(57)【要約】  癌、および異常な細胞増殖により引き起こされる他の疾患の治療で有用な立体配置的に制約されたポリアミン化合物が開示されている。このような化合物を合成する改良方法もまた、開示されている。本発明の１方法では、カルベンまたはカルベン等価物保持化合物は、その合成の第一工程として、アルケン化合物の二重結合と反応されて、シクロプロピル環を形成する。本発明は、シクロプロピル基を含有するポリアミンを製造する方法を提供し、該方法は、アルケン化合物の二重結合に、カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物を加えて、シクロプロピル環を形成する工程を包含し、ここで、該カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物、または該アルケン化合物、またはそれらの両方は、追加官能基を有し、該追加官能基は、さらに別の工程で、反応できる。【特許請求の範囲】
【請求項１】
シクロプロピル基を含有するポリアミンを製造する方法であって、該方法は、以下の工程：
アルケン化合物の二重結合に、カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物を付加して、シクロプロピル環を形成する工程であって、ここで、該カルベン保持化合物もしくはカルベン等価物保持化合物、または該アルケン化合物、またはそれらの両方は、追加官能基を有し、該追加官能基は、さらに別の工程で、反応できる、工程；
必要に応じて、該カルベン保持化合物もしくはカルベン等価物保持化合物から、または該アルケン化合物から、またはそれらの両方から、該シクロプロペン環に取り込まれた該追加官能基に、さらに別の反応を実行する工程；および
該カルベン保持化合物もしくはカルベン等価物保持化合物から、または該アルケン化合物から、またはそれらの両方から、該シクロプロペン環に取り込まれた該追加官能基に、アミノ保持基を反応させる工程、
を包含する、方法。
【請求項２】
前記カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物が、イリドである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記イリドが、イオウイリドである、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記追加官能基が、少なくとも１種のカルボン酸エステルを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記少なくとも１種のカルボン酸エステルが、前記カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物上にあり、そして該カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物中のカルベンの形式負電荷が、前記カルボン酸エステル基のカルボニル炭素に対してα位の炭素にある、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記少なくとも１種のカルボン酸エステルが、前記アルケン化合物にあり、そして該アルケン化合物の前記二重結合が、該カルボン酸エステル基のカルボニル炭素に対してα位の炭素とβ位の炭素との間にある、請求項４に記載の方法。
【請求項７】
前記カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物が、少なくとも１種のカルボン酸エステルを有し、そして前記アルケン化合物が、少なくとも１種のカルボン酸エステルを有し、そして前記必要に応じて該カルベン保持化合物もしくはカルベン等価物保持化合物または該アルケン化合物またはそれらの両方の前記追加官能基にさらに別の反応を実行する工程が、該カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物の追加官能基と該アルケン化合物の追加官能基との両方で実行され、そして該カルボン酸エステルを遊離カルボン酸に変換する工程を包含する、請求項４に記載の方法。
【請求項８】
前記カルボン酸を脱離基で活性化する工程をさらに包含する、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記カルボン酸を脱離基で活性化する工程が、該カルボン酸を塩化チオニルと反応させてカルボン酸塩化物を生成することからなる、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記アミノ保持基を、前記カルベン保持化合物もしくはカルベン等価物保持化合物の追加官能基、または前記アルケン化合物の追加官能基から、またはそれらの両方と反応させる工程が、該カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物の追加官能基と該アルケン化合物の追加官能基との両方で実行される、請求項８に記載の方法。
【請求項１１】
次式の化合物およびそれらの全ての塩および立体異性体を製造する方法であって：
Ｅ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ（−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ）ｘ−Ｅ、
ここで、
Ａは、独立して、単結合、Ｃ２〜Ｃ６アルキル、Ｃ２〜Ｃ６ヒドロキシアルキル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニル、Ｃ２〜Ｃ６アルキニル、Ｃ３〜Ｃ６シクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ６シクロアリールおよびＣ３〜Ｃ６シクロアルケニルからなる群から選択され；
Ｂは、独立して、単結合、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ６ヒドロキシアルキルおよびＣ２〜Ｃ６アルケニルからなる群から選択され；
Ｅは、独立して、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ６ヒドロキシアルキル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニルおよびＣ２〜Ｃ６アルキニルからなる群から選択され；そして
ｘは、０〜１６の整数であり；
但し、少なくとも１個のＡ部分は、シクロプロピルであり、そして各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットは、少なくとも２個の炭素原子を含有し；
該方法は、請求項１に記載の方法により、該シクロプロピルＡ部分の少なくとも１個を形成する工程を包含する、
方法。
【請求項１２】
前記化合物が、式：Ｅ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｅである、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記化合物が、式：Ｅ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｅである、請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
前記化合物が、式：Ｅ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ（−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ）Ｘ−Ｅであり、ここで、ｘが、２と１６との間の整数である、請求項１１に記載の方法。
【請求項１５】
Ｅが、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ２アルキルおよびｔ−ブチルから選択される、請求項１１、１２、１３または１４に記載の方法。
【請求項１６】
Ｅが、−ＣＨ２ＣＨ３である、請求項１１、１２、１３、１４または１５に記載の方法。
【請求項１７】
シクロプロピル部分を含有しない各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットが、独立して、Ｃ２〜Ｃ４アルキルから選択される、請求項１１、１２、１３、１４、１５または１６に記載の方法。
【請求項１８】
シクロプロピル部分を含有しない各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットが、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−である、請求項１１、１２、１３、１４、１５、１６または１７に記載の方法。
【請求項１９】
シクロプロピル部分を含有しない各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットが、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−である、請求項１１、１２、１３、１４、１５、１６または１７に記載の方法。
【請求項２０】
シクロプロピル部分を含有しない各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットが、独立して、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−および−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−から選択される、請求項１１、１２、１３、１４、１５、１６または１７に記載の方法。
【請求項２１】
シクロプロピル部分を含有する各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットが、Ｅ立体配置で、
【化１】
2005511734.tif 000057
である、請求項１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９または２０に記載の方法。
【請求項２２】
シクロプロピル部分を含有する各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットが、Ｚ立体配置で、
【化２】
2005511734.tif 000058
である、請求項１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９または２０に記載の方法。
【請求項２３】
次式の化合物およびそれらの全ての塩および立体異性体であって：
Ｅ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ（−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ）ｘ−Ｅ、
ここで、
Ａは、独立して、単結合、Ｃ２〜Ｃ６アルキル、Ｃ２〜Ｃ６ヒドロキシアルキル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニル、Ｃ２〜Ｃ６アルキニル、Ｃ３〜Ｃ６シクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ６シクロアリールおよびＣ３〜Ｃ６シクロアルケニルからなる群から選択され；
Ｂは、独立して、単結合、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ６ヒドロキシアルキルおよびＣ２〜Ｃ６アルケニルからなる群から選択され；
Ｅは、独立して、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ６ヒドロキシアルキル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニルおよびＣ２〜Ｃ６アルキニルからなる群から選択され；そして
ｘは、０〜１６の整数であり；
但し、少なくとも１個のＡ部分は、シクロプロピルであり、
そして各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットは、少なくとも２個の炭素原子を含有する、
化合物。
【請求項２４】
ｘが、１〜１６の整数である、請求項２３に記載の化合物。
【請求項２５】
式：Ｅ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｅである、請求項２３に記載の化合物。
【請求項２６】
式：Ｅ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ（−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ）Ｘ−Ｅであり、ここで、ｘが、２と１６との間の整数である、請求項２３に記載の化合物。
【請求項２７】
Ｅが、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ２アルキルおよびｔ−ブチルから選択される、請求項２３、２４、２５または２６に記載の化合物。
【請求項２８】
Ｅが、−ＣＨ２ＣＨ３である、請求項２３、２４、２５または２６に記載の化合物。
【請求項２９】
シクロプロピル部分を含有しない各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットが、独立して、Ｃ２〜Ｃ４アルキルから選択される、請求項２３、２４、２５、２６、２７または２８に記載の化合物。
【請求項３０】
シクロプロピル部分を含有しない各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットが、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−である、請求項２３、２４、２５、２６、２７または２８に記載の化合物。
【請求項３１】
シクロプロピル部分を含有しない各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットが、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−である、請求項２３、２４、２５、２６、２７または２８に記載の化合物。
【請求項３２】
シクロプロピル部分を含有しない各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットが、独立して、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−および−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−から選択される、請求項２３、２４、２５、２６、２７または２８に記載の化合物。
【請求項３３】
シクロプロピル部分を含有する各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットが、Ｅ立体配置で、
【化３】
2005511734.tif 000059
である、請求項２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１または３２に記載の化合物。
【請求項３４】
シクロプロピル部分を含有する各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットが、Ｚ立体配置で、
【化４】
2005511734.tif 000060
である、請求項２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１または３２に記載の化合物。
【請求項３５】
次式である請求項１１に記載の化合物およびそれらの全ての塩であって：
【化５】
2005511734.tif 000061
ここで、前記シクロプロピル環上の前記アルキルアミン置換基は、互いにトランスである、
化合物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本願は、２００１年１２月７日に出願された米国仮特許出願第６０／３３９，２０５号から優先権を主張している。本願の内容は、その全体が、本明細書中で参考として援用されている。
【０００２】
（連邦政府が援助した研究に下に行った発明の権利の記載）
なし。
【０００３】
（技術分野）
本発明は、シクロアルキル置換ポリアミンアナログ化合物、特に、シクロプロピル含有ポリアミンアナログ化合物（これらは、癌、および異常な細胞増殖により引き起こされる他の疾患の化学療法として、有用である）だけでなく、このような化合物を合成する改良方法に関する。
【背景技術】
【０００４】
（発明の背景）
特定の形態の癌の予防、検出および処置におけるかなりの進歩がなされているものの、癌は、先進国における主な死因の１つであり続けている。特定の形態の癌（例えば、前立腺癌）は、初期段階で検出された場合、５年より長い生存率を有するが、転移後に検出された場合には、はるかに低い生存率を有する。従って、癌および異常な細胞増殖によって示される他の疾患を処置するための新たな改善された薬剤の必要性がある。
【０００５】
ポリアミンは、細胞の増殖および分裂に必須の天然に存在する化合物である。増殖中にポリアミン（プトレシン、スペルミジンおよびスペルミンを含む）の増加が生じる。多数のポリアミンアナログは、抗癌剤として期待されている。これらは、インビトロおよびインビボの両方で、細胞を殺傷し、そして細胞増殖を阻害し得る。これらのアナログの中で最も首尾良いのは、より高級およびより低級なスペルミンのホモログのα−Ｎ，ω−Ｎアルキル誘導体であるが、いくつかのアルキル化ジアミンもまた、腫瘍細胞増殖のインヒビターとして期待されている。例えば、米国特許第５，５４１，２３０号および同第５，８８０，１６１号を参照のこと。ポリアミンの生物学的効果を説明するための多くの仮説が唱えられている；その最も強力な仮説の１つは、核酸およびレセプター標的へのポリアミンの結合に対するその効果に帰する。スペルミジンおよびスペルミンは、強塩基であるため、これらは、生理学的ｐＨにおいてプロトン化され、従って、静電的相互作用または水素結合のいずれかによって、負に帯電した核酸に結合し得る。
【０００６】
ポリアミンは、細胞を含まない系において、ＤＮＡと相互作用し、そしてＤＮＡの構造変化を誘導することが知られている。スペルミジンおよびスペルミンは、ＤＮＡの凝縮および凝集を引き起こし得、そして特定のＤＮＡ配列におけるＢからＺへ、およびＢからＡへの両方の転移を誘導し得る。スペルミン−ＤＮＡ相互作用の分子機構研究によって、最小エネルギー立体配座において、スペルミンは、二重らせんの深い方の溝の周りを取り巻くシソイド配座で結合することが示されている。スペルミンおよびそのα−Ｎ−，ω−Ｎ−ビスエチル化された高級および低級ホモログ、ならびにスペルミジンは、ｔ−ＲＮＡに結合することが示されている。１Ｈ  ＮＭＲ分析を使用して、スペルミンおよび１Ｎ，１２Ｎ−ビスエチルスペルミン（ＢＥＳ）は、ｔ−ＲＮＡＰｈｅのＴΨＣループにおいて結合することが見出された。この結合は、静電的性質ではなく、両方のタイプの分子の間で確立され得る異なる水素結合様式の結果である。最後に、ポリアミンは、最近、レセプター（例えば、Ｎ−メチル−Ｄ−グルタミン酸（ＮＭＤＡ）レセプターおよびグルタミン酸レセプター（Ｇｌｕ−Ｒ））に結合し、多数のイオンチャネルをブロックしそして調節することが示され、その結果、ポリアミンの薬理作用における新たな展望を切り開いている。
【０００７】
ＤＮＡと相互作用する薬物は、長い間、抗癌剤として関心が持たれてきた。ＤＮＡ二重らせんの機械的モデルが、剛性構造の画像を作成しているが、実験的証拠は、ＤＮＡがかなりの可撓性を有することを示唆している。ＤＮＡに結合し得るポリアミドアナログを設計する場合、考慮される構造の改変は、窒素間の炭素の距離および／または異なるタイプの末端Ｎ置換における変化を含む。本発明は、コンフォメーションの剛性の増加に起因して、改変された選択的な様式の、スペルミンのキラルなアナログ、ならびにＤＮＡ、ｔ−ＲＮＡまたは他のポリアミン結合部位に結合する他の天然に存在するポリアミンおよび天然に存在しないポリアミンの設計および合成に関する。スペルミンのような可撓性分子（これは複数のポテンシャル立体配座を有する）中の単結合の周りの自由回転における制約の導入は、その結合ドメインに、曲がり、ねじれまたはループを導入し得る空間的剛性を生じ得る。立体配座制約の導入は、ペプチド模倣物の設計において非常に有益であり、そして最近の報告は、キラルなピロリジルポリアミンの合成を記載した。
【０００８】
出発点として、スペルミンの剛性アナログを構築し、ここで付加された原子または結合は、親化合物のサイズおよび分子量に対して最小の影響を有する。スペルミンのブタンセグメントへのシクロプロピル環の単純な付加は、他の可撓性分子にキラリティーおよび立体配座制限を導入する。
【０００９】
【化６−１】
2005511734.tif 000002
【００１０】
【化６−２】
2005511734.tif 000003
構造（Ｉ）は、１Ｎ，１２Ｎ−ビスエチルスペルミン（ＢＥＳ）の配座を示し、一方、２つの構造（ＩＩ）および（ＩＩＩ）は、ＢＥＳ中の中心ブタンセグメントを、それぞれ、トランス−１，２−ジメチルシクロプロピル残基およびシス−１，２−ジメチルシクロプロピル残基で置換することにより生じるトランス−異性体（ＩＩ）およびシス−異性体（ＩＩＩ）の立体配座を示す。
【００１１】
シクロプロパン誘導体はまた、重要な生物学的機能を有することが知られている。ポリアミン構造にシクロプロパン部分を組み込むことにより、ポリアミンアナログに対する配座効果に相補的なさらなる機構を介して、ポリアミンアナログの抗癌効果が増大され得る。
【００１２】
新規のより有効なテトラミンの設計は、いくつかの利点を提供する。ポリアミンが腫瘍細胞を殺傷して全身毒性を生じる正確な機構は完全には明らかになっていないが、ポリアミンおよびそのアナログが、核酸に結合し、そしてその立体配座を変更すること、これらがレセプター標的に結合すること、これらがオルニチンデカルボキシラーゼ（哺乳動物におけるスペルミン生合成を導く経路における第１の酵素）のレベルを大きく低下させること、これらがスペルミジン／スペルミンＮ−アセチルトランスフェラーゼ（スペルミンおよびスペルミジンの異化経路およびサルベージ経路に関与する酵素）のレベルをアップレギュレートすること、これらが細胞による天然のポリアミンの取込みを阻害し得ること、ならびに、結果として、これらが細胞複製に必要な内在性ポリアミンプールを枯渇させることが確立されている。細胞死は、これらの効果のいずれか１つから、またはタンデムに作用するこれらのいくつかから生じ得る。一方、新規のテトラミンの設計における主な利点は、構造−活性研究（ＳＡＲ）が、ポリアミンの脂肪族骨格における比較的小さな構造の変化が、その薬理学的挙動および毒性副作用ならびにその抗腫瘍活性における明確な差異を、細胞レベルおよび動物モデルの両方で生じ得ることを示したことである。
【００１３】
１Ｎ，１４Ｎ−ビスエチルホモスペルミン（ＢＥ−４−４−４）（ビスエチルスペルミンの高級ホモログ）は、強力な細胞傷害性薬物であるが、狭い治療的ウインドウを有することが繰返し示されている。胸腺欠損ヌードマウスに移植されたＬ１２１０白血病またはＬｅｗｉｓ肺癌のような腫瘍に対して報告された動物試験の結果は、実に見事である；コントロールと比較して、寿命の約６倍の増加が達成された。しかし、複数注射（ｉｐ）スケジュールの最大耐量（ＭＴＤ）値は、約６ｍｇ／ｋｇ（ヒト腫瘍異種移植における有効な抗腫瘍活性を達成するのに必要なレベルに近い用量）であることが見出された。従って、より広い治療的ウインドウを有する化合物を設計することが望ましい。
【００１４】
この目的を追求して、治療活性を増大するために、配座制約をＢＥ−４−４−４構造に導入し、ビスエチルスペルミンの立体配座的に制約されたアナログを用いて得られる有望な結果によって促進した。後者は、ヒト前立腺癌細胞株に対して高度に細胞傷害性であることが見出されたため、この新規のテトラミンを、ヒト前立腺癌細胞のいくつかの株に対してアッセイした。ＬｎＣａｐ、ＤＵ  １４５、ＤｕＰｒｏおよびＰＣ−３。これらの結果は、特定の立体配座制約を導入することによって、ヒト前立腺癌細胞に対するＢＥ−４−４−４様化合物の治療的効果を劇的に改善することが可能であることを示唆する。
【００１５】
立体配座制約されたポリアミンアナログおよびこのようなアナログを合成する方法は、米国特許第５，８８９，０６１号および同第６，３９２，０９８号、ならびに国際特許出願ＷＯ９８／１７６２４およびＷＯ００／６６５８７に開示されている。腫瘍細胞増殖を処置するためのこれらの化合物の有用性の点について、さらなる合成方法、特に、大規模合成に適応可能な合成方法が望ましい。本発明は、シクロプロピル含有ポリアミンアナログを合成するための改良された方法、およびシクロプロピル基を含む新規のポリアミンアナログを提供する。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【００１６】
（発明の開示）
その種々の実施形態では、本発明は、ポリアミンアナログを製造する新規方法だけでなく、新規ポリアミンアナログ（これは、本発明の方法により、または任意の他の合成方法により、製造できる）を包含する。
【００１７】
一実施形態では、本発明は、シクロプロピル基を含有するポリアミンを製造する方法を提供し、該方法は、アルケン化合物の二重結合に、カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物を加えて、シクロプロピル環を形成する工程を包含し、ここで、該カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物、または該アルケン化合物、またはそれらの両方は、追加官能基を有し、該追加官能基は、さらに別の工程で、反応できる。必要に応じて、該カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物から、または該アルケン化合物から、またはそれらの両方から、該シクロプロペン環に取り込まれた該追加官能基に、さらに別の化学反応が実行できる。次いで、該カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物から、または該アルケン化合物から、またはそれらの両方から、該シクロプロペン環に取り込まれた該追加官能基に、アミノ保持基が反応できる。一実施形態では、前記カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物は、イリド（例えば、硫黄イリド（ｓｕｌｆｕｒ  ｙｌｉｄｅ））である。さらに他の実施形態では、該カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物から、または該アルケン化合物から、またはそれらの両方から、該シクロプロペン環に取り込まれた該追加官能基は、少なくとも１種のカルボン酸エステルを含む。
【００１８】
前記追加官能基が少なくとも１種のカルボン酸エステルを含む一実施形態では、該カルボン酸エステルは、前記カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物上にあり、そして該カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物中のカルベンの正式負電荷は、前記カルボン酸エステル基のカルボニル炭素に対してα位置の炭素にある。前記追加官能基が少なくとも１種のカルボン酸エステルを含む他の実施形態では、該カルボン酸エステルは、前記アルケン化合物にあり、そして該アルケン化合物の前記二重結合が、該カルボン酸エステル基の前記カルボニル炭素に対してα位置の炭素とβ位置の炭素との間にある。なおさらに他の実施形態では、前記カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物は、少なくとも１種のカルボン酸エステルを有し、そして前記アルケン化合物は、少なくとも１種のカルボン酸エステルを有し、そして前記必要に応じてさらに別の化学反応を実行する工程は、該カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物の追加官能基と該アルケン化合物の追加官能基との両方で実行され、そして該カルボン酸エステルを遊離カルボン酸に変換する工程を包含する。別の実施形態では、例えば、該カルボン酸を塩化チオニルと反応させてカルボン酸塩化物を生成することにより、さらに別の化学反応が実行され、前記カルボン酸を脱離基で活性化する。
【００１９】
別の実施形態では、前記アミノ保持基を、前記カルベン保持化合物もしくはカルベン等価物保持化合物の追加官能基、または前記アルケン化合物の追加官能基、またはそれらの両方の追加官能基と反応させる工程は、該カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物の追加官能基と該アルケン化合物の追加官能基との両方で実行される。
【００２０】
さらに他の実施形態では、本発明は、次式の化合物およびそれらの全ての塩および立体異性体を製造する方法を包含する：
Ｅ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ（−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ）ｘ−Ｅであって、ここで、Ａは、別個に、単結合、Ｃ２〜Ｃ６アルキル、Ｃ２〜Ｃ６ヒドロキシアルキル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニル、Ｃ２〜Ｃ６アルキニル、Ｃ３〜Ｃ６シクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ６シクロアリールおよびＣ３〜Ｃ６シクロアルケニルからなる群から選択される；Ｂは、別個に、単結合、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ６ヒドロキシアルキルおよびＣ２〜Ｃ６アルケニルからなる群から選択される；Ｅは、別個に、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ６ヒドロキシアルキル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニルおよびＣ２〜Ｃ６アルキニルからなる群から選択される；そしてｘは、０〜１６の整数である；但し、少なくとも１個のＡ部分は、シクロプロピルであり、そして各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットは、少なくとも２個の炭素原子を含有する；該方法は、上記方法により、該シクロプロピルＡ部分の少なくとも１個を形成する工程を包含する。
【００２１】
他の実施形態では、ｘは、１〜１６の整数である。追加実施形態では、前記分子は、１個、および１個だけのシクロプロピル部分を含有する。追加実施形態では、前記分子は、１個、および１個だけのシクロアルキル部分を含有し、該シクロアルキル部分は、シクロプロピル部分である。他の実施形態では、本発明の方法により合成される前記化合物は、式：
Ｅ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｅである。
さらに他の実施形態では、前記化合物は、式：
Ｅ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｅである。
なおさらに他の実施形態では、前記化合物は、式：
Ｅ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ（−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ）Ｘ−Ｅであり、ここで、ｘが、２と１６の間の整数である。
【００２２】
なおさらに他の実施形態では、上記のように合成した化合物について、Ｅは、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ２アルキルおよびｔ−ブチルから選択されるか、Ｅは、−−ＣＨ２ＣＨ３である。なおさらに他の実施形態では、シクロプロピル部分を含有しない各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットは、別個に、Ｃ２〜Ｃ４アルキルから選択されるか、または−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−であるか、または−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−であるか、または、別個に、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−および−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−から選択される。なおさらに他の実施形態では、シクロプロピル部分を含有する各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットは、Ｅ立体配置で、
【００２３】
【化７】
2005511734.tif 000004
である；またはシクロプロピル部分を含有する各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットは、Ｚ立体配置で、
【００２４】
【化８】
2005511734.tif 000005
である；またはシクロプロピル部分を含有する各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットは、別個に、ＥまたはＺ立体配置で、
【００２５】
【化９】
2005511734.tif 000006
から選択される。
【００２６】
本発明はまた、次式の化合物およびそれらの全ての塩および立体異性体を含有する組成物を包含する：
Ｅ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ（−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ）ｘ−Ｅであって、ここで、Ａは、別個に、単結合、Ｃ２〜Ｃ６アルキル、Ｃ２〜Ｃ６ヒドロキシアルキル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニル、Ｃ２〜Ｃ６アルキニル、Ｃ３〜Ｃ６シクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ６シクロアリールおよびＣ３〜Ｃ６シクロアルケニルからなる群から選択される；Ｂは、別個に、単結合、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ６ヒドロキシアルキルおよびＣ２〜Ｃ６アルケニルからなる群から選択される；Ｅは、別個に、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ６ヒドロキシアルキル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニルおよびＣ２〜Ｃ６アルキニルからなる群から選択される；そしてｘは、０〜１６の整数である；但し、少なくとも１個のＡ部分は、シクロプロピルであり、そして各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットは、少なくとも２個の炭素原子を含有する。追加実施形態では、ｘは、１〜１６の整数である。追加実施形態では、前記分子は、１個、および１個だけのシクロプロピル部分を含有する。追加実施形態では、前記分子は、１個、および１個だけのシクロアルキル部分を含有し、該シクロアルキル部分は、シクロプロピル部分である。追加実施形態では、前記化合物は、次式：
Ｅ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｅである。
追加実施形態では、前記化合物は、式：
Ｅ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ（−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ）Ｘ−Ｅであり、
ここで、ｘは、２と１６の間の整数である。これらの化合物のなおさらに他の実施形態では、Ｅは、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ２アルキルおよびｔ−ブチルから選択されるか、Ｅは、−−ＣＨ２ＣＨ３である。これらの化合物のなおさらに他の実施形態では、シクロプロピル部分を含有しない各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットは、別個に、Ｃ２〜Ｃ４アルキルから選択されるか、または−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−であるか、または−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−であるか、または、シクロプロピル部分を含有しない各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットは、別個に、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−および−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−から選択される。さらになお他の実施形態では、シクロプロピル部分を含有する各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットは、Ｅ立体配置で、
【００２７】
【化１０】
2005511734.tif 000007
である；またはシクロプロピル部分を含有する各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットは、Ｚ立体配置で、
【００２８】
【化１１】
2005511734.tif 000008
である；またはシクロプロピル部分を含有する各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットは、別個に、ＥまたはＺ立体配置で、
【００２９】
【化１２】
2005511734.tif 000009
から選択される。
【００３０】
別の実施形態では、本発明は、次式の化合物およびそれらの全ての塩を包含する：
【００３１】
【化１３】
2005511734.tif 000010
ここで、前記シクロプロピル環上の前記アルキルアミン置換基は、互いにトランスである。
【００３２】
（発明を実施する最良の形態）
本発明は、本明細書中で記述したように、種々の新規ポリアミンアナログおよびそれらを製造する方法に関する。本発明は、本明細書中で記述した化合物の全ての塩を包含する。薬学的に受容可能な塩は、特に好ましい。薬学的に受容可能な塩とは、その遊離塩基の生物学的活性を保持しかつ生物学的またはそれ以外で有害ではない塩である。所望の塩は、このポリアミンを酸で処理することにより、当業者に公知の方法により、調製され得る。無機酸の例には、塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸およびリン酸が挙げられるが、これらに限定されない。有機酸の例には、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、グリコール酸、ピルビン酸、シュウ酸、マレイン酸、マロン酸、コハク酸、フマル酸、酒石酸、クエン酸、安息香酸、ケイ皮酸、マンデル酸、スルホン酸、およびサリチル酸が挙げられるが、これらに限定されない。これらのポリアミンとアミノ酸との塩（例えば、アスパラギン酸塩およびグルタミン酸塩）もまた、調製できる。
【００３３】
本発明はまた、これらの化合物の全ての立体異性体（ジアステレオマーおよび鏡像異性体ならびに立体異性体の混合物（ラセミ混合物が挙げられるが、これらに限定されない）を含めて）が挙げられる。構造において、立体化学が明白に示されていないなら、その構造は、描写した化合物の全ての可能な立体異性体を包含すると解釈される。
【００３４】
「ポリアミン」との用語は、最も一般的な意味では、１個より多いアミノ基を含有する化合物を意味する。本明細書中で使用する「ポリアミン」は、アミノ酸から生合成的に誘導された一群の脂肪族直鎖アミンのいずれか１種を意味するように使用される；このようなポリアミンは、Ｍａｒｔｏｎら、（１９９５）Ａｎｎ．Ｒｅｖ．Ｐｈａｒｍ．Ｔｏｘｉｃｏｌ．３５：５５−９１で概説されている。「ポリアミンアナログ」とは、２個またはそれ以上のアミノ基を含有する化合物を意味し、ここで、これらのアミノ基は、置換または非置換炭化水素部分により、連結されている。これらの炭化水素部分は、置換または非置換のアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、シクロアルキニル基またはアリール基、またはそれらの組合せであり得る。ポリアミンアナログは、天然に存在するポリアミン（例えば、スペルミンおよび／またはスペルミジンおよびそれらの前駆体であるジアミンプトレシン）と構造的に類似していてもよい。ポリアミンアナログは、分枝または非分枝であり得る。
【００３５】
「アルキル」との用語は、飽和脂肪族基を意味し、これには、直鎖基、分枝鎖基、環状基およびそれらの組合せが挙げられ、これらは、特定の炭素原子数を有するか、または数が特定されていなければ、１２個までの炭素原子を有する。「直鎖アルキル」または「直線状アルキル」基とは、環状でも分枝でもないアルキル基を意味し、これは、通例、「ｎ−アルキル」基と命名される。アルキル基の例には、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、ネオペンチル、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシルおよびアダマンチルが挙げられるが、これらに限定されない。環状基は、１個の環（これには、シクロヘプチルのような基が挙げられるが、これらに限定されない）または複数の縮合環（これには、アダマンチルまたはノルボルニルのような基が挙げられるが、これらに限定されない）からなり得る。
【００３６】
「置換アルキル」とは、１個またはそれ以上の置換基で置換されたアルキル基を意味し、これには、ハロゲン（フルオロ、クロロ、ブロモおよびヨード）、アルコキシ、アシルオキシ、アミノ、ヒドロキシル、メルカプト、カルボキシ、ベンジルオキシ、フェニル、ベンジル、シアノ、ニトロ、チオアルコキシ、カルボキシアルデヒド、カルボアルコキシおよびカルボキサミドのような基、またはもし必要なら、本発明の目的のために、保護基で適切なブロックされ得る官能基が挙げられるが、これらに限定されない。置換アルキル基の例には、−ＣＦ３、−ＣＦ２−ＣＦ３、および他のパーフルオロ基およびパーハロ基が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３７】
「ヒドロキシアルキル」とは、具体的には、−ＯＨ基で置換された特定の炭素原子数を有するアルキル基を意味する。それゆえ、「Ｃ３直鎖ヒドロキシアルキル」とは、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨＯＨ−、−ＣＨ２ＣＨＯＨＣＨ２−および−ＣＨＯＨＣＨ２ＣＨ２−を意味する。
【００３８】
「アルケニル」との用語は、不飽和脂肪族基を意味し、これには、直鎖（直線状）基、分枝鎖基、環状基、およびそれらの組合せが挙げられ、それらは、特定の炭素原子数を有するか、または数が特定されていなければ、１２個までの炭素原子を有し、少なくとも１個の二重結合（−Ｃ＝Ｃ−）を含有する。アルケニル基の例には、−ＣＨ２−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ３；および−ＣＨ２−ＣＨ２−シクロヘキセニルが挙げられるが、これらに限定されず、ここで、そのエチル基は、任意の利用可能炭素原子価で、そのシクロヘキセニル部分に結合できる。「アルキニル」との用語は、不飽和脂肪族基を意味し、これには、直鎖（直線状）基、分枝鎖基、環状基、およびそれらの組合せが挙げられ、それらは、特定の炭素原子数を有するか、または数が特定されていなければ、１２個までの炭素原子を有し、少なくとも１個の三重結合（−Ｃ≡Ｃ−）を含有する。「炭化水素鎖」または「ヒドロカルビル」とは、直鎖、分枝鎖または環状のアルキル基、アルケニル基、アルキニル基またはアリール基、およびそれらの任意の組合せを意味する。「置換アルケニル」、「置換アルキニル」および「置換炭化水素鎖」または「置換ヒドロカルビル」とは、１個またはそれ以上の置換基で置換された各々の基を意味し、これには、ハロゲン、アルコキシ、アシルオキシ、アミノ、ヒドロキシル、メルカプト、カルボキシ、ベンジルオキシ、フェニル、ベンジル、シアノ、ニトロ、チオアルコキシ、カルボキシアルデヒド、カルボアルコキシおよびカルボキサミドのような基、またはもし必要なら、本発明の目的のために、保護基で適切にブロックされ得る官能基が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３９】
「アリール」または「Ａｒ」とは、単一環（これには、フェニルのような基が挙げられるが、これらに限定されない）または複数の縮合環（これには、ナフチルまたはアントリルのような基が挙げられるが、これらに限定されない）を有する芳香族炭素環式基を意味し、これらは、置換アリール基および非置換アリール基の両方が挙げられる。「置換アリール」とは、１個またはそれ以上の置換基で置換されたアリールを意味し、これには、アルキル、アルケニル、アルキニル、炭化水素鎖、ハロゲン、アルコキシ、アシルオキシ、アミノ、ヒドロキシル、メルカプト、カルボキシ、ベンジルオキシ、フェニル、ベンジル、シアノ、ニトロ、チオアルコキシ、カルボキシアルデヒド、カルボアルコキシおよびカルボキサミドのような基、またはもし必要なら、本発明の目的のために、保護基で適切にブロックされ得る官能基が挙げられるが、これらに限定されない。
【００４０】
「ヘテロアルキル」、「ヘテロアルケニル」および「ヘテロアルキニル」とは、それぞれ、アルキル基、アルケニル基およびアルキニル基を意味し、それらは、特定の炭素原子数を有し（または数が特定されていなければ、１２個までの炭素原子を有し）、これは、その基内の主鎖、分枝鎖または環状鎖の一部として、１個またはそれ以上のヘテロ原子を含有する。ヘテロ原子には、Ｎ、Ｓ、ＯおよびＰが挙げられるが、これらに限定されない；ＮおよびＯが好ましい。ヘテロアルキル基、ヘテロアルケニル基およびヘテロアルキニル基は、ヘテロ原子（もし原子価が利用可能であるなら）または炭素原子のいずれかで、分子の残部に結合され得る。ヘテロアルキル基の例には、−Ｏ−ＣＨ３、−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ３、−Ｓ−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ（ＣＨ３）−Ｓ−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＮＨ−ＣＨ２−ＣＨ２−、１−エチル−６−プロピルピペリジノ、２−エチルチオフェニルおよびモルホリノのような基が挙げられるが、これらに限定されない。ヘテロアルケニル基の例には、−ＣＨ＝ＣＨ−ＮＨ−ＣＨ（ＣＨ３）−ＣＨ２−のような基が挙げられるが、これらに限定されない。「ヘテロアリール」または「ＨｅｔＡｒ」とは、芳香族炭素環式基であり、これには、単一環（これには、ピリジル、チオフェンまたはフリルのような例が挙げられるが、これらに限定されない）または複数の縮合環（これには、イミダゾリル、インドリジニルまたはベンゾチエニルのような例が挙げられるが、これらに限定されない）を有し、その環内に、ヘテロ原子（例えば、Ｎ、Ｏ、ＰまたはＳのようなヘテロ原子が挙げられるが、これらに限定されない）を有する。他に特に明記しない限り、ヘテロアルキル基、ヘテロアルケニル基、ヘテロアルキニル基およびヘテロアリール基は、１個と５個の間のヘテロ原子および１個と２０個の間の炭素原子を有する。「置換ヘテロアルキル」基、「置換ヘテロアルケニル」基、「置換ヘテロアルキニル」基および「置換ヘテロアリール」基は、１個またはそれ以上の置換基で置換されたヘテロアルキル基、ヘテロアルケニル基、ヘテロアルキニル基およびヘテロアリール基を意味し、これには、アルキル、アルケニル、アルキニル、ベンジル、炭化水素鎖、ハロゲン、アルコキシ、アシルオキシ、アミノ、ヒドロキシル、メルカプト、カルボキシ、ベンジルオキシ、フェニル、ベンジル、シアノ、ニトロ、チオアルコキシ、カルボキシアルデヒド、カルボアルコキシおよびカルボキサミドのような基、またはもし必要なら、本発明の目的のために、保護基で適切なブロックされ得る官能基が挙げられるが、これらに限定されない。このような置換ヘテロアルキル基の例には、ピペラジン（窒素または炭素において、フェニル基またはベンジル基で置換されており、そして炭素または窒素上で、任意の利用可能な原子価により、その分子の残部に結合されている）、−ＮＨ−ＳＯ２−フェニル、−ＮＨ−（Ｃ＝Ｏ）Ｏ−アルキル、−ＮＨ−（Ｃ＝Ｏ）Ｏ−アルキル−アリールおよび−ＮＨ−（Ｃ＝Ｏ）−アルキルが挙げられるが、これらに限定されない。もし化学的に可能なら、この基のヘテロ原子ならびに炭素原子が、置換され得る。これらのヘテロ原子はまた、もし化学的に可能なら、酸化形状であり得る。
【００４１】
「アルキルアリール」との用語は、指定炭素原子数を有するアルキル基を意味し、これは、１個、２個または３個のアリール基に付加されている。
【００４２】
本明細書中で使用する「アルコキシ」との用語は、酸素原子に結合したアルキル、アルケニル、アルキニルまたは炭化水素鎖を意味し、それらは、特定の炭素原子数を有するか、または数が特定されていなければ、１２個までの炭素原子を有する。アルコキシ基の例には、メトキシ、エトキシおよびｔ−ブトキシのような基が挙げられるが、これらに限定されない。
【００４３】
本明細書中で使用する「アルカノエート」との用語は、イオン化カルボン酸基（例えば、アセテート（ＣＨ３Ｃ（＝Ｏ）−Ｏ（−１））、プロピオネート（ＣＨ３ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）−Ｏ（−１））などを意味する。「アルカン酸アルキル」とは、アルコキシ基でエステル化したカルボン酸（例えば、酢酸エチル（ＣＨ３Ｃ（＝Ｏ）−Ｏ−ＣＨ２ＣＨ３））を意味する。「アルカン酸ω−ハロアルキル」とは、カルボキシル基から最も遠く離れたアルカノエート炭素原子上にハロゲン原子を有するアルカン酸アルキルを意味する；それゆえ、ω−ブロモプロピオン酸エチルとは、３−ブロモプロピオン酸エチルを意味し、ω−クロロｎ−ブタン酸メチルとは、４−クロロｎ−ブタン酸メチルを意味するなど。
【００４４】
本明細書中で使用する「ハロ」および「ハロゲン」との用語は、Ｃｌ、Ｂｒ、ＦまたはＩの置換基を意味する。
【００４５】
「保護基」とは、以下の特徴を示す化学基を意味する：１）良好な収率で所望の官能基と選択的に反応して、保護が望ましい計画された反応に対して安定な保護基質を生じる；２）所望の官能基を生じるように保護基質から選択的に除去可能である；および３）存在しているかこのような計画された反応で生じる他の官能基と適合性の試薬により、良好な収率で除去可能である。適切な保護基の例には、Ｇｒｅｅｎｅら、（１９９１）Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，２版、（Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ）で見られる。アミノ保護基には、メシチレンスルホニル（Ｍｅｓ）、ベンジルオキシカルボニル（ＣＢｚまたはＺ）、ｔ−ブチルオキシカルボニル（Ｂｏｃ）、ｔ−ブチルジメチルシリル（ＴＢＤＩＭＳまたはＴＢＤＭＳ）、９−フルオレニルメチルオキシカルボニル（Ｆｍｏｃ）、トシル、ベンゼンスルホニル、２−ピリジルスルホニル、または適切な感光性保護基（例えば、６−ニトロベラトリルオキシカルボニル（Ｎｖｏｃ）、ニトロピペロニル、ピレニルメトキシカルボニル、ニトロベンジル、ジメチルジメトキシベンジル、５−ブロモ−７−ニトロインドリニルなど）が挙げられるが、これらに限定されない。ヒドロキシル保護基には、Ｆｍｏｃ、ＴＢＤＩＭＳ、感光性保護基（例えば、ニトロベラトリルオキシメチルエーテル（Ｎｖｏｍ））、Ｍｏｍ（メトキシメチルエーテル）およびＭｅｍ（メトキシエトキシメチルエーテル）、ＮＰＥＯＣ（４−ニトロフェネチルオキシカルボニル）およびＮＰＥＯＭ（４−ニトロフェネチルオキシメチルオキシカルボニル）が挙げられるが、これらに限定されない。
【００４６】
１実施形態では、本発明は、シクロプロピル含有ポリアミンを製造する改良方法を包含する。このような１方法は、その合成方法の工程の１つとして、アルケン化合物の二重結合に、カルベン保持化合物またはカルベン等価物保持化合物を加えることを使用する。
【００４７】
他の実施形態では、本発明の方法により合成されるポリアミン化合物は、次式の化合物およびそれらの全ての塩および立体異性体の群から選択される：Ｅ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ（−Ｂ−Ａ−Ｂ−ＮＨ）ｘ−Ｅであって、ここで、Ａは、別個に、単結合、Ｃ２〜Ｃ６アルキル、Ｃ２〜Ｃ６ヒドロキシアルキル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニル、Ｃ２〜Ｃ６アルキニル、Ｃ３〜Ｃ６シクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ６シクロアリールおよびＣ３〜Ｃ６シクロアルケニルからなる群から選択される；Ｂは、別個に、単結合、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ６ヒドロキシアルキルおよびＣ２〜Ｃ６アルケニルからなる群から選択される；Ｅは、別個に、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ１〜Ｃ６ヒドロキシアルキル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニルおよびＣ２〜Ｃ６アルキニルからなる群から選択される；そしてｘは、０〜１６の整数である；但し、少なくとも１個のＡ部分は、シクロプロピルであり、そして各−Ｂ−Ａ−Ｂ−サブユニットは、少なくとも２個の炭素原子を含有する。
【００４８】
アルケン化合物は、当該技術分野において、１個またはそれ以上の二重結合を含有する化合物として、明確に定義されている；「オレフィン性化合物」との用語もまた使用され、これは、「アルケン」と同義である。
【００４９】
カルベン化合物は、当該技術分野において、周知である。「カルベノイド」との用語は、遊離カルベン反応物が存在しないとき、または遊離カルベンの存在が証明できないか疑わしいときに使用される。カルベン等価化合物は、カルベノイドと単一反応性炭素を備えた化合物（ここで、単一炭素は、他の化合物と２個の結合（１個の二重結合または２個の単結合のいずれか）を形成する）との両方を含むものとして、定義される。それゆえ、カルベン等価化合物には、イリドのような化合物が挙げられ（これらに限定されないが）、これらは、イリドが二重結合と反応する実際の機構は求核付加であると考えられているものの、二重結合とのカルベンの反応と類似の様式で、二重結合と反応できる。
【００５０】
カルベンまたはカルベン等価化合物とアルケンとの反応は、当該技術分野で周知であり、そして反応（ＩＶ）において、以下のように進行する：
【００５１】
【化１４】
2005511734.tif 000011
ここで、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４が結合した単一炭素原子は、このアルケン化合物に対して２つの結合を形成し（これは、そのプロセスにおいてＲ３およびＲ４を失う；Ｒ３およびＲ４は、２個の別々の置換基であり得るか、Ｒ３およびＲ４は、置換基の代わりに、正式負電荷であり得るか、またはＲ３およびＲ４は、一緒になって、１個の置換基に対する二重結合であり得る）、この場合、基Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８の得られる立体配置は、それらの試薬の特定の特徴に依存している。イオウイリド反応（Ｖ）については：
【００５２】
【化１５】
2005511734.tif 000012
このシクロプロピルジエステルのＥ−異性体は、唯一の生成物である（実施例１を参照）。
【００５３】
イリド反応（ＶＩ）は：
【００５４】
【化１６】
2005511734.tif 000013
２−シアノシクロプロパンカルボン酸エチルを生じ、これは、以下の実施例６における出発物質として、使用できる。上記の２つの例は、シクロプロパンのトランス異性体を生じるのに対して、シクロプロパンのシス異性体が合成できる方法は、当該技術分野で公知である（例えば、Ｈａｍａｋｅｒ，ＣＧら、（２００１）Ｏｒｇａｎｏｍｅｔａｌｌｉｃｓ  ２０（１０）：２１０２−２１０８；Ｄｏｙｌｅ，ＭＰら、（１９９３）Ｈｅｌｖ．Ｃｈｉｍ．Ａｃｔａ  ７６（６）：２２２７−２２３５；Ｎｇｕｙｅｎ，ＳＴ  ａｎｄ  Ｊｉｎ，Ｗ（１９９９），Ｂｏｏｋ  ｏｆ  Ａｂｓｔｒａｃｔｓ，２１８ｔｈ  ＡＣＳ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｍｅｅｔｉｎｇ，Ｎｅｗ  Ｏｒｌｅａｎｓ，Ａｕｇ．２２−２６，１９９９，ＩＮＯＲ−１０４，Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒ：Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｏｃｉｅｔｙ，Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，ＤＣを参照）。
【００５５】
このカルベンまたはカルベン等価化合物とアルケンとの反応後、その分子上の種々の官能基（Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８）は、もし適切な反応性であるなら、さらに誘導体化できる。上で描写したイオウイリド反応（Ｖ）について、Ｒ１は、−ＣＯＯＥｔであり、Ｒ２は、−Ｈであり、Ｒ５は、−ＣＯＯＥｔであり、そしてＲ６、Ｒ７およびＲ８は、−Ｈであり、トランス−１，２−ジエトキシカルボニルシクロプロパン（ジエチルトランス−１，２−シクロプロパンジカルボキシレート）を形成する。これらのエステル基は、そのシクロプロピル基を破壊しない条件下にて、さらに別の化学反応を受け得る。実施例１では、これらのエステル基は、カルボン酸基に変換される；これらのカルボン酸基は、次いで、酸塩化物基に変換される。これらのカルボン酸基は、もちろん、−Ｃ（＝Ｏ）−Ｘ形態（ここで、Ｘは、良好な脱離基である）の他の反応性アシル基に変換できる。Ｘは、ハライド、ｐ−ニトロフェノール、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド、ＨＯＢｔ（１−ヒドロキシベンゾトリアゾール）またはＨＯＡｔ（１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾール）であり、ＨＯＢｔまたはＨＯＡｔのヒドロキシルの酸素は、このアシル基または他の良好な脱離基のいずれか１個に結合される。これらの活性エステルは、次いで、アミノ基または他の求核試薬と反応でき、得られた化合物には、さらに別の化学反応が実行できる。
【００５６】
あるいは、このジエチルトランス−１，２−シクロプロパンジカルボキシレートは、以下の実施例２で記述されているように、トランス−１，２−ビス（ヒドロキシメチル）シクロプロパンに還元できる。得られたジオールは、ジブロマイドに変換できるか、あるいは、これらのアルコールは、他の脱離基（例えば、他のハライド、トシレート、メシチレートまたはメシレート）に変換できる。この求電子性ブロマイド保持（または他の脱離基保持）炭素は、アミンまたは他の求核試薬と反応でき、得られた化合物には、他の化学反応が実行できる。
【００５７】
これらの求電子性シクロプロパン誘導体と反応できるアミン、アミドおよびスルホンアミドには、Ｒ−ＮＨ２およびＲ−ＮＨ−ＰＧの形状（ここで、Ｒは、炭化水素部分であり、そしてＰＧは、保護基を意味する）の化合物が挙げられるが、これらに限定されない。ＰＧがメシチレン基であるとき、Ｒ−ＮＨ−ＰＧは、Ｒ−ＮＨ−Ｓ（＝Ｏ）２−２，４，６−トリメチルベンゼン形状であり、すなわち、その化合物の窒素は、スルホンアミドである。これらの求電子性シクロプロパン誘導体と反応できるアミン、アミドおよびスルホンアミドの種々の非限定的な例は、以下の実施例で示されており、それらは、任意の様式で合体されて、シクロプロパン含有ポリアミンを形成できる。これらのポリアミンには、以下の実施例２、３および６で描写した様式と類似の様式で、複数のシクロプロパン基を組み込むことができる。
【００５８】
ヒドロキシアルキル単位は、種々の方法により、この分子に付加できる。以下の実施例７は、１方法を例示しており、この場合、２−ヒドロキシ−γ−ブチロラクトン１２０は、出発物質として使用した。（この化合物は、Ｒ異性体およびＳ異性体の両方として、市販されている）。水酸基をｔ−ブチルジメチルシリルクロライド（ＴＢＤＭＳＣｌ）で保護したのに続いて、得られたラクトン１２１を、ＥｔＮＨ２のＴＨＦ溶液で処理した。得られたヒドロキシアミド１２２を、フタルイミド（ＰｈＴｈ）、ジエチルアゾジカルボキシレート（ＤＥＡＤ）およびトリフェニルホスフィンとの光延反応にかけ、続いて、ヒドラジンで脱保護して、アミン１２３を得た。
【００５９】
（ポリアミンアナログの治療用途）
本発明のポリアミンアナログは、細胞の制御されない増殖により引き起こされる種々の疾患（これには、癌（特に、前立腺癌および他の癌細胞系）が挙げられる）の治療に有用である。これらの化合物は、哺乳動物（好ましくは、ヒト）を治療するのに使用される。本発明のポリアミンアナログを使用して疾患を「治療する」とは、その疾患または疾患の症状のいずれかを予防、低減または排除するために、または疾患または疾患の症状の進行を遅延するために、追加治療剤と共にまたはそれなしで、本発明の１種またはそれ以上のポリアミンアナログを投与することとして、定義される。本発明のポリアミンアナログの「治療用途」とは、上で定義したように、疾患を治療するために本発明の１種またはそれ以上のポリアミンアナログを使用することとして、定義される。
【００６０】
特定の医療用途のための特定のポリアミンアナログの有効性を評価するために、これらの化合物は、まず、インビトロで、適切に選択された試験細胞に対して、試験できる。非限定的な例では、ポリアミンアナログは、腫瘍細胞（例えば、前立腺癌細胞）に対して、試験できる。例示的な実験は、培養物中だけでなくインビボで胸腺欠損ヌードマウスにおいても成長可能な細胞系（例えば、ＬＮＣａＰ）を利用できる。Ｈｏｒｏｓｚｅｗｉｃｚら  （１９８３）  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．４３：１８０９〜１８１８。フローサイトメトリーに基づいた癌細胞系の培養および処理、細胞周期および細胞死の決定；ＯＤＣ活性、ＳＡＭＤＣ活性およびＳＳＡＴ活性を含む酵素アッセイ；および天然ポリアミンまたはポリアミンアナログの高圧液体クロマトグラフィーによる検出および定量化は、当該技術分野（例えば、Ｍｉら  （１９９８）  Ｐｒｏｓｔａｔｅ  ３４：５１〜６０；Ｋｒａｍｅｒら  （１９９７）  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５７：５５２１−２７；およびＫｒａｍｅｒら  （１９９５）  Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７０：２１２４〜２１３２）で記述されている。評価はまた、細胞の成長および代謝に対するこれらのポリアミンアナログの効果から行うことができる。
【００６１】
分析は、７２時間で実行される０．１〜１０００μＭの範囲の用量応答曲線に基づいたＩＣ５０の決定と共に開始する。これらの研究から、約５０％の成長阻害を生じる条件が規定でき、以下を行うために使用できる：（ａ）細胞数の減少に特に注目して、６日間までの成長阻害の時間依存を追跡するが、これは、薬剤で誘発した細胞死を示し得る；（ｂ）フローサイトメトリー（付着した細胞および分離した細胞に対して実行される分析）を使用する細胞周期の進行および細胞死に対するポリアミンアナログの効果を特徴付ける；（ｃ）細胞代謝パラメータに対するポリアミンアナログの効果を調べる。ポリアミンアナログの効果は、（ＨＰＬＣ分析により）、細胞内濃度に対して正規化でき、これはまた、それらが細胞を貫通する相対的な性能の指標を与える。ポリアミンアナログの取り込みの顕著な差は、Ｍｉら  （１９９８）で以前に記述されたように、放射線標識スペルミジンを使用する競合研究で評価されるように、そのポリアミン輸送体を利用し制御する化合物の性能を研究することにより、さらに特徴付けることができる。ポリアミンアナログはまた、拡散機構により、これらの細胞に入ることができる。
【００６２】
（ポリアミンアナログのインビボ試験）
培養した癌細胞に対してインビトロで強力な抗増殖活性を有することが分かっているポリアミンアナログは、インビボモデルシステムで評価できる。その第一の目標は、非腫瘍保持動物（例えば、ＤＢＡ／２マウス）でのこれらの化合物の相対的な毒性を決定することである。３種の動物の群に、それぞれ、例えば、１０ｍｇ／ｋｇで開始して、濃度を高めたポリアミンアナログが腹腔内注射できる。罹病率で示される毒性は、最初の２４時間にわたって、綿密にモニターされる。毎日で５日間のスケジュールによる慢性的な毒性に対する単一用量治療に対する急性毒性に関するデータベースが既に確立されたので、これらの研究では、内部標準として、適切に特徴付けたポリアミンアナログ化合物（例えば、ＢＥ−３３３）が使用できる。それゆえ、ポリアミンアナログの場合、毎日で５日間のスケジュールで使用される用量の範囲を計画するために、ＢＥ−３３３に対する単一用量の毒性が使用される。
【００６３】
毎日で５日間スケジュールに対する最も高い許容投薬量が推測された後、抗腫瘍活性が決定される。典型的には、腫瘍は、外套針により、胸腺欠損ヌードマウスに皮下移植でき、そして毎日で５日間のスケジュールで腹腔内注射することにより治療を開始する前に、１００〜２００ｍｍ３に達する。１０ｍｇ／ｋｇと２００ｍｇ／ｋｇの間の範囲にて、最も多くのポリアミンアナログが投与できる。ポリアミンアナログは、１群あたり１０〜１５匹の動物を使って、３個の治療投薬量で評価できる（薬理学的研究らは、各々に由来の最低３個が使用できる（下記））。マウスは、腫瘍の大きさおよび毒性を決定するために、毎週２回、モニターされ秤量できる。腫瘍の大きさは、多方面測定（それにより、容量（ｍｍ３）が計算される）により、決定される。各群の腫瘍容量の中央値が１５００ｍｍ３に達する（すなわち、体重の２０％）まで、腫瘍が追跡でき、この時点で、これらの動物を殺すことができる。その初期の抗腫瘍研究は、毎日で５日間のスケジュールに焦点を当てているものの、このスケジュールは、Ａ５４９ヒト大細胞肺癌に対するＢＥ−３３３の抗腫瘍活性を劇的に改善するので、５日間にわたるＡｌｚｅｔポンプの送達によって、一定不変の注入が実行できる。Ｓｈａｒｍａら  （１９９７）  Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．３：１２３９〜１２４４。抗腫瘍活性を評価することに加えて、試験動物において、腫瘍組織および正常組織における遊離ポリアミンアナログレベルが決定できる。
【００６４】
（ポリアミンアナログの投与方法）
本発明のポリアミンアナログは、当該技術分野で公知の任意の経路（これには、本明細書中で開示したものが挙げられるが、これらに限定されない）を経由して、哺乳動物（好ましくは、ヒト）被験体に投与できる。投与方法には、静脈内、経口、動脈内、腫瘍内、筋肉内、局所、吸入、皮下、腹腔内、消化管、および特定の器官または患部器官への直接投与が挙げられるが、これらに限定されない。本明細書中で記述したポリアミンアナログは、錠剤、丸薬、粉末混合物、カプセル剤、顆粒、注射液、クリーム、溶液、座剤、乳濁液、分散液、食物プリミックス、および他の適切な形状で、投与可能である。これらの化合物はまた、リポソーム処方で投与できる。これらの化合物はまた、プロドラッグとして投与でき、この場合、このプロドラッグは、治療に有効な形状への治療される被験体での転換を受ける。他の投与方法は、当該技術分野で公知である。
【００６５】
本明細書で記述した化合物を含有する薬剤投薬形状は、好都合には、非毒性の薬剤有機担体または非毒性の薬剤無機担体と混合される。典型的な薬学的に受容可能な担体には、例えば、マンニトール、尿素、デキストラン、ラクトース、ジャガイモおよびトウモロコシのデンプン、ステアリン酸マグネシウム、タルク、植物油、ポリアルキレングリコール、エチルセルロース、ポリ（ビニルピロリドン）、炭酸カルシウム、オレイン酸エチル、ミリスチン酸イソプロピル、安息香酸ベンジル、炭酸ナトリウム、ゼラチン、炭酸カリウム、ケイ酸、および他の通常使用される受容可能な担体が挙げられる。この薬剤投薬形状はまた、非毒性の補助物質（例えば、乳化剤、防腐剤または湿潤剤など）を含み得る。適切な担体は、許容できない副作用を引き起こさないが新規ポリアミンアナログが体内でその薬理学的な活性を保持できるものである。非経口および経口薬剤送達用の処方は、当該技術分野で公知であり、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｎｎａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，１８版、Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ（１９９０）で述べられている。固体形状（例えば、錠剤、カプセル剤および粉剤）は、通常の錠剤化およびカプセル充填機械装置（これは、当該技術分野で周知である）を使用して製作できる。固体投薬形状（単位用量の提示形状での経口投与用の錠剤およびカプセル剤を含めて）は、当該技術分野で公知の任意数の追加非活性成分を含有でき、これらは、以下のような通常の添加剤が挙げられる：賦形剤；乾燥剤；着色剤；結合剤（例えば、シロップ、アカシア、ゼラチン、ソルビトール、トラガントまたはポリビニルピロリドン）；充填剤（例えば、ラクトース、糖、トウモロコシデンプン、リン酸カルシウム、ソルビトールまたはグリシン）；錠剤化潤滑剤（例えば、ステアリン酸マグネシウム、タルク、ポリエチレングリコールまたはシリカ）；崩壊剤（例えば、ジャガイモデンプン）；または受容可能な湿潤剤（例えば、ラウリル硫酸ナトリウム）。これらの錠剤は、標準的な製薬方法で周知の方法に従って、被覆できる。経口摂取用の液体形状は、公知の液状担体を使用して処方でき、これには、水性および非水性の担体、懸濁液、水中油形および／または油中水形の乳濁液などが挙げられる。液状処方はまた、任意数の追加不活性成分を含有でき、これには、着色剤、芳香剤、人工香味料、粘度調節剤、防腐剤、安定化剤などが挙げられる。非経口投与には、ポリアミンアナログは、追加の界面活性剤または補助剤と共にまたはそれなしで、生理学的に受容可能な希釈剤または無菌液状担体（例えば、水またはオイル）中での化合物の溶液または懸濁液の注射可能調剤として、投与できる。担体オイルの例証的なリストには、動物性および植物性のオイル（例えば、落花生油、大豆油）、石油から誘導したオイル（例えば、鉱油）および合成油が挙げられる。一般に、注射可能な単位用量には、水、生理食塩水、水性デキストロースおよび関連した糖溶液、およびエタノールおよびグリコール溶液（例えば、プロピレングリコールまたはポリプロピレングリコール）が好ましい液状担体である。選択される薬剤単位投薬量は、好ましくは、癌細胞と接触する時点で、１μＭ〜１０ｍＭの���終薬剤濃度を提供するように、製造され投与される。１〜１００μＭの濃度は、さらに好ましい。ポリアミンアナログの最適有効濃度は、経験的に決定でき、疾患の種類および重症度、投与経路、疾患の進行、および患者の健康状態および体重または体表面積に依存している。このような決定は、当業者の技術範囲内である。ポリアミンアナログは、唯一の活性成分として投与できるか、または他の活性成分と組み合わせて投与でき、これには、細胞毒性剤、抗生物質、代謝拮抗剤、ニトロソ尿素、ビンカアルカロイド、ポリペプチド、抗体、サイトカインなどが挙げられるが、これらに限定されない。
【実施例】
【００６６】
以下の実施例は、本発明の方法を例示するために提供されており、いずれの様式でも、本発明を限定するものと解釈されない。
【００６７】
ＳＬ−１１０９３である１Ｎ，１４Ｎ−（ビセチル）ホモスペルミンアナログ（ここで、その立体配置的な制約は、トランス−シクロプロピル環に起因している）の合成は、実施例１で記述する。ジメチルスルフィドおよびブロモ酢酸エチルを縮合することにより、臭化物１を得た。それは、アルカリ媒体中にて、イリド２を形成した。２をアクリル酸エチルと縮合すると、トランス−シクロプロパンジエステル３のみが得られた。３をケン化すると、二酸４が得られ、これを、二塩化物５に変換した。５をアミド６と縮合すると、テトラミド７が得られた。そのペプチド結合をジボランで還元することに続いて、その窒素残基を脱保護すると、８であるＳＬ−１１０９３テトラヒドロクロライドが得られた。
【００６８】
１１と１３とを縮合してヘキサアミド２０にすることにより、ＳＬ−１１２３１ヘキサクロライド（実施例２で記述した合成）を得た。後者を脱保護すると、２１、すなわち、ＳＬ−１１２３１ヘキサクロライドが得られた。
【００６９】
ＳＬ−１１２４２およびｔｅｒ−シクロプロピルオリゴアミンＳＬ−１１２３２の合成は、実施例３で記述する。トランス−１，２−ジブロモメチル−シクロプロパン９で出発して、ジアミド１０と縮合することにより、１１を得ることが可能であった。ブロモメチル誘導体１１をジメシチレンプトレシン１３と反応させると、テトラミド１４が得られた。順に、９をメシチレンアミドと縮合することにより、１２を得ることが可能であった。１２を１，４−ジブロモブタンで脱アルキル化すると、１５が得られた。１５を１４と縮合すると、デカミド１６が得られた。それらのスルホンアミド基を臭化水素で脱保護すると、デカミン１７（ＳＬ−１１２３２）が得られ、これを、そのデカヒドロクロライドとして、単離した。テトラミド１４を脱保護すると、１８であるＳＬ−１１２４２テトラヒドロクロライドが得られた（図式３）。
【００７０】
シクロプロピルデカアミンＳＬ−１１２４１の合成は、ジエステル２２をペンタミド２３と縮合することにより、達成した（実施例４を参照）。そのように得たデカミド２４を脱保護して、２５、すなわち、ＳＬ−１１２４１デカヒドロクロライドを得た。
【００７１】
ＳＬ−１１２４７およびＳＬ−１１２４５の合成は、実施例５で記述する。ビス−Ｎ，Ｎ’−第三級ブチルテトラミンＳＬ−１１２４７は、ｔ−ブチルメシチレンアミド２６で出発して調製し、これを、４−ブロモブチロニトリルでアルキル化して、２７を得た。後者を２８に還元し、その遊離アミノ残基を保護して、２９を得た。２２と縮合して、テトラミド３０を得た。アルカリ媒体中で３０内の保護基を開裂すると、３２（ＳＬ−１１２４７）が得られたのに対して、酸中で開裂すると、３１であるＳＬ−１１２４５テトラヒドロクロライドが得られた。
【００７２】
ＳＬ−１１２１５テトラヒドロクロライドは、実施例６で記述したようにして、得た。公知のトランス−クロロプロピル誘導体３３で出発して、それを、ホウ水素化リチウムでアルコールに還元し、後者をエステル化して、３４を得た。エチルメシチレンアミドを３４でアルキル化して、３５を得、これを、そのアミノメチル誘導体に還元し、そして保護して、３６を得た。３６を２２でアルキル化すると、テトラミド３７が得られ、これを、脱保護して、３８、すなわち、ＳＬ−１１２１５テトラヒドロクロライドを得た。
【００７３】
３６をジエステル３９と反応させることにより、テトラミド４０を得た。脱保護したとき、４１であるＳＬ−１１２１８テトラヒドロクロライドが得られた。
【００７４】
（実施例１）
（ＳＬ−１１０９３の合成）
【００７５】
【化１７】
2005511734.tif 000014
（（エトキシカルボニルメチル）ジメチルスルホニウムブロマイドＩ）
ブロモ酢酸エチル（９８％、２８７ｇ、１．６８ｍｏｌ）および硫化メチル（９９％、１５６ｍＬ、１．２５当量）のアセトン（５００ｍＬ）攪拌溶液を、１５℃で保持した。直ちに白色沈殿物が現れ始め、そして攪拌すると、濃厚になった。２２℃で１８時間攪拌した後、その固形物を濾過し、アセトン（３×１００ｍＬ）で洗浄し、そして減圧下にて乾燥して、白色結晶物として、１（４７７ｇ、８３．４％）を得た；
【００７６】
【化１８】
2005511734.tif 000015
（（エトキシカルボニルメチル）ジメチルスルホニウムイリド２）
１（４７６ｇ、２．０８ｍｏｌ）のＣＨＣｌ３攪拌溶液に、１０℃で、１５分間にわたって、５０％ＮａＯＨ水溶液（１８３ｇ）および飽和Ｋ２ＣＯ３（１９７０ｇ）の混合物を加えた。さらに１時間攪拌した後、その上部有機層をデカントし、Ｋ２ＣＯ３で３０分間乾燥し、濾過し、そして濃縮して、淡黄色オイルとして、２（２８２ｇ、９１．７％）を得た；
【００７７】
【化１９】
2005511734.tif 000016
（トランス−１，２−ジエトキシカルボニル−シクロプロパン３）
２（２８２ｇ、１．９１ｍｏｌ）のＣＨＣｌ３溶液（５００ｍＬ）に、アクリル酸エチル（９９％、２７０ｇ、１．４当量）を、５℃で加えた。冷却を除き、その反応物を、２２℃で、１２時間攪拌した。溶媒および過剰のアクリル酸エステルを蒸発させると、橙色オイルが残り、これを、減圧蒸留して（ｂｐ  ７０〜７５℃／１ｍｍ）、透明濃厚オイルとして、３（２８６ｇ、８０．６％）を得た；
【００７８】
【化２０】
2005511734.tif 000017
（トランス−１，２−シクロプロパンジカルボン酸４）
カルボン酸ジエチル３（１６．９ｇ、１９．３ｍｍｏｌ）を２Ｎ  ＮａＯＨ（１７０ｍｌ）に溶解し、そして還流下にて、１時間加熱した。その溶液を、２２℃で、さらに１８時間攪拌した。この溶液を冷却し、２Ｎ  ＨＣｌでｐＨ３に調節し、ＮａＣｌで飽和し、最後に、酢酸エチル（２×１００ｍｌ）で抽出した。プールした抽出物を乾燥し（Ｎａ２ＳＯ４）、乾燥状態まで蒸発させ、その白色固形物を、さらに精製することなく、次の工程で使用した（８．５ｇ、７９％）；
【００７９】
【化２１】
2005511734.tif 000018
（トランス−１，２−ジクロロカルボニルシクロプロパン５）
ジカルボン酸４（３．４ｇ、２６．１２ｍｍｏｌ）を、窒素下にて、塩化チオニル１０ｍｌに溶解し、その溶液を、６０℃で、４時間加熱し攪拌した。減圧下にて、過剰の塩化チオニルを留去し、その残留物を蒸留して（４０℃／０．１ｍｍ）、２．９ｇ（７１％）の二塩化物を得た；
【００８０】
【化２２】
2005511734.tif 000019
（Ｎ，Ｎ’−ビス−（４−Ｎ−（メシチレン）Ｎ−エチルブチルアミン）−トランス−１，２−シクロプロパンジアミド７）
アミド６（６．３ｇ、２１ｍｍｏｌ；これは、Ｒｅｄｄｙら（２００１）Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．４４，４０４−４１７で記述のようにして調製した）をＴＨＦ（１００ｍＬ）に溶解し、トリエチルアミン３ｍＬを加え、その混合物を５℃で冷却し、そして二塩化物５（１．７７ｇ，１１ｍｍｏｌ）（これは、無水ＴＨＦ（５０ｍｌ）に溶解した）をゆっくりと加えた。この混合物を、３０分間攪拌し、トリエチルアミン３ｍＬを加え、そして２２℃で、１８時間、攪拌を継続した。次いで、酢酸エチル（１００ｍＬ）を加え、その溶液を１０％ＨＣｌ（３×５０ｍＬ）で洗浄し、次いで、ブライン（５０ｍＬ）で洗浄し、その有機層を分離し、乾燥し（ＭｇＳＯ４）、乾燥状態まで蒸発させ、その残留物をヘキサン／酢酸エチル（１／１）から結晶化した；４．０ｇの７を得た（７３％）；融点１３５〜１３６℃；
【００８１】
【化２３】
2005511734.tif 000020
（ＳＬ−１１０９３テトラヒドロクロライド８）
ジアミド７（２．０ｇ、２．９ｍｍｏｌ）を無水ＴＨＦに溶解し、そしてＴＨＦ中の１Ｍジボラン７０ｍＬを加え、フラスコに固く栓をし、その溶液を、２２℃で、２４時間攪拌した。次いで、氷酢酸（１０ｍｌ）中の臭化水素（３０％）を加え、その混合物を、２２℃で、１８時間攪拌した。次いで、そのＴＨＦを減圧中で除去し、その残留溶液に、塩化メチレン１５ｍｌを加え、続いて、フェノール６．４ｇおよび臭化水素４０ｍｌ（氷酢酸中）を加えた。その混合物を、２２℃で、１８時間攪拌し、水（４０ｍｌ）を加えて、懸濁粒子を溶解し、その溶液をＣＨ２Ｃｌ２（４×５０ｍｌ）で洗浄した。その水層を、減圧中で乾燥状態まで蒸発させ、その残留物を、まず、１Ｎ  ＮａＯＨ（５ｍｌ）に溶解し、次いで、１９Ｎ  ＮａＯＨ（６ｍｌ）を加え（油性塩基が分離）、その混合物をＣＨＣｌ３（６×３０ｍｌ）で繰り返し抽出した。これらの抽出物をプールし、乾燥し（ＭｇＳＯ４）、乾燥状態まで蒸発させ、その残留物を無水メタノール１５ｍｌおよび無水エーテル１０ｍｌに溶解し、その溶液を５℃で冷却し、そして塩化水素を泡立たせることにより、ＳＬ−１１０９３の塩化水素を沈殿させた；０．７ｇ（収率８０％）；Ｖａｌａｓｉｎａｓら、（２００１）Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．４４，３９０−４０３で記述のようにして調製した参照試料に対して、１Ｈ−ＮＭＲ；１３Ｃ−ＮＭＲ；およびＭＳで同定した。
【００８２】
（実施例２）
（ＳＬ−１１２３１の合成）
【００８３】
【化２４】
2005511734.tif 000021
（トランス−１，２−ビス（ブロモメチル）シクロプロパン９）
トランス−１，２−ビス（ヒドロキシメチル）シクロプロパン１９（２．６ｇ、２５ｍｍｏｌ、Ｒｅｄｄｙら（１９９８）Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．４１、４７２３で記述のようにして調製した）を、アルゴン下にて、無水ＣＨ２Ｃｌ２（６０ｍｌ）に溶解し、Ｐ（Ｐｈ）３（１３ｇ、５０ｍｍｏｌ）を加え、その溶液を５℃まで冷却した。攪拌しつつ、Ｎ−ブロモスクシンイミド（９ｇ、５０ｍｍｏｌ）をゆっくりと加え、その混合物を、２２℃で、１８時間保持し、そのとき、この溶液を乾燥状態まで蒸発させた。その残留物を石油エーテル（ｂｐ  ３５〜６０℃）（４×２５ｍｌ）で抽出し、プールした抽出物を５℃で冷却し、沈殿したトリフェニルホスフィン酸化物を濾過により除いた。その溶液を乾燥状態まで蒸発させ、その残留物９（４．７ｇ）を、さらに精製することなく、次の工程で直接使用した；
【００８４】
【化２５−１】
2005511734.tif 000022
【００８５】
【化２５−２】
2005511734.tif 000023
（ビス（メシチレンスルホニル）−１２−ブロモ−１０，１１−［（Ｅ）−１，２−シクロプロピル］−３，８−ジアザドデカン１１）
アミド１０（８．５ｇ、１８ｍｍｏｌ；Ｖａｌａｓｉｎａｓら（２００１）Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．４４、３９０で記述のようにして調製した）を無水ＤＭＦ（１５０ｍＬ）に溶解し、そしてＮａＨ（オイル中で６０％、０．８５ｇ）を加えた。その混合物を、２２℃で、３０分間攪拌し、そのとき、無水ＤＭＦ（４０ｍｌ）に溶解した９（４．０ｇ、１８ｍｍｏｌ）を加え、その混合物を、さらに、１８時間攪拌した。水（１０ｍｌ）を加え、その溶液を、減圧中で、乾燥状態まで蒸発させ、その残留物をＣＨＣｌ３とＮＨ４Ｃｌ飽和溶液との間で分配し、その有機層を分離し、乾燥状態まで蒸発させ、その残油をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（これは、溶離液として、ヘキサン／酢酸エチル（１／１）を使用する）で精製した；２．７ｇ（収率２６％）の１１を回収した；
【００８６】
【化２６】
2005511734.tif 000024
（３，８，１３，１８，２３，２８−ヘキサキス（メシチレンスルホニル）−１０，１１−［（Ｅ）−１，２−シクロプロピル］−２０，２１−［（Ｅ）−１，２−シクロプロピル］−３，８，１３，１８，２３，２８−ヘキサアザトリアコンタン２０）
アミド１３（０．８５ｇ、１．８ｍｍｏｌ）を無水ＤＭＦ（５０ｍｌ）に溶解し、ＮａＨ（オイル中で６０％、０．１５ｇ）を加え、その混合物を、２２℃で、３０分間攪拌し、ブロモメチル誘導体１１（２．３ｇ、３．７ｍｍｏｌ）（これは、無水ＤＭＦ（２５ｍｌ）に溶解した）を溶解した。その混合物を、２２℃で、１８時間攪拌し、そして１１について記述したワークアップに従った。カラムクロマトグラフィー（これは、溶離液として、クロロホルム／酢酸エチル（９／１）を使用する）により、２．０ｇ（収率３４％）の２０が得られた；
【００８７】
【化２７】
2005511734.tif 000025
（ＳＬ−１１２３１ヘキサヒドロクロライド２１）
ヘキサアミド２０（２．０ｇ）を、ペンタアミドについて記述した手順（Ｒｅｄｄｙら、（２００１），ｌｏｃ．ｃｉｔ．）に従って、氷酢酸中にて、臭化水素で脱保護した。水性エタノールから、ＳＬ−１１２３１ヘキサクロライドを結晶化した；０．５ｇ（収率６０％）を得た；
【００８８】
【化２８】
2005511734.tif 000026
（実施例３）
（ＳＬ−１１２３２およびＳＬ−１１２４２の合成）
【００８９】
【化２９】
2005511734.tif 000027
（３，８，１３，１８−テトラキス（メシチレンスルホニル）−１０，１１−［（Ｅ）−シクロプロピル］−３，８，１３，１８−テトラアゾオクタデカン１４）
１，４−ビス（メシチレンスルホニル）プトレシン１３（５．６ｇ，１２．４ｍｍｏｌ）および実施例２から得たブロモメチル誘導体１１（３．９ｇ，６．２ｍｍｏｌ）を無水ＤＭＦ（１５０ｍｌ）に溶解し、そしてＮａＨ（６０％，０．９２ｇ）を一度に加えた。その混合物を、２２℃で、１８時間攪拌し、次いで、１０％塩酸１０ｍｌでクエンチし、その溶液を乾燥状態まで蒸発させ、その残留物をＣＨＣｌ３（１００ｍｌ）に溶解し、後者を、まず、水（２×５０ｍＬ）で洗浄し、次いで、ブライン（５０ｍＬ）で洗浄した；有機溶媒を乾燥状態まで蒸発させ、その残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（これは、溶離液として、ＣＨＣｌ３／酢酸エチル（９／１）を使用する）で精製した；２．３ｇ（収率３７％）の１４を回収した；融点６３℃；
【００９０】
【化３０】
2005511734.tif 000028
（５，１０−ビス（メシチレンスルホニル）−１，１４−ジブロモ−７，８−［（Ｅ）−１，２−シクロプロピル］−５，１０−ジアザテトラデカン１５）
ビス（メシチレンスルホニル）トランス−１，２−ジアミノメチル−シクロプロパン１２（１．４ｇ，５．２ｍｍｏｌ（これは、以前に記述されたメシチル化手順（Ｒｅｄｄｙら（１９９８）Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．４１，４７２３を参照）に従って、トランス−１，２−ジアミノメチルシクロプロパンから得た）を、窒素下にて、無水ＤＭＦ（５０ｍＬ）に溶解し、その溶液に、ＮａＨ（６０％，０．４ｇ）を加えた。攪拌を開始し、２２℃で１０分後、１，４−ジブロモブタン（６．７ｇ，３１ｍｍｏｌ）（これは、無水ＤＭＦ（２５ｍｌ）に溶解した）を一度に加えた。その溶液をさらに１８時間攪拌した後、水（５ｍｌ）を加え、その反応混合物を乾燥状態まで蒸発させた。その残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（これは、溶離液として、ヘキサン／酢酸エチル（４／１）を使用する）で精製した；１．５ｇ（収率６８％）の１５を回収した；
【００９１】
【化３１】
2005511734.tif 000029
（３，８，１３，１８，２３，２８，３３，３８，４３，４８−デカキス（メシチレンスルホニル）−１０，１１−２５，２６−４０，４１−テラ［（Ｅ）−１，２−シクロプロピル］−３，８，１３，２３，２８，３３，３８，４３，４８−デカアザペンタコンタン１６）
テトラミド１４（１．４ｇ，１．４ｍｍｏｌ）を無水ＤＭＦ（５０ｍＬ）に溶解し、アルゴン下にて保持しつつ、ＮａＨ（６０％、７５ｍｇ）を加え、その混合物を、２２℃で、１０分間攪拌した。次いで、ジブロモ誘導体１５（０．５ｇ，０．７ｍｍｏｌ）の無水ＤＭＦ（２５ｍｌ）溶液を加え、その混合物を、２２℃で、１８時間攪拌した。次いで、水（５ｍｌ）を加え、その溶液を、希ＨＣｌでｐＨ７に調節し、減圧中で乾燥状態まで蒸発させ、その残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（これは、溶離液として、クロロホルム／酢酸エチル（９：１）を使用する）で精製した；１．０ｇ（収率２８％）の１６を回収した；
【００９２】
【化３２】
2005511734.tif 000030
（ＳＬ−１１２３２デカヒドロクロライド１７）
（１０，１１−２５，２６−４０，４１−テラ［（Ｅ）−１，２−シクロプロピル］−３，８，１３，２３，２８，３３，３８，４３，４８−デカアザペンタコンタンデカヒドロクロライド１７）
デカミド１６（１．０ｇ）を、文献手順（Ｒｅｄｄｙら（１９９８）Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．４１，４７２３）に従って、氷酢酸中にて、フェノールの存在下で、臭化水素（３３％）で脱保護した。ＨＣｌで処理した後、収率８０％（０．３ｇ）で、デカヒドロクロライド１７を得た；
【００９３】
【化３３】
2005511734.tif 000031
【００９４】
【化３４】
2005511734.tif 000032
（ＳＬ−１１２４２テトラヒドロクロライド１８）
テトラミド１４（１ｇ）を無水ＣＨ２Ｃｌ２（１０ｍｌ）に溶解し、そしてフェノール（２．４ｇ）を加え、続いて、氷酢酸中の臭化水素酸（３３％）１３ｍＬを加えた。定着した手順（Ｒｅｄｄｙら、ｌｏｃ．ｃｉｔ）に従って、ワークアップした；２３０ｍｇ（８５％）の１８が得られた；
【００９５】
【化３５】
2005511734.tif 000033
（実施例４）
（ＳＬ−１１２４１の合成）
【００９６】
【化３６】
2005511734.tif 000034
（３，８，１３，１８，２３，２８，３３，３８，４３，４８−デカキス（メシチレンスルホニル）−２５，２６［（Ｅ）−１，２−シクロプロピル］−３，８，１３，２３，２８，３３，３８，４３，４８−デカアザペンタコンタン２４）
ペンタミド２３（６．５ｇ，５．２５ｍｍｏｌ；国際特許出願ＷＯ００／６６５８７、「Ｃｏｎｆｏｒｍａｔｉｏｎａｌｌｙ  ｒｅｓｔｒｉｃｔｅｄ  ｐｏｌｙａｍｉｎｅ  ａｎａｌｏｇｓ  ａｓ  ｄｉｓｅａｓｅ  ｔｈｅｒａｐｉｅｓ」で記述のようにして調製した）を無水ＤＭＦ（７５ｍｌ）に溶解し、そしてＮａＨ（６０％，０．３２ｇ）を、２２℃で絶えず攪拌しつつ、数個に分けて加えた。１０分後、その攪拌溶液に、ジエステル２２（１．２ｇ，２．６ｍｍｏｌ；Ｒｅｄｄｙら、（１９９８）ｌｏｃ．ｃｉｔで記述のようにして調製した）（これは、無水ＤＭＦ（４５ｍｌ）に溶解した）をゆっくりと加え、後者を、２２℃で、１８時間保持した。水（５ｍｌ）を加え、その溶液を、希ＨＣｌで、ｐＨ７に調節し、乾燥状態まで蒸発させ、その残留物を、ＣＨＣｌ３（２００ｍｌ）と水（１００ｍｌ）との間で分配し、その有機層を分離し、水（２×１００ｍｌ）で洗浄し、そして乾燥状態まで蒸発させた。デカミド２４をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（これは、溶離液として、ヘキサン／酢酸エチル（７／３）を使用する）で精製した；３．０ｇ（収率２３％）；
【００９７】
【化３７】
2005511734.tif 000035
2005511734.tif 000036
（ＳＬ−１１２４１デカヒドロクロライド２５）
デカミド２４（１ｇ）を、他の箇所（Ｒｅｄｄｙら（１９９８）  ｌｏｃ  ｃｉｔ）で記述のようにして、臭化水素（３３％）を使用して、氷酢酸中にて、フェノールの存在下で、脱保護した。ＨＣｌで処理すると、収率８５％で、デカヒドロクロライド２５が得られた。
【００９８】
【化３８】
2005511734.tif 000037
（実施例５）
（ＳＬ−１１２４５およびＳＬ−１１２４７の合成）
【００９９】
【化３９】
2005511734.tif 000038
（第三級ブチル（メシチレンスルホニル）アミド２６）
ｔ−ブチルアミン（４．３ｍｌ、４１ｍｍｏｌ）を、塩化メチレン５０ｍｌおよび４％水酸化ナトリウム７５ｍｌに溶解した。その溶液を５℃まで冷却し、そしてメシチレンスルホニルクロライド（１１．７ｇ、５３．３ｍｍｏｌ）（これは、塩化メチレン７５ｍｌに溶解した）を、１時間にわたって、ゆっくりと加えた。その混合物を、５℃で、３時間攪拌し、次いで、２２℃で、１８時間攪拌した。次いで、その有機層を分離し、その水層を塩化メチレン３０ｍｌで抽出し、有機層を合わせ、乾燥し（ＭｇＳＯ４）、乾燥状態まで蒸発させ、その残留物をヘキサン／酢酸エチルから再結晶した；６．０ｇ（５７％）の２６を得た；融点１４９〜１５０℃；
【０１００】
【化４０】
2005511734.tif 000039
（Ｎ，Ｎ−ｔ−ブチル（メシチレンスルホニル）−４−アミノブチロニトリル２７）
アミド２６（２．５５ｇ、１０ｍｍｏｌ）を、アルゴン雰囲気下にて、無水ＤＭＦ（３０ｍＬ）に溶解し、そして２２℃で、ＮａＨ（６０％、０．５ｇ）を加えた。その混合物を３０分間攪拌し、次いで、４−ブロモブチロニトリル（１．６ｇ、１１ｍｍｏｌ）（これは、無水ＤＭＦ（１０ｍｌ）に溶解した）を加えた。この混合物を、２２℃で、１８時間保持し、そのＤＭＦを減圧中で蒸発させ、その残留物を酢酸エチル（３０ｍｌ）と水（３０ｍｌ）との間で分配した。その有機層を分離し、乾燥状態まで蒸発させ、その油性残留物をシリカゲルクロマトグラフィー（これは、溶離液として、ヘキサン／酢酸エチル（７／３）を使用する）で精製した；１．７ｇ（５２％）のニトリル２７を回収した；融点８２℃；
【０１０１】
【化４１】
2005511734.tif 000040
（１Ｎ，４Ｎ−（ビス−メシチレンスルホニル）−Ｎ−ｔ−ブチル−１，４−ジアミノブタン２９）
ニトリル２７（１．６ｇ、５ｍｍｏｌ）（これは、メタノール１５ｍｌおよびクロロホルム１５ｍｌに溶解した）を、５０ｐｓｉで、酸化白金（０．１８ｇ）の上で、１８時間にわたって、水素で還元した。その触媒を分離し、溶媒を乾燥状態まで蒸発させ、その残留物（１．７ｇの２８）を、さらに精製することなく、次の工程で使用した。それを、塩化メチレン２０ｍｌおよび８％水酸化ナトリウム１０ｍｌの混合物に溶解し、そしてメシチレンスルホニルクロライド（１．４ｇ、６ｍｍｏｌ）（これは、塩化メチレン２０ｍｌに溶解した）をゆっくりと加えた。この混合物を、２２℃で、１８時間攪拌し、その有機層を分離し、その水層を塩化メチレン２０ｍｌで洗浄し、合わせた有機層を乾燥状態まで蒸発させ、その残留物をシリカゲルクロマトグラフィー（これは、溶離液として、ヘキサン／酢酸エチル（７／３）を使用する）で精製した；１．４ｇ（５０％）の２９を得た；融点１５７℃；
【０１０２】
【化４２】
2005511734.tif 000041
（１，１３−（ビス（ｔ−ブチル）メシチレンスルホニルアミド）−［（Ｅ）−７，８−シクロプロピル］−５，１０−ビス（メシチレンスルホニル）−５，１０−デカアザトリデカン３０）
ジアミド２９（１．３５ｇ、２．７ｍｍｏｌ）およびジエステル２２（０．６ｇ、１．３ｍｍｏｌ、Ｒｅｄｄｙら（１９９８）ｌｏｃ．ｃｉｔ．で記述のよにして調製した）を、アルゴン下にて、無水ＤＭＦ（２０ｍＬ）に溶解し、そしてＮａＨ（６０％、０．１４ｇ）を加えた。この混合物を、２２℃で、１８時間攪拌し、減圧中で溶媒を蒸発させ、その残留物を酢酸エチル３０ｍｌと水２０ｍｌとの間で分配し、その有機層を分離し、乾燥状態まで蒸発させ、その残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（これは、溶離液として、ヘキサン／酢酸エチル（７／３）を使用する）で精製した；０．８ｇ（５４％）の３０を得た；
【０１０３】
【化４３】
2005511734.tif 000042
（ＳＬ−１１２４５テトラヒドロクロライド３１）
Ｒｅｄｄｙら、（１９９８）Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．４１，４７２３で記述の手順に従って３０を脱保護することにより、テトラミン３１を得た。３１の収率は、６３％であった；
【０１０４】
【化４４】
2005511734.tif 000043
（ＳＬ−１１２４７テトラヒドロクロライド３２）
Ｂｅｒｇｅｒｏｎら、（１９９４）Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．３７，３４６４で記述の手順に従って、液体アンモニア中のナトリウムを使用して、アルカリ媒体中で脱保護することにより、テトラミド３０からテトラヒドロクロライド３２を得た；収率１０％；
【０１０５】
【化４５】
2005511734.tif 000044
（実施例６）
（ＳＬ−１１２１５およびＳＬ−１１２１８の合成）
【０１０６】
【化４６】
2005511734.tif 000045
（トランス−１−シアノ−２（メシチレンスルホニルオキシメチル）−シクロプロパン３４）
エチル（Ｅ）−２−シアノシクロプロパンカルボキシレート３３（Ａｓｈｔｏｎら、Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．１９８８，３１，２３０４）（８ｇ，５７．５ｍｍｏｌ）のイソプロピルアルコール（８ｍＬ）溶液を、５分間にわたって、ＬｉＢＨ４（１．２５４ｇ，５７．５ｍｍｏｌ）氷冷Ｎ２掃引イソプロピルアルコール（４０ｍＬ）溶液に加えた。その反応混合物を、氷浴中にて、０．５時間攪拌し、その浴を取り除き、その反応を、室温で、さらに３時間継続した。その反応混合物を減圧中で濃縮し、そしてトルエンから３回蒸発させた。Ｅｔ２Ｏ（１３０ｍＬ）およびＨ２Ｏ（２．５ｍＬ）を加え、その反応混合物を、室温で、１０時間攪拌した。それをＮａ２ＳＯ４で乾燥し、濾過し、そしてロータリーエバポレーターで濃縮した。その残留物である粗２−シアノ−１−ヒドロキシメチルシクロプロパンをピリジン（５０ｍＬ）に溶解し、０℃まで冷却し、その反応混合物に、ピリジン（６０ｍＬ）中のメシチレンスルホニルクロライド（１８．８８ｇ、８６．３４ｍｍｏｌ）をゆっくりと加えた。室温で３時間攪拌したのに続いて、その反応混合物を氷（５００ｇ）に注ぎ、１０％ＨＣｌで酸性化し、生成物３４を酢酸エチルで抽出した。それを、３％ＨＣｌ溶液、ＮａＨＣＯ３およびブラインで洗浄することに続いて、カラムクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン／酢酸エチル、４：１）で精製した。収量５．２５ｇ（３３％）；
【０１０７】
【化４７】
2005511734.tif 000046
（Ｎ−（１−シアノシクロプロピルメチル）−Ｎ−エチルメシチレンスルホンアミド３５）
３４（２．３３ｇ、８．３４ｍｍｏｌ）およびＮ−エチルメシチレンスルホンアミド（２．１１６ｇ、９．３２ｍｍｏｌ）の攪拌溶液に、５℃で、ＮａＨ（５０８ｍｇ、鉱油中で６０％、１２．７ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（１５ｍＬ）懸濁液を加え、その混合物を１時間攪拌した。冷却浴を取り除き、その反応混合物を、さらに１０時間攪拌したままにした。この混合物を氷浴で冷却した後、それをＨ２Ｏでクエンチし、２％ＨＣｌでｐＨ＝７まで中和し、ロータリーエバポレーターで濃縮し、ＣＨＣｌ３に懸濁し、そしてＨ２Ｏおよびブラインで２回洗浄した。カラム精製（シリカゲル、ヘキサン：ＥｔＯＡｃ＝４：１）により、２．４２ｇ（９５％）の生成物３５が得られた；
【０１０８】
【化４８】
2005511734.tif 000047
（Ｎ−エチル  Ｎ，Ｎ’−ビス（メシチレンスルホニル）−トランス−１，２−ビス（アミノメチルシクロプロパン）３６）
ニトリル３５（２．４２ｇ、７．９１ｍｍｏｌ）のＥｔ２Ｏ（５０ｍＬ）溶液を、０℃で、ＬｉＡｌＨ４（３６８ｍｇ、９．６８ｍｍｏｌ）のＥｔ２Ｏ（１０ｍＬ）攪拌懸濁液にゆっくりと加え、その混合物を、２．５時間攪拌し、冷却浴を取り除き、その反応混合物を、２３℃で、２０時間攪拌したままにした。その反応混合物を、０℃で、２Ｎ  ＮａＯＨでクエンチし、その無機沈殿物を濾過し、そしてＥｔ２Ｏで洗浄した。このＥｔ２Ｏ溶液を乾燥し（Ｎａ２ＳＯ４）、そして減圧中で濃縮した。その残留物をＣＨ２Ｃｌ２（３０ｍＬ）に溶解し、メシチレンスルホニルクロライド（１．６８４ｇ、７．７ｍｍｏｌ）を加え、この反応混合物を氷浴で冷却し、そして水酸化ナトリウム（２Ｎ、１６ｍＬ）で処理した。４時間後、この反応混合物をＨ２Ｏ（６０ｍＬ）でクエンチし、ｐＨ＝１まで酸性化し、その生成物をＣＨＣｌ３で抽出し、ブラインで洗浄し、乾燥し（Ｎａ２ＳＯ４）、そしてシリカゲルカラム（ヘキサン：ＥｔＯＡｃ＝４：１）で精製した。収量１．６９ｇ（４３％）。
【０１０９】
【化４９】
2005511734.tif 000048
（３，８，１３，１８−テトラキス（メシチレンスルホニル）−テル［（Ｅ）−５，６，（Ｅ）−１０，１１，（Ｅ）−１５，１６−シクロプロピル］−３，８，１３，１８−テトラアザエイコサン３７）
水素化ナトリウム（オイル中の６０％懸濁液。１６１ｍｇ、３、３．９７ｍｍｏｌ）を、０℃で、ジエステル２２（６７６ｍｇ、１．４５ｍｍｏｌ、Ｒｅｄｄｙら、（１９９８）ｌｏｃ．ｃｉｔで記述のようにして調製した）およびジアミド３６（１．４５６ｇ、２．９５ｍｍｏｌ）の無水ＤＭＦ（１２ｍＬ）攪拌混合物に加えた。冷却浴を取り除き、攪拌を１０時間継続した。その反応混合物を水（１ｍＬ）でクエンチし、ＨＣｌ水溶液（３％）でｐＨ＝６まで酸性化し、そして減圧中にて、４０℃で、乾燥状態まで濃縮した。その残留物をＥｔＯＡｃに溶解し、水（３回）、ブラインで洗浄し、そして乾燥した（Ｎａ２ＳＯ４）。カラムクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン：ＥｔＯＡｃ＝３：１）にかけると、テトラスルホンアミド３７が得られた；１．２６ｇ（８３％）。
【０１１０】
【化５０】
2005511734.tif 000049
（ＳＬ−１１２１５テトラヒドロクロライド３８）
テトラスルホンアミド３７（１．２６ｇ、１．２ｍｍｏｌ）を、フェノール（４．５ｇ、４８ｍｍｏｌ）、ＨＢｒ（ＡｃＯＨ中で３３％、２６ｍＬ）およびＣＨ２Ｃｌ２（１３ｍＬ）の混合物中にて、１０時間攪拌した。この混合物を氷浴で冷却し、水（５．５ｍＬ）でクエンチし、ＣＨ２Ｃｌ２で２回洗浄し、そして減圧中で濃縮した。その残留物を、０℃で、２Ｎ  ＮａＯＨ（１ｍＬ）で中和し、次いで、ＫＯＨ（５０％、１ｍＬ）でｐＨ＝１２まで塩基化し、ＣＨＣｌ３（５回）で抽出し、乾燥し（Ｎａ２ＳＯ４）、そして減圧中で濃縮した。その残留物をＥｔ２Ｏに溶解し、そしてＨＣｌガスで沈殿させた。その生成物を濾過し、Ｅｔ２Ｏで洗浄し、そして減圧中で乾燥した。収量３７４ｍｇ（６６％）；融点：２００℃より高い（分解点）。
【０１１１】
【化５１】
2005511734.tif 000050
【０１１２】
【化５２】
2005511734.tif 000051
（ＳＬ−１１２１８テトラヒドロクロライド４１）
３７を得るために上で記述した手順と類似して、ジエステル３９およびアミド３６を縮合することにより、テトラスルホンアミド４０を調製した（収率９３％）。
【０１１３】
【化５３】
2005511734.tif 000052
３７について上で記述したようにして、フェノールの存在下で、４０をＨＢｒ／ＡｃＯＨで処理して、４１を得た（７１％）。融点：２００℃より高い（分解点）；
【０１１４】
【化５４】
2005511734.tif 000053
（実施例７）
【０１１５】
【化５５】
2005511734.tif 000054
ヒドロキシアルキルセグメントの調製。出発物質として、２−ヒドロキシ−γ−ブチロラクトン１２０を使用した。（この化合物は、Ｒ異性体およびＳ異性体の両方して、市販されている）。水酸基をｔ−ブチルジメチルシリルクロライド（ＴＢＤＭＳＣｌ）で保護することに続いて、得られたラクトン１２１をＥｔＮＨ２のＴＨＦ溶液で処理した。得られたヒドロキシアミド１２２を、フタルイミド（ＰｈＴｈ）、ジエチルアゾジカルボキシレート（ＤＥＡＤ）およびトリフェニルホスフィンで光延反応にかけ、続いて、ヒドラジンで脱保護して、アミン１２３を得た。
【０１１６】
得られたアミノ基は、メシチレンスルホニルクロライドで保護でき、そして上記アミンセグメントと類似の様式で、所望により、ポリアミンアナログにヒドロキシアルキルセグメントを導入するのに使用できる。このアミド基は、ＢＨ３−ＴＨＦ試薬または水素化リチウムアルミニウムで処理することにより、アミノ基に還元できる。
【０１１７】
（実施例８）
これらのポリアミンアナログは、表１ならびに図１、図２、図３、図４、および図５に示すように、前立腺癌細胞の増殖をインビトロで阻害した。組織培養およびＭＴＴアッセイを、以下の通りに実施した。インビトロアッセイについてのさらなるプロトコルは、国際特許出願ＷＯ  ００／６６１７５、同ＷＯ  ００／６６５２８、同ＷＯ  ００／６６５８７、同ＷＯ  ９８／１７６２４、Ｖａｌａｓｉｎａｓら，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．４４：３９０−４０３（２００１）、ならびに２００１年１０月１６日出願の米国仮特許出願第６０／３２９，９８２号に開示される。
【０１１８】
組織培養。細胞を、１０％ウシ胎仔血清および非必須アミノ酸を補充したＥａｇｌｅ最少必須培地（１５ｍｌ）を含む７５ｃｍ２培養フラスコに播種した。このフラスコを、加湿した９５％空気／５％  ＣＯ２雰囲気中でインキュベートした。細胞を少なくとも２４時間培養して、これらが対数増殖期にあることを確実にし、次いでこれらの細胞をポリアミンアナログで処理した。細胞を、ＳＴＶ（生理食塩水Ａ、０．０５％トリプシン、０．０２％  ＥＤＴＡ）を用いて３７℃で５分間処理することにより収集した。このフラスコに、実験ベンチに軽く叩きつけ、数回ピペッティングし、そして細胞懸濁物のアリコートを抜き取り、そして血球計算板を用いて各細胞株を計数することについて標準化したＣｏｕｌｔｅｒ粒子計を用いて計数した。
【０１１９】
ＭＴＴアッセイ：トリプシン処理した細胞懸濁物を希釈して、９６ウェルＣｏｒｎｉｎｇマイクロタイタープレートの各ウェルに、５００細胞を含む８０μｌの懸濁物を播種し、そして５％  ＣＯ２にて加湿インキュベーター中で３７℃にて一晩インキュベートした。各薬物（すなわち、ポリアミンアナログ）の適切に希釈されたストック溶液（２０μｌ）を、マイクロタイタープレート中の真ん中の８個の列の細胞懸濁物に添加した。各薬物濃度を四連で行った。このプレートの外側の列を、緩衝液コントロールについて用いた。細胞を、５％  ＣＯ２／Ｈ２Ｏ雰囲気中で３７℃にて６日間薬物と共にインキュベートした。３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−イル）−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロミド（ＭＴＴ）の５ｍｇ／ｍｌ溶液（２５μｌ）を各ウェルに添加し、そして５％  ＣＯ２／Ｈ２Ｏインキュベーター中で３７℃にて４時間インキュベートした。細胞を、１００μｌの溶解緩衝液（５００ｍｌの溶解緩衝液は、１００ｇのラウリル硫酸（ＳＤＳ）、２５０ｍｌのＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、および２ｍｌの氷酢酸を含む、水を用いて体積を合わせた；ｐＨ４．８）とともに一晩インキュベートすることにより、溶解した。
【０１２０】
色を、Ｅ−ｍａｘ  Ｐｒｅｃｉｓｉｏｎ  Ｍｉｃｒｏｐｌａｔｅ  Ｒｅａｄｅｒ（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｓｕｎｎｙｖａｌｅ，ＣＡ）において５７０ｎｍにて室温でモニタリングし、そしてＭｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎによって供給される細胞生存ソフトウェアを用いてデータを分析した。
【０１２１】
【表１】
2005511734.tif 000055
（実施例９）
培養中のヒト前立腺腫瘍細胞株ＰＣ−３、ＤＵ−１４５、ＤｕＰｒｏおよびＬｎＣａｐ、ならびにヒト乳癌細胞株ＭＣＦ−７およびＭＤＡ−ＭＢ−２３１の増殖に対するＳＬ−１１２１８およびＳＬ−１１２３１の影響を、ＭＴＴアッセイによって決定した。増殖阻害効果を、処理５日後に細胞増殖を５０％阻害するために必要な薬物濃度として定義されるＩＤ５０値として表した。これらの結果を表２に示す；数字は、少なくとも３つの別々の実験において決定した値の平均である。両方の化合物は、培養中のヒト前立腺腫瘍細胞増殖を阻害する際に有効である。ＳＬ−１１２１８はまた、ＭＣＦ−７乳癌細胞に対していくらかの活性を示した。
【０１２２】
【表２】
2005511734.tif 000056
ＳＬ−１１２１８は、コロニー形成効率（ＣＦＥ）アッセイによって決定したところ、ＤｕＰｒｏヒト前立腺腫瘍細胞株に対する顕著な細胞傷害性を示した。このＣＦＥデータを、図６に示す。
【０１２３】
ヌードマウスにおけるＤＵ−１４５ヒト前立腺腫瘍異種移植片に対するＳＬ−１１２１８の５０ｍｇ／ｋｇおよび７５ｍｇ／ｋｇの効果を、図７ａに示す。雄性無胸腺ヌードマウスに、０日目に１×１０６個のＤＵ−１４５細胞のｓ．ｃ．注射を与えた。７日目に開始して、マウスを、生理食塩水、５０ｍｇ／ｋｇ  ＳＬ−１１２１８または７５ｍｇ／ｋｇ  ＳＬ−１１２１８（ｐＨ７．４）のいずれかでｉ．ｐ．にて１０ｍｌ／ｋｇの投与容積で、ｉ．ｐ  ｑ１ｗ×４にて３サイクル処置した（コントロールケージにおけるケージの問題は、水ボトルの漏出および２４時間にわたって食物がないことに起因した）。処置を、各サイクルの間に４週間のギャップを空けて、１週間に１回、４週間にわたって（ｑ１ｗ×４）を３サイクル実施した（すなわち、サイクル１、７日目、１４日目、２１日目、２８日目での投与；サイクル２、４９日目、５６日目、６３日目、７０日目での投与；サイクル３、９８日目、１０５日目、１１２日目、１１９日目での投与）。全てのｐ値を、ビヒクルで処置したマウスに対して比較した（ｄ２８では、５０ｍｇ／ｋｇ群についてｐ＝０．０００７；７５ｍｇ／ｋｇ群についてｐ＝０．０００６；ｄ７０にて、それぞれ、５０ｍｇ／ｋｇおよび７５ｍｇ／ｋｇについてｐ＝０．００６６およびｐ＝０．００００８；ｄ１１９にて、それぞれ、５０ｍｇ／ｋｇおよび７５ｍｇ／ｋｇについてｐ＝０．０６０３および０．００００５）。処置した動物の体重を、図７ｂにも含める（生理食塩水ビヒクルについては、Ｎ＝１４；５０ｍｇ／ｋｇ群については、ｎ＝１２；ｄ８４にて、ｎ＝１１；ｄ８７にて、ｎ＝１０；そしてｄ１１９にてｐ＝０．００５２；７５ｍｇ／ｋｇ群について、ｎ＝１２；ｄ８４にて、ｎ＝１１；ｄ８７にて、ｎ＝１０；ｄ１１５にて、ｎ＝９；そしてｄ１１９にてｐ＝０．０００７）。５０ｍｇ／ｋｇでの処置は、腫瘍増殖を一時的に阻止したが、７５ｍｇ／ｋｇでの処置は、認知できるほどの体重の減少を伴わずに、１２０日間の処置期間全体を通じて腫瘍増殖を阻止した。
【０１２４】
ヌードマウスにおけるＤＵ−１４５ヒト前立腺腫瘍異種移植片に対する１２．５ｍｇ／ｋｇでの連続５日間のＳＬ−１１２３１の影響を、図８ａに示す。この用量では、ＳＬ−１１２３１はまた、動物の体重に対して認知できるほどの影響を伴わずに、腫瘍増殖を効率的に阻害する（図８ｂ）（ＤＵ−１４５細胞に対してＳＬ−１１２３１について表１に報告された値が、１回の実験についてであり、一方、表２に報告された値が、複数の実験の平均であることに留意されたい）。
【０１２５】
また、ＳＬ−１１２１８およびＳＬ−１１２３１の両方は、各サイクルの間に１０日間の中断を設けた２サイクルでｉ．ｐ．ｑ１ｄ×５で投与された、それぞれ、５０ｍｇ／ｋｇ（図９）および１２．５ｍｇ／ｋｇ  ｉ．ｐ．（図１０）の用量にて、ヌードマウス異種移植片中でのヒト膵臓腫瘍増殖を効果的に阻害する。
【０１２６】
さらに、ｑ１ｗ×４で７５ｍｇ／ｋｇ  ｉ．ｐ．の用量でのＳＬ−１１２１８は、各サイクルの間に４週間のギャップがある２サイクルにわたって大きな（約２０００ｍｍ３）ＤＵ−１４５腫瘍異種移植片を安定化した（図１１ａ）。雄性無胸腺ヌードマウスに、０日目に１×１０６個のＤＵ１４５細胞のｓ．ｃ．注射を与えた。１０日目に開始して、マウスに、酸性化した水ビヒクルを、１０ｍｌ／ｋｇの投与体積で１週間に１回、８週間にわたって経口的に与えた。Ｄ６６にて、マウスは、ＳＬ−１１２１８と比較して生理食塩水のｉ．ｐ．での１週間毎の処置を始めた。サイクル１の後、ビヒクルで処置したコントロールと比較して、腫瘍体積の２７％の減少が存在した。サイクル２の後、体重の１５％の減少を伴って６４％という顕著な減少が存在し、この体重の減少は、サイクルの間に回復した（サイクル１、６６日目、７３日目、８０日目、８７日目での投与；サイクル２、１１５日目、１２２日目、１２９日目、１３６日目での投与）。ＢＷ  ｐ値を、未処置のコントロールに対して比較した。ｄ８７では、ＳＬ−１１２１８についてｐ＝０．００５であった（生理食塩水ビヒクルについて、ｎ＝９；ｄ８７にて、ｎ＝８；ｄ１０１にて、ｎ＝４；ＳＬ−１１２１８にて、ｎ＝９；ｄ８０にて、ｎ＝７；ｄ１０１にて、ｎ＝５）。図１１ｂは、動物の体重に対するＳＬ−１１２１８の影響を示す（生理食塩水ビヒクル、ｎ＝９、ｄ８７にて、ｎ＝８；ｄ１０１にて、ｎ＝４；ＳＬ−１１２１８について、ｎ＝９；ｄ８０にて、ｎ＝７、ｄ１０１にて、ｎ＝５；ｄ９８にてｐ＝０．０１５およびｄ１３２にてｐ＝０．００１）。
【０１２７】
本明細書中で言及した全ての参考文献、刊行物、特許および特許出願は、その全体が本明細書中に参考として援用される。
【０１２８】
上記の発明は、明確さおよび理解を目的として、例示および例として、幾分詳細に記載されているが、特定の変更および改変が実用的であり得ることが当業者に明らかである。それゆえ、本明細書および実施例は、本発明の範囲を限定すると解釈されるべきでない。本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲によって範囲が決定される。
【図面の簡単な説明】
【０１２９】
【図１】図１は、５日間インキュベーションした後のＴＳＵ−ｐｒ１細胞におけるＳＬ−１１０９３の効果を描写するグラフである。
【図２】図２は、ＣＦＥアッセイによるＤｕＰｒｏヒト前立腺癌細胞の生存に対するＳＬ−１１０９３およびＳＬ−１１０９８の効果を描写するグラフである。
【図３】図３は、５日間インキュベーションした後のＤｕＰｒｏ細胞におけるＳＬ−１１２１８細胞傷害性の効果を描写するグラフである。
【図４】図４は、５日間インキュベーションした後のＰＣ−３細胞におけるＳＬ−１１２３２の効果を描写するグラフである。
【図５】図５は、５日間インキュベーションした後のＰＣ−３細胞におけるＳＬ−１１２４１の効果を描写するグラフである。
【図６】図６は、５日間インキュベーションした後のヒト前立腺癌細胞株ＤｕＰｒｏに対するＳＬ−１１２１８の効果を描写するグラフである。
【図７ａ】図７ａは、ＤＵ１４５異種移植片（５０または７５ｍｇ／ｋｇ  ｉ．ｐ．、週１回×４ｑ、３週間）に対するＳＬ−１１２１８の効力を描写するグラフである。丸は、生理食塩水コントロールビヒクルを示し、三角は、５０ｍｇ／ｋｇの投薬量のＳＬ−１１２１８を示し、四角は、７５ｍｇ／ｋｇの投薬量のＳＬ−１１２１８を示す。
【図７ｂ】図７ｂは、動物の体重に対するＳＬ−１１２１８の効果を描写するグラフである。丸は、生理食塩水コントロールビヒクルを示し、三角は、５０ｍｇ／ｋｇの投薬量のＳＬ−１１２１８を示し、四角は、７５ｍｇ／ｋｇの投薬量のＳＬ−１１２１８を示す。
【図８ａ】図８ａは、異種移植片でのＤＵ−１４５の増殖に対するＳＬ−１１２３１の効果を描写するグラフである。丸は、コントロールのデータを示し、四角は、ＳＬ−１１２３１のデータを示す。
【図８ｂ】図８ｂは、動物の体重に対するＳＬ−１１２３１の効果を描写するグラフである。丸は、コントロールのデータを示し、四角は、ＳＬ−１１２３１のデータを示す。
【図９】図９は、ＢｘＰＣ−３ヒト膵癌の体積に対するＳＬ−１１２１８の効果を描写するグラフである。丸は、コントロールのデータを示し、四角は、ＳＬ−１１２１８のデータを示す。
【図１０】図１０は、ＢｘＰＣ−３ヒト膵癌異種移植片の増殖に対するＳＬ−１１２３１の効果を描写するグラフである。丸は、コントロールのデータを示し、四角は、ＳＬ−１１２３１のデータを示す。
【図１１ａ】図１１ａは、大きいＤＵ１４５異種移植片（処置は、２サイクルで、Ｄ６６  ｑｌｗ×４で開始した）に対する生理食塩水対ＳＬ−１１２１８の効力を描写するグラフである。丸は、コントロールのデータを示し、三角は、ＳＬ−１１２１８のデータを示す。
【図１１ｂ】図１１ｂは、大きい腫瘍を持った動物の体重に対するＳＬ−１１２１８の処置効果を描写するグラフである。丸は、コントロールのデータを示し、三角は、ＳＬ−１１２１８のデータを示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７ａ】
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【図７ｂ】
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【図８ａ】
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【図８ｂ】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１ａ】
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【図１１ｂ】
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【国際調査報告】
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