方に配置され、隙間Ｇ１を隔ててステータ２に対面するアキシャルギャップロータ３と、ステータ２の径方向外側に配置され、隙間Ｇ２を隔ててステータ２に対面するラジアルギャップロータ５と、を備えることになる。ステータ２の第二ティース部１６は、第一ティース部１５の外側の形状に整合してステータコア１１の中心線に向かって狭まる台形状を有している。第二ティース部１６は、ステータコア１１の外周面を長手方向、つまりステータコア１１の中心線に平行な方向へ延びている。ラジアルギャップロータティース３２は、ラジアルギャップロータ５の径方向内側に向かって延びている。
【００９３】
また、本実施形態に係る回転電機１、１Ａ、１Ｂは、非磁性部材２１に代えて、または非磁性部材２１とは別に、アキシャルギャップロータティース２２と同一材料で形成されるアキシャルギャップロータコアを備えていても良い。この場合、アキシャルギャップロータコアとアキシャルギャップロータティース２２とを一体形成でき、製造コストおよび製造工数を低減することができる。
【００９４】
また、本実施形態に係る回転電機１、１Ａ、１Ｂは、アキシャルギャップロータ３の非磁性部材２１および誘導コイル２３と、ラジアルギャップロータ５のラジアルギャップロータコア３１、界磁コイル３５、３５Ａ、永久磁石３３、および磁路部材３４とを入れ替えても良い。つまり、回転電機１のラジアルギャップロータ５は、非磁性部材２１、ステータコア１１に対面し周方向に等間隔で並ぶ複数のラジアルギャップロータティース３２、３２Ｂと、ラジアルギャップロータティース３２、３２Ｂに巻かれステータ２で発生する磁束に基づいて誘導電流を誘起させる誘導コイル２３と、を有し、アキシャルギャップロータ３は、ステータコア１１に対面するアキシャルギャップロータコア２１と、アキシャルギャップロータコア２１に設けられアキシャルギャップロータコア２１の周方向に等間隔で並ぶ複数のアキシャルギャップロータティース２２と、アキシャルギャップロータティース２２のそれぞれに設けられる永久磁石３３と、アキシャルギャップロータティース２２のそれぞれに巻かれ誘導コイル２３が誘起させた誘導電流が流れると磁界を発生させる界磁コイル３５、３５Ａと、を有するものであっても良い。この場合においても、本実施形態に係る回転電機１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃは、非磁性部材２１に代えて、または非磁性部材２１とは別に、アキシャルギャップロータティース２２と同一材料で形成されるアキシャルギャップロータコアを設けても良い。
【００９５】
さらに、本実施形態に係る回転電機１、１Ａ、１Ｂは、界磁コイル３５、３５Ａの起磁力を、電機子コイル１３および永久磁石３３の磁束を弱める方向に利用するものに限られない。インバータの電源電圧に制約がなければ、本実施形態に係る回転電機１、１Ａ、１Ｂは、従来技術のように、界磁コイル３５、３５Ａの起磁力を、電機子コイル１３および永久磁石３３の磁束を強める方向に利用しても良い。この場合、界磁コイル３５、３５Ａは、図１０の場合の反対方向に巻かれる。
【００９６】
さらにまた、本実施形態に係る回転電機１、１Ａ、１Ｂは、誘導コイル２３と界磁コイル３５、３５Ａとをアキシャルギャップロータ３とラジアルギャップロータ５とに分けて配置するものに限られない。本実施形態に係る回転電機１、１Ａ、１Ｂは、誘導コイル２３と界磁コイル３５、３５Ａとを兼用するコイルを、アキシャルギャップロータ３およびラジアルギャップロータ５のそれぞれに設けても良い。この場合、本実施形態に係る回転電機１、１Ａ、１Ｂは、誘導コイル２３および界磁コイル３５、３５Ａを兼用するコイルを別々のロータ（すなわち、アキシャルギャップロータ３、ラジアルギャップロータ５）に巻いているため、従来の回転電機のように誘導コイル２３と界磁コイル３５、３５Ａとを同一のロータに巻く場合に比べてそれぞれのコイルを巻く領域をより大きく確保することができる。
【００９７】
また、本実施形態に係る回転電機１は、外部からアキシャルギャップロータ３およびラジアルギャップロータ５にエネルギーを入力する必要のない構造を有し、例えば、ハイブリッド自動車や電気自動車に搭載することが好適な性能を有している。
【００９８】
したがって、本発明に係る回転電機１、１Ａ、１Ｂによれば、誘導コイル２３および界磁コイル３５、３５Ａの巻き数を確保し易く、ひいては空間高調波成分をより効率的に利用することができる。
【符号の説明】
【００９９】
１、１Ａ、１Ｂ…回転電機、２…ステータ、３…アキシャルギャップロータ、５…ラジアルギャップロータ、６…回転軸、７…ケーシング、１１…ステータコア、１２…ステータティース、１３、１３ａ、１３ｂ、１３ｃ…電機子コイル、１５…第一ティース部、１６…第二ティース部、２１…非磁性部材、２２…アキシャルギャップロータティース、２３、２３ａ、２３ｂ…誘導コイル、３１…ラジアルギャップロータコア、３２、３２ａ、３２ｂ…ラジアルギャップロータティース、３３、３３ａ、３３ｂ…永久磁石、３５、３５Ａ…界磁コイル、３６…ブリッジ部、３８…磁路部材、５１…先端部、５１ａ…突出部、７１ａ、７１ｂ…ダイオード、８１…腕部、８２…基部、９１…第一空隙、９２…第二空隙、９５…第一フラックスバリア、９６…第二フラックスバリア。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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