(57)【要約】  水随伴ポリウレタンを含有するドーニング層と、シリコーン・エマルジョンから形成された潤滑剤とを含むエラストマー性手袋が提供される。水随伴ポリウレタンのドーニング層及びシリコーン・エマルジョンの潤滑剤を手袋の内側表面に塗布することは、結果として得られるエラストマー性手袋に湿潤状態及び乾燥状態両方における着用性を与えることができる。
2005514238.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
湿潤状態及び乾燥状態での着用性をもつエラストマー性物品であって、前記物品が、
エラストマー性材料で作られた層を含み、内側表面及び外側表面を有する基体と、
前記基体の前記内側表面の上にあり、水溶性ポリウレタンから形成されたドーニング層と、
前記ドーニング層を被覆し、シリコーン・エマルジョンから形成された潤滑剤と、
を備えることを特徴とするエラストマー性物品。
【請求項２】
前記水溶性ポリウレタンが、ポリウレタン・プレポリマーを連鎖延長剤と反応させることによって形成されることを特徴とする請求項１に記載のエラストマー性物品。
【請求項３】
前記プレポリマーが、ポリイソシアネートをポリオールと反応させることによって形成されることを特徴とする請求項２に記載のエラストマー性物品。
【請求項４】
前記ポリオールがポリエステル・ポリオールであることを特徴とする請求項３に記載のエラストマー性物品。
【請求項５】
前記ポリイソシアネートが脂肪族ポリイソシアネートであることを特徴とする請求項３に記載のエラストマー性物品。
【請求項６】
水可溶化化合物を前記ポリオール及び前記ポリイソシアネートとさらに反応させて、前記ポリウレタン・プレポリマーを形成することを特徴とする請求項２に記載のエラストマー性物品。
【請求項７】
前記連鎖延長剤が、有機アミン、無機アミン、又はこれらの組み合わせを含むことを特徴とする請求項２に記載のエラストマー性物品。
【請求項８】
前記水溶性ポリウレタンが、約１重量％から約１０重量％までの固形分を有することを特徴とする請求項１に記載のエラストマー性物品。
【請求項９】
前記ドーニング層が、約０．５マイクロメートルから約２０マイクロメートルまでの厚さを有することを特徴とする請求項１に記載のエラストマー性物品。
【請求項１０】
前記ドーニング層が、約１マイクロメートルから約５マイクロメートルまでの厚さを有することを特徴とする請求項１に記載のエラストマー性物品。
【請求項１１】
前記シリコーン・エマルジョンが、アミノ基、カルボキシル基、ヒドロキシル基、エーテル基、ポリエーテル基、アルデヒド基、ケトン基、アミド基、エステル基、チオール基、及びそれらの組み合わせからなる基から選択された少なくとも１つの官能基を有するポリシロキサンを含有することを特徴とする請求項１に記載のエラストマー性物品。
【請求項１２】
前記シリコーン・エマルジョンが、約０．１重量％から約１０重量％までの固形分を有することを特徴とする請求項１に記載のエラストマー性物品。
【請求項１３】
前記シリコーン・エマルジョンが、約０．３重量％から約１．０重量％までの固形分を有することを特徴とする請求項１に記載のエラストマー性物品。
【請求項１４】
前記基体の前記エラストマー性材料が、スチレン−エチレン−ブチレン−スチレン・ブロック共重合体、スチレン−イソプレン−スチレン・ブロック共重合体、スチレン−ブタジエン−スチレン・ブロック共重合体、スチレン−イソプレン・ブロック共重合体、スチレン−ブタジエン・ブロック共重合体、天然ゴムラテックス、ニトリルゴム、イソプレンゴム、クロロプレンゴム、ポリ塩化ビニル、シリコーンゴム、及びそれらの組み合わせからなる群から選択されることを特徴とする請求項１に記載のエラストマー性物品。
【請求項１５】
前記基体の前記エラストマー性材料が、天然ゴムラテックスであることを特徴とする請求項１に記載のエラストマー性物品。
【請求項１６】
前記ドーニング層がハロゲン化されたことを特徴とする請求項１に記載のエラストマー性物品。
【請求項１７】
前記潤滑剤が界面活性剤をさらに含むことを特徴とする請求項１に記載のエラストマー性物品。
【請求項１８】
請求項１に記載のエラストマー性手袋。
【請求項１９】
湿潤状態及び乾燥状態での着用性をもつエラストマー性手袋であって、前記手袋が、
エラストマー性材料で作られた層を含み、内側表面及び外側表面を有する基体と、
前記基体の前記内側表面の上にあり、脂肪族ポリイソシアネートをポリエステル・ポリオールと反応させることによって形成されるものであるポリウレタン・プレポリマーを連鎖延長剤と反応させることによって形成された、水溶性ポリウレタンから作られたドーニング層と、
前記ドーニング層を被覆し、約０．１重量％から約１０重量％までの固形分を有するシリコーン・エマルジョンから形成された潤滑剤と、
を備えることを特徴とするエラストマー性手袋。
【請求項２０】
水可溶化化合物を前記ポリオール及び前記ポリイソシアネートとさらに反応させて、前記ポリウレタン・プレポリマーを形成することを特徴とする請求項１９に記載のエラストマー性手袋。
【請求項２１】
前記水溶性ポリウレタンが、約１重量％から約１０重量％までの固形分を有することを特徴とする請求項１９に記載のエラストマー性手袋。
【請求項２２】
前記ドーニング層が、約０．５マイクロメートルから約２０マイクロメートルまでの厚さを有することを特徴とする請求項１９に記載のエラストマー性手袋。
【請求項２３】
前記ドーニング層が、約１マイクロメートルから約５マイクロメートルまでの厚さを有することを特徴とする請求項１９に記載のエラストマー性手袋。
【請求項２４】
前記シリコーン・エマルジョンが、約０．３重量％から約１．０重量％までの固形分を有することを特徴とする請求項１９に記載のエラストマー性手袋。
【請求項２５】
前記基体の前記エラストマー性材料が、天然ゴムラテックスであることを特徴とする請求項１９に記載のエラストマー性手袋。
【請求項２６】
前記ドーニング層がハロゲン化されたことを特徴とする請求項１９に記載のエラストマー性手袋。
【請求項２７】
基体と前記基体の内側表面の上にあるドーニング層と前記ドーニング層を被覆する潤滑剤とを含むエラストマー性手袋の湿潤状態及び乾燥状態での着用性を向上させる方法であって、前記方法が、
手形状のフォーマを準備し、
前記手形状のフォーマを、エラストマー・ポリマーを含む浴内に漬けて、前記手袋の前記基体を形成し、
前記手形状のフォーマを、水溶性ポリウレタン溶液内に漬けて、前記手袋の前記ドーニング層を形成し、
シリコーン・エマルジョンを塗布して、前記手袋の前記潤滑剤を形成する、
段階を含むことを特徴とする方法。
【請求項２８】
前記手形状のフォーマが、前記水溶性ポリウレタンを含有する浴内に漬けられる前に、前記エラストマー・ポリマーを含有する浴内に漬けられることを特徴とする請求項２７に記載の方法。
【請求項２９】
前記手形状のフォーマが、前記エラストマー・ポリマーを含有する浴内に漬けられる前に、前記水溶性ポリウレタンを含有する浴内に漬けられることを特徴とする請求項２７に記載の方法。
【請求項３０】
前記ドーニング層をハロゲン含有化合物に露出させる段階をさらに含むことを特徴とする請求項２７に記載の方法。
【請求項３１】
前記水溶性ポリウレタンが、ポリウレタン・プレポリマーを連鎖延長剤と反応させることによって形成されることを特徴とする請求項２７に記載の方法。
【請求項３２】
前記プレポリマーが、ポリイソシアネートをポリオールと反応させることによって形成されることを特徴とする請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
水可溶化化合物を前記ポリオール及び前記ポリイソシアネートとさらに反応させて、前記ポリウレタン・プレポリマーを形成することを特徴とする請求項３２に記載の方法。
【請求項３４】
前記水溶性ポリウレタンが、約１重量％から約１０重量％までの固形分を有することを特徴とする請求項２７に記載の方法。
【請求項３５】
前記ドーニング層が、約１マイクロメートルから約５マイクロメートルまでの厚さを有することを特徴とする請求項２７に記載の方法。
【請求項３６】
前記シリコーン・エマルジョンが、約０．３重量％から約１．０重量％までの固形分を有することを特徴とする請求項２７に記載の方法。
【請求項３７】
前記基体の前記エラストマー性材料が、天然ゴムラテックスであることを特徴とする請求項２７に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エラストマー性物品に関する。
【０００２】
関連出願
本出願は、２００１年１２月２１日に出願された米国特許出願番号第１０／０３６，７４３号の部分継続出願である。
【背景技術】
【０００３】
手術用手袋及び検査用手袋のようなエラストマー性手袋は、従来から良好な弾力性及び強度を与えるために、天然又は合成エラストマー性物品で作られていた。しかしながら、エラストマー性手袋は、手の上にぴったりと嵌まるために、着用しにくいことが多い。この問題を克服するために、肌とエラストマー性手袋との間の摩擦を減少させるように、従来から粉末の潤滑剤が手袋の内側表面に塗布された。例として、エピクロロヒドリン処理されたトウモロコシの架橋されたスターチが、製造中にエラストマー性手袋の内側に塗布される一般的な粉末であり、エラストマー性手袋をユーザの手に容易に滑り込ませることを可能にする。
不幸なことに、粉末潤滑剤の使用は、手術用手袋の場合のような特定の状況において欠点を有する。具体的には、例えば、手袋が手術中に破れた場合のように、粉末の一部が手袋の内側から外科環境に漏れた場合には、粉末が外科的な傷に入り、患者に対してさらなる合併症を引き起こすことがある。粉末は、病原菌を運び、及び／又は患者にアレルギー反応を起こさせることもある。
【０００４】
その結果、エラストマー性手袋の着用性を助ける種々の他の技術が発展した。例えば、天然ゴムラテックスの手袋の表面は、塩素処理されて、着用時に着用者接触面とユーザの肌との間の摩擦を減少させる。さらに、手袋の内側表面の潤滑を向上させる他の技術も開発された。１つのこうした技術が、Ｌｉｔｔｌｅｔｏｎ他に付与された米国特許第５，７９２，５３１号に説明されている。例えば、１つの例において、Ｌｉｔｔｌｅｔｏｎ他は、Ｓ−Ｉ−Ｓ中間ブロック不飽和ブロック共重合体からのＳ−ＥＢ−Ｓ手袋上にドーニング層を形成し、結果として得られる手袋を洗浄器内で塩素処理し、次に、潤滑剤を、セチルピリジニウム塩化物及びシリコーン・エマルジョン（Ｄｏｗ  ＣｏｒｎｉｎｇからのＤＣ３６５）を含有する手袋の着用者接触面に塗布することについて説明する。別の技術が、Ａｎｓｅｌｌ他に付与された米国特許第５，００８，１２５号及びＡｎｓｅｌｌ他に付与された米国特許第５，２７２，７７１号に説明される。例えば、Ａｎｓｅｌｌ他の特許は、粉末を使用することなく着用することを可能にし、手袋を低刺激性のものにするイオン性ポリウレタンによって修正された手袋について説明する。また、さらに別の技術が、Ｙｅｈに付与された米国特許第６，３４７，４０８号に説明される。例えば、Ｙｅｈは、シリコーンを含浸させた架橋されたポリウレタンで形成された内側コーティングを有する手袋について説明し、この手袋は、架橋されていないポリウレタンを有する内側表面上に被覆された手袋に優る改良点を提供すると言われる。
【０００５】
上述のような従来技術は、エラストマー性手袋の着用性に幾らかの改善をもたらしたが、優れた湿潤状態及び乾燥状態での着用性を達成することができるエラストマー性手袋への必要性が依然として存在する。
【発明の開示】
【０００６】
本発明の１つの実施形態によれば、湿潤状態及び乾燥状態での着用性をもつエラストマー性手袋が開示される。手袋は、エラストマー性材料で作られた層を含み、内側表面及び外側表面を有する基体を含む。幾つかの実施形態においては、例えば、基体のエラストマー性材料は、スチレン−エチレン−ブチレン−スチレン・ブロック共重合体、スチレン−イソプレン−スチレン・ブロック共重合体、スチレン−ブタジエン−スチレン・ブロック共重合体、スチレン−イソプレン・ブロック共重合体、スチレン−ブタジエン・ブロック共重合体、天然ゴムラテックス、ニトリルゴム、イソプレンゴム、クロロプレンゴム、ポリ塩化ビニル、シリコーンゴム、及びそれらの組み合わせからなる群から選択される。
【０００７】
手袋はまた、基体の内側表面の上にあり、水溶性ポリウレタンから形成されたドーニング層をも含む。１つの実施形態において、水溶性ポリウレタンは、ポリウレタン・プレポリマーを連鎖延長剤と反応させることによって形成される。プレポリマーは、例えば、ポリイソシアネート（例えば、脂肪族ポリイソシアネート）をポリオール（例えば、ポリエステル・ポリオール）と反応させることによって形成することができる。水可溶化化合物をポリオール及びポリイソシアネートとさらに反応させて、ポリウレタン・プレポリマーを形成することができる。
基体及びドーニング層に加えて、エラストマー性手袋は、該ドーニング層を被覆する潤滑剤をも含む。潤滑剤は、シリコーン・エマルジョンから形成される。幾つかの実施形態において、シリコーン・エマルジョンは、アミノ基、カルボキシル基、ヒドロキシル基、エーテル基、ポリエーテル基、アルデヒド基、ケトン基、アミド基、エステル基、チオール基、及びそれらの組み合わせからなる基から選択された少なくとも１つの官能基を有するポリシロキサンを含有する。
【０００８】
本発明の別の実施形態によると、エラストマー性手袋の湿潤状態及び乾燥状態での着用性を高める方法が開示される。
この方法は、
手形状のフォーマを準備し、
手形状のフォーマを、エラストマー・ポリマーを含有する浴内に漬けて、手袋の基体を形成し、
手形状のフォーマを、水溶性ポリウレタン溶液内に漬けて、手袋のドーニング層を形成し、
シリコーン・エマルジョンを塗布して、手袋の潤滑剤を形成する、
段階を含む。
本発明の他の特徴及び態様は、以下により詳細に説明される。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
当業者にとって最良の形態を含む、本発明の十分な及び本発明を実施可能にする開示は、付属の図面の参照を含む本明細書の残りの部分でさらに具体的に説明される。
本明細書及び図面における参照符号の反復的な使用は、本発明の同じ又は類似した特徴又は要素を表すように意図される。
ここで本発明の種々の実施形態について詳しく説明し、その１つ又はそれ以上の例について後述する。各々の例は、本発明を説明するために与えられたものであって、本発明を制限するためのものではない。事実、本発明の範囲及び精神を逸脱することなく、本発明に種々の修正及び変形をなし得ることが当業者には明らかであろう。例えば、１つの実施形態の一部として図示され又は説明された特徴を、別の実施形態に用いて、さらに別の実施形態を生み出すことができる。従って、本発明は、こうした修正及び変形を包含するように意図されている。
【００１０】
本発明は、一般に、ポリウレタンのドーニング層及びシリコーン・エマルジョン潤滑剤を含む、コンドーム又は手袋のようなエラストマー性物品に向けられる。例えば、１つの実施形態において、手袋は、天然ゴムラテックスの基体と、水溶性ポリウレタンを含有するドーニング層と、シリコーン・エマルジョンから形成された潤滑剤とを含む。ポリウレタンのドーニング層及びシリコーン・エマルジョン潤滑剤を手袋の内側表面に塗布することにより、結果として得られるエラストマー性手袋に湿潤状態及び乾燥状態両方における着用性を与えることができる。
【００１１】
図１及び図２を参照すると、例えば、ユーザ２２の手にはめることができるエラストマー性手袋２０の１つの実施形態が示される。手袋２０は、手袋の基本形状を有する基体２４を含む。この基体２４は、一般に、当該技術分野において周知の種々の天然及び／又は合成エラストマー性材料のうちのいずれかで形成することができる。例えば、適切なエラストマー性材料の幾つかの例は、これらに限定されるものではないが、Ｓ−ＥＢ−Ｓ（スチレン−エチレン−ブチレン−スチレン）ブロック共重合体、Ｓ−Ｉ−Ｓ（スチレン−イソプレン−スチレン）ブロック共重合体、Ｓ−Ｂ−Ｓ（スチレン−ブタジエン−スチレン）ブロック共重合体、Ｓ−Ｉ（スチレン−イソプレン）ブロック共重合体、Ｓ−Ｂ（スチレン−ブタジエン）ブロック共重合体、天然ゴムラテックス、ニトリルゴム、イソプレンゴム、クロロプレンゴム、ポリ塩化ビニル、シリコーンゴム、及びそれらの組み合わせを含む。基体２４を形成するために用いることができる他の適切なエラストマー性材料は、Ｗｅｉｋｅｌ他に付与された米国特許第６，３０６，５１４号において説明されており、この特許は、全ての目的についてその全体を引用により本明細書に組み入れる。
【００１２】
１つの実施形態において、基体２４は、天然ゴムラテックから形成される。天然ラテックスから基体２４を形成するために、フォーマは、まず凝集剤浴内に漬けられ、このことが、後に手袋を該フォーマから剥離することを容易にする。凝集剤浴は、炭化カルシウム及び／又は硝酸カルシウムを含むことができる。その後、凝集剤で被覆されたフォーマは、乾燥され、続いて１つ又はそれ以上のラテックス浴内に漬けられる。次に、一般的には、結果として得られるラテックス層を水中で浸出させ、ラテックス及び凝集剤内の水溶性不純物の大半を取り出す。次に、被覆されたフォーマを乾燥させて、ゴムを硬化（すなわち架橋）させる。天然ゴムの手袋を形成する際に用いられる条件、工程、及び材料は、当該技術分野において公知のものであり、本発明の実施にとって重要なものではないことを理解すべきである。
基体２４を形成するのに用いられる特定の材料に関係なく、手袋２０は、使用の際にユーザの身体に接触するコーティング２６も含む。この実施形態において、コーティング２６は、基体２４の上にあり、該基体２４に接触するドーニング層３０と、該ドーニング層３０の上にあり、該ドーニング層３０に接触する潤滑剤３２とを含む。
【００１３】
ドーニング層３０は、種々の異なるエラストマー・ポリマーのいずれをも含むことができ、これらは、手袋の着用を容易にすることができる。例えば、１つの特定の実施形態において、ドーニング層３０は、水溶性ポリウレタンを含む。本発明に用いることができる種々の水溶性ポリウレタンは、Ｓｎｏｗ他に付与された米国特許第６，０１７、９９７号に説明されており、この特許は、全ての目的についてその全体を引用により本明細書に組み入れる。例えば、１つの実施形態において、ポリウレタン・ポリマーは、長連鎖ポリオール又は長連鎖ポリアミドのような高分子量生成物及び水可溶化基を有する水可溶化化合物を含有する活性水素と反応させることによって、ポリイソシアネートを合成し、イソシアネート末端プレポリマーを形成することができる。プレポリマーは、続いて第３アミンと中和され、水中に分散される。次に、分散されたプレポリマーは、少なくとも２つの活性水素を有する官能第１アミン及び／又は第２アミンを用いて、連鎖延長される。
【００１４】
一般に、種々の有機ポリイソシアネートのいずれかを本発明に用いて、ドーニング層３０のポリウレタンを形成することができる。例えば、適切なイソシアネートの幾つかの例は、これらに限定されるものではないが、単独で用いられるか、或いは２つ又はそれ以上の混合物で用いられる、脂肪族ポリイソシアネート、脂環式ポリイソシアネート、アリール脂肪酸ポリイソシアネート、及び芳香族ポリイソシアネートを含む。脂肪族ポリイソシアネートの特定の例は、ヘキサメチレン１，６−ジイソシアネート、１，１２−ドデカン・ジイソシアネート、２，２，４−トリメチル−ヘキサメチレン・ジイソシアネート、２，４，４−トリメチル−ヘキサメチレン・ジイソシアネート、２−メチル−１，５−ペンタメチレン・ジイソシアネート、及びそれらの混合物のような、５個から２０個までの炭素原子を有するアルファ、オメガ−アルキレン・ジイソシアネートを含む。適切な脂環式ポリイソシアネートの特定の例は、ジシクロヘキシメタン・ジイソシアネート、イソホロン・ジイソシアネート、１，４−シクロヘキサン・ジイソシアネート、１，４−シクロヘキサン・ビス（メチレン・イソシアネート）、１，３−ビス（イソシアネートメチル）シクロヘキサン、及びそれらの混合物を含む。適切なアリール脂肪酸ポリイソシアネートの特定の例は、ｍ−テトラメチル・キシリレン・ジイソシアネート、ｐ−テトラメチル・キシリレン・ジイソシアネート、１，４−キシリレン・ジイソシアネート、１，３−キシリレン・ジイソシアネート、及びそれらの混合物を含む。さらに、適切な芳香族ポリイソシアネートの特定の例は、メタン−ビス（４−フェニル・イソシアネート）、トルエン・ジイソシアネート、及びそれらの異性体を含む。
【００１５】
上述のように、イソシアネートをポリオールと反応させて、ポリウレタン・プレポリマーを形成することができる。ポリオールは、一般に、反応させることができ、分子当たり、およそ２つ又はそれ以上のヒドロキシル基の平均を有する材料を含むことができる、活性水素成分を有する、あらゆる高分子量生成物である。ポリエステル・ポリオール、及びポリエーテル・ポリオール、並びに他の許容可能な「ポリオール」反応体のような、高重合体ポリオールを含む長連鎖ポリオールを用いることができ、この長連鎖ポリオールは、ポリエステル・ポリオール、ポリヒドロキシ・ポリエステル・アミド、ヒドロキシル含有ポリカプロラクトン、ヒドロキシ含有アクリル・インターポリマー、ヒドロキシ含有エポキシ、及び疎水性ポリアルキレン・エーテル・ポリオールのような、活性水素成分を有する。
【００１６】
ポリエステル・ポリオールは、有機ポリカルボン酸又はそれらの無水物をポリオールの化学量論的過剰分と反応させることによって調合されるエステル化生成物である。適切なポリオールの例は、これらに限定されるものではないが、ポリグリコール・アジペート、ポリエチレン・テレフタレート・ポリオール、ポリカプロラクトン・ポリオール、オルトフタル・ポリオール、及びスルホン化ポリオールなどを含む。ポリカルボン酸及びポリオールは、一般に、脂肪族又は芳香族の二塩基酸及びジオールである。ポリエステルの製造に用いられるジオールは、例えば、エチレン・グリコール、ブチレン・グリコール、ネオペンチル・グリコール、及びビスフェノールＡ、シクロヘキサン・ジオール、ヒドロキシアルキル化ビスフェノール、及びポリエーテル・グリコールのような他のグリコールといったアルキレン・グリコールを含む。適切なカルボン酸は、マレイン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、クロレンド酸、１，２，４−ブタン−トリカルボン酸、フタル酸、テレフタル酸、及びフタル酸の異性体のような、ジカルボン酸及びトリカルボン酸を含む。
【００１７】
長連鎖ポリオールに加えて、長連鎖アミンを用いてポリウレタン・プレポリマーを形成することもできる。適切なアミンは、これらに限定されるものではないが、分子量だけが異なるアミン末端ポリプロピレンであり、Ｈｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能な、Ｊｅｆｆａｍｉｎｅ（登録商標）Ｄ−２０００及びＤ−４０００を含む。適切な分子量範囲（平均すると約２５００ａｍｕから約５５００ａｍｕまでになる）における他の二官能性活性水素含有材料が適していることも理解される。
ポリウレタン・ポリマーの水溶解度を高めるために、水溶性であるか又は水溶性にされた基を支持する水可溶化化合物が、ポリマー鎖内に組み入れられる。１つの特定的な好ましい水可溶化化合物は、ジメチロール・プロパン酸（ＤＭＰＡ）としても知られる２，２−ビス（ヒドロキシメチル）プロピオン酸である。他の適切な水可溶化化合物は、これらに限定されるものではないが、酒石酸、ジメチロール・ブタン酸（ＤＭＢＡ）、グリコール酸、チオグリコール酸、乳酸、リンゴ酸、ジヒドロキシ・リンゴ酸、ジヒドロキシ酒石酸、及び２，６−ジヒドロキシ安息香酸を含む。
【００１８】
水可溶化基を不活性形態のプレポリマー内に組み入れ、第３アミンのような塩形成化合物によって活性化させることができる。水可溶化基は、一般に、水中でポリマーの溶解度又は分散性を助け、ポリマー分散の安定性を高める親水基又はイオン基である。水可溶化化合物は、通常、プレポリマー全体の約２ｗｔ．％から約４ｗｔ．％までの量に存在する。
イソシアネート末端プレポリマーの形成は、触媒を用いずに達成することができる。しかしながら、幾つかの実施形態においては、触媒を用いることができる。適切な触媒の例は、第一スズ・オクトアート、ジブチル錫ジラウレート、トリエチル・アミン及びビス（ジメチルアミノエチル）・エーテルのような第３アミン化合物、β，β−ジモルフォリノジエチル・エーテルのようなモルホリン化合物、ビスマス・カルボキシレート、亜鉛ビスマス・カルボキシレート、塩化鉄（ＩＩＩ）、カリウム・オクトアート、酢酸カリウム、及びＤＡＢＣＯ（商標登録）（バイシクロアミン）を含む。用いられる際には、触媒の量は、典型的には、イソシアネート末端プレポリマーの１００万部あたり約１０部から約４０部までである。
【００１９】
プレポリマー希釈剤は、コポリマー分散の粘度を下げるために用いることができる。用いることができる１つの特定の希釈剤は、Ｎ−メチル・ピロリドン（ＮＭＰ）であり、これは、反応基を含まず、よって、通常、反応を妨げるものではない。典型的には、希釈剤は、ポリウレタン分散の０重量％から約１０重量％までの量で用いられる。しかしながら、幾つかの実施形態においては、コポリマー分散は、希釈剤なしで調合される。この場合、プレポリマーは、結果として生じる粘度が最小になるようにされる。水で割らない（溶剤のない）ポリマー及び溶液のポリマーにおいて、粘度は、主としてポリマーの分子量によって定められる。完成したプレポリマーの分子量を最小にするために、２／１のＮＣＯ／ＯＨ比を用いることができる。このように、ジオールの一部が、ジイソシアネート種によって本質的に末端キャップされ、比較的低い粘度のイソシアネート末端プレポリマーを残す。プレポリマーのＮＣＯ／ＯＨ比が減少するにつれて、通常、結果として生じる粘度は増大する。しかしながら、無希釈剤材料は、所望であれば２／１より小さいか又は大きいＮＣＯ／ＯＨ比で作ることができることを理解すべきである。
第３アミンをもつ従属カルボキシル基を有するプレポリマーの中和が、カルボキシル基をカルボン酸アニオンに変換し、そのため可溶化効果を有する。ポリマーを中和するために用いることができる適切な第３アミンは、これらに限定されるものではないが、第１又は第２アミン、トリエチル・アミン、ジメチル・エタノール・アミン、及びＮ−メチル・モルホリンを含む。
【００２０】
上述のように、連鎖延長剤は、ポリウレタン・ポリマーを形成する際に用いることもできる。連鎖延長剤の性質は、広範にわたることができる。例えば、幾つかの実施形態において、ジオールのような二官能性化合物を連鎖延長剤として用いることができる。ジオール連鎖延長剤の幾つかの例は、これらに限定されるものではないが、エタン−１，２−ジオール、プロパン−１，２−ジオール、プロパン−１，３−ジオール、ブタン−１，４−ジオール、ヘキサン−１，６−ジオール、２，３−ジメチルブタン−２，３−ジオール、２，５−ジメチルヘキサン−２，５−ジオールを含む。さらに、有機及び／又は無機アミンを用いることもできる。こうした連鎖延長剤の例は、これらに限定されるものではないが、エチレン・ジアミン、プロピレン・ジアミン、ブチレン・ジアミン、ヘキサメチレン・ジアミン、シクロヘキシレン・ジアミン、フェニレン・ジアミン、メタ−キシリレン・ジアミン、トリレン・ジアミン、キシリレン・ジアミン、３，３−ジクロロベンジジン、４，４−メチレン−ビス（２−クロロアニリン）、３，３−ジクロロ−４，４−ジアミノ・ジフェニルメタン、プロパン−１，３−ジアミン、プロパン−１，２−ジアミン、ブタン−１，４ジアミン、２−メチルペンタン−１，５−ジアミン、ヘキサン−１，６−ジアミン、ジエチレン・トリアミン、エタノールアミン、アミノエチル・エタノールアミン、１−アミノプロパン−２−オール、３−アミノプロパン−１−オール、２−アミノプロパン−１−オール、２−アミノブタン−１−オール、及び４−アミノブタン−１−オールを含む。ヒドラジン、無機アミンは、必要な何らかの過剰拡張を終了するために用いることができる。他の適切な無機アミンは、アンモニア、置換ヒドラジン、及びヒドラジン反応生成物を含むことができる。
【００２１】
ドーニング層３０を形成するために用いられる水溶性ポリウレタンの固形分は、一般に、所望の着用性を達成するように変えることができる。例えば、ドーニング層３０を形成するために用いられる水溶性ポリウレタンは、約１重量％から約１０重量％までの固形分を有することができる。別の実施形態においては、ドーニング層３０を形成するために用いられる水溶性ポリウレタンは、約１重量％から約３重量％までの固形分を有することができる。さらに別の実施形態においては、ドーニング層３０を形成するために用いられる水溶性ポリウレタンは、約５重量％から約８重量％までの固形分を有することができる。商業的に入手可能な水溶性ポリウレタンの固形分を下げるために、例えば、１つ又はそれ以上の溶剤（例えば、水、アルコールなど）を用いることができる。水溶性ポリウレタンの固形分を変えることによって、手袋内のポリウレタンの存在を制御することができる。例えば、高度の着用性を有する手袋を形成するために、こうした層に用いられるポリウレタンは、形成工程中に大きな割合のポリウレタンが該層内に組み入れられるように、比較的高い固形分を有することができる。ドーニング層の厚さを変えることもできる。例えば、ドーニング層の厚さは、約０．５マイクロメートルから約２０マイクロメートルまでの範囲にわたることができる。別の実施形態においては、この厚さは、約１マイクロメートルから約１０マイクロメートルまでの範囲にわたることができる。更に別の実施形態においては、この厚さは、約１マイクロメートルから約５マイクロメートルまでの範囲にわたることができる。
【００２２】
シリコーン・エマルジョンを含む潤滑剤３２は、ドーニング層３０も被覆し、ユーザの身体が濡れている時又は乾いている時のいずれの場合にも物品の着用を助ける。ここで用いられる「シリコーン」という用語は、通常、これらに限定されるものではないが、アミノ基、カルボキシル基、ヒドロキシル基、エーテル基、ポリエーテル基、アルデヒド基、ケトン基、アミド基、エステル基、及びチオール基からなる群から選択された、水素結合官能基を有するポリジメチルシロキサン及びポリシロキサンを含む、繰り返しケイ素−酸素主鎖を有する広義の合成ポリマー族を指す。
一般に、手袋２０の着用性を高めることができるあらゆるシリコーンを、シリコーン・エマルジョンに用いることができる。幾つかの実施形態においては、ポリジメチルシロキサン及び／又は変性ポリシロキサンを、本発明のエマルジョンのシリコーン成分として用いることができる。例えば、本発明に用いることができる幾つかの適切な変性ポリシロキサンは、これらに限定されるものではないが、フェニル変性ポリシロキサン、ビニル変性ポリシロキサン、メチル変性ポリシロキサン、フルオロ変性ポリシロキサン、アルキル変性ポリシロキサン、アルコキシ変性ポリシロキサン、アミノ変性ポリシロキサン、及びそれらの組み合わせを含む。
【００２３】
幾つかの適切なフェニル変性ポリシロキサンは、これらに限定されるものではないが、ジメチルジフェニルポリシロキサン共重合体、ジメチル、メチルフェニルポリシロキサン共重合体、ポリメチルフェニルシロキサン、メチルフェニル、及びジメチルシロキサン共重合体を含む。比較的低いフェニル含有量（約５０モル％より少ない）を有するフェニル変性ポリシロキサンは、本発明において特に有効なものである。例えば、フェニル変性ポリシロキサンは、ジフェニルシロキサン変性ジメチルポリシロキサンのようなジフェニル変性シリコーンである。幾つかの実施形態においては、フェニル変性ポリシロキサンは、約０．５モル％から約５０モル％までの量のフェニル単位を、幾つかの実施形態においては、約２５モル％より少ない量のフェニル単位を、及び幾つかの実施形態においては、約１５モル％より少ない量のフェニル単位を含有する。１つの特定の実施形態においては、約５モル％より少ない量のジフェニルシロキサン単位を、特定的には約２モル％より少ない量のジフェニルシロキサン単位を含有するジフェニルシロキサン変性ジメチルポリシロキサンを用いることができる。ジフェニルシロキサン変性ジメチルポリシロキサンは、ジフェニルシロキサンをジメチルシロキサンと反応させることによって合成することができる。
【００２４】
上述のように、フルオロ変性ポリシロキサンを本発明に用いることもできる。例えば、用いることができる１つの適切なフルオロ変性ポリシロキサンは、トリフルオロプロピルシロキサン変性ジメチルポリシロキサンのようなトリフルオロプロピル変性ポリシロキサンである。トリフルオロプロピルシロキサン変性ジメチルポリシロキサンは、メチル３，３，３トリフルオロプロピルシロキサンをジメチルシロキサンと反応させることによって合成することができる。フルオロ変性シリコーンは、トリフルオロプロピルシロキサン単位のようなフルオロ基の、約５モル％から約９５モル％までを含有することができる。別の実施形態においては、フルオロ変性シリコーンは、フルオロ基の約４０モル％から約６０モル％までを含有することができる。１つの特定の実施形態においては、５０モル％のトリフルオロプロピルシロキサン単位を含有する、トリフルオロプロピルシロキサン変性ジメチルポリシロキサンを用いることができる。
【００２５】
上述の変性ポリシロキサンに加えて、他の変性ポリシロキサンを本発明に用いることもできる。例えば、幾つかの適切なビニル変性ポリシロキサンは、これらに限定されるものではないが、ビニルジメチル末端ポリジメチルシロキサン、ビニルメチル、ジメチルポリシロキサン共重合体、ビニルジメチル末端ビニルメチル、ジメチルポリシロキサン共重合体、ジビニルメチル末端ポリジメチルシロキサン、及びビニルフェニルメチル末端ポリジメチルシロキサンを含む。更に、用いることができる幾つかのメチル変性ポリシロキサンは、これらに限定されるものではないが、ジメチルヒドロ末端ポリジメチルシロキサン、メチルヒドロ、ジメチルポリシロキサン共重合体、メチルヒドロ末端メチルオクチルシロキサン共重合体、メチルヒドロ、及びフェニルメチルシロキサン共重合体を含む。さらに、アミノ変性ポリシロキサンの幾つかの例は、これらに限定されるものではないが、ポリメチル（３−アミノプロピル）−シロキサン及びポリメチル［３−（２−アミノエチル）アミノプロピル］−シロキサンを含む。
上述の特定のポリシロキサンは、適切な末端キャップ単位を有する環状ジメチルシロキサン及び環状ジフェニルシロキサン又は環状トリフルオロプロピルシロキサンの重合又は共重合から形成された、ヘテロ又は共重合体を含むように意味される。したがって、例えば、「ジフェニル変性ジメチルポリシロキサン」及び「ジフェニルポリシロキサン及びジメチルポリシロキサンの共重合体」という用語は、区別なく用いることができる。さらに、適切なポリシロキサンの他の例は、Ｃｈｅｎに付与された米国特許第５，７４２，９４３号、及びＷｅｉｋｅｌ他に付与された米国特許第６，３０６，５１４号に説明されると考えられ、これらの特許は、全ての目的についてその全体を引用により本明細書に組み入れる。
【００２６】
シリコーンを含有することに加えて、潤滑剤３２は、１つ又はそれ以上の界面活性剤を含むこともできる。非イオン性、アニオン性、カチオン性、及び両性界面活性剤は、全て本発明に用いるのに適したものである。例えば、幾つかの実施形態においては、１つ又はそれ以上の非イオン性界面活性剤を用いることが望まれる。非イオン性界面活性剤は、通常、長鎖アルキル基又はアルキル化アリール基のような疎水塩基と、特定の数（例えば、１から３０まで）のエポキシ及び／又はプロポキシ部分を含む親水鎖とを有する。非イオン性界面活性剤の幾つかの類の例は、これらに限定されるものではないが、エトキシル化アルキルフェノール、エトキシル化及びプロポキシル化脂肪アルコール、メチル・グルコースのポリエチレン・グリコール・エーテル、ソルビトールのポリエチレン・グリコール・エーテル、エチレン・オキシド−プロピレンオキシド・ブロック共重合体、脂肪（Ｃ8−Ｃ18）酸のエトキシル化エステル、長鎖アミン又はアミドを有するエチレン・オキシドの縮合物、アルコールを有するエチレン・オキシドの縮合物、及びそれらの混合物を含む。
【００２７】
適切な非イオン性界面活性剤の種々の特定の例は、これらに限定されるものではないが、メチル・グルセス１０、ＰＥＧ−２０メチル・グルコース・ジステアレート、ＰＥＧ−２０メチル・グルコース・セスキステアレート、Ｃ11-15パレス−２０、セテス−８、セテス−１２、ドドキシノール−１２、ラウレス−１５、ＰＥＧ−２０ひまし油、ポリソルベート２０、ステアレス−２０、ポリオキシエチレン−１０セチル・エーテル、ポリオキシエチレン−１０ステアリル・エーテル、ポリオキシエチレン−２０セチル・エーテル、ポリオキシエチレン−１０オレイル・エーテル、ポリオキシエチレン−２０オレイル・エーテル、エトキシル化ノニルフェノール、エトキシル化オクチルフェノール、エトキシル化ドデシルフェノール、又は３から２０までのエチレン・オキシド部分を含むエトキシル化脂肪（Ｃ6−Ｃ22）アルコール、ポリオキシエチレン−２０イソエキサデシル・エーテル、ポリオキシエチレン−２３グリセロール・ラウレート、ポリオキシ−エチレン−２０グリセリル・ステアレート、ＰＰＧ−１０メチル・グルコース・エーテル、ＰＰＧ−２０メチル・グルコース・エーテル、ポリオキシエチレン−２０ソルビタン・モノエステル、ポリオキシエチレン−８０ひまし油、ポリオキシエチレン−１５トリデシル・エーテル、ポリオキシ−エチレン−６トリデシル・エーテル、ラウレス−２、ラウレス−３、ラウレス−４、ＰＥＧ−３ひまし油、ＰＥＧ６００・ジオレエート、ＰＥＧ４００・ジオレエート、２，６，８トリメチル−４−ノニルオキシポリエチレン・オキシエタノール、アルキレンオキシポリエチレンオキシエタノール、オクチルフェノキシ・ポリエトキシ・エタノール、ノニルフェノキシ・ポリエトキシ・エタノール、及びそれらの混合物を含む。
【００２８】
用いることができる付加的な非イオン性界面活性剤は水溶性アルコールを含み、エチレン・オキシド縮合物は、約５モルから約３０モルまでのエチレン・オキシドで縮合された直鎖構成又は枝分れ鎖構成において、約８から約１８までの炭素原子を含有する第２脂肪族アルコールの縮合物である。こうした非イオン性界面活性剤は、コネチカット州Ｄａｎｂｕｒｙ所在のＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｒｐ．社からＴｅｒｇｉｔｏｌ（登録商標）の商品名のもとで商業的に入手可能である。前述のこうした商業的に入手可能な非イオン性界面活性剤の特定の例は、Ｕｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｒｐ．社（コネチカット州Ｄａｎｂｕｒｙ所在の）によって販売されている９モルのエチレン・オキシド（Ｔｅｒｇｉｔｏｌ（登録商標）１５−Ｓ−９）又は１２モルのエチレン・オキシド（Ｔｅｒｇｉｔｏｌ（登録商標）１５−Ｓ−１２）のいずれかを用いて縮合されたＣ11−Ｃ15第２アルカノールである。
【００２９】
他の適切な非イオン性界面活性剤は、約５モルから３０モルまでのエチレン・オキシドを有する直鎖又は枝分れ鎖アルキル基において、約８から１８までの炭素原子を含有する１モルのアルキルフェノールのポリエチレン・オキシド縮合物を含む。アルキル・フェノール・エトキシレートの特定の例は、ノニル・フェノールのモル当たり約９．５モルのエチレン・オキシドで縮合されたノニル、フェノールのモル当たり約１２モルのエチレン・オキシドで縮合されたジノリル・フェノール、フェノールのモル当たり約１５モルのエチレン・オキシドで縮合されたジノリル・フェノール、及びフェノールのモル当たり約１５モルのエチレン・オキシドで縮合されたジイソオクチルフェノールを含む。この種の商業的に入手可能な非イオン性界面活性剤は、ＩＳＰ  Ｃｏｒｐ．社（ニュージャージー州Ｗａｙｎｅ所在の）によって販売されているＩｇｅｐａｌ（登録商標）ＣＯ−６３０（ノニル・フェノール・エトキシレート）を含む。適切な非イオン性エトキシル化オクチル及びノニル・フェノールは、約７から約１３までのエトキシ単位を有するものを含む。
【００３０】
非イオン性界面活性剤に加えて、シリコーン・エマルジョンは、他のタイプの界面活性剤を用いることもできる。例えば、幾つかの実施形態においては、両性界面活性剤を用いることもできる。例えば、本発明に用いることができる１つのクラスの両性界面活性剤は、直鎖又は枝分れ鎖である脂肪族ラジカルを有する第２及び第３アミンの誘導体であり、脂肪酸置換基の１つは、約８から１８までの炭素原子を含み、該脂肪酸置換基の少なくとも１つは、カルボキシ基、スルホン酸塩基、又は硫酸塩基のような、オニオン性水可溶化基を含む。両性界面活性剤の幾つかの例は、これらに限定されるものではないが、ナトリウム３−（ドデシルアミノ）プロピオン酸、ナトリウム３−（ドデシルアミノ）−プロパン−１−スルホン酸塩、ナトリウム２−（ドデシルアミノ）エチル硫酸塩、ナトリウム２−（ドデシルアミノ）オクタデカノエート、スナトリウム３−（Ｎ−カルボキシメチル−ドデシルアミノ）プロパン−１−スルホン酸塩、スナトリウム・オクタデシルイミノジアセテート、ナトリウム１−カルボキシメチル−２−ウンデシルイミドアゾール、及びナトリウムＮ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−２−スルファト−３−ドデコキシプロピルアミンを含む。
【００３１】
適切な両性界面活性剤の付加的なクラスは、ホスホベタイン及びホスフィタインを含む。例えば、こうした両性界面活性剤の幾つかの例は、これらに限定されるものではないが、ナトリウム・ココナッツＮ−メチル・タウレート、ナトリウム・オレイルＮ−メチル・タウレート、ナトリウム・トール油酸Ｎ−メチル・タウレート、ナトリウム・パルミトイル・Ｎ−メチル・タウレート、ココジメチルカルボキシメチルベタイン、ラウリルジメチルカルボキシメチルベタイン、ラウリルジメチルカルボキシエチルベタイン、セチルジメチルカルボキシメチルベタイン、ラウリル−ビス−（２−ヒドロキシエチル）カルボキシメチルベタイン、オレイルジメチルガンマカルボキシプロピルベタイン、ラウリル−ビス−（２−ヒドロキシプロピル）−カルボキシエチルベタイン、ココアミドジメチルプロピルサルテイン、ステアリルアミドジメチルプロピルサルテイン、ラウリルアミド−ビス−（２−ヒドロキシエチル）プロピルサルテイン、スナトリウム・オレアミドＰＥＧ−２スルホスクシネート、ＴＥＡオレアミドＰＥＧ−２スルホスクシネート、スナトリウム・オレアミドＭＥＡスルホスクシネート、スナトリウム・オレアミドＭＩＰＡスルホスクシネート、スナトリウム・リシノールアミドＭＥＡスルホスクシネート、スナトリウム・ウンデシレンアミドＭＥＡスルホスクシネート、スナトリウム小麦麦芽アミドＭＥＡスルホスクシネート、スナトリウム小麦麦芽アミドＰＥＧ−２スルホスクシネート、スナトリウム・イソステアラミデオＭＥＡスルホスクシネート、ココアンホグリシネート、ココアンホカルボキシルグリシネート、ラウロアンホグリシネート、ラウロアンホカルボキシルグリシネート、カプリルアンホカルボキシルグリシネート、ココアンホプロピオネート、ココアンホカルボキシルプロピオネート、ラウロアンホカルボキシルプロピオネート、カプリルアンホカルボキシルプロピオネート、ジヒドロキシエチル獣脂グリシネート、ココアミド・スナトリウム３−ヒドロキシプロピル・ホスホベタイン、ラウリン・ミリスチン・アミド・スナトリウム３−ヒドロキシプロピル・ホスホベタイン、ラウリン・ミリスチン・アミド・グリセリル・ホスホベタイン、ラウリン・ミリスチン・アミド・カルボキシ・スナトリウム３−ヒドロキシプロピル・ホスホベタイン、ココアミド・プロピル・モノナトリウム・ホスフィタイン、ラウリン・ミリスチン・アミド・プロピル・モノナトリウム・ホスフィタイン、及びそれらの混合物を含む。
【００３２】
特定の例において、シリコーン・エマルジョン内に１つ又はそれ以上のアニオン性界面活性剤を用いることも望まれる。適切なアニオン性界面活性剤は、これらに限定されるものではないが、アルキル硫酸塩、アルキル・エーテル硫酸塩、アルキル・エーテル・スルホネート、アルキルフェノキシ・ポリオキシエチレン・エタノールの硫酸エステル、アルファ−オレフィン・スルホネート、ベータ−アルコキシ・アルカン・スルホネート、アルキル・アリール・スルホネート、アルキル・モノグリセリド硫酸塩、アルキル・モノグリセリド・スルホネート、アルキル炭酸塩、アルキル・エーテル・カルボキレート、脂肪酸、スルホスクシネート、サルコシネート、オクトキシノール又はノンオキシノール・ホスフェート、タウレート、脂肪タウライド、脂肪酸アミド・ポリオクシエチレン硫酸塩、イセチオネート、又はそれらの混合物を含む。
【００３３】
幾つかの適切なアニオン性界面活性剤の特定の例は、これらに限定されるものではないが、Ｃ8−Ｃ18アルキル硫酸塩、Ｃ8−Ｃ18脂肪酸塩、１モル又は２モルのエトキシ化を有するＣ8−Ｃ18アルキル・エーテル硫酸塩、Ｃ8−Ｃ18アルカミン・オキシド、Ｃ8−Ｃ18アルコイル・サルコシネート、Ｃ8−Ｃ18スルホアセテート、Ｃ8−Ｃ18スルホスクシネート、Ｃ8−Ｃ18アルキル・ジフェニル・オキシド・ジスルフォネート、Ｃ8−Ｃ18アルキル・カーボネート、Ｃ8−Ｃ18アルファ−オレフィン・スルホネート、メチル・エステル・スルホネート、及びそれらの配合物を含む。Ｃ8−Ｃ18アルキル基は、直鎖（例えば、ラルリル）又は枝分かれ鎖（例えば、２−エチルヘキシル）としてもよい。アニオン性界面活性剤のカチオンは、アルカリ性金属（例えば、ナトリウム又はカリウム）、アンモニウム、Ｃ1−Ｃ4アルキルアンモニウム（例えば、モノ−、ジ−、トリ−）、又はＣ1−Ｃ3アルカノールアンモニウム（例えば、モノ−、ジ−、トリ−）としてもよい。
【００３４】
こうしたアニオン性界面活性剤の特定の例は、これらに限定されるものではないが、ラウリル硫酸塩、オクチル硫酸塩、２−エチルヘキシル硫酸塩、ラウラミン・オキシド、デシル硫酸塩、トリデシル硫酸塩、ココエート、ラウロイル・サルコシネート、ラウリル・スルホスクシネート、線状Ｃ10ジフェニール・オキシド・ジスルホネート、ラウリル・エーテル硫酸塩（１及び２モルのエチレン・オキシド）、ミリスチル硫酸塩、オレエート、ステアレート、タレート、リシノレエート、セチル硫酸塩、及び同様の界面活性剤を含む。
セチルピリジニウム塩化物、メチルベンゼトニウム塩化物、ヘキサデシルピリジニウム塩化物、ベンザルコニウム塩化物、ヘキサデシルトリメチルアンモニウム塩化物、ドデシルピリジニウム塩化物、対応する臭化物、ヒドロキシエチルヘプタデシルイミダゾリウム・ハロゲン化物、ココナッツ・アルキルジメチルアンモニウム・ベタイン、及びココ・アミノプロピル・ベタインのようなカチオン性界面活性剤を、シリコーン・エマルジョン内に用いることもできる。
【００３５】
シリコーン・エマルジョン内に用いられる界面活性剤の量は、通常、該エマルジョン内に存在する他の成分の相対量によって変わる。用いられる場合には、界面活性剤は、潤滑剤３２を形成するために用いられるシリコーン・エマルジョンの約０．００１重量％から約１０重量％までの量でエマルジョン内に存在することができる。別の実施形態においては、界面活性剤は、シリコーン・エマルジョンの約０．００１重量％から約５重量％までの量でエマルジョン内に存在することができる。更に別の実施形態においては、界面活性剤は、シリコーン・エマルジョンの約０．０１重量％から約１重量％までの量でエマルジョン内に存在することができる。例えば、１つの特定の実施形態においては、非イオン性界面活性剤は、シリコーン・エマルジョンの約０．００１重量％から約５重量％までの量でエマルジョン内に存在することができる。
【００３６】
シリコーン・エマルジョンは、１つ又はそれ以上の溶剤を含むこともできる。通常、シリコーン・エマルジョンは、少なくとも１つの水のような水性溶剤を含む。シリコーン・エマルジョンは、必要とされるものではないが、時々該エマルジョンの特定の成分の溶解を助ける非水性溶剤をも含む。幾つかの適切な非水性溶剤の例は、これらに限定されるものではないが、プロピレン・グリコールのようなグリコール、ブチレン・グリコール、トリエチレン・グリコール、ヘキシレン・グリコール、ポリエチレン・グリコール、エトキシジグリコール、ジプロピレングリコール、エタノールのようなアルコール、ｎ−プロパノール及びイソプロパノール、トリグリセリド、エチル・アセテート、アセトン、トリアセチン、及びそれらの組み合わせを含む。シリコーン・エマルジョン内に用いられる溶剤の量は、一般に、製剤内に存在する他の成分の相対量によって変わる。用いられる場合には、溶剤は、典型的には、外側層３６を形成するのに用いられるシリコーン・エマルジョンの約２０重量％から約９９．９９％までの量で製剤内に存在する。別の実施形態においては、溶剤は、シリコーン・エマルジョンの約７０重量％から約９８％までの量で製剤内に存在する。
【００３７】
一般に、所望の着用性を達成するために、潤滑剤３２の固形分を変えることができる。例えば、潤滑剤３２を形成するために用いられるシリコーン・エマルジョンは、約０．１重量％から約１０重量％の固形分を有することができる。別の実施形態においては、シリコーン・エマルジョンは、約０．２５重量％から約５重量％の固形分を有することができる。更に別の実施形態においては、シリコーン・エマルジョンは、約０．３重量％から約１．０重量％の固形分を有することができる。商業的に入手可能なシリコーン・エマルジョンの固形分を下げるために、例えば、付加的な量の溶剤を用いることができる。シリコーン・エマルジョンの固形分を変えることによって、手袋におけるシリコーンの存在を制御することができる。例えば、高度の着用性を有する手袋を形成するために、こうした層に用いられるシリコーン・エマルジョンは、比較的高い固形分を有することができ、形成工程中に高い割合のシリコーンが該層内に組み入れられる。潤滑剤３２の厚さも変えることもできる。例えば、この厚さは、約０．００１ミリメートルから約０．４ミリメートルまでの範囲にわたることができる。別の実施形態においては、この厚さは、約０．０１ミリメートルから約０．３０ミリメートルまでの範囲にわたることができる。更に別の実施形態においては、この厚さは、約０．０１ミリメートルから約０．２０ミリメートルまでの範囲にわたることができる。
【００３８】
１つの特定の実施形態において、シリコーン・エマルジョンは、ＤＣ３６５であり、このＤＣ３６５は、シリコーン・エマルジョンは、Ｄｏｗ  Ｃｏｒｎｉｎｇ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ社（ミシガン州ミッドランド所在の）から商業的に入手可能であり、４０−７０％の水（水性溶剤）、３０−６０％のメチル−変性ポリジメチルシロキサン（シリコーン）、１−５％のプロピレン・グリコール（非水性溶剤）、１−５％のポリエチレン・グリコール・ソルビタン・モノラウレート（非イオン性界面活性剤）、及び１−５％のオクチルフェノキシ・ポリエトキシ・エタノール（非イオン性界面活性剤）を含むと考えられる。別の実施形態において、シリコーン・エマルジョンは、ＳＭ２１４０（２５％の固形分）であり、このＳＭ２１４０は、ＧＥ  Ｓｉｌｉｃｉｎｅｓ社（ニューヨーク州Ｗａｔｅｒｆｏｒｄ所在の）から商業的に入手可能であり、３０−６０％の水（水性溶剤）、３０−６０％のアミノ−変性ジメチルポリシロキサン（シリコーン）、１−５％のエトキシ化ノニル・フェノール（非イオン性界面活性剤）、１−５％のトリメチル−４−ノニルポリエチレンオキシ・エタノール（非イオン性界面活性剤）、及びわずかな割合のアセトアルデヒド、ホルムアルデヒド、及び１，４ジオキサンを含むと考えられる、予め乳化されたシリコーンである。所望であれば、潤滑剤３２に用いる前に、水又は他の溶剤を用いて、これらの予め乳化されたシリコーンを希釈することができる。
【００３９】
シリコーン・エマルジョンに加えて、潤滑剤３２は、任意に他の成分を含むこともできる。例えば、潤滑剤３２は、カチオン性（例えば、セチル・ピリジニウム塩化物）、アニオン性（例えば、ナトリウム・ラウリル硫酸塩）、及び／又は非イオン性界面活性剤を含むことができる。必要とされるわけではないが、こうした付加的な成分は、着用性をさらに向上させることができる。
さらに、上述の層に加えて、手袋２０は、所望であれば他の層を含むこともできる。例えば、１つの実施形態において、手袋２０は、外側層３６を含む。任意のものではあるが、この層３６は、把持を改良し、層間の粘着を阻止し、耐薬品性を与えるためなどに用いることができる。例えば、１つの実施形態において、層３６は、（以下に説明されるように）塩素処理を阻止することによって手袋の把持特性を改良する、上述のようなシリコーン・エマルジョンを含む。
【００４０】
本発明に従って製造されたエラストマー性物品は、一般に、当該技術分野において周知の種々の工程を用いて形成することができる。実際には、エラストマー性物品を製造することができるあらゆる工程を本発明に用いることができる。例えば、エラストマー性物品の形成技術は、浸漬、噴霧、ハロゲン化、乾燥、硬化、及び当該技術分野に周知の他の何らかの技術を用いることができる。この点について、図３を参照すると、手袋を浸漬形成する方法の１つの実施形態が、より詳細に説明される。ここではバッチ工程が説明され図示されているが、本発明においてはセミ−バッチ工程及び連続的な工程を用い得ることを理解すべきである。
【００４１】
最初に、金属、セラミック、又はプラスチックで作られたフォーマのような、何らかの公知のフォーマが準備される。フォーマを乾燥させて、予熱された炉（図示せず）を通って該フォーマを運ぶことによって、水残留物を取り除く。次に、余熱されたフォーマは、凝集剤、粉末源、界面活性剤、及び水を含む浴内に漬けられる（６２として示される）。凝集剤は、エマルジョンの保護システムを壊すためにカルシウムイオン（例えば、硝酸カルシウム）を含むことができ、これによりラテックスをフォーマ上に付着させることが可能になる。粉末は、炭酸カルシウムの粉末とすることができ、これは、後に剥離剤として働く。界面活性剤は、良好な湿潤を与え、メニスカスを形成し、フォーマと付着されたラテックスとの間に、特性にカフス領域に空気を閉じ込めることを回避する。上述のように、フォーマは、乾燥段階において予熱され、残りの熱が水をすっかり乾燥させ、例えば、硝酸カルシウム、炭酸カルシウムの粉末、及び界面活性剤をフォーマ上に残す。他の適切な凝集剤溶液は、Ｊｏｕｎｇに付与された米国特許第４，３１０，９２８号にも説明されており、この特許は、全ての目的についてその全体を引用により本明細書に組み入れる。
【００４２】
次に、被覆されたフォーマは、天然ゴムラテックス浴を含むタンク内に漬けられる（６４として示される）。この浴は、例えば、天然ゴムラテックス、安定剤、酸化防止剤、硬化活性剤、有機促進剤、加硫剤などを含む。安定剤は、リン酸塩型の界面活性剤で作られることが多い。酸化防止剤は、例えば、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）のようなフェノール型とすることができる。硬化活性剤は、酸化亜鉛とすることができる。有機促進剤は、ジチオカルバミン酸塩とすることができる。加硫剤は、硫黄又は硫黄含有化合物とすることができる。これらの材料が用いられる場合には、安定剤、酸化防止剤、活性剤、促進剤、加硫剤を水中で分散させ、ボールミルを用いることによってくずの形成を回避する。フォーマを十分な回数だけ１つ又はそれ以上のラテックス浴内に漬け、該フォーマ上に所望の厚さを堆積させる。例として、基体２４は、約０．００４インチから約０．０１２インチまでの厚さを有する。
【００４３】
幾つかの実施形態においては、手袋にカフスを与えるために、ビードロール・ステーション（図示せず）を用いることができる。例えば、ビードロール・ステーションは、フォーマに凹凸を付けてカフスを形成するための１つ又はそれ以上のビードロールを含むことができる。次に、ラテックスで被覆されたフォーマは、浸出タンク内に漬けられ、そこでは、湯が循環されて、天然ラテックス（図示せず）内に含まれる残りの硝酸カルシウム及びタンパク質のような、水溶性成分を取り除く。この浸出工程は、タンクの水が約１２０°Ｆの状態で約１２分間継続することができる。
次に、ラテックスで被覆されたフォーマは、手袋のドーニング層３０を形成するために、溶液内に漬けることができる（符号６６として示される）。１つの実施形態において、例えば、手袋は、水溶性ポリウレタン・ポリマーの分散内に漬けられる。
【００４４】
その後、ラテックスで被覆されたフォーマは、硬化ステーション（図示せず）に送られ、そこで、天然ゴムは、典型的には炉内で加硫され、これにより該ゴムが熱硬化される。硬化ステーションは、まず、フォーマのラテックス・コーティング内の残りの水を蒸発させ、次に、高温の加硫に進む。乾燥は、約８５℃から約９５℃までの温度で生じ、加硫段階は、約１１０℃から約１２０度までの温度で生じる。例えば、１つの実施形態においては、手袋は、約２０分間１１５℃の温度で、単一の炉内で硬化することができる。所望であれば、温度が増加する区域を通ってフォーマが運ばれるように、炉を４つの異なる区域に分けることができる。１つの例は、第１の２つの区域が主に乾燥専用であり、第２の２つの区域が主に加硫段階用である、４つの区域を有する炉である。各々の区域は、例えば、第１の区域が８０℃、第２の区域が９５℃、第３の区域が１０５℃、及び最終区域が１１５℃といったようにわずかに高い温度を有することができる。この場合、フォーマの区域内の滞留時間は、約１０分間ほどにすることができる。内部の天然ゴムを架橋するために、フォーマのラテックス・コーティング内に含まれる促進剤及び加硫剤が用いられる。加硫剤は、異なるゴム・セグメント間に硫黄の橋を形成し、促進剤は、硫黄の橋の形成のスピードアップのために用いられる。
【００４５】
硬化されると、次に、フォーマを剥離ステーション（図示せず）に移送することができる。剥離ステーションは、手袋をフォーマから自動的に又は手作業で取り外す段階を含むことができる。例えば、１つの実施形態において、手袋は、フォーマから剥離された時に各手袋を裏返すことによって各々のフォーマから手作業で取り外される。任意に、フォーマから取り外された後、手袋を水ですすぐことができる。
任意に、次に、シリコーン・エマルジョンを塗布して手袋の把持特性を高めることができる。例えば、１つの実施形態において、シリコーン・エマルジョンは、まず、高剪断混合機を用いて水と完全に混合され、所望の固形分を有する均質な溶液を達成する。その後、結果として得られるエマルジョンは、種々の異なる方法で手袋の把持面に塗布することができる。例えば、１つの実施形態において、手袋は、特定の時間（例えば、１分間から１０分間までといった）だけタンブラー内に浸漬され、その間、該手袋の把持面がシリコーン・エマルジョンですすがれる。代わりに、従来の噴霧ノズルを用いて、手袋の把持面をエマルジョンで噴霧することができる。一旦シリコーン・エマルジョンを塗布されると、次に、シリコーンで被覆された手袋が乾燥される。例えば、幾つかの実施形態において、シリコーンで被覆された手袋を、約２０℃から約２００℃までの温度で、幾つかの実施形態においては、約３５℃から約１１５℃までの温度で乾燥させることができる。
【００４６】
乾燥工程後、次いで手袋は、裏返され、ハロゲン化される（符号７２として示される）。ハロゲン化（例えば、塩素処理）は、当業者には周知の何らかの適切な方法で実行することができる。こうした方法は、（１）塩素ガスを水混合物内に直接注入すること、（２）水中で高密度の漂白剤及び塩化アルミニウムを混合すること、（３）塩素処理された水を生成するための食塩電解、及び（４）酸性化漂白を含む。こうした方法の例は、Ｋａｖａｌｉｒに付与された米国特許第３，４１１，９８２号、Ａｇｏｓｔｉｎｅｌｌｉに付与された米国特許第３，７４０，２６２号、Ｈｏｍｓｙ他に付与された米国特許第３，９９２，２２１号、Ｍｏｍｏｓｅに付与された米国特許第４，５９７，１０８号、Ｍｏｍｏｓｅに付与された米国特許第４，８５１，２６６号、及びＬｉｔｔｌｅｔｏｎ他に付与された米国特許第５，７９２，５３１号に説明されており、これらの特許は、全ての目的についてその全体を引用により本明細書に組み入れる。１つの実施形態において、例えば、塩素ガスは、水流内に注入され、次に、手袋が入っている塩素注入機（閉鎖容器）内に送り込まれる。塩素処理の程度を制御するために、塩素濃度を監視し、制御することができる。塩素濃度は、一般に、少なくとも約１００ｐｐｍ、幾つかの実施形態においては、約２００ｐｐｍから約３５００ｐｐｍまで、幾つかの実施形態においては、例えば約４００ｐｐｍといった約３００ｐｐｍから約６００ｐｐｍまでである。塩素処理の程度を制御するために、塩素処理段階の持続時間を制御することができ、例えば、４分間といった約１分間から約１０分間までの範囲とすることができる。把持面に塗布されたシリコーン・エマルジョンのために、塩素処理は、通常、手袋の把持面上よりも、着用者接触面すなわち手袋の着用面上でずっと多く行われる。
【００４７】
さらに、塩素注入機において、塩素処理された手袋は、次にほぼ室温の水道水ですすぐことができる（図示せず）。必要に応じてこのすすぎ周期を繰り返すことができる。一旦全ての水が除去されると、手袋は、余分の水を切るためにタンブラー乾燥される。
次に、シリコーン・エマルジョンを含む潤滑剤溶液が、手袋が入っている塩素注入機内に付加され、次いで、約５分間だけタンブラー乾燥される（符号７４として示される）。このことにより、着用側が潤滑剤溶液で被覆され、潤滑剤３２を形成する。
次に、被覆された手袋が乾燥機内に入れられ、約２０℃から約８０℃まで（例えば、４０℃）で約１０分間から約６０分間（例えば、４０分間）乾燥され、着用面（図示せず）を乾燥させる。次に、手袋が再び裏返され、把持面が、約２０℃から約８０℃まで（例えば、４０℃）で約２０分間から約１００分間まで（例えば、６０分間）乾燥される。
【００４８】
エラストマー性物品を形成するための種々の構成及び技術が上で述べられたが、本発明は、物品を形成するための如何なる特定の構成又は技術にも限定されるものではないことを理解すべきである。例えば、上記の層を全ての例に用いなくてもよい。更に、上で具体的に言及されていない他の層を本発明に用いることもできる。
したがって、上述のように、手袋の着用性を向上させるために、水溶性ポリウレタンのドーニング層及びシリコーン・エマルジョンの潤滑剤を用いることができる。具体的には、水溶性ポリウレタンの分散は、乾燥状態での着用性を向上させ、シリコーン・エマルジョンは、湿潤状態での着用性を向上させる。
本発明は、以下の例を参照してより良く理解することができる。
【実施例１】
【００４９】
本発明によるエラストマー性手袋を形成する能力が実証された。最初に、予熱された手袋形状のフォーマが、硝酸カルシウム、炭酸カルシウム、界面活性剤、及び水を含む凝集剤溶液内に漬けられた。次に、被覆されたフォーマが、調合され予め加硫された天然ゴムラテックスを含む浸漬タンク内に漬けられた。浸漬後、フォーマは、天然ゴムラテックスの浸漬タンクから取り出され、水で浸出された。次に、ラテックスで被覆されたフォーマは、手袋のドーニング層を形成するために、２重量％のＨｙｓｌｉｐ２００２２及び９８重量％の水を含む溶液内に漬けられた。Ｈｙｓｌｉｐ２００２２は、オハイオ州クリーブランド所在のＮｏｖｅｏｎ社から入手可能であり、２６．２ｗｔ．％のカルボキシル化脂肪族ポリエステル・ポリウレタン、４．８ｗｔ．％の１−メチル−２−ピロリドン、及び６９ｗｔ．％の水を含むと考えられる。
【００５０】
その後、ラテックスで被覆されたフォーマは、炉内で約２０分間だけ１１５℃の温度で硬化された。手袋は、対応するフォーマから剥離された時に各手袋を裏返すことによって各々のフォーマから手作業で取り外された。フォーマから取り外された後、手袋は、脱イオン水内ででもすすがれた。結果として得られた手袋の厚さは、０．２４ミリメートルであった。
乾燥工程後、手袋は、裏返され、塩素注入機内に置かれた。手袋の着用面を塩素処理するために、水流で混合された塩素ガスが塩素注入機内に注入された。塩素濃度は、８７５ｐｐｍであり、ｐＨは１．８であった。手袋は、４分間だけ塩素溶液内に浸漬された。この特定の例において、セチルピリジニウム塩化物もまた、溶液の重量が０．０３グラムの濃度で塩化溶液に付加された。塩素処理後、手袋は裏返され、４０分間だけ約５５℃の温度で乾燥された。
【００５１】
次に、手袋の着用性を求めるために、上述の手袋サンプルが試験された。具体的には、手袋は、まず濡れた手に着用された。手袋の着用後、着用者は、５が最大の着用性を示す１から５までの尺度で、手袋の着用者接触面の湿潤状態での着用性を格付けするように求められた。
具体的には、格付け尺度は、以下に詳細に述べられる。
湿潤状態での着用性格付け尺度
2005514238.tif 000003
１８０のサンプルが試験された。これらのサンプルについての平均湿れ時着用性格付けが４であることが求められた。
【実施例２】
【００５２】
実施例１に上述されたようなＨｙｓｌｉｐ２００２を含むドーニング層を有するように、手袋が形成された。しかしながら、この実施例においては、ポリウレタンのドーニング層を塗布し、手袋を硬化した後、該手袋は、フォーマから取り外され、ＤＣ３６５で把持面を被覆するために、ＤＣ３６５溶液（０．５重量％の固形分）を用いて５−７分間だけタンブラー内に入れられた。次に、手袋は、裏返され、５−７分間だけ１４００−１８００ｐｐｍの濃度で塩素処理された。５−７分間だけ中和された後、手袋は、ＤＣ３６５で着用面を被覆するために、ＤＣ３６５溶液（０．５重量％の固形分）を用いて５−７分間だけ再びタンブラー内に入れられた。
２３のサンプルが試験された。これらのサンプルの平均湿れ時着用性格付けが３．９であることが求められた。
【実施例３】
【００５３】
実施例１に上述されたようなＨｙｓｌｉｐ２００２を含むドーニング層を有するように、手袋が形成された。しかしながら、この実施例においては、ポリウレタンのドーニング層を塗布し、手袋を硬化した後、該手袋は、セチルピリジニウム塩化物の１％溶液内に漬けられた。次に、手袋は、フォーマから取り外され、ＤＣ３６５で把持面を被覆するために、ＤＣ３６５溶液（０．５重量％の固形分）を用いて５−７分間だけタンブラー内に入れられた。次に、手袋は裏返され、５−７分間だけ２６００−３０００ｐｐｍの濃度で塩素処理された。５−７分間中和された後、手袋は、ＤＣ３６５で着用面を被覆するために、ＤＣ３６５溶液（０．５重量％の固形分）を用いて、５−７分間だけ再びタンブラー内に入れられた。
２３のサンプルが試験された。これらのサンプルの平均湿れ時着用性格付けが３．７であることが求められた。
【実施例４】
【００５４】
ＤＣ３６５を把持面に塗布し、手袋を裏返した後、５−７分間だけ１４００−１８００ｐｐｍの濃度で塩素処理されたことを除いて、実施例３に上述されたように手袋が形成された。２３のサンプルが試験された。これらのサンプルの平均湿れ時着用性格付けが３．８であることが求められた。
【実施例５】
【００５５】
ＤＣ３６５を把持面に塗布し、手袋を裏返し、塩素処理した後、中和されなかったことを除いて、実施例４に上述されたように手袋が形成された。２３のサンプルが試験された。これらのサンプルの平均湿れ時着用性格付けが４．３であることが求められた。
【実施例６】
【００５６】
手袋の着用面に塗布されたＤＣ３６５溶液が、１．０重量％の固形分を有していたことを除いて、実施例４に上述されたように手袋が形成された。２３のサンプルが試験された。これらのサンプルの平均湿れ時着用性格付けが３．４４あることが求められた。
【実施例７】
【００５７】
手袋の把持面にＤＣ３６５溶液が塗布されなかったことを除いて、実施例４に上述されたように手袋が形成された。２３のサンプルが試験された。これらのサンプルの平均湿れ時着用性格付けが３．８あることが求められた。
【００５８】
本発明は、特定の実施形態に関して詳細に説明されたが、当業者であれば、上記の理解を得た場合に、これらの実施形態の代替物、変形物、及び均等物を容易に考え得ることを理解するであろう。従って、本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲及びその均等物として判断されるべきである。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】本発明に従って製造されたエラストマー性手袋の１つの実施形態の斜視図である。
【図２】線２−２に沿って取った、図１に示される手袋の断面図である。
【図３】本発明のエラストマー性物品を形成する方法の１つの実施形態を示すブロック流れ図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【国際調査報告】
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