(57)【要約】本発明は、ゲスト発色団及びホスト発色団を含む組成物であって、ゲスト発色団の吸収スペクトルが、ホスト発色団の蛍光発光スペクトルと重なっており、ホスト発色団は、吸収ピークを５００〜７２０nm、好ましくは５００〜６００nm、最も好ましくは５２０〜５８０nmに有するジケトピロロピロールであり、そしてゲスト発色団が、吸収ピークを５００〜７２０nm、好ましくは５００〜６００nm、最も好ましくは５２０〜５８０nmに有するジケトピロロピロールである組成物、並びに、インキ、着色剤、コーティング用の顔料着色されたプラスチック、非衝撃式印刷材料、カラーフィルター、化粧品、ポリマーインキ粒子、トナー、色素レーザー、及びエレクトロルミネセンスデバイスの製造のための蒸気組成物の使用に関する。本発明の組成物を含むルミネセンスデバイスは、電気エネルギー利用の効率が高く、そして輝度が高い。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゲスト発色団及びホスト発色団を含む組成物であって、
ここで
ゲスト発色団の吸収スペクトルとホスト発色団の蛍光発光スペクトルとが重なっており、
ホスト発色団は、ホトルミネセンス発光ピークを５００〜７２０nm、好ましくは５００〜６００nm、最も好ましくは５２０〜５８０nmに有するジケトピロロピロールであり、かつ
ゲスト発色団は、吸収ピークを５００〜７２０nm、好ましくは５００〜６００nm、最も好ましくは５２０〜５８０nmに有するジケトピロロピロールである組成物。
【請求項２】
ホスト発色団が、式I：
【化１】
2005526152.tif 000065
で表わされるジケトピロロピロール（ＤＰＰ）であり、そしてゲスト発色団が、式II：
【化２】
2005526152.tif 000066
で表わされるＤＰＰである、請求項１記載の組成物
｛ここで式I及び式II中、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4は、互いに独立して、Ｃ1〜Ｃ25アルキル（フッ素、塩素又は臭素により置換されていてよい）、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル、又はフェニル（Ｃ1〜Ｃ4アルキル、ハロゲン、ニトロ若しくはシアノで１〜３回置換されていてよい）と１〜２回縮合していてよいＣ5〜Ｃ12シクロアルキル、シリル、Ａ5、あるいは−ＣＲ11Ｒ12−（ＣＨ2）ｍ−Ａ5〔ここで、Ｒ11及びＲ12は、互いに独立して、水素、フッ素、塩素、臭素、シアノ、又はＣ1〜Ｃ4アルキル（フッ素、塩素又は臭素により置換されていてよい）、あるいはフェニル（Ｃ1〜Ｃ3アルキルで１〜３回置換されていてよい）を意味し、Ａ5は、フェニル又は１−若しくは２−ナフチル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル、Ｃ1〜Ｃ8アルコキシ、ハロゲン、ニトロ、シアノ、Ｃ1〜Ｃ8アルキル若しくはＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよいフェニルで１〜３回置換されていてよい）、−ＮＲ13Ｒ14（このＲ13及びＲ14は、水素、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル、又はＣ6〜Ｃ24アリールを表す）を意味し、特にフェニル又は１−若しくは２−ナフチル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル、Ｃ1〜Ｃ8アルコキシ、ハロゲン又はシアノ、又はＣ1〜Ｃ8アルキル若しくはＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよいフェニルで１〜３回置換されていてよい）を意味し、そしてｍは、０、１、２、３又は４を意味する〕を意味し、
Ａ1及びＡ2は、互いに独立して、
【化３】
2005526152.tif 000067
（式中、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7は、互いに独立して、水素、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、Ｃ1〜Ｃ25アルコキシ、−ＣＲ11Ｒ12−（ＣＨ2）ｍ−Ａ5、シアノ、ハロゲン、−ＯＲ10、−Ｓ（Ｏ）ｐＲ13、又はフェニル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル又はＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよい）を意味し、ここでＲ10は、Ｃ6〜Ｃ24アリール、又は飽和若しくは不飽和の環原子５〜７個を含む複素環式基（この環は、炭素原子並びに、窒素、酸素及び硫黄からなる群より選択されるヘテロ原子１〜３個からなる）を意味し、Ｒ13は、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル、−ＣＲ11Ｒ12−（ＣＨ2）ｍ−Ｐｈを意味し、Ｒ15は、Ｃ6〜Ｃ24アリールを意味し、ｐは、０、１、２又は３を意味し、そしてｎは、０、１、２、３又は４を意味する）
を意味し、
Ａ3及びＡ4は、互いに独立して、
【化４】
2005526152.tif 000068
（式中、Ｒ8及びＲ9は、互いに独立して、水素、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル、−ＣＲ11Ｒ12−（ＣＨ2）ｍ−Ａ5、Ｃ6〜Ｃ24アリール、特にＡ1、又は飽和若しくは不飽和の環原子５〜７個を含む複素環式基（この環は、炭素原子並びに、窒素、酸素及び硫黄からなる群より選択されるヘテロ原子１〜３個からなる）を意味し、そしてＲ16及びＲ17は、互いに独立して、水素又はＣ6〜Ｃ24アリールである）を意味する｝。
【請求項３】
Ａ1及びＡ2が、互いに独立して、
【化５】
2005526152.tif 000069
（式中、Ｒ5は、Ｃ1〜Ｃ8アルキルである）
を意味する、請求項２記載の組成物。
【請求項４】
Ａ3及びＡ4が、互いに独立して、
【化６】
2005526152.tif 000070
［式中、Ｒ8及びＲ9は、互いに独立して、
【化７】
2005526152.tif 000071
（式中、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7は、互いに独立して、水素、Ｃ1〜Ｃ8アルキル又はＣ1〜Ｃ8アルコキシを意味する）を意味する］
を意味する、請求項２又は３記載の組成物。
【請求項５】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4が、互いに独立して、Ｃ1〜Ｃ8アルキル、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル及び／又はＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよい）、フェニル又は１−若しくは２−ナフチル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル及び／又はＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよい）、あるいは−ＣＲ11Ｒ12−（ＣＨ2）ｍ−Ａ5（ここで、Ｒ11及びＲ12は水素を意味し、Ａ5は、Ｃ1〜Ｃ8アルキル及び／又はＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよい、フェニル又は１−若しくは２−ナフチルを意味し、そしてｍは、０又は１を意味する）を意味する、請求項２〜４のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項６】
式Iの化合物が、以下のＡ−１〜Ａ−２９の化合物から選択される、請求項２、３又は５のいずれか１項に記載の組成物：
【化８】
2005526152.tif 000072
2005526152.tif 000073
2005526152.tif 000074
【請求項７】
式IIの化合物が、以下のＢ−１〜Ｂ−９の化合物から選択される、請求項２、４又は５のいずれか１項に記載の組成物：
【化９】
2005526152.tif 000075
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の組成物を含む、エレクトロルミネセンスデバイス。
【請求項９】
（ａ）陽極、（ｂ）正孔輸送層、（ｃ）発光層、（ｄ）場合により、電子輸送層、及び（ｅ）陰極を、この順序で含む、請求項８記載のエレクトロルミネセンスデバイス。
【請求項１０】
（ａ）請求項１〜７のいずれか１項に記載の組成物を、着色された高分子量有機材料の総重量基準で、０．０１〜５０重量％、及び
（ｂ）高分子有機材料を、着色された高分子量有機材料の総重量基準で、９９．９９〜５０重量％を含む組成物。
【請求項１１】
高分子量有機材料着色のための、及び色変換媒体における、請求項１〜６のいずれか１項に記載の組成物の使用。
【請求項１２】
式I又はII： 
【化１０】
2005526152.tif 000076
［式中、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4は、互いに独立して、Ｃ1〜Ｃ25アルキル（フッ素、塩素又は臭素により置換されていてよい）、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル、又はフェニル（Ｃ1〜Ｃ4アルキル、ハロゲン、ニトロ若しくはシアノで１〜３回置換されていてよい）と１〜２回縮合していてよいＣ5〜Ｃ12シクロアルキル、シリル、Ａ5、あるいは−ＣＲ11Ｒ12−（ＣＨ2）ｍ−Ａ5（ここで、Ｒ11及びＲ12は、互いに独立して、水素、フッ素、塩素、臭素、シアノ、又はＣ1〜Ｃ4アルキル（フッ素、塩素又は臭素により置換されていてよい）、あるいはフェニル（Ｃ1〜Ｃ3アルキルで１〜３回置換されていてよい）を意味し、Ａ5は、フェニル又は１−若しくは２−ナフチル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル、Ｃ1〜Ｃ8アルコキシ、ハロゲン、ニトロ、シアノ、フェニル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル又はＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよい）で１〜３回置換されていてよい）、−ＮＲ13Ｒ14（このＲ13及びＲ14は、水素、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル、又はＣ6〜Ｃ24アリールを表わす）を意味し、特にフェニル又は１−若しくは２−ナフチル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル、Ｃ1〜Ｃ8アルコキシ、ハロゲン又はシアノ、又はフェニル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル又はＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよい）で１〜３回置換されていてよい）を意味し、そしてｍは、０、１、２、３又は４を意味する）を意味し、
Ａ1及びＡ2は、互いに独立して、
【化１１】
2005526152.tif 000077
（式中、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7は、互いに独立して、水素、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、Ｃ1〜Ｃ25アルコキシ、−ＣＲ11Ｒ12−（ＣＨ2）ｍ−Ａ5、シアノ、ハロゲン、−ＯＲ10、−Ｓ（Ｏ）ｐＲ13、又はフェニル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル又はＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよい）を意味し、ここでＲ10は、Ｃ6〜Ｃ24アリール、又は飽和若しくは不飽和の環原子５〜７個を含む複素環式基（この環は、炭素原子並びに、窒素、酸素及び硫黄からなる群より選択されるヘテロ原子１〜３個からなる）を意味し、Ｒ13は、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル、−ＣＲ11Ｒ12−（ＣＨ2）ｍ−Ｐｈを意味し、Ｒ15は、Ｃ6〜Ｃ24アリールを意味し、ｐは、０、１、２又は３を意味し、そしてｎは、０、１、２、３又は４を意味する）
を意味し、
Ａ3及びＡ4は、互いに独立して、
【化１２】
2005526152.tif 000078
（式中、Ｒ8及びＲ9は、互いに独立して、水素、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル、−ＣＲ11Ｒ12−（ＣＨ2）ｍ−Ａ5、Ｃ6〜Ｃ24アリール、特にＡ1、又は飽和若しくは不飽和の環原子５〜７個を含む複素環式基（この環は、炭素原子並びに、窒素、酸素及び硫黄からなる群より選択されるヘテロ原子１〜３個からなる）を意味し、そしてＲ16及びＲ17は、互いに独立して、水素又はＣ6〜Ｃ24アリールである）
を意味する］
で表わされるジケトピロロピロール（ＤＰＰ）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゲスト発色団及びホスト発色団を含む蛍光組成物であって、
ここでゲスト発色団の吸収スペクトルとホスト発色団の蛍光発光スペクトルとが重なっており、ホスト発色団は、ホトルミネセンス発光ピークを５００〜７２０nm、好ましくは５００〜６００nm、最も好ましくは５２０〜５８０nmに有するジケトピロロピロールであり、かつゲスト発色団は、吸収ピークを５００〜７２０nm、好ましくは５００〜６００nm、最も好ましくは５２０〜５８０nmに有するジケトピロロピロールである組成物、並びに組成物の、インキ、着色剤、コーティング材用の顔料着色されたプラスチック、非衝撃式印刷材料、カラーフィルター、化粧品、ポリマーインキ粒子、トナー、色素レーザー、及びエレクトロルミネセンスデバイスの製造のための使用に関する。本発明の組成物を含むルミネセンスデバイスは、電気エネルギー利用効率が高く、かつ輝度が高い。
【０００２】
真空蒸着法により、有機蛍光物質を含有する有機エレクトロルミネセンス（ＥＬ）デバイスを製造することは、現在では一般化しており、例えばAppl. Phys. Lett.,51, 913 (1987) に記載されている。一般に、発光材料の構成に応じて２種類の真空蒸着法が適用される：すなわち、１成分型法及び２成分型（又は「ホスト−ゲスト型」若しくは「２元系」）法（例えばJ. Appl. Phys.,65, 3610 (1989)に記載）が適用される。
【０００３】
１成分系において、赤色、緑色又は青色の光を発するためには、発光材料自体が、赤色、緑色又は青色の強い蛍光を発しなければならない。更には、真空蒸着法で均質な蒸着膜を形成しなければならず、そしてそのようにして形成された膜は、正孔及び／又は電子のための適切な（「キャリヤー」）移動性、すなわち半導体の性質が付与されていなければならない。
【０００４】
緑色又は青色の領域の光を発する、数多くの材料が知られている。
【０００５】
ＪＰ−Ｂ２  ２，７４９，４０７（Pioneer Electron社及び日本化薬株式会社）は、発光材料として、Ｎ，Ｎ’−ビス（２，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）−３，４，９，１０−ペリレンジカルボキシイミドを記載している。しかし、その輝度は２７cd/m2と低く、工業的用途には不十分である。
【０００６】
ＪＰ−Ａ２  ２，２９６，８９１（Ricoh）は、正電極、負電極、及び正電極と負電極との間に保持された１つの有機化合物層若しくは複数の有機化合物層を含むが、正孔輸送物質を含まないエレクトロルミネセンス素子を特許請求している。上記有機化合物層の少なくとも１層は、以下の式II”：
【０００７】
【化１３】
2005526152.tif 000002
【０００８】
（式中、Ｙ1及びＹ2は、互いに独立して、置換又は非置換のアルキル、シクロアルキル又はアリール基を表わし、Ｙ3及びＹ4は、独立して、水素原子、又は置換若しくは非置換のアルキル若しくはアリール基を表わし、そしてＸは、酸素原子又は硫黄原子を表わす）
で表わされるピロロピロール化合物を含む層である。４種類の化合物のみが、明示的に示されているが、具体的には、Ｘはすべての場合で酸素を表わし、そして、（ａ）Ｙ3＝Ｙ4＝メチルであり、Ｙ1＝Ｙ2＝ｐ−トリルである化合物、（ｂ）Ｙ3＝Ｙ4＝メチルであり、Ｙ1＝Ｙ2＝水素である化合物、（ｃ）Ｙ3＝Ｙ4＝水素であり、Ｙ1＝Ｙ2＝ｐ−トリルである化合物、そして（ｄ）Ｙ3＝Ｙ4＝Ｙ1＝水素であり、Ｙ2＝ｐ−クロロフェニルである化合物である。しかし、ＪＰ−Ａ２  ５，３２０，６３３（以下を参照のこと）によると、同じ発明者の追跡研究が、ＤＰＰ化合物II”を別の化合物と一緒に使用した場合にのみ発光が観測されることを明らかにした。この観測は、ＪＰ−Ａ２  ５，３２０，６３３の比較例２により裏付けられており、すなわち、ＤＰＰII”を単独使用した場合、すなわちトリス（８−ヒドロキシキノリナト）アルミニウム（Ａｌｑ3）の添加がない場合には、発光が観測されないことを示している。
【０００９】
ＪＰ−Ａ２  ５，３２０，６３３（Sumitomo）は、電極の少なくとも一方が透明又は半透明である１対の電極の間に、発光材料としてＤＰＰを０．００５〜１５重量部の量で含む発光層を有する有機ＥＬデバイスを特許請求している。主クレームは、Ａｌｑ3の使用を記載していないが、明細書及び実施例、特に比較例２から、特許請求しているＥＬ素子又はデバイスにＡｌｑ3は必須の特徴であることは明らかである。
【００１０】
ＪＰ−Ａ２  ９，００３，４４８（東洋インキ）は、１対の電極の間に、電子輸送材料としてＤＰＰ化合物を含有する発光層を有するか、又は発光層及び電子注入層（電子注入層は電子輸送材料としてのＤＰＰ化合物を含有する）を含む有機化合物薄膜層を有する有機ＥＬ素子を特許請求している。加えて、正孔注入層を更に含む別のＥＬ素子が特許請求されている。特許請求されているＥＬデバイスの欠点は、実施例によると、常にＡｌｑ3及びフェナントレンジアミン（正孔注入材料として）を使用しなければならないことである。  
【００１１】
ＥＰ−Ａ  ４９９，０１１は、ＤＰＰ化合物を含むエレクトロルミネセンスデバイスを記載している。特に、実施例１において、式III’：
【００１２】
【化１４】
2005526152.tif 000003
【００１３】
で表されるＤＰＰ誘導体を開示している。
【００１４】
ＷＯ９８／３３８６２は、式IＶ’：
【００１５】
【化１５】
2005526152.tif 000004
【００１６】
で表されるＤＰＰ化合物の、エレクトロルミネセンスデバイスにおけるゲスト分子としての使用を記載している。
【００１７】
ＥＰ−Ａ−１０８７００５は、式Ｉ’：
【００１８】
【化１６】
2005526152.tif 000005
【００１９】
［式中、Ｒ1’及びＲ2’は、互いに独立して、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、アリル（Ｃ1〜Ｃ3アルキル若しくはＡｒ3’で１〜３回置換されていてよい）、−ＣＲ3’Ｒ4’−（ＣＨ2）ｍ’−Ａｒ3’を意味しており、ここで、Ｒ3’及びＲ4’は、互いに独立して、水素又はＣ1〜Ｃ4アルキルを意味するか、又はＣ1〜Ｃ3アルキルで１〜３回置換されていてよいフェニルを意味し、Ａｒ3’は、フェニル又は１−若しくは２−ナフチル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル、Ｃ1〜Ｃ8アルコキシ、ハロゲン、又はＣ1〜Ｃ8アルキル若しくはＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよいフェニルで１〜３回置換されていてよい）を意味し、そしてｍ’は、０、１、２、３又は４を意味し、そしてここで、Ｃ1〜Ｃ25アルキル又は−ＣＲ3’Ｒ4’−（ＣＨ2）ｍ−Ａｒ3’、好ましくはＣ1〜Ｃ25アルキルは、水への溶解性を向上させることのできる官能基、例えば第三級アミノ基、−ＳＯ3−、又はＰＯ42−で置換されていてよく、Ａｒ1’及びＡｒ2’は、互いに独立して、
【００２０】
【化１７】
2005526152.tif 000006
【００２１】
を意味し、ここでＲ6’及びＲ7’は、互いに独立して、水素、Ｃ1〜Ｃ6アルキル、−ＮＲ8’Ｒ9’、−ＯＲ10’、−Ｓ（Ｏ）ｎＲ8’、−Ｓｅ（Ｏ）ｎＲ8’、又はフェニル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル又はＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよい）を意味し、ただし同時には水素を意味せず、ここでＲ8’及びＲ9’は、互いに独立して、水素、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル、−ＣＲ3’Ｒ4’−（ＣＨ2）ｍ’−Ｐｈ、Ｒ10’を意味し、ここでＲ10’は、Ｃ6〜Ｃ24アリール、又は飽和若しくは不飽和の環原子５〜７個を含む複素環式基（この環は、炭素原子並びに窒素、酸素及び硫黄からなる群より選択されるヘテロ原子１〜３個からなる）を意味し、ここでＰｈ、アリール基及び複素環式基は、Ｃ1〜Ｃ8アルキル、Ｃ1〜Ｃ8アルコキシ、又はハロゲンで１〜３回置換されていてよく、あるいはＲ8’及びＲ9’は、−Ｃ（Ｏ）Ｒ10’を意味し、ここでＲ11’は、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル、Ｒ10’、−ＯＲ12’又は−ＮＲ13’Ｒ14’であることができ、ここでＲ12’、Ｒ13’及びＲ14’は、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル、Ｃ6〜Ｃ24アリール、又は飽和若しくは不飽和の環原子５〜７個を含む複素環式基（この環は、炭素原子並びに窒素、酸素及び硫黄からなる群より選択されるヘテロ原子１〜３個からなる）を意味し、ここでアリール基及び複素環式基は、Ｃ1〜Ｃ8アルキル又はＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよく、あるいは−ＮＲ8’Ｒ9’は、５員又は６員の複素環式基（ここではＲ8’とＲ9’とは一緒になって、テトラメチレン、ペンタメチレン、−ＣＨ2−ＣＨ2−Ｏ−ＣＨ2−ＣＨ2−、又は−ＣＨ2−ＣＨ2−ＮＲ5−ＣＨ2−ＣＨ2−、好ましくは−ＣＨ2−ＣＨ2−Ｏ−ＣＨ2−ＣＨ2−を意味する）を意味し、そしてｎ’は、０、１、２又は３を意味する］
で表される蛍光性ジケトピロロピロール（ＤＰＰ）に関するものである。このＤＰＰ化合物は、インキ、着色剤、コーティング材用の顔料着色されたプラスチック、非衝撃式印刷材料、カラーフィルター、化粧品の製造のために、又はポリマーインキ粒子、トナー、色素レーザー及びエレクトロルミネセンスデバイスの製造のために使用することができる。
【００２２】
ＥＰ−Ａ−１０８７００６は、（ａ）陽極、（ｂ）正孔輸送層、（ｃ）発光層、（ｄ）場合により、電子輸送層、及び（ｅ）陰極を、この順序で含み、かつ発光物質を含み、発光物質が、式Ｉ’で表わされるジケトピロロピロール（ＤＰＰ）であるエレクトロルミネセンスデバイスに関する。
【００２３】
更なる蛍光性ＤＰＰ化合物、及びエレクトロルミネセンスデバイスにおけるそれらの使用が、ＥＰ０１８１０６３６に開示されている。
【００２４】
予期しないことに、ＤＰＰ化合物の特定の組合せを発光物質として使用した場合に、電気エネルギー利用効率が高く、かつ輝度の高いルミネセンスデバイスが得られることを見出した。
【００２５】
したがって本発明は、ゲスト発色団及びホスト発色団を含む組成物であって、ここでゲスト発色団の吸収スペクトルとホスト発色団の蛍光発光スペクトルとが重なっており、ホスト発色団が、ホトルミネセンス発行ピークを５００〜７２０nm、好ましくは５００〜６００nm、最も好ましくは５２０〜５８０nmに有するジケトピロロピロールであり、かつゲスト発色団が、吸収ピークを５００〜７２０nm、好ましくは５００〜６００nm、最も好ましくは５２０〜５８０nmに有するジケトピロロピロールである組成物に関する。
【００２６】
好ましい実施態様では、本発明は、式I：
【００２７】
【化１８】
2005526152.tif 000007
【００２８】
で表わされるジケトピロロピロール（ＤＰＰ）と式II：
【００２９】
【化１９】
2005526152.tif 000008
【００３０】
で表わされるＤＰＰとを含む組成物であって、
ここで式I及び式II中、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4は、互いに独立して、Ｃ1〜Ｃ25アルキル（フッ素、塩素又は臭素により置換されていてよい）、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル、又はフェニル（Ｃ1〜Ｃ4アルキル、ハロゲン、ニトロ若しくはシアノで１〜３回置換されていてよい）と１〜２回縮合していてよいＣ5〜Ｃ12シクロアルキル、シリル、Ａ5、あるいは−ＣＲ11Ｒ12−（ＣＨ2）ｍ−Ａ5［ここで、Ｒ11及びＲ12は、互いに独立して、水素、フッ素、塩素、臭素、シアノ、又はＣ1〜Ｃ4アルキル（フッ素、塩素又は臭素によって置換されていてよい）、あるいはフェニル（Ｃ1〜Ｃ3アルキルで１〜３回置換されていてよい）を意味し、Ａ5は、フェニル又は１−若しくは２−ナフチル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル、Ｃ1〜Ｃ8アルコキシ、ハロゲン、ニトロ、シアノ、Ｃ1〜Ｃ8アルキル若しくはＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよいフェニルで１〜３回置換されていてよい）、−ＮＲ13Ｒ14（このＲ13及びＲ14は、水素、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル、又はＣ6〜Ｃ24アリールを表わす）を意味し、特にフェニル又は１−若しくは２−ナフチル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル、Ｃ1〜Ｃ8アルコキシ、ハロゲン又はシアノ、又はＣ1〜Ｃ8アルキル若しくはＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよいフェニルで１〜３回置換されていてよい）を意味し、そしてｍは、０、１、２、３又は４を意味する］を意味しており、
Ａ1及びＡ2は、互いに独立して、
【００３１】
【化２０】
2005526152.tif 000009
【００３２】
［式中、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7は、互いに独立して、水素、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、Ｃ1〜Ｃ25アルコキシ、−ＯＣＲ11Ｒ12−（ＣＨ2）ｍ−Ａ5、シアノ、ハロゲン、−ＯＲ10、−Ｓ（Ｏ）ｐＲ13、又はフェニル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル又はＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよい）を意味し、ここでＲ10は、Ｃ6〜Ｃ24アリール、又は飽和若しくは不飽和の環原子５〜７個を含む複素環式基（この環は、炭素原子並びに、窒素、酸素及び硫黄からなる群より選択されるヘテロ原子１〜３個からなる）を意味し、Ｒ13は、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル、−ＣＲ11Ｒ12−（ＣＨ2）ｍ−Ｐｈを意味し、Ｒ15は、Ｃ6〜Ｃ24アリールを意味し、ｐは、０、１、２又は３を意味し、そしてｎは、０、１、２、３又は４を意味する）
を意味しており、
Ａ3及びＡ4は、互いに独立して、
【００３３】
【化２１】
2005526152.tif 000010
【００３４】
[式中、Ｒ8及びＲ9は、互いに独立して、水素、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル、−ＣＲ11Ｒ12−（ＣＨ2）ｍ−Ａ5、Ｃ6〜Ｃ24アリール、特にＡ1、又は飽和若しくは不飽和の環原子５〜７個を含む複素環式基（この環は、炭素原子並びに窒素、酸素及び硫黄からなる群より選択されるヘテロ原子１〜３個からなる）を意味し、そしてＲ16及びＲ17は、互いに独立して、水素及びＣ6〜Ｃ24アリール、特にフェニルを意味する]
を意味している組成物；上記組成物を含むエレクトロルミネセンスデバイス；並びに高分子量有機材料を着色するための組成物の使用、すなわち、インキ、着色剤、コーティング材用の顔料着色されたプラスチック、非衝撃式印刷材料、カラーフィルター、化粧品、ポリマーインキ粒子、トナー、色素レーザー及びエレクトロルミネセンスデバイスの製造のための組成物の使用；に関する。
【００３５】
本発明は、高い熱安定性、ポリマー、炭化水素ベースの燃料、潤滑剤等への良好な溶解性、高い光安定性を有し、そしてプラスチック、特にポリアミド中で、分解せず、かつ光堅牢性の低下なく使用可能であり、またペイント中で使用可能であり、そして高いエレクトロルミネセンス（ＥＬ）発光強度を備える、赤色又は橙色の蛍光組成物を提供する。
【００３６】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4は、互いに独立して、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、好ましくはＣ1〜Ｃ8アルキル、特にｎ−ブチル、ｔ−ブチル及びネオペンチル、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル、又はフェニル（Ｃ1〜Ｃ4アルキル、ハロゲン及びシアノで１〜３回置換されていてよい）と１〜２回縮合していてよいＣ5〜Ｃ12シクロアルキル、特にＣ1〜Ｃ8アルキル及び／又はＣ1〜Ｃ8アルコキシで置換されていてよいシクロヘキシル、特に２，６−ジイソプロピルシクロヘキシル、又は
【００３７】
【化２２】
2005526152.tif 000011
【００３８】
シリル、特にトリメチルシリル、Ａ5、あるいは−ＣＲ11Ｒ12−（ＣＨ2）ｍ−Ａ5［ここで、Ｒ11及びＲ12は、互いに独立して、水素又はＣ1〜Ｃ4アルキル、又はフェニル（Ｃ1〜Ｃ3アルキルで１〜３回置換されていてよい）を意味し、Ａ5は、フェニル又は１−若しくは２−ナフチル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル、Ｃ1〜Ｃ8アルコキシ、ハロゲン、シアノ、Ｃ1〜Ｃ8アルキル若しくはＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよいフェニルで１〜３回置換されていてよい）、又は−ＮＲ13Ｒ14（このＲ13及びＲ14は、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル又はＣ6〜Ｃ24アリールを意味する）、特にフェニル又は１−若しくは２−ナフチル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル、Ｃ1〜Ｃ8アルコキシ、ハロゲン又はシアノ、又はＣ1〜Ｃ8アルキル若しくはＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよいフェニルで１〜３回置換されていてよい）、特に３，５−ジメチルフェニル、３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル、３−メチルフェニル及び２，６−ジイソプロピルフェニルを意味し、そしてｍは、０、１、２、３又は４、特に０又は１を意味する。
【００３９】
好ましくは、Ｒ1及びＲ2は、互いに独立して、Ｃ1〜Ｃ8アルキル、
【００４０】
【化２３】
2005526152.tif 000012
【００４１】
又は−ＣＲ11Ｒ12−Ａ5であり、ここでＲ11は水素であり、Ｒ12は水素、特にメチル又はフェニルであり、そしてＡ5は、
【００４２】
【化２４】
2005526152.tif 000013
【００４３】
（ここでＲ5、Ｒ6及びＲ7は、互いに独立して、水素、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、又はハロゲン、特にＢｒである）であり、ここで基：
【００４４】
【化２５】
2005526152.tif 000014
【００４５】
（式中、Ｒ5、Ｒ6及びＲ7は、水素であるか；Ｒ6が、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、フェニル若しくはＢｒであり、かつＲ5及びＲ7は、水素であるか；Ｒ5が、Ｃ1〜Ｃ4アルキルであり、かつＲ6及びＲ7は、水素であるか；又はＲ6が、水素であり、かつＲ5及びＲ7は、Ｃ1〜Ｃ4アルキルである）
であることが最も好ましい。
【００４６】
好ましくは、Ｒ3及びＲ4は、互いに独立して、Ｃ1〜Ｃ8アルキル又は−ＣＲ11Ｒ12−Ａ5であり、ここでＲ11は水素であり、Ｒ12は、メチル又はフェニル、特に水素であり、そしてＡ5は、
【００４７】
【化２６】
2005526152.tif 000015
【００４８】
（式中、Ｒ5、Ｒ6及びＲ7は、互いに独立して、水素、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、又はＣＮである）であり、ここで基：
【００４９】
【化２７】
2005526152.tif 000016
【００５０】
（式中、Ｒ5、Ｒ6及びＲ7は、水素であるか；Ｒ6が、ＣＮ若しくはＣ1〜Ｃ4アルキルであり、かつＲ5及びＲ7は、水素であるか；Ｒ5及びＲ6が、ＣＮであり、かつＲ7は、水素であるか；Ｒ5が、Ｃ1〜Ｃ4アルキルであり、かつＲ6及びＲ7は、水素であるか；又はＲ6が、水素であり、かつＲ5及びＲ7は、Ｃ1〜Ｃ4アルキルである）
であることが最も好ましい。
【００５１】
式IIのＤＰＰ化合物に対する式IのＤＰＰ化合物の重量比は、一般に、５０：５０〜９９．９９：０．０１、好ましくは９０：１０〜９９．９９：０．０１、より好ましくは９５：５〜９９．９：０．１、最も好ましくは９８：２〜９９．９：０．１である。
【００５２】
式I及びIIのＤＰＰ化合物は、それぞれ、置換基Ａ1とＡ2、及びＡ3とＡ4により区別される。
【００５３】
Ａ1及びＡ2は、互いに独立して、
【００５４】
【化２８】
2005526152.tif 000017
【００５５】
（式中、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、ｎ及びＲ15は、前述の意味を有する）
を意味する。
【００５６】
フェニル−又はナフチル置換基がビニル基で置換されている場合、Ａ1及びＡ2は、互いに独立して、
【００５７】
【化２９】
2005526152.tif 000018
【００５８】
（式中、ｎは整数１〜４、特に１〜２であり、Ｒ5及びＲ6は、互いに独立して、水素、Ｃ1〜Ｃ8アルキル又はＣ1〜Ｃ8アルコキシであることができ、そしてＲ15は、Ｃ6〜Ｃ24アリール、例えば、フェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、４−ビフェニル、フェナントリル、テルフェニル、ピレニル、２−若しくは９−フルオレニル又はアントラセニル、好ましくはＣ6〜Ｃ12アリール、例えば、フェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、４−ビフェニルであり、非置換か、又はＣ1〜Ｃ8アルキル若しくはＣ1〜Ｃ8アルコキシで置換されていてよいものであり、そしてここでは、以下の式の基：
【００５９】
【化３０】
2005526152.tif 000019
【００６０】
が好ましい）
を意味することができる。
【００６１】
Ａ1及びＡ2が、互いに独立して、
【００６２】
【化３１】
2005526152.tif 000020
【００６３】
を意味する場合、Ｒ5、Ｒ6及びＲ7は、互いに独立して、水素、Ｃ1〜Ｃ8アルキル、Ｃ1〜Ｃ8アルコキシ、−ＯＣＲ11Ｒ12−（ＣＨ2）ｍ−Ａ5、シアノ、クロロ、−ＯＲ10、又はフェニル（Ｃ1〜Ｃ8アルキル若しくはＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよい）（ここでＲ10は、Ｃ6〜Ｃ24アリール、例えば、フェニル、１−ナフチル又は２−ナフチルを意味し、Ｒ11及びＲ12は、水素又はＣ1〜Ｃ4アルキルであり、ｍは、０又は１であり、Ａ5は、フェニル、１−ナフチル又は２−ナフチルである）を意味し、そしてここでは以下の式の基：
【００６４】
【化３２】
2005526152.tif 000021
【００６５】
（ここで、Ｒ5は、Ｃ1〜Ｃ8アルキルである）
であるのが好ましい。
【００６６】
加えて、式IのＤＰＰ化合物［式中、Ｒ1及びＲ2が、Ｃ1〜Ｃ25アルキル、特にＣ1〜Ｃ25アルキルであって、その水素原子の全部又は一部が、フッ素原子、−ＣＲ11Ｒ12−Ａ5基（ここで、Ｒ11は水素又はＣ1〜Ｃ4アルキル、特にメチルであり、Ｒ12は、ＣＦ3又はＦであり、そしてＡ5は、フェニルである）、又は−ＣＲ11Ｒ12−Ａ5基（ここで、Ｒ11は、水素であり、Ｒ12は、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、特にメチルであり、Ａ5は、基：
【００６７】
【化３３】
2005526152.tif 000022
【００６８】
であり、ここでＲ6は、フッ素、塩素、臭素、好ましくはシアノ又はニトロである）で置き換えられている］が好ましい。
【００６９】
「フッ素で置換されているＣ1〜Ｃ25アルキル」との表現は、水素原子の全部又は一部がフッ素原子で置き換えられている、直鎖状又は分枝鎖状のＣ1〜Ｃ25アルキル基を含む。この種の基の例は、−ＣＨ2Ｆ、−ＣＨＦ2、−ＣＦ3、ＦＨ2ＣＣＨ2−、ＦＨ2ＣＣＨＦ−、Ｆ2ＨＣＣＨ2−、Ｆ2ＨＣＣＨＦ−、Ｆ3ＣＣＨ2−、Ｆ2ＨＣＣＦ2−、Ｆ3ＣＣＨＦ−、Ｆ3ＣＣＦ2−、ＣＦ3ＣＦ2ＣＦ2−、ＣＦ3ＣＦ2ＣＦ2ＣＦ2−、又はＦ3Ｃ（ＣＦ2）3ＣＦ2−である。
【００７０】
式Iの、特に好ましいＤＰＰ化合物は、以下の化合物である；
【００７１】
【化３４】
2005526152.tif 000023
2005526152.tif 000024
2005526152.tif 000025
2005526152.tif 000026
【００７２】
Ａ3及びＡ4は、互いに独立して、
【００７３】
【化３５】
2005526152.tif 000027
【００７４】
（式中、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ16及びＲ17は、前述の意味を有する）
を意味する。
【００７５】
Ａ3及びＡ4が、互いに独立して、式：
【００７６】
【化３６】
2005526152.tif 000028
【００７７】
で表される基を意味する場合、Ｒ5及びＲ6は、好ましくは水素であり、Ｒ8は、好ましくはＣ1〜Ｃ6アルキル又はフェニルであり、そしてＲ16及びＲ17は、好ましくは水素又はフェニルである。
【００７８】
Ａ3及びＡ4が、互いに独立して、式：
【００７９】
【化３７】
2005526152.tif 000029
【００８０】
の基を意味する場合、Ｒ5及びＲ6は、好ましくは水素であり、そしてＲ8は、好ましくはＣ1〜Ｃ6アルキル又はフェニルである。
【００８１】
特にＡ3及びＡ4は、互いに独立して、
【００８２】
【化３８】
2005526152.tif 000030
【００８３】
［式中、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7は、互いに独立して、水素、Ｃ1〜Ｃ8アルキル、Ｃ1〜Ｃ8アルコキシ、−ＯＣＲ11Ｒ12−（ＣＨ2）ｍ−Ａ5、シアノ、クロロ、−ＯＲ10、又はＣ1〜Ｃ8アルキル若しくはＣ1〜Ｃ8アルコキシで１〜３回置換されていてよいフェニルを意味し（ここでＲ10は、Ｃ6〜Ｃ24アリール、例えば、フェニル、１−ナフチル又は２−ナフチルを意味し、Ｒ11及びＲ12は、水素又はＣ1〜Ｃ4アルキルであり、ｍは、０又は１であり、Ａ5は、フェニル、１−ナフチル又は２−ナフチルである）、Ｒ8及びＲ9は、互いに独立して、水素、Ｃ1〜Ｃ8アルキル、Ｃ5〜Ｃ12シクロアルキル、特にシクロヘキシル、−ＣＲ11Ｒ12−（ＣＨ2）ｍ−Ａ5、Ｃ6〜Ｃ24アリール、例えば、フェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、４−ビフェニル、フェナントリル、テルフェニル、ピレニル、２−若しくは９−フルオレニル又はアントラセニル、好ましくはＣ6〜Ｃ12アリール、例えば、フェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、４−ビフェニルで、非置換でも、又は置換されていてもよく、特にＡ1、あるいは飽和若しくは不飽和の環原子５〜７個を含む複素環式基（この環は、炭素原子並びに、窒素、酸素及び硫黄からなる群より選択されるヘテロ原子１〜３個からなる）を意味する］
を意味する。
【００８４】
特に、以下の式の基が好ましい：
【００８５】
【化３９】
2005526152.tif 000031
【００８６】
［式中、Ｒ8及びＲ9は、互いに独立して、式： 
【００８７】
【化４０】
2005526152.tif 000032
【００８８】
（式中、Ｒ21、Ｒ22及びＲ23は、互いに独立して、水素、Ｃ1〜Ｃ8アルキル、ヒドロキシル基、メルカプト基、Ｃ1〜Ｃ8アルコキシ、Ｃ1〜Ｃ8アルキルチオ、ハロゲン、ハロ−Ｃ1〜Ｃ8アルキル、シアノ基、アルデヒド基、ケトン基、カルボキシル基、エステル基、カルバモイル基、アミノ基、ニトロ基、シリル基又はシロキサニル基である。好ましくは、Ｒ21、Ｒ22及びＲ23は、互いに独立して、水素、Ｃ1〜Ｃ8アルキル、Ｃ1〜Ｃ8アルコキシ又はＣ1〜Ｃ8アルキルチオである）で示される基である］。
【００８９】
式IIの、特に好ましいＤＰＰ化合物は、以下の化合物である：
【００９０】
【化４１】
2005526152.tif 000033
【００９１】
特に好ましい本発明の組成物は、Ａ−２とＢ−１、Ａ−２とＢ−３、Ａ−２とＢ−７、Ａ−１１とＢ−１、又はＡ−１１とＢ−７の化合物を含む。
【００９２】
式I又はIIの、本発明のＤＰＰ化合物は、当該技術における周知の方法、例えば、ＵＳ４，５７９，９４９、ＥＰ−Ａ  ３５３，１８４、ＥＰ−Ａ−１３３，１５６、ＥＰ−Ａ−１，０８７，００５及びＥＰ−Ａ−１，０８７，００６に記載されているような方法によるか、又は類似の方法で合成することができる。
【００９３】
用語「ハロゲン」は、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を意味する。
【００９４】
Ｃ1〜Ｃ25アルキルは、代表的には、直鎖状又は分枝鎖状（可能である場合）の、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、２−ペンチル、３−ペンチル、２，２−ジメチルプロピル、ｎ−ヘキシル、ｎ−ヘプチル、ｎ−オクチル、１，１，３，３−テトラメチルブチル及び２−エチルヘキシル、ｎ−ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、エイコシル、ヘンエイコシル、ドコシル、テトラコシル又はペンタコシル、好ましくはＣ1〜Ｃ8アルキル、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、２−ペンチル、３−ペンチル、２，２−ジメチルプロピル、ｎ−ヘキシル、ｎ−ヘプチル、ｎ−オクチル、１，１，３，３−テトラメチルブチル及び２−エチルヘキシル、より好ましくは、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、例えば代表的には、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチルであり；Ｃ1〜Ｃ3アルキルは、メチル、エチル、ｎ−プロピル、又はイソプロピルを意味し；Ｃ1〜Ｃ6アルキルは、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、２−ペンチル、３−ペンチル、２，２−ジメチルプロピル、又はｎ−ヘキシルを意味する。
【００９５】
「アルデヒド基、ケトン基、エステル基、カルバモイル基及びアミノ基」は、脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基、芳香族炭化水素基、複素環式基などにより置換されているものを含み、そしてこれらの脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基、芳香族炭化水素基及び複素環式基は、非置換でも、又は置換されていてもよい。用語「シリル基」は、ケイ素化合物基、例えばトリメチルシリルを意味する。用語「シロキサニル基」は、エーテル結合を介して連結しているケイ素化合物基、例えばトリメチルシロキサニルなどを意味する。
【００９６】
Ｃ1〜Ｃ8アルコキシの例は、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロポキシ、ｎ−ブトキシ、ｓ−ブトキシ、イソブトキシ、ｔ−ブトキシ、ｎ−ペントキシ、２−ペントキシ、３−ペントキシ、２，２−ジメチルプロポキシ、ｎ−ヘキソキシ、ｎ−ヘプトキシ、ｎ−オクトキシ、１，１，３，３−テトラメチルブトキシ及び２−エチルヘキソキシ、好ましくはＣ1〜Ｃ4アルコキシ、代表例は、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロポキシ、ｎ−ブトキシ、ｓ−ブトキシ、イソブトキシ、ｔ−ブトキシである。用語「アルキルチオ基」は、エーテル結合の酸素原子を硫黄原子で置き換えている以外は、アルコキシ基と同じ基を意味する。
【００９７】
用語「アリール基」は、代表的にはＣ6〜Ｃ24アリール、例えば、フェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、４−ビフェニル、フェナントリル、テルフェニル、ピレニル、２−若しくは９−フルオレニル又はアントラセニル、好ましくはＣ6〜Ｃ12アリール、例えば、フェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、４−ビフェニルであり、そしてこれらは非置換でも、又は置換されていてもよい。
【００９８】
用語“シクロアルキル基”は、典型的にはＣ5〜Ｃ12アルキル、例えばシクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル、シクロノニル、シクロデシル、シクロウンデシル、シクロドデシル、好ましくはシクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、又はシクロオクチルであり、これらは非置換でも、又は置換されたものであってもよい。用語“シクロアルケニル基”は、二重結合を１個以上含有する不飽和脂環式炭化水素基、例えばシクロペンテニル、シクロペンタジエニル、シクロヘキセニルなどを意味し、そしてこれらは非置換でも、又は置換されたものであってもよい。シクロアルキル基、特にシクロヘキシル基は、フェニル（Ｃ1〜Ｃ4アルキル、ハロゲン及びシアノの１〜３個で置換されていてよい）で１〜２個縮合されていてもよい。この種の縮合シクロヘキシル基の例は：
【００９９】
【化４２】
2005526152.tif 000034
【０１００】
特に
【０１０１】
【化４３】
2005526152.tif 000035
【０１０２】
（式中、Ｒ21、Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25及びＲ26は、互いに独立して、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、ハロゲン及びシアノ、特にハロゲンである）
である。
【０１０３】
用語「複素環式基」は、環原子５〜７個を有する環であって、窒素、酸素又は硫黄が可能なヘテロ原子であり、そして代表的には、共役π電子を少なくとも６個有し、原子５〜１８個からなる不飽和複素環式基、例えば、チエニル、ベンゾ［ｂ］チエニル、ジベンゾ［ｂ，ｄ］チエニル、チアントレニル、フリル、フルフリル、２Ｈ−ピラニル、ベンゾフラニル、イソベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、フェノキシチエニル、ピロリル、イミダゾリル、ピラゾリル、ピリジル、ビピリジル、トリアジニル、ピリミジニル、ピラジニル、ピリダジニル、インドリジニル、イソインドリル、インドリル、インダゾリル、プリニル、キノリジニル、キノリル、イソキノリル、フタラジニル、ナフチリジニル、キノキサリニル、キナゾリニル、シンノリニル、プテリジニル、カルバゾリル、カルボリニル、ベンゾトリアゾリル、ベンゾキサゾリル、フェナントリジニル、アクリジニル、ペリミジニル、フェナントロリニル、フェナジニル、イソチアゾリル、フェノチアジニル、イソキサゾリル、フラザニル又はフェノキサジニル、好ましくは上述した単環式又は二環式の複素環式基である。
【０１０４】
上述した置換基は、Ｃ1〜Ｃ8アルキル基、ヒドロキシル基、メルカプト基、Ｃ1〜Ｃ8アルコキシ、Ｃ1〜Ｃ8アルキルチオ、ハロゲン、ハロ−Ｃ1〜Ｃ8アルキル、シアノ基、アルデヒド基、ケトン基、カルボキシル基、エステル基、カルバモイル基、アミノ基、ニトロ基、シリル基又はシロキサニル基により置換されていてよい。
【０１０５】
本発明は更に、陽極と陰極の間に本発明の組成物を有し、そして電気エネルギーの作用により発光するエレクトロルミネセンスデバイスに関する。
【０１０６】
最新の有機エレクトロルミネセンスデバイスの代表的な構成は、以下のとおりである：
（ｉ）陽極／正孔輸送層／電子輸送層／陰極（本発明の組成物が、発光層及び正孔輸送層を形成させることに利用される正孔輸送組成物としてか、又は発光層及び電子輸送層を形成することに利用できる電子輸送組成物としてのいずれかで使用される）、及び
（ii）陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極、であって、ここでは本発明の組成物が、この構成において正孔輸送性又は電子輸送性のいずれを示すかには無関係に、発光層を形成するもの、及び
（iii）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極、及び
（iv）陽極／正孔輸送層／発光層／正孔阻止層／電子輸送層／陰極、及び
（ｖ）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／正孔阻止層／電子輸送層／陰極。
【０１０７】
薄い膜型エレクトロルミネセンスデバイスは、通常、本質的に１対の電極及びその間にある少なくとも１つの電荷輸送層からなっている。通常は、２つの電荷輸送層、すなわち正孔輸送層（陽極の隣）及び電子輸送層（陰極の隣）が存在する。どちらか一方が（それの、正孔輸送材料又は電子輸送材料としての性質による）、無機又は有機の蛍光物体を発光材料として含有する。また、発光材料が、正孔輸送層と電子輸送層の間に、補足的な層として用いられるのも普通である。前述のデバイス構造においては、発光層中の正孔及び電子の個数を最大化し、電荷再結合における高効率及び強い発光を達成するために、正孔注入層を、陽極と正孔輸送層の間に構築することができ、及び／又は正孔阻止層を、発光層と電子輸送層の間に構築することができる。
【０１０８】
このデバイスは、いくつかの方法で製造することができる。通常、真空蒸着法がその製造に用いられる。好ましくは、有機層を、室温に保持した市販のインジウム−スズ−酸化物（ＩＴＯ）ガラス基板上に、上記の順序で積層し、それは上述の構成において陽極として作用する。膜厚は、好ましくは１〜１０，０００nm、より好ましくは１〜５，０００nm、より好ましくは１〜１，０００nm、より好ましくは１〜５００nmの範囲である。約２００nmの陰極金属、例えばＭｇ／Ａｇ合金又はＬｉ−Ａｌ二元系を、有機層の上に積層する。蒸着中の真空度は、好ましくは０．１３３３Pa（１×１０−3Torr）未満、より好ましくは１．３３３×１０−3Pa（１×１０−5Torr）未満、より好ましくは１．３３３×１０−4Pa（１×１０−6Torr）未満である。
【０１０９】
陽極としては、高い仕事関数を有する通常の陽極材料、例として、金属、例えば、金、銀、銅、アルミニウム、インジウム、鉄、亜鉛、スズ、クロム、チタン、バナジウム、コバルト、ニッケル、鉛、マンガン、タングステンなど、金属合金、例えばマグネシウム／銅、マグネシウム／銀、マグネシウム／アルミニウム、アルミニウム／インジウムなど、半導体、例えばＳｉ、Ｇｅ、ＧａＡｓなど、金属酸化物、例えばインジウム−スズ−酸化物（ＩＴＯ）、ＺｎＯなど、金属化合物、例えばＣｕＩなど、そして更には、導電性ポリマー、例えば、ポリアセチレン、ポリアニリン、ポリチオフェン、ポリピロール、ポリパラフェニレンなど、好ましくはＩＴＯ、最も好ましくは基板としてのガラス上のＩＴＯを使用することができる。
【０１１０】
これらの電極材料のなかで、金属、金属合金、金属酸化物及び金属化合物は、例えばスパッタリング法により電極の形にすることができる。電極用の材料として金属又は金属合金を使用する場合、電極は、真空蒸着法によっても形成することができる。電極形成材料として金属又は金属合金を使用する場合、電極は、更には化学めっき法によっても形成することができる（例えば、Handbook of Electrochemistry, pp383-387, Maruzen, 1985を参照のこと）。導電性ポリマーを使用する場合、電極は、事前に導電性コーティングが施されている基板の上に、陽極酸化重合法を用いて導電性ポリマーを膜として形成することにより作製することができる。基板上に形成される電極の厚さは、特定の値に限定されないが、その基板を発光面として使用する場合には、電極の厚みは、透明性を保証するために、好ましくは１〜１００nmの範囲内、より好ましくは５〜５０nmの範囲内である。
【０１１１】
好ましい実施態様では、ＩＴＯを、１０nm（１００Å）〜１μm（１０，０００Å）、好ましくは２０nm（２００Å）〜５００nm（５，０００Å）の範囲のＩＴＯ膜厚で基板上に用いる。一般に、ＩＴＯ膜のシート抵抗は、１００Ω/cm2を超えない範囲、好ましくは５０Ω/cm2を超えない範囲で選択される。
【０１１２】
このような陽極は、日本国の製造業者、例えばGeomatech社、三容真空工業株式会社、日本板硝子株式会社から市販されている。
【０１１３】
基板としては、導電性材料又は電気絶縁性材料のいずれをも使用することができる。導電性基板を使用する場合は、発光層又は正孔輸送層をその上に直接形成し、一方、電気絶縁性基板を使用する場合には、その上にまず電極を形成し、次に発光層又は正孔輸送層をその上に重ねる。
【０１１４】
基板は、透明、半透明又は不透明のいずれでもよい。しかしながら、基板を表示面として使用する場合は、基板は透明又は半透明でなければならない。
【０１１５】
透明な電気絶縁性基板は、例として、無機化合物、例えば、ガラス、石英など、有機ポリマー化合物、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリメチルメタクリレート、ポリアクリロニトリル、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリ塩化ビニル、ポリビニルアルコール、ポリ酢酸ビニルなどである。これらの基板のそれぞれは、上記方法のいずれかによって電極を設けることで、透明な導電性基板に変えることができる。
【０１１６】
半透明の電気絶縁性基板の例は、無機化合物、例えば、アルミナ、ＹＳＺ（イットリウム安定化ジルコニア）など、有機ポリマー化合物、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、エポキシ樹脂などである。これらの基板のそれぞれは、上記方法のいずれかによって電極を設けることで、半透明な導電性基板に変えることができる。
【０１１７】
不透明な導電性基板の例は、金属、例えば、アルミニウム、インジウム、鉄、ニッケル、亜鉛、スズ、クロム、チタン、銅、銀、金、白金など、種々の電気めっきされた金属、合金、例えば青銅、ステンレス鋼など、半導体、例えば、Ｓｉ、Ｇｅ、ＧａＡｓなど、導電性ポリマー、例えば、ポリアニリン、ポリチオフェン、ポリピロール、ポリアセチレン、ポリパラフェニレンなどである。
【０１１８】
基板は、上に列挙した基板材料のうちの１種類を、所望の寸法に形成することにより得ることができる。基板は平滑な表面を有しているのが好ましい。粗い表面を有しているとしても、曲率２０μm以上のアールの半径をもつ丸い凹凸を有するというだけであれば、実用上なんらの問題も起こさないはずである。基板の厚さについては、十分な機械的強度が確保できる限り制限はない。
【０１１９】
陰極としては、低い仕事関数を有する通常の陰極材料、例として、アルカリ金属、アルカリ土類金属、１３族元素、銀、及び銅、並びにそれらの合金又は混合物、例えば、ナトリウム、リチウム、カリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、マグネシウム−銀合金、マグネシウム−銅合金、マグネシウム−アルミニウム合金、マグネシウム−インジウム合金、アルミニウム、アルミニウム−アルミニウム酸化物合金、アルミニウム−リチウム合金、インジウム、カルシウム、及びＥＰ−Ａ  ４９９，０１１中に例示されている材料、例として導電性ポリマー、例えば、ポリピロール、ポリチオフェン、ポリアニリン、ポリアセチレンなど、好ましくはＭｇ／Ａｇ合金又はＬｉ−Ａｌ組成物を使用することができる。
【０１２０】
好ましい実施態様では、マグネシウム−銀合金若しくはマグネシウムと銀との混合物、又はリチウム−アルミニウム合金若しくはリチウムとアルミニウムとの混合物を、１０nm（１００Å）〜１μm（１０，０００Å）、好ましくは２０nm（２００Å）〜５００nm（５，０００Å）の範囲の膜厚で使用することができる。
【０１２１】
このような陰極は、上述した公知の真空蒸着技術により前記の電子輸送層に蒸着させることができる。
【０１２２】
本発明の好ましい実施態様では、正孔輸送層と電子輸送層の間に発光層を使用することができる。通常、発光層は、この正孔輸送層上に薄膜を形成することにより作製される。
【０１２３】
上記の薄膜を形成する方法として、例えば、真空蒸着法、スピンコーティング法、キャスティング法、ラングミュア−ブロジェット（ＬＢ）法などがある。これらの方法のうち、操作の容易さ及び費用の点から、真空蒸着法、スピンコーティング法及びキャスティング法が特に好ましい。
【０１２４】
組成物を用い、真空蒸着法により薄い膜を形成する場合、真空蒸着を実施する条件は、通常、化合物の性質、形状及び結晶状態に大きく依存する。しかし、最適な条件は、通常、以下のとおりである：加熱ボートの温度：１００〜４００℃；基板温度：−１００〜３５０℃；圧力：１．３３×１０4Pa（１×１０2Torr）〜１．３３×１０−4Pa（１×１０−6Torr）；及び蒸着速度：1pm/s〜６nm/s。
【０１２５】
有機ＥＬ素子では、その発光層の厚さが、発光特性を決定する要因の１つである。例えば、発光層の厚さが十分でないならば、上記発光層を挟む２個の電極間で、極めて容易に短絡を起こす可能性があり、その結果、ＥＬ発光は得られない。他方、発光層が厚すぎるならば、その高い電気抵抗のために発光層内部で大きな電位降下が起こり、その結果、ＥＬ発光のしきい電圧が上昇してしまう。したがって、有機発光層の厚さは、５nm〜５μmの範囲に、好ましくは１０〜５００nmの範囲に制限される。
【０１２６】
発光層をスピンコーティング法及びキャスティング法を用いて形成する場合、本組成物を０．０００１〜９０重量％の濃度で、適切な有機溶媒、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、テトラヒドロフラン、メチルテトラヒドロフラン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジクロロメタン、ジメチルスルホキシドなどに溶解することにより調製した溶液を用いてコーティングを実施することができる。濃度が９０重量％を超えると、通常、溶液は粘稠すぎて、もはや平滑で均質な膜を形成することができなくなる。他方、濃度が０．０００１重量％未満であると、膜を形成する効率が低すぎて経済性がなくなる。したがって、組成物の好ましい濃度は、０．０１〜８０重量％の範囲である。
【０１２７】
上記のスピンコーティング法又はキャスティング法を用いる場合、発光層を形成するための溶液にポリマーバインダーを添加することにより、得られる層の均質性及び機械的強度を更に向上させることが可能である。原則的には、組成物を溶解した溶媒に可溶性であるならば、いかなるポリマーバインダーでも使用してよい。そのようなポリマーバインダーの例は、ポリカーボネート、ポリビニルアルコール、ポリメタクリレート、ポリメチルメタクリレート、ポリエステル、ポリ酢酸ビニル、エポキシ樹脂などである。しかし、ポリマーバインダーと組成物とからなる固形分が９９重量％を超えると、通常、溶液の流動性が低すぎて、均質性にすぐれた発光層を形成することが不可能である。他方、組成物の含量が、ポリマーバインダーの含量より実質的に低いと、前記層の電気抵抗が非常に高くなり、その結果、高電圧をそれに印加しない限り光を発しなくなる。したがって、組成物に対するポリマーバインダーの好ましい重量比は、１０：１〜１：５０の範囲内で選択され、そして溶液中の両成分からなる固形分は、好ましくは０．０１〜８０重量％の範囲内、そしてより好ましくは０．１〜６０重量％の範囲内である。
【０１２８】
正孔輸送層としては、公知の有機正孔輸送化合物、例えば、ポリビニルカルバゾール：
【０１２９】
【化４４】
2005526152.tif 000036
【０１３０】
J. Amer. Chem. Soc. 90 (1968) 3925に開示されているＴＰＤ化合物：
【０１３１】
【化４５】
2005526152.tif 000037
【０１３２】
（式中、Ｑ1及びＱ2は、それぞれ水素原子又はメチル基を表わす）；
J. Appl. Phys. 65(9) (1989) 3610に開示されている化合物：
【０１３３】
【化４６】
2005526152.tif 000038
【０１３４】
スチルベンベースの化合物：
【０１３５】
【化４７】
2005526152.tif 000039
【０１３６】
（式中、Ｔ及びＴ1は、有機基を意味する）；
ヒドラゾンベースの化合物：
【０１３７】
【化４８】
2005526152.tif 000040
【０１３８】
（式中、Ｒｘ、Ｒｙ及びＲｚは、有機基を意味する）、
などを使用することができる。
【０１３９】
正孔輸送材料として用いられる化合物は、上に列挙した化合物に限定されない。正孔を輸送する性質を有するいかなる化合物でも正孔輸送材料として使用することができ、例えば、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体、ピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチルベニルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、アニリン誘導体のコポリマー、導電性オリゴマー、特にチオフェンオリゴマー、ポルフィリン化合物、芳香族第三級アミン化合物、スチルベニルアミン化合物などがそれである。特に、芳香族第三級アミン化合物、例えば、Ｎ，Ｎ，Ｎ’Ｎ’−テトラフェニル−４，４’−ジアミノビフェニル、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−４，４’−ジアミノビフェニル（ＴＰＤ）、２，２’−ビス（ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）プロパン、１，１’−ビス（４−ジトリルアミノフェニル）−４−フェニルシクロヘキサン、ビス（４−ジメチルアミノ−２−メチルフェニル）フェニルメタン、ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）フェニルメタン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジ（４−メトキシフェニル）−４，４’−ジアミノビフェニル、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニル−４，４’−ジアミノジフェニルエーテル、４，４’−ビス（ジフェニルアミノ）クアテルフェニル、Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリ（ｐ−トリル）アミン、４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）−４’−［４−ジ−ｐ−トリルアミノ］スチリル］スチルベン、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ−（２−ジフェニルビニル）ベンゼン、３−メトキシ−４’−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノスチルベン、Ｎ−フェニルカルバゾールなどが使用される。
【０１４０】
更に、ＵＳ５，０６１，５６９に開示されている４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル、及びＥＰ−Ａ  ５０８，５６２に開示されている化合物で、窒素原子にトリフェニルアミン単位が３個結合しているもの、例えば４，４’，４”−トリス［Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］トリフェニルアミンを使用することができる。
【０１４１】
正孔輸送層は、少なくとも１種類の正孔輸送材料を含有する有機膜を、陽極上に作製することにより形成することができる。正孔輸送層は、真空蒸着法、スピンコーティング法、キャスティング法、ＬＢ法などにより形成することができる。これらの方法のうち、真空蒸着法、スピンコーティング法及びキャスティング法が、簡単さ及び費用の観点から特に好ましい。
【０１４２】
真空蒸着法を用いる場合、蒸着条件は、発光層の形成に関して記載したのと同じ方法で選択してよい（前記を参照のこと）。２種類以上の正孔輸送材料を含む正孔輸送層を形成することを望むならば、所望の化合物を用いる共蒸発法を用いることができる。
【０１４３】
正孔輸送層を、スピンコーティング法又はキャスティング法により形成する場合には、層は、発光層の形成に関して記載した条件下で形成することができる（前記を参照のこと）。
【０１４４】
発光層を形成させる場合と同様、バインダー及び少なくとも１種類の正孔輸送材料を含有する溶液を用いることで、より平滑で、より均質な正孔輸送層を形成することができる。このような溶液を用いるコーティングは、発光層に関して記載したのと同じ方法で実施することができる。少なくとも１種類の正孔輸送材料が溶解する溶媒に可溶性であるならば、いかなるポリマーバインダーでも使用できる。適切なポリマーバインダー及び適切で好ましい濃度の例は、先に発光層の形成を説明する際に示されている。
【０１４５】
正孔輸送層の厚さは、０．５〜１，０００nm、好ましくは１〜１００nm、より好ましくは２〜５０nmの範囲で選択するのが好ましい。
【０１４６】
正孔注入材料としては、公知の有機正孔輸送化合物、例として、例えばＪＰ６４−７６３５に記載の、金属無添加フタロシアニン（Ｈ2Ｐｃ）、銅−フタロシアニン（Ｃｕ−Ｐｃ）及びそれらの誘導体が使用することができる。更に、前記で正孔輸送材料として定義されており、そして、正孔輸送層よりも低いイオン化電位を有する、いくつかの芳香族アミンを使用することができる。
【０１４７】
正孔注入層は、陽極層と正孔輸送層との間に、少なくとも１種類の正孔注入材料を含有する有機膜を作製することで形成することができる。正孔注入層は、真空蒸着法、スピンコーティング法、キャスティング法、ＬＢ法などにより形成することができる。層の厚さは、好ましくは５nm〜５μm、そしてより好ましくは１０〜１００nmである。
【０１４８】
電子輸送材料は、高い電子注入効率（陰極からの）及び高い電子移動性を有しているべきである。以下の材料を電子輸送材料として例示することができる：トリス（８−ヒドロキシキノリナト）アルミニウム（III）及びその誘導体、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリノラト）ベリリウム（II）及びその誘導体、オキサジアゾール誘導体、例えば２−（４−ビフェニル）−５−（４−t−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール及びその２量体系、例えば１，３−ビス（４−t−ブチルフェニル−１，３，４−オキサゾリル）ビフェニレン及び１，３−ビス（４−t−ブチルフェニル−１，３，４−オキサゾリル）フェニレン、ジオキサゾール誘導体、トリアゾール誘導体、クマリン誘導体、イミダゾピリジン誘導体、フェナントロリン誘導体又はペリレンテトラカルボン酸誘導体で、Appl. Phys. Lett. 48（2） （1986） 183に開示されているもの。
【０１４９】
電子輸送層は、少なくとも１種類の電子輸送材料を含有する有機膜を、正孔輸送層上又は発光層上に作製することにより形成することができる。電子輸送層は、真空蒸着法、スピンコーティング法、キャスティング法、ＬＢ法などで形成することができる。
【０１５０】
正孔阻止層用の正孔阻止材料は、電子輸送層から発光層への高い電子注入／輸送効率を有し、そしてまた、ルミネセンス効率が低下しないよう、発光層からの正孔の流出を阻止するために、発光層よりも高いイオン化電位を有していることが好ましい。
【０１５１】
正孔阻止材料としては、公知の材料、例として、Ｂａｌｑ、ＴＡＺ及びフェナントロリン誘導体、例えばバトクプロイン（ＢＣＰ）を使用することができる：
【０１５２】
【化４９】
2005526152.tif 000041
【０１５３】
正孔阻止層は、電子輸送層と発光層との間に、少なくとも１種類の正孔阻止材料を含有する有機膜を作製することによって形成することができる。この正孔阻止層は、真空蒸着法、スピンコーティング法、キャスティング法、ＬＢ法などにより形成することができる。この層の厚さは、好ましくは５nm〜２μmの範囲内、そしてより好ましくは１０〜１００nmの範囲内で選択される。
【０１５４】
発光層又は正孔輸送層を形成する場合と同様に、バインダー及び少なくとも１種類の電子輸送材料を含有する溶液を用いることで、より平滑で、より均質な電子輸送層を形成することができる。
【０１５５】
電子輸送層の厚さは、０．５〜１，０００nm、好ましくは１〜１００nm、より好ましくは２〜５０nmの範囲で選択するのが好ましい。
【０１５６】
発光組成物は、蛍光発光極大を、５００〜７８０nm、好ましくは５２０〜７５０nm、より好ましくは５４０〜７００nmの領域に有している。更に、本発明の化合物は、好ましいことに、４５０〜５８０nmの領域で吸収極大を示す。
【０１５７】
発光組成物は、通常、１＞ＦＱＹ≧０．３の範囲の蛍光量子収率（ＦＱＹ）を示す（通気トルエン又はＤＭＦ中で計測）。更には、一般に、本発明の組成物は、５，０００〜１００，０００の範囲のモル吸収係数を示す。
【０１５８】
本発明の別の実施態様は、高分子量有機材料（通常、１０3〜１０7g/molの範囲内の分子量を有する；繊維を含む、バイオポリマー及びプラスチック材料を含む）に、本発明の組成物を、当該技術で公知の方法を用いて組み込むことで高分子量有機材料を着色する方法に関する。
【０１５９】
本発明の組成物は、ＥＰ−Ａ−１０８７００５に式Ｉ’のＤＰＰ化合物に関して記載されているのと同様、以下の製造に使用することができる：
フレキソ印刷、スクリーン印刷、パッケージ印刷、セキュリティーインキ印刷、凹版印刷若しくはオフセット印刷用の、印刷前工程用の、印刷工程における印刷インキのため；並びに織物捺染用のため；オフィス用品、家庭用品若しくはグラフィック用品のため、例えば紙製品、例えば、ボールペン、フェルトペン、ファイバーペン、カード、木材、（木材用）ステイン、金属、インキパッドのため；又は衝撃式印刷法（衝撃式インクリボン使用）のためのインキの製造のために；
コーティング材用の、工業用又は商業用の、織物装飾及び工業用マーキング用の、ローラーコーティング材用若しくは粉末コーティング材用の、又は自動車仕上げ用の、高固体（低溶媒）、水含有若しくはメタリック性のコーティング材用の、又は水性ペイント用顔料着色配合物用の着色剤の製造のために；
コーティング材、繊維、プラッタ又はモールドキャリヤ用の、顔料着色されたプラスチックの製造のために；
熱ワックス転写印刷法、インクジェット印刷法用の、又は熱転写印刷法用のデジタル印刷のための非衝撃式印刷材料の製造のために；及び、
液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）又は電荷結合素子（ＣＣＤ）用のカラーフィルター、特に４００〜７００nm領域の可視光用のものの製造のために；又は
化粧品の製造のために；あるいは
ポリマーインキ粒子、トナー、色素レーザー、乾式複写トナー、湿式複写トナー、又は電子写真トナー、及びエレクトロルミネセンスデバイス、の製造のために使用することができる。
【０１６０】
別の好ましい実施態様は、色変換媒体のための本発明の組成物の使用に関する。フルカラーの有機エレクトロルミネセンスデバイスを実現するために、３種の主要手法がある：
（ｉ）エレクトロルミネセンスにより発生する、青、緑及び赤の３原色の使用、
（ii）エレクトロルミネセンスの青又は白を、色変換媒体（ＣＣＭ）を介して、ホトルミネセンスの緑及び赤へ変換（このＣＣＭは、上記の青色エレクトロルミネセンスを吸収、そして緑及び赤で蛍光発光）。
（iii）白色ルミネセンス発光を、カラーフィルターを介して、青、緑及び赤へ変換。
【０１６１】
本発明の化合物は、上記のカテゴリー（ｉ）のための、そして更に上述の手法（ii）のためのＥＬ材料として有用である。これは、本発明の化合物の組合せが、強いホトルミネセンス並びにエレクトロルミネセンスを呈すことができるためである。
【０１６２】
手法（ii）は、例えば、ＵＳ−Ｂ−５，１２６，２１４から知られており、クマリン、４−（ジシアノメチレン）−２−メチル−６−（ｐ−ジメチルアミノスチリル）−４Ｈ−ピラン、ピリジン、ローダミン６Ｇ、フェノキサゾン又は他の染料を用い、約４７０〜４８０nmの極大波長を有するＥＬ青を、緑及び赤に変換している。
【０１６３】
本発明の組成物を用いて着色が可能な、適切な高分子量の有機材料の具体例は、ＥＰ−Ａ−１０８７００５に記載されている。
【０１６４】
特に好ましい高分子量有機材料で、特にペイント系、印刷インキ又はインキの製造に用いられるものは、例として、セルロースエーテル及びセルロースエステル、例えば、エチルセルロース、ニトロセルロース、酢酸セルロース及び酪酸セルロース、天然樹脂又は合成樹脂（重合又は縮合樹脂）、例えばアミノプラスト、特に尿素／ホルムアルデヒド及びメラミン／ホルムアルデヒド樹脂、アルキド樹脂、フェノール樹脂、ポリカーボネート、ポリオレフィン、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ポリアミド、ポリウレタン、ポリエステル、ＡＢＳ、ＡＳＡ、ポリフェニレンオキシド、加硫ゴム、カゼイン、シリコーン及びシリコーン樹脂、並びにこれらの可能な相互混合物である。
【０１６５】
膜形成材料として、溶解した形態の高分子量有機材料、例えば、ボイルあまに油、ニトロセルロース、アルキド樹脂、フェノール樹脂、メラミン／ホルムアルデヒド樹脂及び尿素／ホルムアルデヒド樹脂、並びにアクリル樹脂を使用することも可能である。
【０１６６】
上記の高分子量有機材料は、単品として又は混合物として、例えば顆粒、可塑性材料、溶融体の形態で、あるいは特に、紡糸液、ペイント系、コーティング材、インキ又は印刷インキ製造のための溶液の形態で得ることができる。
【０１６７】
本発明の特に好ましい実施態様では、本発明の組成物は、ポリ塩化ビニル、ポリアミド及び、特にポリオレフィン、例えばポリエチレン及びポリプロピレンの大量着色のために、並びに粉末コーティング材、インキ、印刷インキ、カラーフィルター及びコーティング材用着色剤を含むペイント系の製造のために使用される。
【０１６８】
ペイント系のための好ましいバインダーの具体例は、アルキド／メラミン樹脂ペイント、アクリル／メラミン樹脂ペイント、酢酸セルロース／酪酸セルロースペイント、及びポリイソシアネートと架橋性であるアクリル樹脂ベース２液型ラッカーである。
【０１６９】
現在までの所見では、本発明の組成物は、最終用途の必要に応じ、任意の所望量で着色される材料に添加することができる。
【０１７０】
したがって、本発明の別の実施態様は、以下を含む組成物に関する：
（ａ）本発明の組成物を、着色高分子有機材料の総重量を基準にして、０．０１〜５０、好ましくは０．０１〜５、特に好ましくは０．０１〜２重量％、及び
（ｂ）高分子有機材料を、着色高分子有機材料の総重量を基準にして、９９．９９〜５０、好ましくは９９．９９〜９５、特に好ましくは９９．９９〜９８重量％、及び
（ｃ）場合により、通常の添加剤、例えば、レオロジー改良剤、分散剤、充填剤、ペイント補助材料、乾燥剤、可塑剤、ＵＶ安定剤、及び／又は追加的な顔料若しくは相当する前駆体の有効量、例えば（ａ）及び（ｂ）の合計重量を基準にして０〜５０重量％。
【０１７１】
異なる色調を得るため、本発明の、式Iの蛍光性ＤＰＰ化合物は、有利には、充填剤、透明及び不透明な白色、有色及び／又は黒色顔料、並びに通常の光沢顔料の、所望量と混合して使用してよい。
【０１７２】
ペイント系、コーティング材、カラーフィルター、インキ及び印刷インキの製造のために、対応する高分子量有機材料、例えば、バインダー、合成樹脂分散体など、及び本発明の組成物を通常は一緒に、そして所望するならば、通常の添加剤、例えば、分散剤、充填剤、ペイント補助材料、乾燥剤、可塑剤及び／又は追加的な顔料若しくは顔料前駆体も一緒にして、共通の溶媒又は溶媒混合物中に分散又は溶解させる。このことは、個々の成分それぞれを単独に、又はいくつかの成分を一緒に分散若しくは溶解させ、その後で全成分を一緒にするか、あるいは全部を一度に一緒に加えるかして達成することができる。
【０１７３】
したがって、本発明の更なる実施態様は、本発明の組成物を含む分散体及び相当する分散体、並びにペイント系、コーティング材、カラーフィルター、インキ、及び印刷インキの製造のための、本発明の組成物の使用方法に関する。
【０１７４】
特に好ましい実施態様は、例えば潤滑剤、冷媒などのような液体の、漏れ検出用蛍光トレーサー製造のための本発明の組成物の使用、並びに本発明の組成物を含む蛍光トレーサー又は潤滑剤に関する。
【０１７５】
高分子量有機材料の顔料着色には、本発明の組成物を、場合によりマスターバッチの形態で、ローラーミル、混合装置又は摩砕装置を用いて、高分子量有機材料と混合する。一般に、顔料着色した材料は、その後、通常の方法、例えばカレンダー法、圧縮成形法、押出法、展延法、キャスティング法又は射出成形法により所望の最終形態にされる。
【０１７６】
ラッカー、コーティング材及び印刷インキを顔料着色するには、一般的には共通の有機溶媒若しくは溶媒混合物中に、高分子量有機材料及び本発明の組成物を、それらのみか、あるいは添加剤（例えば、充填剤、他の顔料、乾燥剤又は可塑剤）と一緒に、溶解又は分散させる。その場合、個々の成分それぞれを別個に分散又は溶解させるか、さもなければ２種以上を一緒に分散又は溶解させ、次いでその後にのみ、初めて全成分を合わせるという手順を採ることができる。
【０１７７】
本発明は、加えて、本発明の組成物の顔料分散体の彩色的有効量を含むインキに関する。
【０１７８】
インキに対する顔料分散体の重量比は、一般に、インキの全重量を基準にして、０．００１〜７５重量％、好ましくは０．０１〜５０重量％の範囲で選択される。
【０１７９】
カラーフィルター又は顔料着色された高分子量有機材料の製造及び使用は、当該技術において周知であり、例えば、Displays 14/2, 1151 （1993）、ＥＰ−Ａ  ７８４０８５、又はＧＢ−Ａ  ２，３１０，０７２に記載されている。
【０１８０】
カラーフィルターは、例えばインキ、特に印刷インキを用いてコーティングすることができ、インキは本発明の組成物を含む顔料分散体を含むことができるか、又は例えば本発明の組成物を含む顔料分散体を、化学的、熱的又は光分解的に構造形成可能な高分子量有機材料（いわゆる、レジスト）と混合することで調製できる。続く製造は、例えば、ＥＰ−Ａ  ６５４７１１と同様な方法で、基板、例えばＬＣＤ（液晶ディスプレイ）への適用、それに続く光による構造形成及び現像により達成することができる。
【０１８１】
カラーフィルター製造のために特に好ましいのは、ポリマーのための非水溶媒又は非水分散媒を有している、本発明の組成物を含む顔料分散体である。
【０１８２】
本発明は、更に、本発明の組成物を含有する顔料分散体、又は本発明の組成物を用いて顔料着色された高分子量有機材料を、彩色的有効量で含むトナーに関する。
【０１８３】
本発明は、加えて、本発明の組成物を、好ましくは分散体の形態で、あるいは本発明の組成物を用いて顔料着色された高分子量有機材料を、彩色的有効量で含む着色剤、着色プラスチック、ポリマーインキ粒子、又は非衝撃式印刷材料に関する。
【０１８４】
本発明によれば、本発明の組成物を含む顔料分散体の彩色的有効量は、本組成物を用いて顔料着色された材料の全重量を基準にして、一般に０．０００１〜９９．９９重量％、好ましくは０．００１〜５０重量％、特に好ましくは０．０１〜５０重量％を意味する。
【０１８５】
本発明の組成物は、ポリアミドの着色に適用することができるが、それはポリアミドに混和させる間に分解を起こさないためである。更に、組成物は、特にプラスチック中で、特に良好な光堅牢性、及び優れた熱安定性を示す。
【０１８６】
本発明の有機ＥＬデバイスは、壁掛けテレビの平面ディスプレイ、平面発光デバイス、複写機又は印刷機の光源、液晶ディスプレイ又は計数器の光源、ディスプレイサインボード（display signboard）又は信号灯用に適合させることができるので、重要な工業的価値を有している。本発明の組成物は、有機ＥＬデバイス、電子写真の光感光体、光電変換器、太陽電池、イメージセンサーなどの分野で使用することができる。
【０１８７】
以下の例は、本発明の種々の実施態様を具体的に説明しているが、本発明の範囲は、これに限定されるものではない。特に断りのない限り、例の中の“部”は“重量部”を意味し、そして“パーセント”は“重量パーセント”を意味する。
【実施例】
【０１８８】
実施例１
１，４−ジケト−３，６−ビス（４−メチルフェニル）ピロロピロール２．０３g（６．４mmol）を、１−メチル−２−ピロリジノン中で、室温で２時間スラリー化した。カリウムｔ−ブトキシド１．３１g（１１．５３mmol）を、窒素下でスラリーに添加した。２時間撹拌後、１−ブロモエチルベンゼン２０．５g（１１．１mmol）を反応混合物に加え、更に２時間撹拌した。その後、混合物を水５０mL中に注ぎ入れ、沈殿物をろ過により捕集し、そしてカラムクロマトグラフィー（シリカゲル、溶離液としてジクロロメタン）により、次いでメタノール洗浄により精製した。乾燥後、蛍光性の橙色固体７８０mgを得た（ｍｐ＝２６２℃、収率：２４％）。
【０１８９】
【化５０】
2005526152.tif 000042
【０１９０】
実施例２
出発物質として１，４−ジケト−３，６−ビス（１−ナフチル）ピロロ（３，４−ｃ）ピロールを用いた以外は、実施例１を繰り返した。橙色固体（ｍｐ＝２６３℃、収率：３２％）。
【０１９１】
【化５１】
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【０１９２】
実施例３
２，５−ジ−ベンジル−１，４−ジケト−３，６−（４−ブロモフェニル）ピロロ（３，４−ｃ）ピロール１．０mmol、ジ−トリルアミン２．５mmol、酢酸パラジウム（II）５mg、ｔ−ブチルホスフィン１mg、及び乾燥キシレン５０mLを、三口フラスコに仕込み、窒素下、１２０℃で１３時間撹拌した。反応完結後、キシレンを減圧下除去し、そして残留物をカラムクロマトグラフィー（シリカゲル、溶離液としてジクロロメタン）により精製した。乾燥後、所望の生成物０．４gを赤色固体として得た（ｍｐ＝３９５℃）。
【０１９３】
【化５２】
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【０１９４】
実施例４
出発物質として２，５−ジブチル−１，４−ジケト−３，６−（４−ブロモフェニル）ピロロ（３，４−ｃ）ピロールを用い、そして試薬としてビス（２−ナフチル）アミンを用いた以外は、実施例３を繰り返し、赤色固体を得た（ｍｐ＝２２２〜２２４℃、収率：４６％）。
【０１９５】
【化５３】
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【０１９６】
実施例５
ジ−トリルアミンの代わりに、２−ナフチルフェニルアミンを用いた以外は、実施例３を繰り返し、赤色固体を得た（ｍｐ＝３６１℃、収率：５３％）。
【０１９７】
【化５４】
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【０１９８】
実施例６
ＩＴＯ透明導電膜を約２１０nm厚まで蒸着してあるガラス基板（旭硝子株式会社製、電子ビーム蒸着法により製造された製品）を、寸法３０mm×４０mmに切断し、エッチングした。このようにして得た基板を、アセトンでの１５分間の超音波洗浄、次いでSemikoklin 56での１５分間の超音波洗浄、そしてその後、超純水による洗浄処理に付した。続いて、基板をイソプロピルアルコールでの１５分間の超音波洗浄処理に付し、熱メタノールに１５分間浸漬し、次いで乾燥させた。このようにして得た基板を、素子に加工する直前に１時間、ＵＶ−オゾン処理に付し、そして真空蒸着装置に入れ、その蒸着装置を内部圧が１×１０−5Pa以下になるまで排気した。その後、抵抗加熱法により、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−（３−メチルフェニル）−１，１’−ジフェニル−４，４’−ジアミン（ＴＰＤ）を、正孔輸送材料として５０nm厚まで蒸着し、正孔輸送層を形成した。続いて、実施例１（Ａ−１）及び実施例６（Ｂ−４）で得たＤＰＰ化合物を、均質な発光層を形成するように蒸着速度の比率（Ａ−１：Ｂ−４＝９９：約１）を調節することにより発光層として５０nm厚まで共蒸着した。その後、Ａｌｑ3層を蒸着して、５０nm厚を有する電子輸送層を形成した。これの上に、Ｍｇ−Ａｇ合金（１０：１）を蒸着して１５０nm厚の陰極を形成し、寸法５mm×５mm角を有する素子を作製した。
このようにして得たルミネセンス素子のルミネセンスピーク波長及び発光強度を、表１に要約した。
【０１９９】
【化５５】
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【０２００】
実施例７、８、９及び１０
実施例６の発光材料を、表１記載の発光材料で置き換えた以外は、実施例６を繰り返した。
【０２０１】
【表１】
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【０２０２】
実施例１１
１−ブロモエチルベンゼンの代わりに、３−（１−ブロモエチル）−１−ｔ−ブチルベンゼンを用いた以外は、実施例２を繰り返した。橙色固体（ｍｐ＝３０７℃、収率：１８％）。
【０２０３】
【化５６】
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【０２０４】
実施例１２
１−ブロモエチルベンゼンの代わりに、３−（１−ブロモエチル）トルエンを用いた以外は、実施例２を繰り返した。橙色固体（ｍｐ＝２４３℃、収率：１４％）。
【０２０５】
【化５７】
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【０２０６】
実施例１３
１−ブロモエチルベンゼンの代わりに、２−（１−ブロモエチル）ナフタレンを用いた以外は、実施例２を繰り返した。橙色固体（ｍｐ＝３２５〜３２９℃、収率：１０％）。
【０２０７】
【化５８】
2005526152.tif 000051
【０２０８】
実施例１４
１−ブロモエチルベンゼンの代わりに、１−（１−ブロモエチル）ナフタレンを用いた以外は、実施例２を繰り返した。橙色固体（ｍｐ＝２６６℃、収率：１７％）。
【０２０９】
【化５９】
2005526152.tif 000052
【０２１０】
実施例１５
１−ブロモエチルベンゼンの代わりに、４−ブロモ−１−（１−ブロモエチル）ベンゼンを用いた以外は、実施例２を繰り返した。橙色固体（ｍｐ＝２２３〜２２５℃、収率：３２％）。
【０２１１】
【化６０】
2005526152.tif 000053
【０２１２】
実施例１６
１−ブロモエチルベンゼンの代わりに、４−フェニル−１−（１−ブロモエチル）ベンゼンを用いた以外は、実施例２を繰り返した。橙色固体（ｍｐ＝２９３℃、収率：１６％）。
【０２１３】
【化６１】
2005526152.tif 000054
【０２１４】
実施例１７
１−ブロモエチルベンゼンの代わりに、ヨウ化イソプロピルを用いた以外は、実施例２を繰り返した。橙色固体（ｍｐ＝２９４〜２９５℃、収率：３％）。
【０２１５】
【化６２】
2005526152.tif 000055
【０２１６】
実施例１８
１−ブロモエチルベンゼンの代わりに、１−ブロモ−１，２，３，４−テトラヒドロナフタレンを用いた以外は、実施例２を繰り返した。橙色固体（ｍｐ＝３６０℃、収率：３％）。
【０２１７】
【化６３】
2005526152.tif 000056
【０２１８】
実施例１９
１−ブロモエチルベンゼンの代わりに、ブロモジフェニルメタンを用いた以外は、実施例２を繰り返した。橙色固体（ｍｐ＝２５８〜２６６℃、収率：１１％）。
【０２１９】
【化６４】
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【０２２０】
実施例２０
出発物質として、１，４−ジケト−３，６−ビス（１−フェナントレニル）ピロロ（３，４−ｃ）ピロールを用いた以外は、実施例１を繰り返した。橙色固体（ｍｐ＝３２６℃、収率：４％）。
【０２２１】
【化６５】
2005526152.tif 000058
【０２２２】
実施例２１
出発物質及びＰｄ配位子として、それぞれ、２，５−ビス（４−シアノベンジル）−１，４−ジケト−３，６−（４−ブロモフェニル）ピロロ（３，４−ｃ）ピロール、及び１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセンを用いた以外は、実施例３を繰り返した。赤紫色固体（ｍｐ＝３７６℃、収率：４５％）。
【０２２３】
【化６６】
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【０２２４】
実施例２２
出発物質として、２，５−ビス（４，５−ジシアノベンジル）−１，４−ジケト−３，６−（４−ブロモフェニル）ピロロ（３，４−ｃ）ピロールを用いた以外は、実施例１６を繰り返した。赤紫色固体（ｍｐ＝３５３〜３５６℃、収率：１７％）。
【０２２５】
【化６７】
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【０２２６】
実施例２３
イソブタンの代わりに、臭化ベンジルを用いた以外は、実施例４を繰り返した。赤紫色固体（ｍｐ＝３５９〜３６１℃、収率：１２％）。
【０２２７】
【化６８】
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【０２２８】
実施例２４〜２６
実施例６の発光材料を、表２記載の発光材料で置き換えた以外は、実施例６を繰り返した。  
【０２２９】
【表２】
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【０２３０】
実施例２７
１−ブロモエチルベンゼンの代わりに、２−（１−ブロモエチル）トルエンを用いた以外は、実施例２を繰り返した。黄色固体（ｍｐ＝２７６〜２７８℃、収率：９％）。
【０２３１】
【化６９】
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【０２３２】
参考例１
発光材料として、下記化合物（Ａ−３；ＥＰ−Ａ−１０８７００６の実施例８１）を用いた以外は、実施例８を繰り返した。最大輝度は、５，２６０ cd/m2であった。
【０２３３】
【化７０】
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【０２３４】
参考例２
発光材料としてＡ−１（ＥＰ−Ａ−１０８７００６の実施例９３）を用いた以外は、実施例６を繰り返した。最大輝度は、２，６００ cd/m2であった。
【０２３５】
これらの例から明らかなように、式IのＤＰＰ及び式IIのＤＰＰを含む本発明の組成物は、電気エネルギー利用効率が高く、そして式I及びIIのＤＰＰ化合物のそれぞれ単独よりも、はるかに高い輝度を特徴とするルミネセンス素子を提供することができる。
【０２３６】
実施例２８（色変換媒体の膜の作製）
Ａ−２の８mg、Ｂ−７の２mg、ＰＭＭＡ（和光純薬工業株式会社製）の１gを瓶に入れ、混合物をトルエン５gに溶解した。この溶液をスライドガラス基板上に滴下し、スピンコーターを用い、回転速度５００rpmで３０秒間、ガラスに塗布した。得られた膜を８０℃で乾燥させて、ＣＣＭ膜を得た。この膜を、蛍光分光光度計Ｆ−４５００（日立製作所）を用いて評価した。この膜は、４７０nmの青色光で照射した場合、ピークが５９７nmに位置する赤色光を発した。したがって、このホスト及びゲスト材料を含む組成物は、青色光を赤色光に効率よく変換するＣＣＭに応用できることが分かった。
【国際調査報告】
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