(57)【要約】      （修正有）【課題】ヒト患者におけるがん、例えば、進行性不応性固形腫瘍又は血液学的悪性疾患を臨床処置するための組み合わせ物の提供。【解決手段】（ａ）抗ＫＩＲ抗体；及び（ｂ）抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体及び抗ＰＤ−Ｌ２抗体からなる群から選択される抗体、の組み合わせ物を含み、有効量の該組み合わせ物が少なくとも１投与サイクルの間患者に投与され、前記サイクルが、８週間の期間であり、前記少なくとも１サイクル毎に、２用量の前記抗ＫＩＲ抗体が用量０．１ｍｇ／ｋｇ、０．３ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ、３ｍｇ／ｋｇ、６ｍｇ／ｋｇまたは１０ｍｇ／ｋｇで投与され、４用量の前記抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体が用量３ｍｇ／ｋｇで投与されることを特徴とする、組み合わせ物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヒト患者におけるがんを処置するための組み合わせ物であって、前記組み合わせ物は：
（ａ）抗ＫＩＲ抗体；および
（ｂ）抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体および抗ＰＤ−Ｌ２抗体からなる群から選択される抗体、を含み、
有効量の該組み合わせ物が少なくとも１投与サイクルの間患者に投与され、前記サイクルが、８週間の期間であり、前記少なくとも１サイクル毎に、２用量の前記抗ＫＩＲ抗体が用量０．１ｍｇ／ｋｇ、０．３ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ、３ｍｇ／ｋｇ、６ｍｇ／ｋｇまたは１０ｍｇ／ｋｇで投与され、４用量の前記抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体が用量３ｍｇ／ｋｇで投与されることを特徴とする、組み合わせ物。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
ナチュラルキラー（ＮＫ）細胞は、末梢血リンパ球の１５％を構成し、ウイルス感染と共にがんを撃退する自然免疫系の能力において重要な役割を果たす（Ｐｕｒｄｙ  ＡＫら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｂｉｏｌ  Ｔｈｅｒ  ２００９年；８巻：１３〜２２頁）。ＮＫ細胞は、自然細胞傷害性受容体（ｎａｔｕｒａｌ  ｃｙｔｏｔｏｘｉｃｉｔｙ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ）（ＮＣＲ）、Ｆｃ受容体ＣＤ１６、ＮＫＧ２Ｄその他を含む複数の受容体を介して標的細胞に結合する。受容体へのリガンドの結合は、アクセサリーシグナル伝達分子のチロシンリン酸化および動員を惹起する。このカスケードは、ＮＫ細胞を活性化し、パーフォリンおよびグランザイムを含有する予め形成された顆粒を標的細胞へと放出し、アポトーシスをもたらす。サイトカインおよびケモカインの同時発生的放出は、他の免疫細胞を動員する微小環境状況をもたらす。ＮＫ細胞は、身体中のあらゆる細胞に結合する能力を有する（Ｍｕｒｐｈｙ  ＷＪら、Ｂｉｏｌ  Ｂｌｏｏｄ  Ｍａｒｒｏｗ  Ｔｒａｎｓｐｌａｎｔ  ２０１２年；１８巻：Ｓ２〜Ｓ７頁）。しかし、主要組織適合抗原（ＭＨＣ）クラスＩ分子に結合するために受容体の異なるセットを同時に利用するＮＫ細胞の能力のため、正常細胞の結合は、細胞傷害活性を引き起こさない。ＮＫＧ２Ａ／ＣＤ９４ヘテロ二量体受容体へのヒト白血球抗原（ＨＬＡ）Ｅの結合、あるいは阻害性キラーＩｇ様受容体（ＫＩＲ）へのＨＬＡ−Ａ、ＢおよびＣ分子の結合は、シグナル伝達アダプターＳＨＰ−１またはＳＨＰ−２のチロシンリン酸化、動員および下流シグナル伝達をもたらす。その最終的な結果は、正常活性化シグナルを抑制する優位なシグナルである。よって、ＫＩＲ／ＨＬＡ相互作用は、ライセンス化（ｌｉｃｅｎｓｉｎｇ）として公知である、ＮＫ細胞応答性、また成熟応答性ＮＫ細胞の総数の発生に影響を与えることができる。
【０００２】
７種の阻害性ＫＩＲおよび７種の活性化ＫＩＲが存在し、これは、ＫＩＲ遺伝および発現の多様性が生じる一要因である。ＫＩＲは、ナチュラルキラーＴ（ＮＫＴ）細胞およびＴ細胞の小サブセットにおいても発現される（Ｕｈｒｂｅｒｇ  Ｍら、Ｊ．  Ｉｍｍｕｎｏｌ．２００１年；１６６巻：３９２３〜３９３２頁）。よって、機構的には、阻害性ＫＩＲの遮断は、ＮＫ細胞およびおそらく同様に一部のＴ細胞の活性化を可能にすることにより、抗腫瘍効果を誘導することができる。
【０００３】
抗腫瘍応答におけるＮＫ細胞の関与を支持する証拠は、造血幹細胞移植（ＨＳＣＴ）設定に由来する。ＫＩＲおよびＨＬＡの両方における多様性を考慮すると、ＫＩＲミスマッチと称される、ドナーＮＫ細胞におけるＫＩＲが宿主ＨＬＡと相互作用しない可能性があることは驚くべきことではない。ＫＩＲミスマッチしたドナーＮＫ細胞を移植されたＡＭＬ患者が、より低い再発率（３％対４７％、ｐ＜０．０１）を有し、再発リスクが低下する（相対リスク０．４８、９５％ＣＩ  ０．２９〜０．７８）という知見は、抗腫瘍応答におけるＮＫ細胞の役割に対する科学的支持をもたらした（Ｒｕｇｇｅｒｉ  Ｌら、Ｂｌｏｏｄ．２００７年；１１０巻：４３３〜４４０頁）。
【０００４】
ある特定の組合せが、非転移性患者と比較して転移性患者においてより頻繁に観察されるため、メラノーマにおいて、ある特定のＫＩＲおよびＨＬＡ組合せが、より免疫抑制的な環境をもたらし得る（Ｎａｕｍｏｖａ  Ｅら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒ  ２００５年；５４巻：１７２〜１７８頁）。ＫＩＲミスマッチは、自家ＨＳＣＴを受けている高リスクニューロブラストーマ患者にとって都合のよい予後マーカーであることが示された（Ｄｅｌｇａｄｏ  ＤＣら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  ２０１０年；７０巻：９５５４〜９５６１頁）。固形腫瘍におけるＮＫ細胞の重要な役割に関する実験による支持は、Ｔ細胞を欠くマウスが、ＩＬ−１５の添加によるＮＫ細胞活性化の後に、依然として大型の固形腫瘍を根絶することができるというマウス試験に由来する（Ｌｉｕ  ＲＢら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  ２０１２年；７２巻：１９６４〜１９７４頁）。
【０００５】
プログラム細胞死１（ＰＤ−１）は、Ｔ細胞活性化および寛容の調節において決定的な役割を果たす細胞表面シグナル伝達受容体である（Ｋｅｉｒ  ＭＥら、Ａｎｎｕ  Ｒｅｖ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ２００８年；２６巻：６７７〜７０４頁）。これは、Ｉ型膜貫通タンパク質であり、ＢＴＬＡ、ＣＴＬＡ−４、ＩＣＯＳおよびＣＤ２８と共に、Ｔ細胞同時刺激受容体のＣＤ２８ファミリーを構成する。ＰＤ−１は、活性化されたＴ細胞、Ｂ細胞および骨髄系細胞において主に発現される（Ｄｏｎｇ  Ｈら、Ｎａｔ  Ｍｅｄ  １９９９年；５巻：１３６５〜１３６９頁）。これは、ナチュラルキラー（ＮＫ）細胞においても発現される（Ｔｅｒｍｅ  Ｍら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  ２０１１年；７１巻：５３９３〜５３９９頁）。そのリガンド、ＰＤ−Ｌ１およびＰＤ−Ｌ２によるＰＤ−１の結合は、近位細胞内免疫受容体チロシン阻害性ドメインにおけるチロシン残基のリン酸化と、続いてホスファターゼＳＨＰ−２の動員をもたらし、最終的に、Ｔ細胞活性化の下方調節をもたらす。ＰＤ−１の重要な役割の１つは、感染に対する炎症性応答時に末梢組織におけるＴ細胞の活性を限定し、これにより、自己免疫の発達を限定することである（Ｐａｒｄｏｌｌ  ＤＭ．、Ｎａｔ  Ｒｅｖ  Ｃａｎｃｅｒ  ２０１２年；１２巻：２５２〜２６４頁）。このような負の調節的な役割の証拠は、ＰＤ−１欠損マウスが、心筋症と共に関節炎および腎炎を含むループス様自己免疫性疾患を発症するという知見に由来する（Ｎｉｓｈｉｍｕｒａ  Ｈら、Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １９９９年；１１巻：１４１〜１５１頁；およびＮｉｓｈｉｍｕｒａ  Ｈら、Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２００１年；２９１巻：３１９〜３２２頁）。腫瘍設定において、その帰結は、腫瘍微小環境内における免疫抵抗性の発達である。ＰＤ−１は、腫瘍浸潤性リンパ球において高度に発現され、そのリガンドは、多くの異なる腫瘍の細胞表面において上方調節される（Ｄｏｎｇ  Ｈら、Ｎａｔ  Ｍｅｄ  ２００２年；８巻：７９３〜８００頁）。複数のマウスがんモデルは、ＰＤ−１へのリガンドの結合が、免疫回避をもたらすことを実証した。加えて、この相互作用の遮断は、抗腫瘍活性をもたらす（Ｔｏｐａｌｉａｎ  ＳＬら、Ｎｅｗ  Ｅｎｇ  Ｊ  Ｍｅｄ  ２０１２年；３６６巻（２６号）：２４４３〜２４５４頁；Ｔｏｐａｌｉａｎ  ＳＬら、Ｃｕｒｒ  Ｏｐｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ２０１２年；２４巻：２０７〜２１２頁；Ｂｒａｈｍｅｒ  ＪＲら、Ｎｅｗ  Ｅｎｇ  Ｊ  Ｍｅｄ  ２０１２年；３６６巻（２６号）：２４５５〜２４６５頁；Ｈａｍｉｄ  Ｏら、Ｎｅｗ  Ｅｎｇ  Ｊ  Ｍｅｄ  ２０１３年；３６９巻：１３４〜１４４頁；Ｈａｍｉｄ  ＯおよびＣａｒｖａｊａｌ  ＲＤ、Ｅｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎ  Ｂｉｏｌ  Ｔｈｅｒ  ２０１３年；１３巻（６号）：８４７〜８６１頁）。
【０００６】
転移性または不応性固形腫瘍の患者は、非常に予後不良となる（Ｒｏｓｅｎｂｅｒｇ  ＳＡら、Ｃａｎｃｅｒ  ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒａｐｙ  ｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ：  Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ＆  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ（Ｅｄｓ  ＤｅＶｉｔａ  ＶＴ，  Ｌａｗｒｅｎｃｅ  ＴＳ  ａｎｄ  Ｒｏｓｅｎｂｅｒｇ  ＳＡ）２０１１年；３３２〜３４４頁（Ｌｉｐｐｉｎｃｏｔｔ  Ｗｉｌｌｉａｍｓ  ＆  Ｗｉｌｋｉｎｓ，  Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ  ＰＡ））。集学的治療法の進歩にもかかわらず、この患者集団における全生存の増加は、限定されていた。したがって、本発明の目的は、かかる腫瘍（例えば、進行性不応性固形腫瘍）を有する被験体を処置するための改善された方法を提供することである。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】Ｐｕｒｄｙ  ＡＫら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｂｉｏｌ  Ｔｈｅｒ（２００９年）８巻：１３〜２２頁
【非特許文献２】Ｍｕｒｐｈｙ  ＷＪら、Ｂｉｏｌ  Ｂｌｏｏｄ  Ｍａｒｒｏｗ  Ｔｒａｎｓｐｌａｎｔ（２０１２年）１８巻：Ｓ２〜Ｓ７頁
【非特許文献３】Ｕｈｒｂｅｒｇ  Ｍら、Ｊ．  Ｉｍｍｕｎｏｌ．（２００１年）１６６巻：３９２３〜３９３２頁
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００８】
ヒト患者におけるがん、例えば、進行性不応性固形腫瘍を処置するための方法であって、抗ＫＩＲ抗体および抗ＰＤ−１抗体の組合せを患者に投与するステップを含み、組合せが、特定の臨床投薬レジメンに従って（すなわち、特定の投薬量で、特異的投薬スケジュールに従って）投与される（またはかかる投与のためのものである）方法が、本明細書に提供される。非限定的な一実施形態において、ヒト患者は、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、腎細胞癌（ＲＣＣ）、メラノーマ、結腸直腸がんおよび漿液性卵巣癌からなる群から選択される腫瘍（例えば、進行性不応性固形腫瘍）を患う。処置することができる他の腫瘍は、次の詳細な説明（発明を実施するための形態）に記載されている。
【０００９】
例示的な抗ＫＩＲ抗体は、それぞれ配列番号１および２に示す配列を有する重鎖および軽鎖またはそれらの抗原結合性断片およびバリアントを含む、リリルマブ（ｌｉｒｉｌｕｍａｂ）（以前には、ＢＭＳ−９８６０１５またはＩＰＨ２１０２とも称された）である。他の実施形態において、抗体は、リリルマブの重鎖および軽鎖相補性決定領域（ＣＤＲ）または可変領域（ＶＲ）を含む。したがって、一実施形態において、抗体は、配列番号３に示す配列を有するリリルマブの重鎖可変（ＶＨ）領域のＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号５に示す配列を有するリリルマブの軽鎖可変（ＶＬ）領域のＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む。別の実施形態において、抗体は、それぞれ配列番号７、８および９に表記されているＣＤＲ１、ＣＤＲ２およびＣＤＲ３重鎖配列と、それぞれ配列番号１０、１１および１２に表記されているＣＤＲ１、ＣＤＲ２およびＣＤＲ３軽鎖配列とを含む。別の実施形態において、抗体は、それぞれ配列番号３および／または配列番号５に表記されているアミノ酸配列を有するＶＨおよび／またはＶＬ領域を含む。別の実施形態において、抗体は、それぞれ配列番号４および／または配列番号６に表記されている核酸配列にコードされるＶＨおよび／またはＶＬ領域を含む。別の実施形態において、抗体は、ＫＩＲにおける上述の抗体と同じエピトープとの結合および／またはそれへの結合について競合する。別の実施形態において、抗体は、上述の抗体との少なくとも約９０％可変領域アミノ酸配列同一性（例えば、配列番号３または配列番号５との少なくとも約９０％、９５％または９９％可変領域同一性）を有する。
【００１０】
例示的な抗ＰＤ−１抗体は、それぞれ配列番号１７および１８に示す配列を有する重鎖および軽鎖またはそれらの抗原結合性断片およびバリアントを含む、ニボルマブ（ＷＯ２００６／１２１１６８において５Ｃ４と称される；ＢＭＳ−９３６５５８、ＭＤＸ−１１０６またはＯＮＯ−４５３８としても公知）である。他の実施形態において、抗体は、ニボルマブの重鎖および軽鎖ＣＤＲまたはＶＲを含む。したがって、一実施形態において、抗体は、配列番号１９に示す配列を有するリリルマブのＶＨ領域のＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号２１に示す配列を有するリリルマブのＶＬ領域のＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む。別の実施形態において、抗体は、それぞれ配列番号２３、２４および２５に表記されている配列を有する重鎖ＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、それぞれ配列番号２６、２７および２８に表記されている配列を有する軽鎖ＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む。別の実施形態において、抗体は、それぞれ配列番号１９および／または配列番号２１に表記されているアミノ酸配列を有するＶＨおよび／またはＶＬ領域を含む。別の実施形態において、抗体は、それぞれ配列番号２０および／または配列番号２２に表記されている核酸配列にコードされる重鎖可変（ＶＨ）および／または軽鎖可変（ＶＬ）領域を含む。別の実施形態において、抗体は、ＰＤ−１における上述の抗体と同じエピトープとの結合および／またはそれへの結合について競合する。別の実施形態において、抗体は、上述の抗体との少なくとも約９０％可変領域アミノ酸配列同一性（例えば、配列番号１９または配列番号２１との少なくとも約９０％、９５％または９９％可変領域同一性）を有する。
【００１１】
したがって、一態様において、ヒト患者におけるがん（例えば、進行性不応性固形腫瘍）を処置する方法であって、
（ａ）配列番号３に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号５に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む抗ＫＩＲ抗体、
（ｂ）配列番号１９に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号２１に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む抗ＰＤ−１抗体
のそれぞれの有効量を患者に投与するステップを含み、
少なくとも１投与サイクルを含み、サイクルが、８週間の期間であり、少なくとも１サイクル毎に、用量０．１〜２０ｍｇ／ｋｇ体重の抗ＫＩＲ抗体が２回投与され、用量０．１〜２０ｍｇ／ｋｇ体重の抗ＰＤ−１抗体が４回投与される方法が提供される。
【００１２】
ある特定の実施形態において、抗ＫＩＲ抗体の各用量は、０．１、０．３、１、３、６、１０または２０ｍｇ／ｋｇで投与される。好ましい実施形態において、抗ＫＩＲ抗体の各用量は、０．３、１または３ｍｇ／ｋｇで投与される。
【００１３】
他の実施形態において、抗ＰＤ−１抗体の各用量は、０．１、０．３、１、３、６、１０または２０ｍｇ／ｋｇ体重で投与される。好ましい実施形態において、抗ＰＤ−１抗体の各用量は、０．３、１、３または１０ｍｇ／ｋｇで投与される。より好ましい実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、３ｍｇ／ｋｇの用量で投与される。
【００１４】
一実施形態において、抗ＫＩＲ抗体および抗ＰＤ−１抗体は、次の用量で投与される：（ａ）０．１ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体；
（ｂ）０．３ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体；
（ｃ）１ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体；
（ｄ）３ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体；
（ｅ）６ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体；または
（ｆ）１０ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体。
【００１５】
したがって、一実施形態において、抗ＫＩＲおよび／または抗ＰＤ−１抗体の用量は、ｍｇ／ｋｇ体重につき計算される。しかし、別の実施形態において、抗ＫＩＲおよび／または抗ＰＤ−１抗体の用量は、患者の重量とは無関係に固定された、平坦な固定用量である。例えば、抗ＫＩＲおよび／または抗ＰＤ−１抗体は、患者の重量に関係なく５、２０、７５、２００、４００、７５０または１５００ｍｇの固定用量で投与することができる。ある特定の実施形態において、抗ＰＤ−１抗体の投与される用量は、２００ｍｇに固定することができる一方、抗ＫＩＲ抗体は、５、２０、７５、２００、４００または７５０ｍｇの固定用量で投与される。別の実施形態において、投薬レジメンは、最適な所望の応答（例えば、有効な応答）をもたらすように調整される。
【００１６】
別の実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、各サイクルの１日目、１５日目、２９日目および４３日目に投与される。別の実施形態において、抗ＫＩＲ抗体は、各サイクルの１日目および２９日目に投与される。別の実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、１日目および２９日目の抗ＫＩＲ抗体の投与の前に投与される。別の実施形態において、抗ＫＩＲ抗体は、抗ＰＤ−１抗体の３０分以内に投与される。別の実施形態において、処置は、最大１２サイクルからなる。
【００１７】
一実施形態において、抗ＰＤ−１抗体および抗ＫＩＲ抗体は、処置のファースト（「フロント」）ライン（例えば、初期または第１の処置）として投与される。別の実施形態において、抗ＰＤ−１抗体および抗ＫＩＲ抗体は、処置のセカンドラインとして（例えば、再発後および／または第１の処置が失敗した場合を含む、同じまたは異なる治療法による初期処置後に）投与される。
【００１８】
抗ＫＩＲおよび抗ＰＤ−１抗体は、いずれかの適した手段により被験体に投与することができる。一実施形態において、抗体は、静脈内投与のために製剤化される。別の実施形態において、抗体は、同時に（例えば、単一製剤において、または別々の製剤として同時発生的に）投与される。あるいは、別の実施形態において、抗体は、逐次的に（例えば、別々の製剤として）投与される。
【００１９】
本明細書に提供されている処置方法の有効性は、いずれかの適した手段を使用して評価することができる。一実施形態において、処置は、腫瘍サイズの低下、経時的な転移性（ｍｅｔａｓｔａｓｉｃ）病変数の低下、完全奏功、部分奏功および安定病態からなる群から選択される少なくとも１種の治療効果を生じる。
【００２０】
本明細書に記載されている方法における使用に適応された治療有効量において、リリルマブ等の抗ＫＩＲ抗体およびニボルマブ等の抗ＰＤ−１抗体、ならびに薬学的に許容される担体を含有する医薬組成物を含むキットも提供される。一実施形態において、キットは、
（ａ）配列番号３に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号５に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む抗ＫＩＲ抗体の用量と、
（ｂ）配列番号１９に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号２１に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む抗ＰＤ−１抗体の用量と、
（ｃ）本発明の方法において抗ＫＩＲ抗体および抗ＰＤ−１抗体を使用するための説明書と
を含む。
【００２１】
別の態様において、サイクル毎に、用量０．１ｍｇ／ｋｇ、０．３ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ、３ｍｇ／ｋｇ、６ｍｇ／ｋｇまたは１０ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体が２回投与され、用量３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体が４回投与される、少なくとも１サイクルにおいて、配列番号１９に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号２１に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む抗ＰＤ−１抗体と同時投与するための、配列番号３に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号５に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む抗ＫＩＲ抗体が提供される。
【００２２】
本発明の別の態様において、前述の実施形態のいずれかにおける抗ＰＤ−１抗体は、抗ＰＤ−Ｌ１または抗ＰＤ−Ｌ２抗体に置き換えられる、あるいはこれと組み合わされる。例示的な抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＷＯ２００７／００５８７４、ＷＯ２０１０／０７７６３４およびＷＯ２０１１／０６６３８９に記載されており、例示的な抗ＰＤ−Ｌ２抗体は、ＷＯ２００４／００７６７９に記載されている。したがって、本発明は、抗ＰＤ−１抗体の上述の臨床的に有効な投薬量と組み合わせた抗ＫＩＲ抗体の上述の臨床的に有効な投薬量を使用して、ヒト患者における腫瘍を処置するための方法、組成物およびキットであって、ＰＤ−１抗体の投薬量が、抗ＰＤ−Ｌ１または抗ＰＤ−Ｌ２抗体の同じ投薬量に置き換えられた方法、組成物およびキットも特色とする。
本発明の好ましい実施形態では、例えば以下が提供される。
（項目１）
ヒト患者における固形腫瘍を処置する方法であって、前記方法は：
（ａ）配列番号３に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号５に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む抗ＫＩＲ抗体、
（ｂ）配列番号１９に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号２１に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む抗ＰＤ−１抗体
のそれぞれの有効量を前記患者に投与するステップを含み、ここで
前記方法は、少なくとも１投与サイクルを含み、前記サイクルが、８週間の期間であり、前記少なくとも１サイクル毎に、用量０．１ｍｇ／ｋｇ、０．３ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ、３ｍｇ／ｋｇ、６ｍｇ／ｋｇまたは１０ｍｇ／ｋｇで２用量の前記抗ＫＩＲ抗体が投与され、用量３ｍｇ／ｋｇで４用量の前記抗ＰＤ−１抗体が投与される、方法。（項目２）
前記抗ＫＩＲ抗体および前記抗ＰＤ−１抗体が、次の用量：
（ａ）０．１ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体、
（ｂ）０．３ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体、
（ｃ）１ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体、
（ｄ）３ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体、
（ｅ）６ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体、または
（ｆ）１０ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体
で投与される、項目１に記載の方法。
（項目３）
前記抗ＰＤ−１および抗ＫＩＲ抗体が、静脈内投与のために製剤化される、項目１〜２のいずれか一項に記載の方法。
（項目４）
前記処置が、最大１２サイクルからなる、項目１〜３のいずれか一項に記載の方法。
（項目５）
抗ＰＤ−１抗体が、各サイクルの１日目、１５日目、２９日目および４３日目に投与される、項目１〜４のいずれか一項に記載の方法。
（項目６）
抗ＫＩＲ抗体が、各サイクルの１日目および２９日目に投与される、項目１〜５のいずれか一項に記載の方法。
（項目７）
前記抗ＰＤ−１抗体が、１日目および２９日目の前記抗ＫＩＲ抗体の投与の前に投与される、項目６に記載の方法。
（項目８）
前記抗ＫＩＲ抗体が、前記抗ＰＤ−１抗体の３０分以内に投与される、項目７に記載の方法。
（項目９）
前記処置が、腫瘍サイズの低下、時間をわたっての転移性病変の数の減少、完全奏功、部分奏功および安定病態から選ばれる少なくとも１種の治療効果を生じる、項目１〜８のいずれか一項に記載の方法。
（項目１０）
前記固形腫瘍が、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、腎細胞癌（ＲＣＣ）、メラノーマ、結腸直腸がんおよび漿液性卵巣癌から選ばれる、項目１〜９のいずれか一項に記載の方法。
（項目１１）
前記抗ＫＩＲ抗体が、
（ａ）配列番号７に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ１と、
（ｂ）配列番号８に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ２と、
（ｃ）配列番号９に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ３と、
（ｄ）配列番号１０に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ１と、
（ｅ）配列番号１１に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ２と、
（ｆ）配列番号１２に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ３と
を含む、項目１〜１０のいずれか一項に記載の方法。
（項目１２）
前記抗ＫＩＲ抗体が、それぞれ配列番号３および５に表記されている配列を有する重鎖可変領域および軽鎖可変領域を含む、項目１〜１１のいずれか一項に記載の方法。
（項目１３）
前記抗ＫＩＲ抗体が、それぞれ配列番号１および２に表記されている配列を有する重鎖および軽鎖を含む、項目１〜１２のいずれか一項に記載の方法。
（項目１４）
前記抗ＰＤ−１抗体が、以下：
（ａ）配列番号２３に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ１と、
（ｂ）配列番号２４に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ２と、
（ｃ）配列番号２５に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ３と、
（ｄ）配列番号２６に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ１と、
（ｅ）配列番号２７に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ２と、
（ｆ）配列番号２８に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ３と
を含む、項目１〜１３のいずれか一項に記載の方法。
（項目１５）
前記抗ＰＤ−１抗体が、それぞれ配列番号１９および２１に表記されている配列を有する重鎖可変領域および軽鎖可変領域を含む、項目１〜１４のいずれか一項に記載の方法。（項目１６）
前記抗ＰＤ−１抗体が、それぞれ配列番号１７および１８に表記されている配列を有する重鎖および軽鎖を含む、項目１〜１５のいずれか一項に記載の方法。
（項目１７）
ヒト患者における固形腫瘍を処置するためのキットであって、前記キットは、以下：
（ａ）配列番号３に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号５に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む１用量の抗ＫＩＲ抗体と、
（ｂ）配列番号１９に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号２１に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む１用量の抗ＰＤ−１抗体と、
（ｃ）項目１〜１６のいずれか一項に記載の方法において前記抗ＫＩＲ抗体および前記抗ＰＤ−１抗体を使用するための説明書と
を含む、キット。
（項目１８）
配列番号３に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号５に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む抗ＫＩＲ抗体であって、前記抗ＫＩＲ抗体は、少なくとも１サイクルにおいて、配列番号１９に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号２１に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む抗ＰＤ−１抗体と同時投与するためのものであって、ここで、サイクル毎に、用量０．１ｍｇ／ｋｇ、０．３ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ、３ｍｇ／ｋｇ、６ｍｇ／ｋｇまたは１０ｍｇ／ｋｇで２用量の前記抗ＫＩＲ抗体が投与され、そして用量３ｍｇ／ｋｇで４用量の前記抗ＰＤ−１抗体が投与される、抗ＫＩＲ抗体。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】図１は、マウス固形腫瘍モデルにおける抗ＫＩＲ抗体および抗ＰＤ−１抗体の併用処置を使用した、ｉｎ  ｖｉｖｏにおける腫瘍成長の阻害を示す。
【図２】図２は、第Ｉ相臨床治験の一部を図解する概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
Ｉ．定義
本明細書において、用語「被験体」または「患者」は、ヒトのがん患者（例えば、進行性不応性固形腫瘍等、腫瘍または血液学的悪性疾患を有する患者）である。
【００２５】
本明細書において、「有効な処置」は、有益な効果、例えば、疾患または障害の少なくとも１種の症状の回復を生じる処置を指す。有益な効果は、ベースラインを上回る改善、すなわち、本方法に従った治療法の開始の前に為された測定または観察を上回る改善の形態を採ることができる。有益な効果は、固形腫瘍のマーカーの有害な進行の停止、緩徐化、遅延または安定化の形態を採ることもできる。有効な処置は、固形腫瘍の少なくとも１種の症状の軽減を指すことができる。かかる有効な処置は、例えば、患者の疼痛を低下させ、病変のサイズおよび／もしくは数を低下させることができ、腫瘍の転移を低下または防止することができ、ならびに／または腫瘍成長を緩徐化することができる。
【００２６】
用語「有効量」は、所望の生物学的、治療的および／または予防的結果をもたらす薬剤の量を指す。このような結果は、疾患の徴候、症状または原因のうち１種または複数の低下、回復、緩和、和らげること、遅らせることおよび／または軽減、あるいは生命システムの他のいずれかの所望の変更となり得る。固形腫瘍に関して、有効量は、腫瘍の縮小化および／または腫瘍の成長速度減少（腫瘍成長の抑制等）に、あるいは他の望まれない細胞増殖を防止または遅らせるために十分な量を含む。一部の実施形態において、有効量は、腫瘍発達を遅らせるために十分な量である。一部の実施形態において、有効量は、腫瘍再燃を防止または遅らせるために十分な量である。有効量は、１回または複数回の投与において投与することができる。薬物または組成物の有効量は、（ｉ）がん細胞の数を低下させ；（ｉｉ）腫瘍サイズを低下させ；（ｉｉｉ）末梢器官へのがん細胞浸潤をある程度まで阻害、遅延、緩徐化し、中止させることができ；（ｉｖ）腫瘍転移をある程度まで阻害（すなわち、緩徐化）し、中止させることができ；（ｖ）腫瘍成長を阻害し；（ｖｉ）腫瘍の発生および／もしくは再燃を防止または遅らせ；ならびに／または（ｖｉｉ）がんに伴う症状のうち１種または複数をある程度まで取り除くことができる。一例において、「有効量」は、進行性固形腫瘍等、がんの有意な減少またはがん進行の緩徐化をもたらすと臨床的に立証された、組み合わせた抗ＫＩＲ抗体の量および抗ＰＤ−１抗体の量である。
【００２７】
本明細書において、用語「固定用量」、「平坦な用量」および「平坦な固定用量」は、互換的に使用されており、患者の重量または体表面積（ＢＳＡ）を考慮せずに患者に投与される用量を指す。固定または平坦な用量は、したがって、ｍｇ／ｋｇ用量としてではなく、むしろ薬剤（例えば、抗ＫＩＲ抗体および／または抗ＰＤ−１抗体）の絶対量として提示される。
【００２８】
本明細書において、「体表面積（ＢＳＡ）に基づく用量」は、個々の患者の体表面積（ＢＳＡ）に対して調整された用量（例えば、抗ＫＩＲ抗体および／または抗ＰＤ−１抗体の用量）を指す。ＢＳＡに基づく用量は、ｍｇ／ｋｇ体重として提示することができる。直接的な測定を行わずにＢＳＡを得るための様々な計算が公表されており、そのうち最も広く使用されている計算は、Ｄｕ  Ｂｏｉｓ式（Ｄｕ  Ｂｏｉｓ  Ｄ，  Ｄｕ  Ｂｏｉｓ  ＥＦ（１９１６年６月）Ａｒｃｈｉｖｅｓ  ｏｆ  Ｉｎｔｅｒｎａｌ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  １７巻（６号）：８６３〜７１頁；およびＶｅｒｂｒａｅｃｋｅｎ，  Ｊ．ら（２００６年４月）。Ｍｅｔａｂｏｌｉｓｍ  −  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  ５５巻（４号）：５１５〜２４頁を参照）である。他の例示的なＢＳＡ式として、Ｍｏｓｔｅｌｌｅｒ式（Ｍｏｓｔｅｌｌｅｒ  ＲＤ．  Ｎ  Ｅｎｇｌ  Ｊ  Ｍｅｄ．、１９８７年；３１７巻：１０９８頁）、Ｈａｙｃｏｃｋ式（Ｈａｙｃｏｃｋ  ＧＢら、Ｊ  Ｐｅｄｉａｔｒ  １９７８年、９３巻：６２〜６６頁）、Ｇｅｈａｎ・Ｇｅｏｒｇｅ式（Ｇｅｈａｎ  ＥＡ，  Ｇｅｏｒｇｅ  ＳＬ、Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒ  Ｒｅｐ  １９７０年、５４巻：２２５〜２３５頁）、Ｂｏｙｄ式（Ｃｕｒｒｅｎｔ，  ＪＤ（１９９８年）、Ｔｈｅ  Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ａｎｅｓｔｈｅｓｉｏｌｏｇｙ  ２巻（２号）；およびＢｏｙｄ，  Ｅｄｉｔｈ（１９３５年）、Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｍｉｎｎｅｓｏｔａ。Ｔｈｅ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｃｈｉｌｄ  Ｗｅｌｆａｒｅ，  Ｍｏｎｏｇｒａｐｈ  Ｓｅｒｉｅｓ，  Ｎｏ．  ｘ．  Ｌｏｎｄｏｎ：  Ｏｘｆｏｒｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ）、Ｆｕｊｉｍｏｔｏ式（Ｆｕｊｉｍｏｔｏ  Ｓら、Ｎｉｐｐｏｎ  Ｅｉｓｅｉｇａｋｕ  Ｚａｓｓｈｉ  １９６８年；５巻：４４３〜５０頁）、Ｔａｋａｈｉｒａ式（Ｆｕｊｉｍｏｔｏ  Ｓら、Ｎｉｐｐｏｎ  Ｅｉｓｅｉｇａｋｕ  Ｚａｓｓｈｉ  １９６８年；５巻：４４３〜５０頁）およびＳｃｈｌｉｃｈ式（Ｓｃｈｌｉｃｈ  Ｅら、Ｅｒｎａｈｒｕｎｇｓ  Ｕｍｓｃｈａｕ  ２０１０年；５７巻：１７８〜１８３頁）が挙げられる。
【００２９】
用語「抗体」とは、少なくとも１個の抗体由来抗原結合部位（例えば、ＶＨ／ＶＬ領域またはＦｖまたはＣＤＲ）を含むポリペプチドを説明する。抗体は、公知の形態の抗体を含む。例えば、抗体は、ヒト抗体、ヒト化抗体、二特異性抗体またはキメラ抗体となり得る。抗体は、Ｆａｂ、Ｆａｂ’２、ＳｃＦｖ、ＳＭＩＰ、Ａｆｆｉｂｏｄｙ（登録商標）、ナノボディまたはドメイン抗体となることもできる。抗体は、次のアイソタイプのうちいずれかのものとなることもできる：ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＭ、ＩｇＡ１、ＩｇＡ２、ＩｇＡｓｅｃ、ＩｇＤおよびＩｇＥ。抗体は、天然起源の抗体であっても、変更された（例えば、突然変異、欠失、置換、非抗体部分へのコンジュゲーションによって）抗体であってもよい。例えば、抗体は、抗体の特性（例えば、機能特性）を変化させる１個または複数のバリアントアミノ酸（天然起源の抗体と比較して）を含むことができる。例えば、半減期、エフェクター機能および／または患者における抗体に対する免疫応答に影響を与える、多数のかかる変更は、例えば、本技術分野において公知である。用語、抗体は、少なくとも１個の抗体由来抗原結合部位を含む人工的ポリペプチド構築物も含む。
【００３０】
本明細書において、「キラーＩｇ様受容体」、「キラー阻害性受容体」または「ＫＩＲ」は、ＫＩＲ遺伝子ファミリーのメンバーである遺伝子またはかかる遺伝子から調製されるｃＤＮＡにコードされるタンパク質またはポリペプチドを指す。ＫＩＲ遺伝子およびＫＩＲ遺伝子産物の命名法ならびに例示的なＫＩＲのＧｅｎｂａｎｋ受託番号を含む、ＫＩＲ遺伝子ファミリーの詳細な総説は、「Ｂｏｏｋｓｈｅｌｆ」（ワールド・ワイド・ウェブ（ＷＷＷ）アドレス、ｎｃｂｉ．ｎｌｍ．ｎｉｈ．ｇｏｖ／ｂｏｏｋｓ経由でアクセス可能）と呼ばれるＮＣＢＩウェブサイトにおいて利用できる、Ｍ．  ＣａｒｒｉｎｇｔｏｎおよびＰ．  Ｎｏｒｍａｎによる「ＫＩＲ  Ｇｅｎｅ  Ｃｌｕｓｔｅｒ」である。ヒトＫＩＲ遺伝子およびｃＤＮＡならびにそのタンパク質産物の配列は、ＧｅｎＢａｎｋを含む公開データベースにおいて利用できる。ヒトＫＩＲの非限定的な例示的なＧｅｎＢａｎｋエントリーは、次の受託番号を有する：ＫＩＲ２ＤＬ１：Ｇｅｎｂａｎｋ受託番号Ｕ２４０７６、ＮＭ＿０１４２１８、ＡＡＲ１６１９７またはＬ４１２６７；ＫＩＲ２ＤＬ２：Ｇｅｎｂａｎｋ受託番号Ｕ２４０７５またはＬ７６６６９；ＫＩＲ２ＤＬ３：Ｇｅｎｂａｎｋ受託番号Ｕ２４０７４またはＬ４１２６８；ＫＩＲ２ＤＬ４：Ｇｅｎｂａｎｋ受託番号Ｘ９７２２９；ＫＩＲ２ＤＳ１：Ｇｅｎｂａｎｋ受託番号Ｘ８９８９２；ＫＩＲ２ＤＳ２：Ｇｅｎｂａｎｋ受託番号Ｌ７６６６７；ＫＩＲ２ＤＳ３：Ｇｅｎｂａｎｋ受託番号ＮＭ＿０１２３１２またはＬ７６６７０（スプライスバリアント）；ＫＩＲ３ＤＬ１：Ｇｅｎｂａｎｋ受託番号Ｌ４１２６９；およびＫＩＲ２ＤＳ４：Ｇｅｎｂａｎｋ受託番号ＡＡＲ２６３２５。ＫＩＲは、１〜３個の細胞外ドメインを含むことができ、長い（すなわち、４０アミノ酸を超える）または短い（すなわち、４０アミノ酸未満の）細胞質テイルを有することができる。先に本明細書に記載した通り、これらの特色は、ＫＩＲの命名法を決定する。例示的なＫＩＲ２ＤＬ１、ＫＩＲ２ＤＬ２、ＫＩＲ２ＤＬ３およびＫＩＲ２ＤＳ４分子は、次のそれぞれのアミノ酸配列を有するポリペプチドを含む：
【００３１】
【化１】
2018058849.tif 000002
【００３２】
用語「ＫＩＲ２ＤＬ２／３」は、ＫＩＲ２ＤＬ２およびＫＩＲ２ＤＬ３受容体のいずれか一方または両方を指す。これらの２種の受容体は、非常に高い相同性を有し、同じ遺伝子の対立遺伝子型にコードされ、本技術分野によって機能的に類似であると考慮される。
【００３３】
本明細書において、用語「プログラム死１」、「プログラム細胞死１」、「タンパク質ＰＤ−１」、「ＰＤ−１」、「ＰＤ１」、「ＰＤＣＤ１」、「ｈＰＤ−１」および「ｈＰＤ−Ｉ」は、互換的に使用され、ヒトＰＤ−１のバリアント、アイソフォーム、種ホモログおよびＰＤ−１との少なくとも１個の共通エピトープを有するアナログを含む。完全ＰＤ−１配列は、ＧｅｎＢａｎｋ受託番号Ｕ６４８６３（配列番号２９）において見出すことができる。
【００３４】
タンパク質プログラム死１（ＰＤ−１）は、受容体のＣＤ２８ファミリーの阻害性メンバーであり、このファミリーは、ＣＤ２８、ＣＴＬＡ−４、ＩＣＯＳおよびＢＴＬＡも含む。ＰＤ−１は、活性化されたＢ細胞、Ｔ細胞および骨髄系細胞において発現される（Ａｇａｔａら、上記参照；Ｏｋａｚａｋｉら（２００２年）Ｃｕｒｒ．  Ｏｐｉｎ．  Ｉｍｍｕｎｏｌ．１４巻：３９１７７９〜８２頁；Ｂｅｎｎｅｔｔら（２００３年）Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  １７０巻：７１１〜８頁）。ファミリーの初期メンバーであるＣＤ２８およびＩＣＯＳは、モノクローナル抗体添加後のＴ細胞増殖の増大化における機能的効果によって発見された（Ｈｕｔｌｏｆｆら（１９９９年）Ｎａｔｕｒｅ  ３９７巻：２６３〜２６６頁；Ｈａｎｓｅｎら（１９８０年）Ｉｍｍｕｎｏｇｅｎｉｃｓ  １０巻：２４７〜２６０頁）。ＰＤ−１は、アポトーシス（ａｐｏｔｏｔｉｃ）細胞における差次的発現のスクリーニングにより発見された（Ｉｓｈｉｄａら（１９９２年）ＥＭＢＯ  Ｊ  １１巻：３８８７〜９５頁）。ファミリーの他のメンバーであるＣＴＬＡ−４およびＢＴＬＡは、それぞれ細胞傷害性Ｔリンパ球およびＴＨ１細胞における差次的発現のスクリーニングにより発見された。ＣＤ２８、ＩＣＯＳおよびＣＴＬＡ−４は全て、対形成していないシステイン残基を有し、ホモ二量体形成を可能にする。対照的に、ＰＤ−１は、他のＣＤ２８ファミリーメンバーに特徴的な対形成していないシステイン残基を欠き、単量体として存在するものと示唆されている。
【００３５】
ＰＤ−１遺伝子は、Ｉｇ遺伝子スーパーファミリーの一部である、５５ｋＤａのＩ型膜貫通タンパク質である（Ａｇａｔａら（１９９６年）Ｉｎｔ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ８巻：７６５〜７２頁）。ＰＤ−１は、膜近位免疫受容体チロシン阻害性モチーフ（ＩＴＩＭ）および膜遠位チロシンベースのスイッチモチーフ（ＩＴＳＭ）を含有する（Ｔｈｏｍａｓ，  Ｍ．Ｌ．（１９９５年）Ｊ  Ｅｘｐ  Ｍｅｄ  １８１巻：１９５３〜６頁；Ｖｉｖｉｅｒ，  ＥおよびＤａｅｒｏｎ，  Ｍ（１９９７年）Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｔｏｄａｙ  １８巻：２８６〜９１頁）。ＣＴＬＡ−４と構造的に類似ではあるが、ＰＤ−１は、Ｂ７−１およびＢ７−２結合に決定的なＭＹＰＰＰＹモチーフを欠く。ＰＤ−１への結合によりＴ細胞活性化を下方調節することが示された、ＰＤ−１の２種のリガンド、ＰＤ−Ｌ１およびＰＤ−Ｌ２が同定されている（Ｆｒｅｅｍａｎら（２０００年）Ｊ  Ｅｘｐ  Ｍｅｄ  １９２巻：１０２７〜３４頁；Ｌａｔｃｈｍａｎら（２００１年）Ｎａｔ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ２巻：２６１〜８頁；Ｃａｒｔｅｒら（２００２年）Ｅｕｒ  Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ３２巻：６３４〜４３頁）。ＰＤ−Ｌ１およびＰＤ−Ｌ２は両者共に、ＰＤ−１に結合するが、他のＣＤ２８ファミリーメンバーには結合しないＢ７ホモログである。ＰＤ−Ｌ１は、種々のヒトのがんにおいて豊富である（Ｄｏｎｇら（２００２年）Ｎａｔ．  Ｍｅｄ．８巻：７８７〜９頁）。ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１の間の相互作用は、腫瘍浸潤性リンパ球の減少、Ｔ細胞受容体媒介性増殖の減少およびがん性細胞による免疫回避をもたらす（Ｄｏｎｇら（２００３年）Ｊ．  Ｍｏｌ．  Ｍｅｄ．８１巻：２８１〜７頁；Ｂｌａｎｋら（２００５年）Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌ．  Ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒ．５４巻：３０７〜３１４頁；Ｋｏｎｉｓｈｉら（２００４年）Ｃｌｉｎ．  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．１０巻：５０９４〜１００頁）。免疫抑制は、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１との局所的相互作用の阻害によって反転することができ、ＰＤ−Ｌ２とＰＤ−１との相互作用も同様に遮断される場合、その効果は相加的である（Ｉｗａｉら（２００２年）Ｐｒｏｃ．  Ｎａｔ’ｌ．  Ａｃａｄ．  Ｓｃｉ．  ＵＳＡ  ９９巻：１２２９３〜７頁；Ｂｒｏｗｎら（２００３年）Ｊ．  Ｉｍｍｕｎｏｌ．１７０巻：１２５７〜６６頁）。
【００３６】
ＰＤ−１がＣＤ２８ファミリーの阻害性メンバーであることと一貫して、ＰＤ−１欠損動物は、自己免疫性心筋症ならびに関節炎および腎炎を伴うループス様症候群を含む様々な自己免疫性表現型を発症する（Ｎｉｓｈｉｍｕｒａら（１９９９年）Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １１巻：１４１〜５１頁；Ｎｉｓｈｉｍｕｒａら（２００１年）Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２９１巻：３１９〜２２頁）。その上、ＰＤ−１は、自己免疫性脳脊髄炎、全身性エリテマトーデス、移植片対宿主病（ＧＶＨＤ）、Ｉ型糖尿病および関節リウマチにおける役割を果たすことが見出された（Ｓａｌａｍａら（２００３年）Ｊ  Ｅｘｐ  Ｍｅｄ  １９８巻：７１〜７８頁；Ｐｒｏｋｕｎｉｎａ  ａｎｄ  Ａｌａｒｃｏｎ−Ｒｉｑｕｅｌｍｅ（２００４年）Ｈｕｍ  Ｍｏｌ  Ｇｅｎｅｔ  １３巻：Ｒ１４３；Ｎｉｅｌｓｅｎら（２００４年）Ｌｕｐｕｓ  １３巻：５１０頁）。マウスＢ細胞腫瘍系統において、ＰＤ−１のＩＴＳＭは、ＢＣＲ媒介性Ｃａ２＋フラックスおよび下流エフェクター分子のチロシンリン酸化の遮断に必須であることが示された（Ｏｋａｚａｋｉら（２００１年）ＰＮＡＳ  ９８巻：１３８６６〜７１頁）。
【００３７】
ＩＩａ．抗ＫＩＲ抗体
本発明における使用に適した抗ヒトＫＩＲ抗体（またはこれに由来するＶＨ／ＶＬドメイン）は、本技術分野において周知の方法を使用して作製することができる。あるいは、本技術分野において認識されている抗ＫＩＲ抗体を使用することができる。好ましい実施形態において、抗ＫＩＲ抗体は、複数の阻害性ＫＩＲ受容体と交差反応性であり、これらの受容体のうち１種または複数を有するＮＫ細胞の細胞傷害性を増強する。例えば、抗ＫＩＲ抗体は、ＫＩＲ２Ｄ２ＤＬ１、ＫＩＲ２ＤＬ２およびＫＩＲ２ＤＬ３のそれぞれに結合することができ、これらのＫＩＲのいずれかまたは全てによって媒介されるＮＫ細胞の細胞傷害性の阻害を低下、中和および／または反転することにより、ＮＫ細胞活性を増強する。さらなる実施形態において、抗ＫＩＲ抗体は、ＫＩＲ２ＤＳ４および／またはＫＩＲ２ＤＳ３に結合しない。例えば、これによりここにその教示するところを援用するＷＯ２００６／００３１７９に記載されている、モノクローナル抗体１−７Ｆ９（ＩＰＨ２１０１としても公知）、１４Ｆ１、１−６Ｆ１および１−６Ｆ５を使用することができる。ＫＩＲへの結合についてこれらの本技術分野において認識されている抗体のいずれかと競合する抗体を使用することもできる。使用することができる追加的な本技術分野において認識されている抗ＫＩＲ抗体として、例えば、ＷＯ２００５／００３１６８、ＷＯ２００５／００９４６５、ＷＯ２００６／０７２６２５、ＷＯ２００６／０７２６２６、ＷＯ２００７／０４２５７３、ＷＯ２００８／０８４１０６、ＷＯ２０１０／０６５９３９、ＷＯ２０１２／０７１４１１およびＷＯ／２０１２／１６０４４８に開示されている抗ＫＩＲ抗体が挙げられる。
【００３８】
例示的な抗ＫＩＲ抗体は、それぞれ配列番号１および２に示す配列を有する重鎖および軽鎖またはそれらの抗原結合性断片およびバリアントを含む、リリルマブ（ＢＭＳ−９８６０１５、ＩＰＨ２１０２とも称され、あるいはＷＯ２００８／０８４１０６においては１−７Ｆ９（Ｓ２４１Ｐ）と称される）である。リリルマブは、１−７Ｆ９（ＷＯ２００６／００３１７９に記載）と同じ重鎖可変領域および軽鎖可変領域を含み、よって１−７Ｆ９と同じエピトープに結合するが、（１）１−７Ｆ９がハイブリドーマ細胞から調製されるのに対し、これはチャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）細胞において調製される、（２）安定化のためのヒンジ突然変異（Ｓ２３１Ｐ）がリリルマブに導入された（ＷＯ２００８／０８４１０６）という点において１−７Ｆ９と異なる、完全なヒト抗ＫＩＲ抗体である。
【００３９】
他の実施形態において、抗体は、リリルマブの重鎖および軽鎖ＣＤＲまたは可変領域を含む。したがって、一実施形態において、抗体は、配列番号３に表記されている配列を有するリリルマブのＶＨ領域のＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号５に表記されている配列を有するリリルマブのＶＬ領域のＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む。別の実施形態において、抗体は、それぞれ配列番号７、８および９に表記されている配列を有する重鎖ＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、それぞれ配列番号１０、１１および１２に表記されている配列を有する軽鎖ＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む。別の実施形態において、抗体は、それぞれ配列番号３および／または配列番号５に表記されているアミノ酸配列を有するＶＨおよび／またはＶＬ領域を含む。別の実施形態において、抗体は、それぞれ配列番号４および／または配列番号６に表記されている核酸配列にコードされる重鎖可変（ＶＨ）および／または軽鎖可変（ＶＬ）領域を含む。別の実施形態において、抗体は、ＫＩＲにおける上述の抗体と同じエピトープとの結合および／またはこれへの結合について競合する。別の実施形態において、抗体は、上述の抗体と少なくとも約９０％可変領域アミノ酸配列同一性（例えば、配列番号３または配列番号５と少なくとも約９０％、９５％または９９％可変領域同一性）を有する。
【００４０】
ＩＩｂ．抗ＰＤ−１抗体
本発明における使用に適した抗ヒトＰＤ−１抗体（またはこれに由来するＶＨおよび／またはＶＬドメイン）は、本技術分野において周知の方法を使用して作製することができる。あるいは、本技術分野において認識されている抗ＰＤ−１抗体を使用することができる。例えば、これによりここにその教示するところを援用する、ＷＯ２００６／１２１１６８に記載されているモノクローナル抗体５Ｃ４（本明細書において、ニボルマブと称される）、１７Ｄ８、２Ｄ３、４Ｈ１、４Ａ１１、７Ｄ３および５Ｆ４を使用することができる。他の公知のＰＤ−１抗体は、これによりここにその教示するところを援用する、ＷＯ２００８／１５６７１２にｈ４０９Ａ１１として記載、ＷＯ２０１２／１４５４９３にＡＭＰ−５１４として記載されているランブロリズマブ（ＭＫ−３４７５）を含む。さらなる公知のＰＤ−１抗体および他のＰＤ−１阻害剤は、これによりここにその教示するところを援用する、ＷＯ２００９／０１４７０８およびＷＯ２００９／１１４３３５に記載されているものを含む。ＰＤ−１への結合についてこれらの本技術分野において認識されている抗体のいずれかと競合する抗体を使用することもできる。
【００４１】
例示的な抗ＰＤ−１抗体は、それぞれ配列番号１７および１８に示す配列を有する重鎖および軽鎖またはそれらの抗原結合性断片およびバリアントを含むニボルマブである。他の実施形態において、抗体は、ニボルマブの重鎖および軽鎖ＣＤＲまたは可変領域を含む。したがって、一実施形態において、抗体は、配列番号１９に表記されている配列を有するニボルマブのＶＨのＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号２１に表記されている配列を有するニボルマブのＶＬのＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む。別の実施形態において、抗体は、それぞれ配列番号２３、２４および２５に表記されている配列を有する重鎖ＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、それぞれ配列番号２６、２７および２８に表記されている配列を有する軽鎖ＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む。別の実施形態において、抗体は、それぞれ配列番号１９および／または配列番号２１に表記されているアミノ酸配列を有するＶＨおよび／またはＶＬ領域を含む。別の実施形態において、抗体は、それぞれ配列番号２０および／または配列番号２２に表記されている核酸配列にコードされる重鎖可変（ＶＨ）および／または軽鎖可変（ＶＬ）領域を含む。別の実施形態において、抗体は、ＰＤ−１における上述の抗体と同じエピトープとの結合および／またはこれへの結合について競合する。別の実施形態において、抗体は、上述の抗体と少なくとも約９０％可変領域アミノ酸配列同一性（例えば、配列番号１９または配列番号２１と少なくとも約９０％、９５％または９９％可変領域同一性）を有する。
【００４２】
ＩＩＩ．医薬組成物
ヒト患者への投与に適した医薬組成物は、典型的に、非経口的投与のために、例えば、液体担体において、あるいは静脈内投与のために液体の溶液または懸濁液への再構成に適したものに製剤化される。
【００４３】
一般に、かかる組成物は、典型的に、薬学的に許容される担体を含む。本明細書において、用語「薬学的に許容される」は、動物、特にヒトにおける使用のために政府の規制官庁によって承認または米国薬局方もしくは別の一般に認識されている薬局方に収載されていることを意味する。用語「担体」は、それと共に化合物が投与される希釈剤、アジュバント、賦形剤または媒体を指す。かかる医薬品担体は、ピーナッツ油、ダイズ油、鉱物油、ゴマ油、グリセロールポリエチレングリコールリシノール酸塩その他等、石油、動物、植物または合成起源の無菌液体を含む、水および油等の無菌液体となり得る。水または水溶液の生理食塩水および水性デキストロースおよびグリセロール溶液は、特に、注射用溶液（例えば、抗ＫＩＲまたは抗ＰＤ−１抗体を含む）のための担体として用いることができる。非経口的投与のための液体組成物は、注射または持続注入による投与のために製剤化することができる。注射または注入による投与経路は、静脈内、腹腔内、筋肉内、くも膜下腔内および皮下を含む。一実施形態において、抗ＫＩＲおよび／または抗ＰＤ−１抗体は、静脈内投与される（例えば、それぞれ例えば、１時間、９０分間または２時間の経過にわたり、別々にまたは一体的に）。
【００４４】
ＩＶ．患者集団
本明細書において、抗ＫＩＲ抗体および抗ＰＤ−１抗体の組合せを使用して、ヒト患者におけるがん（例えば、進行性不応性固形腫瘍または血液学的悪性疾患）を処置するための有効な方法が提供される。
【００４５】
このような方法は、Ｔ細胞およびＮＫ細胞における阻害性受容体の遮断によって免疫応答を強化することにより作動するため、非常に広範囲のがんに適用可能である。一実施形態において、ヒト患者は、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、腎細胞癌（ＲＣＣ）、メラノーマ（例えば、皮膚または眼内悪性メラノーマ）、結腸直腸がんまたは漿液性卵巣癌を患う。抗ＰＤ−１抗体および抗ＫＩＲ抗体の組合せを使用して処置することができる追加的ながんの例として、肝臓がん、骨がん、膵臓がん、皮膚がん、頭頸部がん、乳がん、肺がん、子宮がん、結腸がん、直腸がん、肛門領域のがん、胃がん、精巣がん、子宮がん、卵管の癌腫、子宮内膜の癌腫、子宮頸部の癌腫、腟の癌腫、外陰部の癌腫、非ホジキンリンパ腫、食道のがん、小腸のがん、内分泌系のがん、甲状腺のがん、副甲状腺のがん、副腎のがん、軟部組織の肉腫、尿道のがん、陰茎のがん、小児期の固形腫瘍、リンパ球性リンパ腫、膀胱のがん、腎臓または尿管のがん、腎盂の癌腫、中枢神経系（ＣＮＳ）の新生物、原発性ＣＮＳリンパ腫、腫瘍血管新生、脊髄軸腫瘍、脳幹神経膠腫、下垂体腺腫、カポジ肉腫、類表皮がん、有棘細胞がん、アスベストによって誘導されるがんを含む環境的に誘導されるがん、例えば、多発性骨髄腫、Ｂ細胞リンパ腫、ホジキンリンパ腫／原発性縦隔Ｂ細胞リンパ腫、非ホジキンリンパ腫、急性骨髄系リンパ腫、慢性骨髄性白血病、慢性リンパ系白血病、濾胞性リンパ腫、びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫、バーキットリンパ腫、免疫芽球性大細胞型リンパ腫、前駆Ｂリンパ芽球性リンパ腫、マントル細胞リンパ腫、急性リンパ芽球性白血病、菌状息肉症、未分化大細胞リンパ腫、Ｔ細胞リンパ腫および前駆Ｔリンパ芽球性リンパ腫を含む血液悪性疾患ならびに前記がんのいずれかの組合せが挙げられる。本発明は、転移性がんの処置にも適用可能である。
【００４６】
患者は、処置の前、最中または後に、上述の臨床特質のうち１種または複数に関して検査または選択することができる。
【００４７】
Ｖ．併用療法
本明細書に提供される併用療法は、がん（例えば、進行性不応性固形腫瘍）に罹った被験体を処置するための、抗ＫＩＲ抗体、および抗ＰＤ−１抗体等、阻害性免疫受容体（例えば、その天然リガンドへの結合により、細胞傷害活性等の活性を阻害／中和する受容体）を遮断する別の抗体の投与に関与する。
【００４８】
一実施形態において、本発明は、固形腫瘍（例えば、進行性不応性固形腫瘍）を有する被験体を処置するための、組み合わせた抗ＫＩＲ抗体および抗ＰＤ−１抗体を提供する。特定の実施形態において、抗ＫＩＲ抗体は、リリルマブである。別の実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、ニボルマブである。
【００４９】
本明細書において、補助的または組み合わせた投与（同時投与）は、同じまたは異なる剤形における化合物の同時投与、あるいは化合物の別々の投与（例えば、逐次的投与）を含む。よって、抗ＫＩＲおよび抗ＰＤ−１抗体は、単一製剤において同時に投与することができる。あるいは、抗ＫＩＲおよび抗ＰＤ−１抗体は、別々の投与のために製剤化することができ、これらは同時発生的にまたは逐次的に投与される。
【００５０】
例えば、抗ＰＤ１抗体を先ず投与し、その後に（例えば、その直後に）抗ＫＩＲ抗体を投与することができる、あるいはその逆もまた同じである。一実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、１日目および２９日目の抗ＫＩＲ抗体の投与の前に投与される。別の実施形態において、抗ＫＩＲ抗体は、抗ＰＤ−１抗体の３０分以内に投与される。かかる同時発生的または逐次的投与は、好ましくは、両方の抗体が、処置されている患者に同時に存在する状態をもたらす。
【００５１】
ＶＩ．処置プロトコール
がんに罹ったヒト患者を処置するための適した処置プロトコールは、例えば、
（ａ）配列番号３に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号５に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む抗ＫＩＲ抗体、
（ｂ）配列番号１９に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号２１に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む抗ＰＤ−１抗体、
のそれぞれの有効量を患者に投与するステップを含み、この方法は、少なくとも１回の投与サイクルを含み、サイクルは、８週間の期間であり、少なくとも１サイクル毎に、用量０．１〜２０ｍｇ／ｋｇ体重の抗ＫＩＲ抗体が２回投与され、用量０．１〜２０ｍｇ／ｋｇ体重の抗ＰＤ−１抗体が４回投与される。
【００５２】
ある特定の実施形態において、抗ＫＩＲ抗体の各用量は、０．１、０．３、１、３、６、１０または２０ｍｇ／ｋｇで投与される。好ましい実施形態において、抗ＫＩＲ抗体の各用量は、０．３、１または３ｍｇ／ｋｇで投与される。
【００５３】
他の実施形態において、抗ＰＤ−１抗体の各用量は、０．１、０．３、１、３、６、１０または２０ｍｇ／ｋｇ体重で投与される。好ましい実施形態において、抗ＰＤ−１抗体の各用量は、０．３、１、３または１０ｍｇ／ｋｇで投与される。より好ましい実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、３ｍｇ／ｋｇの用量で投与される。
【００５４】
一実施形態において、抗ＫＩＲ抗体および抗ＰＤ−１抗体は、次の用量で投与される：（ａ）０．１ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体；
（ｂ）０．３ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体；
（ｃ）１ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体；
（ｄ）３ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体；
（ｅ）６ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体；または
（ｆ）１０ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体。
【００５５】
別の実施形態において、抗ＫＩＲおよび／または抗ＰＤ−１抗体の用量は、経時的に変動する。例えば、抗ＫＩＲ抗体および／または抗ＰＤ−１抗体は、初期に高用量で投与することができ、経時的に下げることができる。別の実施形態において、抗ＫＩＲ抗体および／または抗ＰＤ−１抗体は、初期に低用量で投与され、経時的に増加される。
【００５６】
別の実施形態において、投与される抗ＫＩＲおよび／または抗ＰＤ−１抗体の量は、用量毎に一定である。別の実施形態において、投与される抗体の量は、各用量により変動する。例えば、抗体の維持（または後続）用量は、最初に投与される初回負荷量より高くするまたは同じとすることができる。別の実施形態において、抗体の維持用量は、初回負荷量より低くするまたは同じとすることができる。
【００５７】
別の実施形態において、抗ＫＩＲおよび／または抗ＰＤ−１抗体は、静脈内投与のために製剤化される。一実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、各サイクルの１日目、１５日目、２９日目および４３日目に投与される。別の実施形態において、抗ＫＩＲ抗体は、各サイクルの１日目および２９日目に投与される。
【００５８】
他の実施形態において、抗ＫＩＲおよび／または抗ＰＤ−１抗体は、１週間に１回、２週間に１回または２週間に３回、１カ月に１回、あるいは臨床的利点が観察される限り、または完全奏功、確認された進行性疾患もしくは管理不能な毒性が存在するまで投与される。
【００５９】
別の実施形態において、投与のサイクルは、８週間であり、必要に応じて反復することができる。別の実施形態において、処置は、最大１２サイクルからなる。
【００６０】
別の実施形態において、４用量の抗ＰＤ−１抗体が、８週間サイクル毎に投与される。別の実施形態において、２用量の抗ＫＩＲ抗体が、８週間サイクル毎に投与される。
【００６１】
別の実施形態において、抗ＰＤ−１抗体および抗ＫＩＲ抗体は、処置のファーストライン（例えば、初期または第１の処置）として投与される。別の実施形態において、抗ＰＤ−１抗体および抗ＫＩＲ抗体は、処置のセカンドラインとして（例えば、再発後および／または第１の処置が失敗した場合を含む、初期または第１の処置後に）投与される。
【００６２】
別の態様において、本発明は、抗ＰＤ−１抗体が、抗ＰＤ−Ｌ１もしくは抗ＰＤ−Ｌ２抗体に置き換えられた、またはこれと組み合わされた、前述の実施形態のいずれかを特色とする。
【００６３】
ＶＩＩ．成績
標的病変に関して、治療法に対する応答として、次のものを挙げることができる：
【００６４】
【化２】
2018058849.tif 000003
【００６５】
非標的病変に関して、治療法に対する応答として、次のものを挙げることができる：
【００６６】
【化３】
2018058849.tif 000004
【００６７】
本明細書に開示されている方法に従って処置された患者は、好ましくは、がんの少なくとも１種の徴候における改善を経験する。一実施形態において、改善は、測定可能な腫瘍病変の含量および／またはサイズの低下により測定される。別の実施形態において、病変は、胸部Ｘ線またはＣＴもしくはＭＲＩフィルムにおいて測定することができる。別の実施形態において、細胞学または組織学を使用して、治療法に対する応答性を評価することができる。
【００６８】
一実施形態において、処置された患者は、完全奏功（ＣＲ）、部分奏功（ＰＲ）、安定病態（ＳＤ）、免疫関連の完全疾患（ｉｒＣＲ）、免疫関連の部分奏功（ｉｒＰＲ）または免疫関連の安定病態（ｉｒＳＤ）を呈する。別の実施形態において、処置された患者は、腫瘍縮小および／または成長速度の減少、すなわち、腫瘍成長の抑制を経験する。別の実施形態において、望まれない細胞増殖は、低下または阻害される。さらに別の実施形態において、次のうち１種または複数が起こり得る：がん細胞の数が低下し得る；腫瘍サイズが低下し得る；末梢器官へのがん細胞浸潤が阻害、遅延、緩徐化または中止され得る；腫瘍転移が緩徐化または阻害され得る；腫瘍成長が阻害され得る；腫瘍の再燃が防止または遅れ得る；がんに伴う症状のうち１種または複数がある程度まで取り除かれ得る。
【００６９】
他の実施形態において、本明細書に提供される方法のいずれかに係る抗ＫＩＲ抗体および抗ＰＤ−１抗体の有効量の投与は、腫瘍サイズの低下、経時的に出現する転移性病変数の低下、完全寛解、部分寛解または安定病態からなる群から選択される少なくとも１種の治療効果を生じる。さらに他の実施形態において、処置方法は、抗ＫＩＲ抗体または抗ＰＤ−１抗体単独によって達成されるものよりも優れた比較可能な臨床的利点率（ＣＢＲ＝ＣＲ＋ＰＲ＋ＳＤ≧６カ月）を生じる。他の実施形態において、臨床的利点率の改善は、抗ＫＩＲ抗体または抗ＰＤ−１抗体単独と比較して、約２０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％以上である。
【００７０】
ＶＩＩＩ．キットおよび単位剤形
本明細書において、先述の方法における使用に適応された治療有効量において、リリルマブ等の抗ＫＩＲ抗体およびニボルマブ等の抗ＰＤ−１抗体、ならびに薬学的に許容される担体を含有する医薬組成物を含むキットも提供される。施術者（例えば、医師、看護師または患者）に、それに含有される組成物を投与させて、がん（例えば、固形腫瘍）を有する患者に組成物を投与することができるように、キットは、任意選択で、例えば投与スケジュールを含む説明書を含むこともできる。キットは、シリンジを含むこともできる。
【００７１】
任意選択で、キットは、上に提示されている方法に従った単一投与のための抗ＫＩＲまたは抗ＰＤ−１抗体の有効量をそれぞれ含有する、単一用量医薬組成物の複数のパッケージを含む。医薬組成物（複数可）の投与に必要な機器または装置が、キットに含まれていてもよい。例えば、キットは、抗ＫＩＲまたは抗ＰＤ−１抗体の量を含有する１個または複数の予め充填されたシリンジを提供することができる。
【００７２】
一実施形態において、本発明は、ヒト患者におけるがんを処置するためのキットであって、
（ａ）配列番号３に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号５に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む抗ＫＩＲ抗体の用量と、
（ｂ）配列番号１９に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインと、配列番号２１に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインとを含む抗ＰＤ−１抗体の用量と、
（ｃ）本明細書に記載されている方法において抗ＫＩＲ抗体および抗ＰＤ−１抗体を使用するための説明書と
を含むキットを提供する。
【００７３】
本開示を読むことにより、当業者であれば、多くの変種および均等物が明らかとなることから、次の実施例は、単に図解を目的としており、決して本開示の範囲を限定するものとして解釈するべきではない。
【００７４】
本願を通して引用されているあらゆる参考文献、Ｇｅｎｂａｎｋエントリー、特許および公開特許出願の内容は、ここにその内容を明確に援用する。
【実施例】
【００７５】
（実施例１）
抗ＰＤ−１抗体（ニボルマブ）の前臨床薬理学
ニボルマブは、高い親和性および特異性でＰＤ−１に結合し、これによりそのリガンドＰＤ−Ｌ１およびＰＤ−Ｌ２への結合を妨げる、完全なヒトＩｇＧ４（カッパー）アイソタイプモノクローナル抗体である（ＷＯ２００６／１２１１６８を参照）。ＰＤ−１へのニボルマブの結合のＫＤは、表面プラズモン共鳴（Ｂｉａｃｏｒｅ）解析による測定により約１０−９Ｍであると決定され（ＷＯ２００６／１２１１６８を参照）、バイオレイヤー（ｂｉｏ−ｌａｙｅｒ）インターフェロメトリー（ＦｏｒｔｅＢｉｏ）により約２．９×１０−１２Ｍであると決定された。ニボルマブは、ＢＴＬＡ、ＣＴＬＡ−４、ＩＣＯＳまたはＣＤ２８等、他の関連するファミリーメンバーに結合しない。ニボルマブの前臨床検査は、ＰＤ−１への結合が、ｉｎ  ｖｉｔｒｏにおける強化されたＴ細胞増殖およびインターフェロン−ガンマ（ＩＦＮ−ガンマ）放出をもたらすことを実証した（ＷＯ２００６／１２１１６８を参照）。ニボルマブの重鎖および軽鎖アミノ酸配列は、それぞれ配列番号１および２に提示されている。
【００７６】
（実施例２）
Ｉｎ  Ｖｉｖｏにおける抗ＰＤ−１抗体（ニボルマブ）の低毒性
カニクイザルにおける毒物学試験は、最大５０ｍｇ／ｋｇ用量を週に２回、２７用量与えたニボルマブにより、良好な耐容性が示されたことを確認した。薬物関連の知見は、甲状腺機能の他のマーカーに随伴的な異常を生じず、トリヨードチロニン（Ｔ３）の可逆的な２８％減少に限定された（データ図示せず）。
【００７７】
（実施例３）
抗ＰＤ−１抗体の臨床薬理学および安全性
２０１１年５月の時点で、２７３名の被験体を４種の第Ｉ相試験においてニボルマブで処置した。そのうち１種は、活動性Ｃ型肝炎感染症の被験体の試験であり、２種は、進行性悪性疾患の被験体における用量漸増試験であり、残りの１種は、イピリムマブとの併用試験であった。合計２７３名の被験体に、用量０．３〜１０ｍｇ／ｋｇのニボルマブを１または複数用量与えた。最大耐用量（ＭＴＤ）には達しなかった。発生率のパターン、重症度または用量もしくは腫瘍型と有害事象（ＡＥ）との関係性は存在しなかった。２３名の被験体（８．４％）は、ニボルマブに関する重篤有害事象（ＳＡＥ）を有した。
【００７８】
１試験（ＣＡ２０９００１）において、３９名の被験体に、３カ月目に再処置の機会を与えつつ、０．３、１、３または１０ｍｇ／ｋｇにおけるニボルマブの単一用量を与えた。全被験体は、少なくとも１種のＡＥを有し、そのうち３５名（８８％）は、処置に関係した。因果関係にかかわらず最も頻度の高いＡＥは、疲労（５６％）、悪心（４４％）、タンパク尿（３８％）、便秘（３３％）、背部痛（３３％）、口渇（２８％）、嘔吐（２８％）、発疹（２６％）、呼吸困難（２６％）および食欲不振（２３％）であった。処置に関するＡＥは、被験体３９名のうち３５名（９０％）に報告された。そのうち１１名は、グレード３のＡＥを経験し、１名の被験体は、グレード４のリンパ球数減少であった。６８例のＳＡＥが存在し、３例は、処置に関係した（グレード２貧血、グレード２甲状腺機能低下症およびグレード３結腸炎）。１２例の死亡のうち、ニボルマブに関係すると考慮されるものはなかった。
【００７９】
現在進行中のより大規模の第Ｉ相試験（ＣＡ２０９００３）において、１６９名の被験体に、２週間毎の間隔で０．１、０．３、１、３および１０ｍｇ／ｋｇのニボルマブを複数用量与えた。１４０名（８３％）の被験体は、少なくとも１種のＡＥを報告し、そのうち最も一般的なものは、上に示すものと顕著に異ならなかった。これは、ニボルマブの単一用量投与において観察された安全経験と一貫した。最も一般的な処置に関係するＡＥは、疲労（２２％）、発疹（１５％）、そう痒（１１％）、下痢（９％）および悪心（８％）であった。６５名（３８％）の被験体は、グレード３または４のＡＥを経験し、そのうち２３名の被験体は、処置に関係するＡＥを有した。５８名（３４％）の被験体は、ＳＡＥを報告し、そのうち全てが、１、３または１０ｍｇ／ｋｇ処置群において起こり、そのうち１６名（９％）の被験体は、処置に関係するＳＡＥを有した。処置に関係するＳＡＥの種類は、内分泌疾患（甲状腺機能亢進症、下垂体炎、続発性副腎皮質機能不全、リパーゼ増加）、胃腸毒性（腹痛、悪心、嘔吐、脱水、下痢、結腸炎）、肝毒性（肝炎、ＡＬＴ、ＡＳＴおよびアルカリホスファターゼの増加）、肺毒性（呼吸困難、間質性肺炎、急性呼吸促迫症候群）および他の毒性（疲労、蜂巣炎、輸注関連反応、ミオクローヌス、悪性新生物、骨髄異形成症候群）を含んだ。２０１１年１１月３０日の時点で、３３名の死亡が報告された；０．１ｍｇ／ｋｇ用量における２名の被験体、１ｍｇ／ｋｇ用量における８名の被験体、３ｍｇ／ｋｇ用量における３名の被験体および１０ｍｇ／ｋｇ用量における２０名の被験体であった。３０名の死亡は、疾患進行に続発するものと考慮され、１名は、虚血性心筋症によるものと報告され、薬物に関係しないと考慮された。２名の被験体は、薬物関連の死亡であった。１０ｍｇ／ｋｇにおいて処置した１名の被験体は、グレード４間質性肺炎となり、グレード５敗血症により死亡した。１ｍｇ／ｋｇにおいて処置した他方の被験体は、グレード３間質性肺炎およびグレード４急性呼吸促迫症候群を発症し、グレード５敗血症により死亡した。肺性症状が重症となるまで、どちらの被験体にもステロイドを与えなかった。間質性肺炎および急性呼吸促迫症候群を処置するための、コルチコステロイドおよびインフリキシマブ等、免疫抑制剤の使用を含む管理アルゴリズムは、本技術分野において公知である。
【００８０】
予備的結果は、上述の治験の両方における臨床活性を実証した。ＣＡ２００９００１における３９名の被験体のうち、３名の被験体は、部分奏功し（結腸直腸癌、メラノーマおよび腎細胞癌）、１０名の被験体は、安定病態した。ＣＡ２０９００３において、９１名の被験体は、腫瘍応答に関して評価可能であり、非小細胞肺がん、腎細胞癌およびメラノーマ被験体における１、３および１０ｍｇ／ｋｇの用量レベルにおいて完全または部分奏功が報告された。これらの進行中の臨床治験から得られたデータは、Ｔｏｐａｌｉａｎ  ＳＬら、Ｎｅｗ  Ｅｎｇ  Ｊ  Ｍｅｄ  ２０１２年；３６６巻（２６号）：２４４３〜２４５４頁によって近年報告された（ＷＯ２００８／１５６７１２（ｈ４０９Ａ１１）およびＨａｍｉｄ  Ｏら、Ｎｅｗ  Ｅｎｇ  Ｊ  Ｍｅｄ  ２０１３年；３６９巻：１３４〜１４４頁も参照）。
【００８１】
（実施例４）
抗ＰＤ−１抗体（ニボルマブ）の薬物動態
０．３、１、３および１０ｍｇ／ｋｇのニボルマブを与えたがんである３９名の被験体の単一用量薬物動態解析は、単一用量にわたる中位Ｔｍａｘが、１．６〜３時間に及び、個々の値が、０．９〜７時間に及ぶことを明らかにした。ニボルマブの薬物動態は、０．３〜１０ｍｇ／ｋｇの範囲において線形であり、用量は、最大血清中濃度（Ｃｍａｘ）およびゼロ時から無限大の濃度時間曲線下面積（ＡＵＣＩＮＦ）において比例的に増加し、各用量レベルにおいて低から中等度の被験体間可変性が観察された。ニボルマブの平均末端排出半減期は、１７〜２５日間であり、これは、内在性ＩｇＧ４の半減期と一貫した。ニボルマブの排出および分布は両者共に、用量と無関係であった（データ図示せず）。
【００８２】
（実施例５）
ＩＰＨ−２１０１による第Ｉ相臨床治験
ＩＰＨ−２１０１（１−７Ｆ９としても公知であり、ＷＯ２００６／００３１７９に記載されている）は、特異的かつ高親和性で、ＫＩＲ２ＤＬ−１、２および３ならびにＫＩＲ２ＤＳ−１および２に結合し、これによりＫＩＲおよびＨＬＡ−Ｃ間の相互作用を防止する、完全なヒト抗ＫＩＲモノクローナル抗体である。ＡＭＬ患者におけるＩＰＨ−２１０１による第Ｉ相臨床治験は完了した。０．０００３、０．００３、０．０１５、０．０７５、０．３、１および３ｍｇ／ｋｇの用量における単一投与は、最大耐用量に達しなかった。２種の第Ｉ相試験および３種の第ＩＩ相試験は、ＡＭＬまたは多発性骨髄腫の患者において進行中である。これらの試験において、４週間毎の間隔において、最大３ｍｇ／ｋｇの様々な用量レベルを検査し、投与する最大サイクル数は６であった。薬物動態試験は、０．３ｍｇ／ｋｇよりも高い用量における１２〜１４日間の半減期を示唆した。０．０７５ｍｇ／ｋｇの用量において、７日間未満、完全ＫＩＲ占有率（＞９０％）が観察された。０．３ｍｇ／ｋｇの用量において、２８日目に始まるＫＩＲ占有率は、９０％未満まで減少した。４週間にわたる持続した完全ＫＩＲ占有率は、３ｍｇ／ｋｇの用量において達成された。
【００８３】
２０１１年１２月１日の時点で、臨床安全性データは、これらの治験における１３６名の患者に利用できた。有害事象（ＡＥ）は、１３６名のうち１２８名（９４％）の被験体において報告され、おそらく、ほぼ確実にまたは確実にＩＰＨ−２１０１に関係する、７３４例のうち１８３例（２５％）の報告を含んだ。２名以上の被験体において報告されたＡＥは、全身症状（悪寒、熱、疲労、脱力）、胃腸症状（悪心、嘔吐、下痢）、神経学的症状（眩暈、頭痛、振戦）、肺性症状（呼吸困難）、皮膚症状（紅斑、そう痒、発疹）、その他（潮紅、高血圧、筋痙攣、筋肉痛）および検査上の異常（高カリウム血症、リパーゼ増加、白血球、好中球および血小板の数の減少）を含んだ。これらの事象は、大部分はグレード１およびグレード２であり、１ｍｇ／ｋｇよりも多い用量においてより頻度が高くなる傾向があった。多発性骨髄腫の１名の患者のみが、急性腎不全による重篤有害事象（ＳＡＥ）を経験した。ＩＰＨ−２１０１に関係すると考慮されるが、患者は疾患進行でもあった。全体的に見て、ＩＰＨ−２１０１は、０．０００３〜３ｍｇ／ｋｇの用量において耐容できた。
【００８４】
（実施例６）
抗ＫＩＲ抗体（リリルマブ）の前臨床薬理学
リリルマブは、特異的かつ高親和性でＫＩＲのサブセット、すなわち、ＫＩＲ２ＤＬ−１、２および３ならびにＫＩＲ２ＤＳ−１および２に結合する完全なヒトＩｇＧ４モノクローナル抗体である。表面プラズモン共鳴解析は、組換え可溶性ＫＩＲ２ＤＬ１に対するリリルマブの平均一価親和性が、２．０４×１０−８Ｍ（ｓ．ｄ．０．３１×１０−８）であり、ＫＩＲ２ＤＬ３に対する平均一価親和性が、３．０１×１０−１０Ｍ（ｓ．ｄ．０．４１×１０−１０）であることを実証した。リリルマブの重鎖および軽鎖アミノ酸配列は、それぞれ配列番号１７および１８に提示されている。
【００８５】
（実施例７）
マウスにおける抗ＫＩＲ抗体（リリルマブ）の毒性の欠如
リリルマブもＩＰＨ−２１０１も、安全性検査のために伝統的に使用される非ヒト霊長類または他の種由来のＮＫ細胞に結合しない。しかし、Ｌｙ４９Ｃ／Ｉは、ヒトＫＩＲに対し機能的に相同のマウス阻害性受容体である。１０ｍｇ／ｋｇのリリルマブで週１回を４週間、あるいは代替抗Ｌｙ４９抗体５Ｅ６  Ｆ（ａｂ’）２で週に２回を１３週間処置したマウスにおいて有害な知見は存在しなかった（データ図示せず）。
【００８６】
（実施例８）
抗ＫＩＲ抗体（リリルマブ）の臨床薬理学および安全性
ＩＰＨ−２１０１で処置した１３６名の被験体の安全性データは、上述の実施例５に記載されている。リリルマブは、ＩＰＨ−２１０１（１−７Ｆ９としても公知）と同じ重鎖可変領域および軽鎖可変領域を含み、よって、ＩＰＨ−２１０１と同じエピトープに結合するが、（１）ＩＰＨ−２１０１がハイブリドーマ細胞から調製されるのに対し、これがチャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）細胞において調製される、（２）安定化のためのヒンジ突然変異（Ｓ２３１Ｐ）がリリルマブに導入されたという点においてＩＰＨ−２１０１と異なる。
【００８７】
ＫＩＲ占有率の予備的薬力学的評価は、０．０１５ｍｇ／ｋｇのリリルマブを与えた全３名の被験体のＫＩＲ２Ｄが１週間未満完全飽和した（＞９０％ＫＩＲ占有率）ことを明らかにした。０．３ｍｇ／ｋｇを与えた被験体は、少なくとも８週間完全飽和し、これは、より高用量を与えた被験体においてさらに長期に延長した。被験体の半分（０．０１５、０．３、１および３ｍｇ／ｋｇ）（検査した最後のコホートにおける全３名を含む）は、インターフェロンガンマのレベルが中程度に一過性増加した（データ図示せず）。
【００８８】
その上、リリルマブと同一可変領域を有するが、安定化のためのＳ２４１Ｐヒンジ突然変異を欠く関連抗体ＩＰＨ２１０１（ＷＯ２００６／００３１７９において１−７Ｆ９とも命名）に関与する第Ｉ相試験は、進行性血液学的悪性疾患の被験体に対して完了した（Ｖｅｙ  Ｎら（２０１２年）Ｂｌｏｏｄ  １２０巻（２２号）：４３１７〜２３頁）。２０１２年５月７日の時点で、２０名の被験体に、０．０１５、０．３、１、３、６および１０ｍｇ／ｋｇの用量レベルのＩＰＨ２１０１を与えた。６名の被験体は、固形腫瘍（４名は卵巣、１名は子宮内膜、１名は乳がん）を有し、１４名は、血液学的悪性疾患であった。低い方から３種の用量レベルにおける被験体に、４週間毎の間隔で４用量を与えた。高い方の用量レベル、３、６および１０ｍｇ／ｋｇにおける被験体には、１用量を与えた。用量規制毒性は存在しなかった。用量レベルに関するＡＥの頻度の傾向はなかった。２０名のうち１８名（９０％）の被験体がＡＥを報告した。大部分の事象は、グレード１（６５％）またはグレード２（２３％）の重症度であった。合計１１１例のＡＥのうち、３８例（３４％）は、リリルマブに関係すると考慮され、そのうち最も一般的なものは、疲労（１６％）、頭痛（１３％）、そう痒（１１％）、無力症（５％）、便秘（５％）、高血圧（５％）、末梢性浮腫（５％）および発疹（５％）であった。リリルマブに関係するグレード３事象が１例のみ存在し、これは６ｍｇ／ｋｇの１用量を与えた被験体において起こった。これは、グレード２のリパーゼ増加による、試験に参加した被験体におけるリパーゼ増加であり、これは２２日後にベースラインに戻った。ＳＡＥは存在しなかった。
【００８９】
（実施例９）
抗ＫＩＲ抗体（リリルマブ）の薬物動態
進行中の第Ｉ相試験から得られた薬物動態は結果待ちである。しかし、ＰＫモデルは、リリルマブのＰＫプロファイルが、ＩＰＨ−２１０１と同等である可能性が高いことを示唆する。ＡＭＬおよび多発性骨髄腫を有する被験体における以前のＩＰＨ−２１０１第Ｉ相臨床治験において、一次排出による２コンパートメントモデルは、用量増加と共にクリアランスが減少するように、用量依存性クリアランスによりデータを適切に記載することが判明した。最高用量（３ｍｇ／ｋｇ）における末端半減期は、１８日間であることが決定され、これは文献において報告された値と一貫した。
【００９０】
（実施例１０）
抗ＫＩＲ抗体および抗ＰＤ−１抗体による併用処置によるｉｎ  ｖｉｖｏにおける腫瘍成長の阻害
マウス固形腫瘍モデルにおいて実験を行って、抗ＫＩＲおよび抗ＰＤ−１の組合せが、抗腫瘍有効性を増強するであろうという仮説を検査した。理論的根拠は、自然および獲得免疫を協調的に調節し、ＫＩＲミスマッチを有する同種間移植後の患者において観察される生物学機構を再現するために医薬品操作を利用することであった。ニボルマブ（抗ヒトＰＤ−１抗体）およびリリルマブ（抗ヒトＫＩＲ抗体）は両者共に、ヒト配列のみを認識する。よって、マウス特異的ＰＤ−１抗体、抗Ｌｙ４９抗体およびＬｙ４９Ｃ／Ｉ（マウスにおけるＫＩＲホモログ）を認識するＦ（ａｂ）２を使用して、この仮説を検査した。
【００９１】
マウスに同系間ＭＣ３８マウス結腸癌細胞株を注射し、触知できる腫瘍の形成後に、４種のコホートのうち１種へと無作為化して、対照ＩｇＧ、抗Ｌｙ４９抗体、抗ＰＤ−１抗体または両方の抗体を与えた。図１に示す通り、対照ＩｇＧ抗体で処置したマウスは、腫瘍が急速に成長した（図１の左上パネルを参照）。抗Ｌｙ４９抗体で処置したマウスは、対照動物と有意に異ならなかった（図１の左下パネル）。マウス抗ＰＤ−１抗体で処置したマウスは、腫瘍進行における潜伏を示し、マウスの３０％は、腫瘍なしであり続けた（図１の右上パネルを参照）。抗Ｌｙ４９および抗ＰＤ−１抗体の両方で処置したマウスも、腫瘍進行における潜伏を有し、マウスの６０％は、確立した腫瘍の退縮を有した（図１の右下パネルを参照）。これらの結果は、マウス固形腫瘍モデルにおける抗ＰＤ−１抗体の有効性を相乗的に（すなわち、相加的を超えて）増強する抗ＫＩＲ抗体の能力の前臨床証拠をもたらす。
【００９２】
（実施例１１）
固形腫瘍を有する患者における第１相治験
抗ＫＩＲ抗体（リリルマブ）および抗ＰＤ−１抗体（ニボルマブ）の第１相治験が、進行性固形腫瘍を有する患者において行われて、併用処置としてのリリルマブおよびニボルマブの投与の相乗的効果を含む有効性を実証する（ＮＣＴ０１７１４７３９；Ｓａｎｂｏｒｎら、２０１３年）。
【００９３】
１．目的
本試験の一目的は、進行性（転移性および／または切除不能な）固形腫瘍を有する被験体において、ニボルマブと組み合わせて与えたリリルマブの安全性および耐容性を評価し、この組合せの用量規制毒性（ＤＬＴ）および最大耐用量（ＭＴＤ）を同定することである。
【００９４】
他の目的は、進行性固形腫瘍を有する被験体においてリリルマブおよびニボルマブの組合せの予備的抗腫瘍活性を評価し、同時投与した際のリリルマブおよびニボルマブの薬物動態（ＰＫ）を特徴付け、併用療法として投与したリリルマブおよびニボルマブの免疫原性をモニターし、ニボルマブと組み合わせて与えたリリルマブで処置したメラノーマ被験体由来の腫瘍浸潤性リンパ球（ＴＩＬ）サブセットにおいて腫瘍組織における薬力学的効果を評価することを含む。
【００９５】
追加的な目的は、ＮＫ細胞およびＴ細胞コンパートメントならびに血清タンパク質（サイトカインおよび他の免疫モジュレーター）を含む、末梢血におけるバイオマーカーにおけるニボルマブと組み合わせて与えたリリルマブの薬力学的効果対用量および／または曝露を評価すること、任意選択の生検を受けた、リリルマブおよびニボルマブで処置した被験体における腫瘍組織および末梢血における薬力学的活性を評価すること、バイオマーカー測定値および抗腫瘍活性の間の潜在的な関連を探索すること、ニボルマブと組み合わせて与えた際のリリルマブの複数用量レベルにおいてＫＩＲ占有率およびＮＫ機能をさらに特徴付けること、臨床成績と対象ＫＩＲおよびＨＬＡ遺伝子型との潜在的な関連を評価すること、リリルマブおよびニボルマブの組合せによる治療法開始後３年目のランドマーク全生存を評価することを含む。
【００９６】
２．試験設計および期間
試験は、第Ｉ相、オープンラベル試験であり、２パートにおいて実施される。試験の第１のパートは、進行性固形腫瘍を有する被験体における、ニボルマブと共に投与したリリルマブの安全性および耐容性の用量漸増評価からなる。試験の第２のパートは、それぞれ最大耐用量（ＭＴＤ）、最大投与用量（ＭＡＤ）または代替用量のいずれかにおける、およそ１６名の被験体の６種の拡大コホートを含む。このパートは、疾患制限されている。
【００９７】
被験体は、試験の最大４期間を完了する：スクリーニング（最大２８日間）、処置（最大で２年間の試験治療法）、臨床経過観察（１００日間）および生存経過観察（試験薬物の第１の用量に続く最大３年間）。処置期間は、最大１２サイクルの８週間処置サイクルからなる。各処置サイクルは、４用量のニボルマブおよび２用量のリリルマブで構成される。ニボルマブは、各処置サイクルの１日目、１５日目、２９日目および４３日目に投与され、リリルマブは、１日目および２９日目に投与される。両方の試験薬物が与えられる日には、ニボルマブが最初に与えられ、続いてニボルマブの６０分間注入完了の３０分以内にリリルマブが与えられる。各処置サイクルに続いて、試験治療法の追加的なサイクルにより被験体を処置するための決定が、腫瘍評価に基づいて為される（評価は、４９および５６日目の間に行われ、次のサイクルにおける第１の用量の前に完了した）。被験体管理に関係する処置決定は、免疫関連（ｉｒ）の応答判断基準、ｉｒＲＥＣＩＳＴに排他的に基づく（Ｗｏｌｃｈｏｋ  ＪＤら、Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  ２００９年；１５巻：７４１２〜７４２０頁）。所定のサイクルの終わりにｉｒＰＤ未確認、ｉｒＳＤ、ｉｒＰＲまたはｉｒＣＲ未確認の全体応答を有する被験体は、次の処置サイクルへと続く。被験体は、一般に、次のいずれかが最初に発生するまで試験治療法を続けさせられる：１）ｉｒＣＲ確認の達成、２）最大サイクル数の完了、３）ｉｒ−ＰＤ確認を有する、４）処置によるさらなる利益の可能性が低いことを示唆する臨床悪化、５）治療法に対する不耐容性、または６）被験体が、試験治療法の中断のための判断基準を満たす。被験体は、３０、６０および１００日目にスケジュールが組まれた来診による臨床経過観察期間に入り、有害事象をモニターする。
【００９８】
臨床経過観察期間の完了後に、被験体は、生存経過観察期間に入る。この期間において、３カ月毎の来診または電話による接触が行われて、生存状態を評価する。この期間の持続期間は、試験薬物の第１の用量に続く最大３年間である。試験概略図を図２に示す。
【００９９】
完全寛解であるが、臨床経過観察期間または生存経過観察期間において進行する被験体は、以前に与えた同じ用量および同じスケジュールにおける両方の試験薬物投与に適格である。治療法は、ｉｒＣＲ確認が果たされるまで、あるいは１年間の期間続ける。被験体は再度、適格性判断基準を全て満たす必要がある。試験薬物は、責任がある保健機関および倫理委員会によるまたは別の機序による承認を必要とするロールオーバー試験である試験の延長により提供される。
【０１００】
スクリーニング期間は、最大２８日間持続する。処置期間は、最大２年間持続する。臨床経過観察期間は、１００日間持続する。生存経過観察期間は、試験薬物の第１の用量に続く最大３年間持続する。いずれか個々の被験体の試験における合計時間は、３．１年間を超えない。試験の合計持続期間は、最初の被験体の最初の来診から、登録された最後の被験体の必要とされる生存経過観察までが、４．５年間である。
【０１０１】
３．用量漸増
６＋３設計を使用して、ニボルマブと組み合わせて与えたリリルマブの安全性を評価する。用量漸増における投薬量は、下表１に提示する。
【０１０２】
【表１】
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【０１０３】
用量規制毒性（ＤＬＴ）観察期間は、８週間持続する（サイクル１）。各用量レベルで６名の被験体を処置し、最初の６名の被験体において２名の用量規制毒性が観察される場合、最大９名の被験体に拡大する。６名の被験体のコホートにおいて０または１名のＤＬＴが生じる場合、次のより高用量レベルにおいて６名の被験体の新たなコホートを処置する。６名のうち２名のＤＬＴが生じる場合、該コホートは、９名の被験体まで拡大される。６名のうち３名以上または９名のうち３名以上の被験体が、コホート内でＤＬＴを経験する場合、該用量レベルは、最大耐用量（ＭＴＤ）を超えたと決定される。コホート４までＭＴＤに達しなかった場合、３ｍｇ／ｋｇのニボルマブと組み合わせて与えた６ｍｇ／ｋｇのリリルマブおよび１０ｍｇ／ｋｇのＢＭＳ  ９８６０１５における追加的なコホートは、用量漸増において集まった安全性経験に基づき考慮される。
【０１０４】
用量漸増において出現する安全性シグナルをさらに探索するため、合計最大１２名の被験体がいずれかの用量レベルに回される。追加的な登録は、コホートにおける用量レベルが評価され、用量漸増の安全が宣言された場合のみに認可される。用量レベルにおいて登録した初期の６〜９名の被験体におけるＤＬＴのみを、用量漸増において公式に評価し、その後ＭＴＤを決定する。しかし、コホート拡大のための用量選択において、全処置被験体から得た安全性データが考慮される。
【０１０５】
被験体内用量漸増または低下は許可されない。ＤＬＴ以外の理由によりＤＬＴ期間において試験を中止する被験体は、同じ用量レベル内で置き換えられる。安全性の見込みから用量漸増を決定する目的のため、８週間の観察期間を通して４回のスケジュールされたニボルマブ用量のうち３回を与え、投与されなかった１回の用量が非医学的理由に続発する場合に限り、被験体は評価可能と考慮される。
【０１０６】
用量漸増は、サイクル１において経験した用量規制毒性（ＤＬＴ）の数に基づく。各用量レベルにおける初期の６名の被験体は、ＰＤマーカーの末梢血評価を行う。
【０１０７】
あらゆる利用できる臨床および検査データ、ならびに用量漸増において観察されるＤＬＴの性質、発病の時間および回復までの時間を審査して、必要に応じて代替用量スケジュールを試験するべきか決定する。同意があれば、プロトコール修正により代替スケジュールが同定される。
【０１０８】
４．コホート拡大
コホート拡大の目的は、リリルマブおよびニボルマブの組合せに関する追加的な安全性、耐容性、予備的有効性および薬力学的情報を集めることである。検査した全用量の安全性プロファイルが特徴付けられ、リリルマブおよびニボルマブの併用投与のＭＴＤが定義されたら、ＭＴＤ、最大投与用量（ＭＡＤ）または交代用量においてコホート拡大を開始する。６種の拡大コホートは、下表２に示す腫瘍型に制限される。
【０１０９】
【表２】
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【０１１０】
コホート拡大における毒性事象の継続的評価は、拡大コホートにおける登録を通じて行われる。ＤＬＴの割合が、３３％を超える場合、この知見を議論し、さらなる登録を止める。毒性のために拡大コホートが中断される場合、以前に検査されたより低用量レベルにおいて新たなコホートが開始される。
【０１１１】
コホート拡大における毒性事象の継続的評価は、拡大コホートにおける登録を通じて行われる。ＤＬＴの割合が、３３％を超える場合、この知見を議論し、さらなる登録を止める。毒性のために拡大コホートが中断される場合、以前に検査されたより低用量レベルにおいて新たなコホートが開始される。
【０１１２】
５．処置
試験処置は、ニボルマブおよびリリルマブを含む。表１は、パネル毎に使用される用量レベルを示す。拡大コホートは、最高検査用量またはスポンサーによって選択される異なる用量レベルにおいて処置される。リリルマブおよびニボルマブの両方が投与される処置来診のため、先ずニボルマブが投与され、続いてニボルマブ注入の完了後３０分以内にリリルマブが投与される。
【０１１３】
６．用量規制毒性
リリルマブは、ニボルマブに関連する以前に記載された有害事象の頻度および重症度を増大化する、あるいは新たな毒性を発症する潜在力を有する。用量規制毒性（ＤＬＴ）は、試験薬物に関係し、試験薬物開始の５６日（８週間、サイクル１の完了による）以内に起こる有害事象の発生率、強度および持続期間に基づき決定される。有害事象の重症度は、ＮＣＩ  ＣＴＣＡＥｖ４に従ってグレード分類される。肝臓、非血液学的および血液学的ＤＬＴは、下に概要を述べる通り、別々に定義される。
【０１１４】
次の事象のいずれも、肝臓ＤＬＴと考慮される：
・ＡＬＴまたはＡＳＴ＞８×ＵＬＮ、持続期間にかかわらない
・ＡＬＴまたはＡＳＴ＞５×かつ≦８×ＵＬＮ、医療介入にもかかわらず５日以内にグレード１以下に戻ることができない
・グレード３総ビリルビン
・ＡＬＴまたはＡＳＴ＞３×ＵＬＮおよび同時発生的総ビリルビン＞２×ＵＬＮ。
【０１１５】
次の事象のいずれも、非血液学的ＤＬＴと考慮される：
・全身性処置を必要とするグレード２眼痛または視力低下
・局所的治療法に応答せず、局所的治療法開始の２週間以内にグレード１に改善しないグレード２眼痛または視力低下
・次の例外を有するグレード３非肝臓または非血液学的毒性：。
【０１１６】
次のグレード３非血液学的事象は、ＤＬＴと考慮すべきではない：
・７２時間未満持続し、臨床的に合併されず、自発的に回復するまたは従来の医療介入に応答するグレード３電解質異常
・膵炎の臨床的またはＸ線検査的証拠を伴わないアミラーゼまたはリパーゼのグレード３増加
・４８時間未満持続し、自発的に、あるいは従来の医療介入によりグレード１以下に回復するグレード３悪心または嘔吐
・７２時間未満持続し、血行動態の悪化（低血圧または終末器官灌流機能障害の臨床的もしくは検査上の証拠を含む）を伴わないグレード３発熱
・ホルモン補充によって十分に制御されるグレード３内分泌疾患
・グレード３腫瘍フレア（公知のまたは疑われる腫瘍の部位に局在化する疼痛、過敏または発疹として定義）
・グレード３疲労
・６時間未満でグレード１に戻るグレード３輸注反応。
【０１１７】
次の事象のいずれも、血液学的ＤＬＴと考慮される：
・５日間よりも長く持続するグレード４好中球減少症
・グレード４血小板減少症
・臨床に有意な出血を伴うグレード３血小板減少症
・４８時間よりも長く持続するグレード３発熱性好中球減少症
・グレード３溶血。
【０１１８】
７．用量改変のための指針
個々の用量レベルにおける拡張された安全性および有効性のより優れた評価を可能にするために、リリルマブおよびＢＭＳ−９８６５５８の被験体内用量漸増または低下は、本試験において認可されない。
【０１１９】
ＤＬＴを経験する被験体は、毒性の回復まで治療法を維持する必要がある。有害事象が、２８日以内に重症度においてグレード１以下またはベースラインまで回復する場合、治療法は、両方の試験薬物に関して同じ用量において再開する。毒性が、２８日後に回復する場合、治験責任医師は、被験体が、臨床的利点を得ており、被験体が、試験薬物の再開に適格であると考える。続いて被験体が、その後にＤＬＴを経験し、これも同様に回復し、治験責任医師が、被験体が臨床的利点を得ていると考え続ける場合、被験体は、試験薬物の再開に適格である。
【０１２０】
被験体は、次の場合、両方の試験薬物を恒久的に中断することを要求される：
・いずれかのグレード４有害事象、ただし次を例外とする：≦７２時間で回復するグレード４電解質異常、持続期間≦５日間のグレード４好中球減少症または持続期間≦５日間のグレード４リンパ球減少症。
【０１２１】
臨床リスクを伴ういずれかの有害事象は、ケースバイケースで評価されて、回復後に治療法を続けること、対、治療法を恒久的に中断することのリスクおよび利益を決定する。回復後に治療法を続けることのリスクを上回る利益の見込みを示唆する個体の病歴および臨床経過の要素が存在しない限り、中枢神経系、眼、肝臓または肺に関与する高グレード事象は、通常、恒久的中断を要求する。
【０１２２】
８．安全性評価
有害事象は、試験の最中および最後の処置後１００日間、継続的に評価される。有害事象は、ＭｅｄＤＲＡの最新版を使用してコード化され、潜在的有意性および重要性に関して審査される。有害事象は、ＮＣＩ  ＣＴＣＡＥバージョン４．０に従って評価される。被験体は、あらゆる処置関連の有害事象がベースラインに戻るまで、あるいは治験責任医師によって不可逆的であると考慮されるまで追跡する必要がある。
【０１２３】
９．有効性評価
必要に応じてコンピュータ断層撮影（ＣＴ）および／または磁気共鳴画像法（ＭＲＩ）による疾患評価は、ベースラインにおいて、および疾患進行確認まで、経過観察完了時までまたは被験体が試験を中止するまで８週間毎に行われる。治験責任医師が、腫瘍進行について懸念する場合、他の時点において疾患評価が行われる。腫瘍応答は、ＲＥＣＩＳＴ  ｖ１．１（Ｅｉｓｅｎｈａｕｅｒ  ＥＡ、Ｅｕｒ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ  ２００９年；４５巻：２２８〜２４７頁）および免疫関連の応答判断基準、ｉｒＲＥＣＩＳＴ（Ｗｏｌｃｈｏｋ  ＪＤら、Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  ２００９年；１５巻：７４１２〜７４２０頁）によって定義される通り、被験体の適切な集団に対して決定される。被験体管理に関係する処置決定は、ｉｒＲＥＣＩＳＴ判断基準に排他的に基づく。走査および測定値は中央に収集されて、より最新の日付においてまたは試験におけるいずれかの時点においてｉｒＲＥＣＩＳＴおよび／またはＲＥＣＩＳＴ  ｖ１．１判断基準を使用して、独立した放射線科医によって審査される。
【０１２４】
腫瘍測定値および腫瘍応答の変化は、ｉｒＲＥＣＩＳＴ判断基準を使用して、治験責任医師によって評価される。治験責任医師は、試験中に出現する新たな病変の数およびサイズも報告する。時点腫瘍評価は、ｉｒＲＥＣＩＳＴ判断基準を使用した治験責任医師の評価に基づきＣＲＦにおいて報告される。加えて、ＲＥＣＩＳＴ  ｖ１．１時点評価は、プログラムにより得られる。
【０１２５】
１０．探索的有効性評価
全生存データは、試験薬物処置の開始から最大３年間収集される。リリルマブおよび／またはニボルマブＰＫ評価のための血清試料は、用量漸増およびコホート拡大の両方における全被験体のために収集される。リリルマブの薬物動態は、血清中濃度対時間から得られる。評価された薬物動態パラメータは、次のものを含む：
【０１２６】
【化４】
2018058849.tif 000007
【０１２７】
個々の被験体薬物動態パラメータ値は、検証された薬物動態解析プログラムによるノンコンパートメント方法によって得られる。実時間は、解析に使用される。加えて、ニボルマブの注入終了およびトラフ（Ｃｍｉｎ）濃度は、指定の来診時に計算する。
【０１２８】
血清試料を、検証されたイムノアッセイによりリリルマブおよびニボルマブに関して解析する。その上、直交性生化学分析方法（例えば、ＬＣ／ＭＳ−ＭＳ）による潜在的な探索的薬物動態解析のために、試料を預ける。
【０１２９】
１１．探索的バイオマーカー評価
末梢血からバイオマーカーを定量化することにより、組み合わせたリリルマブおよびニボルマブの薬力学を評価する。
【０１３０】
１２．用量漸増における患者の評価
ＮＫ細胞およびＴ細胞機能評価ならびにＫＩＲ占有率：処置前および処置中のＰＢＭＣを使用して、代替標的細胞との共培養アッセイにおけるフローサイトメトリーを使用したＣＤ１０７ａおよび細胞内ＩＮＦγ発現によって測定される、ＫＩＲ占有率（リリルマブの標的）およびＮＫ細胞機能間の関係性を調査する。具体的には、ＰＢＭＣからＮＫ細胞を単離し、過剰なリリルマブの存在下で標的細胞（ＨＬＡクラスＩ陽性およびＨＬＡクラスＩ陰性）と共培養して、用量、用量後の時間、ＫＩＲ占有率の程度およびリリルマブの循環レベル（ＰＫ）の関数として、ＫＩＲ陽性細胞からＮＫ細胞溶解活性の誘導を評価する。ＫＩＲ占有率または循環リリルマブレベルとＮＫ細胞機能の間の関係性の理解は、最適薬物投薬量および／または他のバイオマーカーの評価タイミングの確立において重要である。ＰＢＭＣは、フローサイトメトリーを使用して細胞内ＩＮＦγ発現によって測定される、Ｔ細胞機能におけるリリルマブおよびニボルマブの効果の調査にも使用される。具体的には、Ｔ細胞サブセットを抗ＣＤ３でコーティングされたプレートにおいてインキュベートして、用量、用量後の時間ならびにリリルマブおよびニボルマブの循環レベル（ＰＫ）の関数としてＴ細胞活性化を評価する。Ｔ細胞活性化ならびにリリルマブおよびニボルマブレベルの様々な用量組合せの間の関係性の理解は、最適薬物投薬量および／または他のバイオマーカーの評価タイミングの確立において重要である。これらの試験は、各用量コホートにおける最初の６名の被験体において行われる。
【０１３１】
ＮＫ細胞およびＴ細胞サブセットの免疫表現型決定：末梢血試料からリンパ球サブセットの相対的比率を評価する。その上、ＰＢＭＣを使用して、多染色フローサイトメトリーにより、ＮＫ細胞およびＴ細胞サブセットにおける阻害および活性化の特異的マーカーを特徴付け、定量化する。Ｔｒｅｇ細胞の免疫表現型決定として、ＨＬＡ−ＤＲ、ＣＤ３、ＣＤ４、ＦｏｘＰ３、ＰＤ−Ｌ１、ＰＤ−１、ＬＡＧ−３、ＩＣＯＳおよびＣＤ２５が挙げられるがこれらに限定されない。メモリー／エフェクターＴ細胞の免疫表現型決定として、ＣＣＲ７、ＣＤ４５ＲＡ、ＣＤ２７、ＣＤ２８、ＣＤ３、ＣＤ４、ＣＤ８、Ｋｉ６７、ＨＬＡ−ＤＲ、ＰＤ−Ｌ１、ＰＤ−１、ＣＴＬＡ４およびＩＣＯＳが挙げられるがこれらに限定されない。ＮＫ細胞免疫表現型決定として、ＣＤ５６、ＣＤ３、ＣＤ１６、ＣＤ５４、ＣＤ９４、ＫＩＲ、ＮＫＧ２Ｄ、ＮＫｐ３０、ＮＫｐ４６、ＩＬ−２１Ｒ、Ｋｉ６７、ＣＤ２５およびグランザイムＢが挙げられるがこれらに限定されない。
【０１３２】
可溶性因子の免疫モジュレーション解析：ＥＬＩＳＡまたはマルチプレックスアッセイが挙げられるがこれらに限定されない技法により、ケモカイン、サイトカインおよび他の免疫メディエータの処置前および処置中の血清レベルを評価する。分析物は、ＩＦＮ−γ、可溶性ＮＫＧ２Ｄリガンド（すなわち、可溶性ＭＩＣＡ）およびｓＣＤ２５等、免疫活性化、モジュレーションまたは炎症のマーカーを含む。
【０１３３】
ＮＫ細胞におけるＫＩＲの発現：ＫＩＲ陽性発現細胞の絶対計数は、処置前および処置中に収集された末梢血試料から決定される。フローサイトメトリーを使用して、パーセント陽性ＫＩＲ発現細胞（ＫＩＲ２ＤＬ１／２／３）を評価するだけではなく、ＫＩＲ発現量の定量化も行う。
【０１３４】
１３．コホート拡大における患者の評価
処置前にコホート拡大における全被験体から血液試料を得て、ＫＩＲおよびＨＬＡ遺伝子型の決定のためにＤＮＡを単離する。ポリメラーゼ連鎖反応（ＰＣＲ）を使用して遺伝子型を定義し、次にこれを、ニボルマブと組み合わせたリリルマブによる臨床成績と相関させる。
【０１３５】
１４．腫瘍生検を受けている被験体の評価
腫瘍／正常ペアを得るために、腫瘍生検に同意した全被験体の血液を得る。メラノーマコホート拡大における最小で１０名の被験体において処置前および処置中に（１６週目の終わりに）腫瘍生検を得る。いずれかの理由により、被験体が、処置中生検を受けることができない場合、第１の試料は、ペア化した処置前および処置中試料による１０名の被験体の要件の一部として含まれない。被験体は、可能であれば、処置後生検を受ける機会を提供される。他のあらゆる被験体も、腫瘍生検を受ける機会を提供される。腫瘍試料を使用して、治療法の前、最中およびおそらく後に存在する特異的腫瘍浸潤性リンパ球集団（ＮＫ細胞、Ｔｒｅｇ細胞、ＣＴＬ）を評価して、潜在的作用機序を評価するおよび応答の潜在的バイオマーカーとして評価する。腫瘍検体におけるＫＩＲの腫瘍関連リンパ球発現も探索されている。加えて、ＩＨＣにより腫瘍発現タンパク質（すなわち、ＰＤ−Ｌ１およびＨＬＡクラスＩ）を評価して、リリルマブおよびニボルマブの組合せに対する臨床応答または薬力学的効果との可能な関連を決定する。許容される含量の組織が収集された場合、可能な将来的な遺伝子発現解析のために、処置前および処置中に収集した腫瘍生検から得た切片を凍結保存する。対象とする遺伝子として、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、ＫＩＲおよびＬＡＧ−３が挙げられるがこれらに限定されない。同じ被験体からの末梢血／血清試料および腫瘍組織（腫瘍生検の数が限定されるが）の同時収集が、ＫＩＲおよびＰＤ−１の組み合わせた遮断に起因する薬力学的事象の理解および相関付けならびに潜在的機序または臨床成績の通知を助けるために必要とされる。
【０１３６】
メラノーマ拡大コホートにおける最小で１０名の被験体は、コア針（最小サイズ１６ゲージ）による反復的な生検（処置前、処置中およびおそらく処置後生検）を受けるために十分なほど大型の少なくとも１個の病変を有する、あるいはコア針または切除生検に適格な少なくとも２個の別個の病変を有する必要がある。これらの病変は、以前に放射線療法を受けた被験体の唯一の標的病変または部位であってはならない。他のあらゆる拡大コホートにおける被験体は、許容される臨床リスクと考慮される場合、生検を受ける機会を与えられる。コア針の長さは、５ｍｍよりも長い。各時点において少なくとも２個のコア生検を採取するべきである；しかし、治験責任医師によって臨床的に安全と考慮される場合、追加的なコアの収集が強く奨励される。パンチおよび切除生検も許容される。理想的な最小腫瘍体積は、１５０ｍｍ３である。適切な組織収集および生検の質を確認するために、腫瘍生検時における病理的確認が強く奨励される。収集した全生検は、検体と共に詳細な病理学報告を提出する必要がある。これらの検体の取得、加工、標識、取り扱い、貯蔵および発送の詳細な説明書は、試験開始時における別々の手順マニュアルに提示されている。そのスクリーニング生検が不適切な組織含量または質を生じる被験体は、試験を続けることが許可される。これらの被験体は、処置前生検を有する１０名の被験体を得るために置き換えられる。被験体が、処置に対する応答を有する場合、処置中および処置後生検は不可能である。
【０１３７】
１５．免疫原性評価
ＡＤＡ発症の解析のための血清試料は、リリルマブおよびニボルマブ血清中濃度の解析と併せて採取し、投薬前に、サイクル１の１、１５および２９日目に、サイクル２の２９日目に、サイクル３の１日目に、処置終了時にならびに全３回の臨床経過観察来診時に全被験体から収集する。これらの血清試料は、検証されたイムノアッセイによりＡＤＡに関して解析する。その上、直交性生化学分析方法による潜在的探索的免疫原性解析（例えば、薬物−ＡＤＡ免疫複合体の解析）のために、リリルマブおよびニボルマブ試料を預ける。
【０１３８】
１６．有害事象
有害事象（ＡＥ）は、治験調査（医薬）産物を投与した臨床治験調査被験体における、いずれかの新たな都合悪い医学的発生または既存の病状の増悪として定義され、これは、必ずしもこの処置と因果関係を持つとは限らない。したがって、ＡＥは、治験調査産物に関係すると考慮されるか否かにかかわらず、治験調査産物の使用と時間的に関連する、いずれかの好ましくないかつ意図されない徴候（異常検査所見等）、症状または疾患となり得る。
【０１３９】
薬物を試験するための因果関係は、医師によって決定され、あらゆる有害事象（ＡＥ）の評価に使用されるべきである。因果（ｃａｓｕａｌ）関係は、次のうち１種となり得る：
関係する：試験薬物投与とＡＥとの間に合理的な因果関係が存在する。
関係しない：試験薬物投与とＡＥとの間に合理的な因果関係が存在しない。
【０１４０】
用語「合理的な因果関係」は、因果関係を示唆する証拠が存在することを意味する。
【０１４１】
有害事象は、自由回答形式の質問、試験または被験体の評価において自発的に報告または引き出すことができる（報告バイアスを防止するために、被験体に、１種または複数のＡＥの特異的な発生に関して質問するべきではない）。
【０１４２】
重篤有害事象（ＳＡＥ）は、いずれかの用量において、
・死亡させる、
・生命に関わる（事象の時点において被験体が死亡リスクを有する事象として定義；これは、仮説的により重症の場合死亡原因となり得た事象を指さない）、
・入院患者の入院を必要とする、あるいは現在の入院の延長の原因となる、
・持続性または有意な能力障害／無能を生じる、
・先天性異常／出生時欠損である、
・重要な医学的事象（直ちに生命に関わるまたは死亡または入院させる訳ではないが、適切な医学的および科学的判断に基づき、被験体を危険にさらす、あるいは上の定義に示されている他の重篤な成績のうち１種を防止するために介入［例えば、医学的、外科的］を必要とする医学的事象（複数可）として定義）である（かかる事象の例として、アレルギー性気管支痙攣のための救急治療室または在宅における集中的処置；入院を生じない血液疾患または痙攣が挙げられるがこれらに限定されない。潜在的な薬物性肝障害（ＤＩＬＩ）も、重要な医学的事象と考慮される）、
いずれかの都合悪い医学的発生である。
【０１４３】
試験薬物を介した感染性因子（例えば、病原体または非病原体）の伝播の疑いは、ＳＡＥである。妊娠、過量投与、がんおよび潜在的薬物性肝障害（ＤＩＬＩ）は、規制の定義により必ずしも重篤とは限らないが、これらの事象は、ＳＡＥとして取り扱われる。試験治療法に関係すると考慮される試験エンドポイントのいずれかの構成成分（例えば、死亡はエンドポイントであり、アナフィラキシーにより死亡が起こる場合、アナフィラキシーが報告される）は、ＳＡＥとして報告されるべきである。
【０１４４】
次の入院は、ＳＡＥと考慮されない：
−  入院を生じない救急治療室または他の病院部門への来診＜２４時間（重要な医学的または生命に関わる事象と考慮されない場合に限る）、
−  同意にサインする前に計画されていた待機的手術、
−  計画された医学的／外科的手技のプロトコール通りの入院
−  健康状態のベースライン／傾向調査のための、入院を必要とするルーチンの健康評価（例えば、ルーチンの結腸内視鏡検査）、
−  試験エントリー前に計画された、病的健康状態の治療以外の医学的／外科的入院。この場合、適切な文書化が必要とされる、
−  健康状態に関係がなく、医学的／外科的介入を必要としない、別の生活環境が原因の入院（例えば、住居の欠如、経済的不足、介護士の休息、家庭環境、行政）。
【０１４５】
試験に参加するための被験体の書面による同意に従い、試験薬物に関係するにしろ関係しないにしろ、プロトコール指定の手順に関連すると考えられるＳＡＥを含む、あらゆるＳＡＥが収集される。スクリーニング期間および投薬中断の１００日以内に生じるあらゆるＳＡＥが収集される。適用可能であれば、いずれかのその後のプロトコール指定の手順（例えば、経過観察皮膚生検）に関係するＳＡＥが収集される。治験責任医師は、試験薬物またはプロトコール指定の手順に関係すると考えられる、この期間の後に生じるいかなるＳＡＥも報告するべきである。その重篤性状態に関する疑いが存在するいかなる事象のためにも、ＳＡＥ報告は完了するべきである。治験責任医師が、ＳＡＥが、試験薬物に関係しないが、試験の条件（以前の治療法の中止または試験手順の複雑さ等）に関係する可能性があると考える場合、関係性は、ＳＡＥ報告書の説明形式のセクションにおいて特定化されるべきである。試験薬物に関係するにしろ関係しないにしろＳＡＥおよび妊娠は、２４時間以内に報告される。
【０１４６】
非重篤ＡＥ情報の収集は、試験薬物開始時に始めるべきである。非重篤ＡＥ情報は、プラセボリードイン期間または被験体のベースライン状態の確立が企図される他の観察期間の開始からも収集するべきである。
【０１４７】
非重篤ＡＥは、回復または安定化まで追跡するべきである、あるいは重篤になったらＳＡＥとして報告するべきである。経過観察は、非重篤ＡＥにも必要とされ、これにより、試験薬物を止めるまたは中断し、必要に応じて、試験処置の終わりに存在するものにも必要とされる。あらゆる同定された非重篤ＡＥは、ＣＲＦ（書面または電子版）の非重篤ＡＥ頁に記録および記載される。補足的ＣＲＦの完了は、試験の経過において報告／同定されるＡＥおよび／または検査上の異常に要求される。
【０１４８】
１７．統計学的考察
用量漸増：これは、第１相用量漸増治験であるため、各用量における試料サイズは、観察された毒性の数に依存するため正確に決定することができない。各用量レベルにおける用量漸増においておよそ６〜９名の間の被験体を処置し、選択された用量レベルにおいて最大１２名の被験体に投薬する。６＋３設計の使用は、各用量における６名の被験体が、試験されるバイオマーカーの潜在的薬力学的効果に関するシグナルを評価されることを確実にする。
【０１４９】
コホート拡大：コホート拡大において、６種の腫瘍型のそれぞれにおいておよそ１６名の被験体を登録し、以前に決定されたＭＴＤ、ＭＡＤまたは代替用量において処置する。拡大コホートにおいて、２（１２．５％）、３（１８．８％）または４（２５％）名の応答が観察される場合、奏効率の９０％片側信頼区間の下限は、それぞれ３．４％、７．１％および１１．４％である。加えて、８０％信頼区間が、奏効率のために１１％を完全に上回るためには、１６名の被験体において４名の応答が観察される必要がある。これらの計算は、正確な信頼区間のためのＣｌｏｐｐｅｒ−Ｐｅａｒｓｏｎ方法に基づく。加えて、腫瘍型／拡大コホートにおける真の奏効率（ＯＲＲ）が、１５％である場合、１６名の患者による各コホートにおいて、少なくとも２名の応答を観察する７２％の機会があり、少なくとも３名の応答を観察する４４％の機会があり、０または１名の応答を観察する２８％の機会がある（偽陰性率）。腫瘍型における真のＯＲＲが、１５％ではなく５％である場合、１６名の被験体において少なくとも２または少なくとも３名の応答が存在する１９％および４％の機会がそれぞれある（偽陽性率）。
【０１５０】
解析のための集団：
・全登録データセット：インフォームドコンセントにサインし、試験に記録された被験体。
・全処置データセット：いずれかの試験薬物の少なくとも１用量を与えた全被験体。
・応答評価可能データセット：いずれかの試験薬物を与えた、測定可能な疾患によるベースライン腫瘍評価および次のうち１種を有する全処置被験体：
−  少なくとも１種の評価可能な処置中腫瘍評価、
−  臨床進行、または
−  第１の処置中腫瘍評価の前の死亡。
・リリルマブ薬物動態データセット：少なくとも１用量のリリルマブを与えた、リリルマブＰＫの適切な血清中濃度データを有する全被験体。
・ニボルマブ薬物動態データセット：少なくとも１用量のニボルマブを与えた、適切なニボルマブＰＫを有する全被験体。
・リリルマブ免疫原性データセット：少なくとも１用量のリリルマブを与えた、利用できる少なくとも１種のＡＤＡ試料を有する全被験体。
・ニボルマブ免疫原性データセット：少なくとも１用量のニボルマブを与えた、利用できる少なくとも１種のＡＤＡ試料を有する全被験体。
・バイオマーカーデータセット：利用できるバイオマーカーデータを有する全処置被験体。
【０１５１】
エンドポイント定義：安全性は、この第１相試験における主要エンドポイントである。少なくとも１用量のリリルマブまたはニボルマブを与えた全被験体は、有害事象、重篤有害事象、死亡および検査上の異常の発生によって測定される安全性に関して評価され、処置の間中および経過観察における１００日間評価される。
【０１５２】
第１の目的（ニボルマブと組み合わせて与えたリリルマブの安全性および耐容性を評価すること、ならびにこの組合せの用量規制毒性（ＤＬＴ）および最大耐用量（ＭＴＤ）を同定すること）は、次の主要エンドポイントにより測定される。
ａ）有害事象の発生率：１日目から対象の試験薬物の最後の用量の１００日後まで、あるいは試験を中断するまで、あらゆる非重篤有害事象を収集する。被験体の書面による同意の日付から投薬中断の１００日後まで、あるいは試験中断まで、あらゆる重篤有害事象を収集する。
ｂ）指定の時点において評価される、血液学および血清化学ならびに甲状腺パネル異常を含む臨床検査異常の発生率。
【０１５３】
評価は、有害事象報告ならびにバイタルサイン測定、心電図（ＥＣＧ）、身体検査、イメージング試験および臨床検査の結果に基づく。有害事象は、国際医薬用語集（Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ  ｆｏｒ  Ｒｅｇｕｌａｔｏｒｙ  Ａｃｔｉｖｉｔｉｅｓ）（ＭｅｄＤＲＡ）の最新版を使用してカテゴリー化される；ＡＥおよび検査の両方は、国立がん研究所（ＮＣＩ）有害事象共通用語規準（Ｃｏｍｍｏｎ  Ｔｅｒｍｉｎｏｌｏｇｙ  Ｃｒｉｔｅｒｉａ  ｆｏｒ  Ａｄｖｅｒｓｅ  Ｅｖｅｎｔｓ）（ＣＴＣＡＥ）ｖ４を使用してグレード分類される。試験薬物治療法を与えた全被験体は、有害事象（ＡＥ）および重篤有害事象（ＳＡＥ）の割合によって測定される安全性に関して評価され、処置の間中および経過観察における１００日間評価される。
【０１５４】
予備的抗腫瘍活性評価の第２の目的は、ｉｒＲＥＣＩＳＴ（Ｗｏｌｃｈｏｋ  ＪＤら、Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  ２００９年；１５巻：７４１２〜７４２０頁）およびＲＥＣＩＳＴ  ｖ１．１（Ｅｉｓｅｎｈａｕｅｒ  ＥＡ、Ｅｕｒ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ  ２００９年；４５巻：２２８〜２４７頁）を使用して記載されるエンドポイントに基づく。患者管理の目的から、臨床決定は、ｉｒＲＥＣＩＳＴに排他的に基づく。したがって、時点腫瘍応答評価は、ｉｒＲＥＣＩＳＴ判断基準を使用して治験責任医師の評価に基づきＣＲＦに記録される。統計学的解析および報告は、両方の判断基準に基づく。
【０１５５】
最良総合効果（ＢＯＲ）は、ＲＥＣＩＳＴ  ｖ１．１またはｉｒＲＥＣＩＳＴ判断基準に基づく、確認のためのいずれかの要件を考慮に入れた、試験処置の開始から処置の終了までに記録された最良の応答の命名である。ＢＯＲ評価に含まれるＣＲまたはＰＲ決定は、応答のための判断基準を初めて満たしてから少なくとも４週間行われる、応答のための判断基準を満たす継続的な第２の（確証的）評価によって確認される。上述は、処置期間（サイクル１の１日目からサイクル１２の５６日目）において８週間毎および臨床経過観察期間において１回行われる腫瘍測定に基づき決定される。
【０１５６】
この目的の評価に使用される試験レベルエンドポイントは、次の通りに定義されている：
奏効率（ＯＲＲ）は、対象とする集団における被験体の総数で割った、そのＢＯＲがＣＲまたはＰＲのいずれかである被験体の総数として定義される。
【０１５７】
ＣＲまたはＰＲのＢＯＲを有する被験体に対してのみ算出される奏功期間（ＤＯＲ）は、最初の応答の日付と、判断基準（ＲＥＣＩＳＴ  ｖ１．１またはｉｒＲＥＣＩＳＴ）に基づき客観的に記述される疾患進行または死亡（いずれか先に起きた方）のその後の日付との間の日数として定義される。生き続け、進行していないまたはその後の治療法を与えていない被験体のため、奏功期間は、最後の腫瘍評価の日付において打ち切られる。その後の治療法を与える被験体は、その後の治療法の開始時に打ち切られる。
【０１５８】
無増悪生存率（ＰＦＳＲ）は、２４週間目まで無増悪を維持して生存する被験体の確率として定義される。確率は、試験薬物の第１の用量と、各判断基準によって定義される進行性疾患または死亡との間の日数に基づき算出される。生き続け進行していない被験体のため、ＰＦＳは、最後の腫瘍評価の日付において打ち切られる。上述は、処置において８週間毎および臨床経過観察期間において計画された時点に行われる腫瘍測定に基づき計算される。
【０１５９】
薬物動態（ＰＫ）：リリルマブ最大濃度Ｃｍａｘ（μｇ／ｍＬ）、最大濃度までにかかる時間Ｔｍａｘ（時間）、曲線下面積ＡＵＣＴＡＵ（μｇ．ｈｒ／ｍＬ）、曲線下面積ＡＵＣｉｎｆ（μｇ．ｈｒ／ｍＬ）、クリアランス（Ｌ／日）、分布容積（Ｖｓｓ）、半減期（ｔ１／２）およびトラフ濃度Ｃｍｉｎ（μｇ／ｍＬ）は、全試験被験体においてノンコンパートメント解析を使用して評価される。加えて、ニボルマブ注入終了およびトラフ（Ｃｍｉｎ）濃度は、指定の来診時に計算される。
【０１６０】
免疫原性：リリルマブおよびニボルマブに対する特異的な抗薬物抗体の発生は、１、３、５、１３、１７週間目、処置の終わり、および全３回の臨床経過観察来診における測定から決定される。
【０１６１】
バイオマーカー：ベースラインおよびベースライン成績からの変化を含む、最小で１０名のメラノーマコホート拡大被験体から得た強制的腫瘍生検における免疫組織化学検査を使用した、ＴＩＬ、ＰＤ−Ｌ１およびＨＬＡクラスＩ発現の尺度。
【０１６２】
探索的エンドポイント（複数可）：末梢血から得たバイオマーカーは、ＫＩＲおよびＨＬＡ遺伝子型、ＫＩＲ占有率、ＮＫおよびＴ細胞機能アッセイ、可溶性因子、ＮＫ細胞におけるＫＩＲ発現の尺度を含むであろう。全生存（ＯＳ）は、探索的有効性エンドポイントである。
【０１６３】
１８．解析
人口統計学およびベースライン特徴：性別および人種の度数分布を作表する。年齢、体重および身長の要約統計量を収集し、肥満度指数（ＢＭＩ）を得る。
【０１６４】
有効性解析：個々の最良総合効果（ＢＯＲ）、奏功期間およびＰＦＳは、ＲＥＣＩＳＴ  ｖ１．１およびｉｒＲＥＣＩＳＴ判断基準を使用してリストアップする。病型および用量によりＢＯＲ成績を作表する。奏効率（ＯＲＲ）およびＰＦＳ率（例えば、２４週間目）ならびに相当する信頼区間は、腫瘍型および処置によって提示されている。奏功期間、安定病態期間およびＰＦＳは、データ有効性に応じて、病型によりＫａｐｌａｎ−Ｍｅｉｅｒ方法論によって推定される。２４週間目のＰＦＳ率は、Ｋ−Ｍ方法論に基づき同様に推定される。ＯＲＲ、奏功期間およびＰＦＳ解析は、コホート拡大相における被験体ならびに病型および処置によりコホート拡大における被験体とマッチする用量漸増における被験体を含むであろう。経時的な腫瘍負荷の個々の変化は、病型内において図表で提示される。ランドマーク全生存は、腫瘍型毎のＫａｐｌａｎ−Ｍｅｉｅｒプロットおよび中央値によって、探索的有効性解析の一部として評価される。
【０１６５】
安全性解析：あらゆる記録された有害事象は、器官別大分類、優先語および処置によってリストアップおよび作表される。バイタルサインおよび臨床検査結果は、処置によってリストアップおよび要約される。いずれかの有意な身体検査所見および臨床検査結果をリストアップする。ＥＣＧ読み取り値は、治験責任医師によって評価され、存在するのであれば、異常をリストアップする。
【０１６６】
薬物動態解析：用量および試験日／週間によりリリルマブの薬物動態パラメータの要約統計量を作表する。抗ＫＩＲの用量における依存性を説明するために、ＣｍａｘおよびＡＵＣ（ＴＡＵ）対用量の散布図を測定日毎に提示する。ニボルマブと同時投与した場合のリリルマブの用量比例性は、検出力（ｐｏｗｅｒ）モデルに基づき評価される。ニボルマブ注入終了およびトラフ（Ｃｍｉｎ）濃度を要約統計量によって作表する。このデータは、また、別々の報告の一部である集団ＰＫ解析のために他のデータセットと共にプールする。
【０１６７】
バイオマーカー解析：腫瘍浸潤性リンパ球（ＴＩＬ）ならびにＰＤ−Ｌ１およびＨＬＡクラスＩを含む腫瘍マーカーの発現におけるリリルマブの薬力学的効果を要約統計量により評価し、図表により調査して、メラノーマ拡大コホートにおける対象の、例えば薬物曝露による変化のパターンを探索する。加えて、関連を評価するために、末梢血マーカーの尺度とＴＩＬ変化および腫瘍マーカー発現との相関を図表により、あるいはデータ有効性に基づく適切な統計学的方法により探索する。
【０１６８】
探索的バイオマーカー解析：ＫＩＲ占有率におけるリリルマブの、ならびに末梢血および血清タンパク質におけるマーカーにおけるリリルマブと共に与えたニボルマブの組合せの薬力学的効果を要約統計量により評価し、図表により調査して、経時的な変化のパターンならびに用量レベルおよび曝露の間でパターンが異なる様子を探索する。パターンに経時的な有意義な指標が存在する場合、さらなる解析（例えば、線形混合モデルによる）を行って、関係性を特徴付ける。メラノーマ以外のコホートにおける腫瘍マーカーにおける薬力学的効果は、データ有効性に応じて同様に評価する。末梢血または腫瘍生検から得たバイオマーカー尺度と臨床成績との間の関連も図表により探索し、ロジスティック回帰分析等が挙げられるがこれらに限定されない方法により、必要に応じてさらに評価し、適切な統計学によって特徴付ける。
【０１６９】
他の解析：あらゆる利用できる免疫原性データのリストを提示する。その上、いずれかの時点において少なくとも１種の陽性抗薬物抗体（ＡＤＡ）を有する被験体から得た免疫原性データのリストを分析物毎の処置により提示する。少なくとも１種の陽性ＡＤＡ評価を有する被験体の頻度および陰性ベースライン評価の後にＡＤＡを発症した被験体の頻度を提示する。免疫原性と安全性との間の潜在的な関係性を試験するために、特に興味深いＡＥの頻度および種類を、全体的な免疫原性状態により試験する。リリルマブ（またはニボルマブ）のトラフ濃度と相当するＡＤＡ評価との間の関連を探索する。
【０１７０】
中間解析：この試験から出現したデータは、試験のその後のパートにおける手順の調整に関するタイムリーな決定に必要とされる。したがって、データは、試験データベースの最終ロック（ｌｏｃｋ）の前に審査される。管理上の目的または公開のために追加的な中間解析も行う。解析は、利用できるデータのリスト、概要およびグラフのみからなる。統計学的有意性レベルに対しいずれかの調整を必要とする形式的推理は行わない。中間データに基づく有効性解析は、解析の目的に応じて、評価可能な応答または全処置集団を使用する。
【０１７１】
【化５−１】
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【０１７２】
【化５−２】
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【０１７３】
【化５−３】
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【０１７４】
【化５−４】
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【０１７５】
【化５−５】
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【０１７６】
【化５−６】
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【図１】
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【図２】
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【配列表】
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【手続補正書】
【提出日】平成30年1月5日(2018.1.5)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヒト患者におけるがんを処置するための組み合わせ物であって、前記組み合わせ物は：
（ａ）抗ＫＩＲ抗体；および
（ｂ）抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体および抗ＰＤ−Ｌ２抗体から選択される抗体、を含み、
有効量の該組み合わせ物が少なくとも１投与サイクルの間患者に投与され、前記サイクルが、８週間の期間であり、前記少なくとも１サイクル毎に、２用量の前記抗ＫＩＲ抗体が用量０．１ｍｇ／ｋｇ、０．３ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ、３ｍｇ／ｋｇ、６ｍｇ／ｋｇまたは１０ｍｇ／ｋｇで投与され、４用量の前記抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体が用量３ｍｇ／ｋｇで投与されることを特徴とする、組み合わせ物。
【請求項２】
前記抗ＫＩＲ抗体、および前記抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体が、次の用量：
（ａ）０．１ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体；
（ｂ）０．３ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体；
（ｃ）１ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体；または
（ｄ）３ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体、
で投与されることを特徴とする、請求項１に記載の組み合わせ物。
【請求項３】
前記抗ＫＩＲ抗体が、該抗体と結合する１種または複数のＫＩＲによりＮＫ細胞の細胞傷害性を増強する、請求項１に記載の組み合わせ物。
【請求項４】
前記抗ＫＩＲ抗体が、複数の阻害性ＫＩＲ受容体と交差反応性であり、ＫＩＲ２ＤＬ１、ＫＩＲ２ＤＬ２およびＫＩＲ２ＤＬ３の少なくとも１つに結合する、請求項１に記載の組み合わせ物。
【請求項５】
前記がんが、固形腫瘍である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の組み合わせ物。
【請求項６】
前記固形腫瘍が、進行性不応性固形腫瘍である、請求項５に記載の組み合わせ物。
【請求項７】
前記固形腫瘍が、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、腎細胞癌（ＲＣＣ）、メラノーマ、結腸直腸がん、漿液性卵巣癌、および膀胱がんから選ばれる、請求項５に記載の組み合わせ物。
【請求項８】
前記固形腫瘍が、頭頸部がんである、請求項５に記載の組み合わせ物。
【請求項９】
前記がんが、血液学的悪性腫瘍である、請求項１〜８のいずれか一項に記載の組み合わせ物。
【請求項１０】
前記血液学的悪性腫瘍が、多発性骨髄腫、ホジキンリンパ腫、濾胞性リンパ腫、びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫およびＴ細胞リンパ腫から選ばれる、請求項９に記載の組み合わせ物。
【請求項１１】
前記抗ＫＩＲ抗体が：
（ａ）配列番号３に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメイン、および配列番号５に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメイン；
（ｂ）（ｉ）配列番号７に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ１、（ｉｉ）配列番号８に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ２、（ｉｉｉ）配列番号９に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ３、（ｉｖ）配列番号１０に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ１、（ｖ）配列番号１１に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ２、および（ｖｉ）配列番号１２に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ３；
（ｃ）それぞれ配列番号３および５に表記されている配列を有する重鎖可変領域および軽鎖可変領域；または
（ｄ）それぞれ配列番号１および２に表記されている配列を有する重鎖および軽鎖、
を含む、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の組み合わせ物。
【請求項１２】
前記抗ＰＤ−１抗体が：
（ａ）配列番号１９に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメイン、および配列番号２１に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメイン；
（ｂ）（ｉ）配列番号２３に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ１、（ｉｉ）配列番号２４に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ２、（ｉｉｉ）配列番号２５に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ３、（ｉｖ）配列番号２６に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ１、（ｖ）配列番号２７に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ２、および（ｖｉ）配列番号２８に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ３；
（ｃ）それぞれ配列番号１９および２１に表記されている配列を有する重鎖可変領域および軽鎖可変領域；または
（ｄ）それぞれ配列番号１７および１８に表記されている配列を有する重鎖および軽鎖、
を含む、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の組み合わせ物。
【請求項１３】
前記抗ＫＩＲ抗体、および前記抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体が、単一製剤において同時に投与されるか、または別々の投与のために製剤化されることを特徴とする、請求項１〜１２のいずれか一項に記載の組み合わせ物。
【請求項１４】
前記抗ＫＩＲ抗体、および前記抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体が、同時発生的に投与されるか、または逐次的に投与されることを特徴とする、請求項１３に記載の組み合わせ物。
【請求項１５】
前記抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体が先ず投与され、その後に前記抗ＫＩＲ抗体が投与されるか、または
前記抗ＫＩＲ抗体が先ず投与され、その後に前記抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体が投与される、
ことを特徴とする、請求項１４に記載の組み合わせ物。
【請求項１６】
ヒト患者におけるがんを処置するためのキットであって、前記キットは：
（ａ）１用量の抗ＫＩＲ抗体；
（ｂ）１用量の抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体；および
（ｃ）請求項１〜１５のいずれか一項に記載の組み合わせ物において前記抗ＫＩＲ抗体、および前記抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体を使用するための説明書、
を含む、キット。
【請求項１７】
（ａ）前記抗ＫＩＲ抗体が、配列番号３に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメイン、および配列番号５に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメイン、を含む；または
（ｂ）前記抗ＰＤ−１抗体が、配列番号１９に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメイン、および配列番号２１に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメイン、を含む、
請求項１６に記載のキット。
【請求項１８】
ヒト患者におけるがんを処置するための組み合わせ医薬の調製における抗ＫＩＲ抗体、および抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体の使用であって：
（ａ）抗ＫＩＲ抗体；および
（ｂ）抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体および抗ＰＤ−Ｌ２抗体から選択される抗体、
を含み、前記組み合わせ医薬は、少なくとも１投与サイクルにわたって前記患者に投与され、ここで前記サイクルが、８週間の期間であり、前記少なくとも１サイクル毎に、２用量の前記抗ＫＩＲ抗体が、用量０．１ｍｇ／ｋｇ、０．３ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ、３ｍｇ／ｋｇ、６ｍｇ／ｋｇまたは１０ｍｇ／ｋｇで投与され、４用量の前記抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体が、用量３ｍｇ／ｋｇで投与されることを特徴とする、使用。
【請求項１９】
前記抗ＫＩＲ抗体、および前記抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体が、次の用量：
（ａ）０．１ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体；
（ｂ）０．３ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体；
（ｃ）１ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体；または
（ｄ）３ｍｇ／ｋｇの抗ＫＩＲ抗体および３ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体、
で投与される、請求項１８に記載の使用。
【請求項２０】
前記抗ＫＩＲ抗体が、該抗体と結合する１種または複数のＫＩＲによりＮＫ細胞の細胞傷害性を増強する、請求項１８または１９に記載の組み合わせ物。
【請求項２１】
前記抗ＫＩＲ抗体が、複数の阻害性ＫＩＲ受容体と交差反応性であり、ＫＩＲ２ＤＬ１、ＫＩＲ２ＤＬ２およびＫＩＲ２ＤＬ３の少なくとも１つに結合する、請求項１８〜２０のいずれか一項に記載の組み合わせ物。
【請求項２２】
前記がんが、固形腫瘍である、請求項１８〜２１のいずれか一項に記載の使用。
【請求項２３】
前記固形腫瘍が、進行性不応性固形腫瘍である、請求項２２に記載の使用。
【請求項２４】
前記固形腫瘍が、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、腎細胞癌（ＲＣＣ）、メラノーマ、結腸直腸がん、漿液性卵巣癌および膀胱がんから選ばれる、請求項２２に記載の使用。
【請求項２５】
前記固形腫瘍が、頭頸部がんである、請求項２２に記載の使用。
【請求項２６】
前記がんが、血液学的悪性腫瘍である、請求項１８〜２５のいずれか一項に記載の使用。
【請求項２７】
前記血液学的悪性腫瘍が、多発性骨髄腫、ホジキンリンパ腫、濾胞性リンパ腫、びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫およびＴ細胞リンパ腫から選ばれる、請求項２６に記載の使用。
【請求項２８】
前記抗ＫＩＲ抗体が：
（ａ）配列番号３に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメイン、および配列番号５に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメイン；
（ｂ）（ｉ）配列番号７に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ１、（ｉｉ）配列番号８に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ２、（ｉｉｉ）配列番号９に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ３、（ｉｖ）配列番号１０に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ１、（ｖ）配列番号１１に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ２、および（ｖｉ）配列番号１２に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ３；
（ｃ）それぞれ配列番号３および５に表記されている配列を有する重鎖可変領域および軽鎖可変領域；または
（ｄ）それぞれ配列番号１および２に表記されている配列を有する重鎖および軽鎖、
を含む、請求項１８〜２７のいずれか一項に記載の使用。
【請求項２９】
前記抗ＰＤ−１抗体が：
（ａ）配列番号１９に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメイン、および配列番号２１に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメイン；
（ｂ）（ｉ）配列番号２３に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ１、（ｉｉ）配列番号２４に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ２、（ｉｉｉ）配列番号２５に表記されている配列を有する重鎖可変領域ＣＤＲ３、（ｉｖ）配列番号２６に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ１、（ｖ）配列番号２７に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ２、および（ｖｉ）配列番号２８に表記されている配列を有する軽鎖可変領域ＣＤＲ３；
（ｃ）それぞれ配列番号１９および２１に表記されている配列を有する重鎖可変領域および軽鎖可変領域；または
（ｄ）それぞれ配列番号１７および１８に表記されている配列を有する重鎖および軽鎖、
を含む、請求項１８〜２７のいずれか一項に記載の使用。
【請求項３０】
前記抗ＫＩＲ抗体、および前記抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体が、単一製剤において同時に投与されるか、または、別々の投与のために製剤化される、請求項１８〜２９のいずれか一項に記載の使用。
【請求項３１】
前記抗ＫＩＲ抗体、および前記抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体が、同時発生的に投与されるか、または逐次的に投与される、請求項３０に記載の使用。
【請求項３２】
前記抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体が先ず投与され、その後に前記抗ＫＩＲ抗体が投与されるか、または
前記抗ＫＩＲ抗体が先ず投与され、その後に前記抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体が投与される、
請求項３１に記載の使用。
【請求項３３】
医薬の調製における抗ＫＩＲ抗体を含む組成物の使用であって、前記組成物は抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体とがん患者に同時投与されることを特徴とし、ここで、サイクル毎において、用量０．１ｍｇ／ｋｇ、０．３ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ、３ｍｇ／ｋｇ、６ｍｇ／ｋｇまたは１０ｍｇ／ｋｇで２用量の前記抗ＫＩＲ抗体が投与され、そして用量３ｍｇ／ｋｇで４用量の前記抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体または抗ＰＤ−Ｌ２抗体が投与される、使用。
【請求項３４】
（ａ）前記抗ＫＩＲ抗体が、配列番号３に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメイン、および配列番号５に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインを含むか、または
（ｂ）前記抗ＰＤ−１抗体が、配列番号１９に表記されている配列を有する重鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメイン、および配列番号２１に表記されている配列を有する軽鎖可変領域におけるＣＤＲ１ドメイン、ＣＤＲ２ドメインおよびＣＤＲ３ドメインを含む、
請求項３３に記載の使用。