(57)【要約】  本発明は、コネクタ内の中心導体ピンの案内ならびに中心決めを提供する、同軸ケーブル伝送線路コネクタとともに使用するためのテーパ付きの入口を備える中心導体絶縁体に関係する。また本発明は、コネクタ内の中心導体ピンの案内ならびに中心決めを行うテーパ付きの入口を備える中心導体絶縁体を組み込んだ、同軸ケーブル伝送線路コネクタとともに使用するためのフロント・スリーブ・アッセンブリに関係する。さらに本発明は、ケーブルへコネクタを取り付けるための圧縮リング・アッセンブリに関係し、該アッセンブリは、テーパ付きリア・シールと係合するコレットを有し、該リア・シールは、ケーブル周囲にコレットを圧縮する。さらにまた本発明は、コレットおよびテーパ付きリア・シールを組み込んだ圧縮リング・アッセンブリを用いて、ケーブルへコネクタを取り付ける方法に関連する。さらにまた本発明は、同軸ケーブル伝送線路コネクタ用のフロント・スリーブ・アッセンブリおよび外側本体を含み、コネクタを、第１のスタイルまたはオス／メスのコネクタから、第２のスタイルまたはオス／メスのコネクタへ変換することを可能にする変換キットに関連する。さらに本発明は、様々なスタイルまたはオス／メスの通信コネクタをパネルへ取り付けることを可能にするマウンティング・キットに関連する。
2005516356.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信コネクタをパネルに取り付けるためのマウンティング・キットであって、
少なくとも一対の平らな対向面を備え、開口を形成するヨークと、
内側および外側を備えるアダプタと、から成り、
前記内側は、前記コネクタの周囲に嵌るサイズとされた少なくとも一対の対向する平坦面を備える開口を形成し、
前記アダプタの前記外側は、前記ヨークの前記開口内に嵌るサイズとされ、少なくとも一対の対向するフラットを含んでおり、
前記アダプタの前記少なくとも一対の平坦面は、前記アダプタが前記コネクタ周囲に配置されたときに、前記コネクタの外側の少なくとも一対の対向するマウンティング・フラットと係合し、もって前記コネクタと前記アダプタの相対位置が互いに対して固定され、
前記アダプタの前記少なくとも一対の対向するフラットは、前記ヨークが前記アダプタ周囲に配置されたときに、前記ヨークの前記開口内の前記少なくとも一対の対向する平坦面と係合し、もって前記アダプタと前記ヨークの相対位置が互いに対して固定される、マウンティング・キット。
【請求項２】
前記アダプタは、２つの同一半体を含む、請求項１に記載のマウンティング・キット。
【請求項３】
前記ヨークは、２つの同一半体を含む、請求項１に記載のマウンティング・キット。
【請求項４】
前記アダプタは、２つの同一半体を含む、請求項３に記載のマウンティング・キット。
【請求項５】
前記ヨーク同一半体によって形成される第１の分割ラインおよび前記アダプタ同一半体によって形成される第２の分割ラインは、互いにオフセットされている、請求項４に記載のマウンティング・キット。
【請求項６】
前記通信コネクタはメス型コネクタである、請求項１に記載のマウンティング・キット。
【請求項７】
前記ヨークは留め具孔を含む、請求項１に記載のマウンティング・キット。
【請求項８】
第１の伝送線路コネクタに取り付けるためのアダプタであって、
協働して開口および外側を形成する２つの同一半体、を含み、
前記開口は、前記第１コネクタの外側の少なくとも一対の対向するフラットの周囲に嵌り込み、かつ係合するサイズに設定された少なくとも一対の対向する平坦面を含み、
前記外側は、円形の外側表面を形成し、この外側表面内に少なくとも一対の対向するフラットが設けられる、アダプタ。
【請求項９】
通信コネクタ用の半円形シェルであって、
内壁および外壁、を含み、
前記内壁は、２つの平坦面を含み、
前記外壁は、少なくとも１つの平坦面を含み、
前記半円形シェルの反対側に同一シェルが、各シェルの前記内壁が互いに対向するように配置されたときに、前記シェルが、２対の対向する平坦面を備える円形の開口、および少なくとも一対の対向するフラットが設けられた円形の外側表面を形成する外側を形成し、
前記円形の開口および前記２対の対向する平坦面は、前記通信コネクタの円形の外側の２対のマウンティング・フラットの周囲に嵌り込み、かつ係合し、もって前記通信コネクタおよび前記アダプタの相対的な位置が互いに対して固定されるサイズに設定され、
前記円形の開口内の前記対向する平坦面は、同一に寸法設定され、前記円形の開口の周囲に等しく離隔される、半円形シェル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、米国を居所とする米国内の会社であるＡＤＣ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ，  Ｉｎｃ．（ＡＤＣテレコミュニケーションズ・インコーポレーテッド）の名義において、２００２年１月１８日に出願された米国特許出願第１０／０５２，９０６号の優先権主張の下に、米国を除くすべての国を指定国として２００３年１月１６日にＰＣＴ国際出願として出願されたものである。
【０００２】
本発明は伝送線路コネクタに関し、より詳細に述べれば、１ないしは複数の長さ方向に延びる同軸導体からシールドされた中心導体を含むケーブルに対する接続のための伝送線路コネクタに関する。
【背景技術】
【０００３】
導電性伝送ケーブルとともに使用するためのコネクタは、ケーブルの中心導体をはじめ、当該ケーブルと同軸配置されたほかの導体への電気的連結性を提供する。これらのケーブルの中には、中心導体および１つの追加の同軸導体（同軸ケーブル）を含むもの、および２つの追加の同軸導体（３軸ケーブル）を含むものがある。いずれのタイプのケーブルの中心導体も、物理的かつ電気的にコネクタの中心導体とリンクされ、その後、嵌合するコネクタとともにそのコネクタを使用することができる。ＡＤＣ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ，  Ｉｎｃ．（ＡＤＣテレコミュニケーションズ・インコーポレーテッド）に対する米国特許第５，９６７，８５２号明細書および第６，１０９，９６３号明細書は、このタイプのコネクタに関する。また米国特許第６，１４６，１９２号明細書および第６，２３１，３８０号明細書に見られるように、このタイプのコネクタのためのマウンティング・パネルについても周知である。この分野の継続的な開発が望まれている。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は、同軸ケーブル伝送線路コネクタにおける使用のための中心導体絶縁物に関する。該絶縁物は、ケーブルの中心導体に接続されるピンのためのテーパ付き入口を含んでいる。コネクタとともに使用するためのフロント・シェル・アッセンブリは、テーパ付き入口を備える中心導体絶縁物を含んでいる。
【０００５】
また本発明は、伝送線路ケーブルに対して伝送線路コネクタを保持するための圧縮リング・アッセンブリに関係する。このアッセンブリは、リア・シールの傾斜付き内壁によって内向きの作用が与えられる圧縮可能なコレットを含んでいる。コレットは、コレットの両端から延びるスロットを含んでいる。
【０００６】
さらに本発明は、同軸導体ケーブルとの使用のための伝送線路コネクタを、オス／メスまたはスタイルの一方からオス／メスまたはスタイルの他方へ変換するための変換キットに関連する。
【０００７】
さらにまた本発明は、様々なスタイルまたはオス／メスの伝送線路コネクタをパネルへ取り付けるためのヨークならびにアダプタを含むマウンティング・キットに関連する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
現存する、中心導体および１ないしは複数の同軸配置された導体を備えるケーブルへ接続するための伝送線路コネクタはよく知られている。これらのコネクタは、一般に、単一同軸導体を備えるケーブルの接続用（同軸コネクタ）または２つの同軸導体を備えるケーブルの接続用（３軸コネクタ）のいずれかとなるが、両方のタイプのコネクタ、および本質的に同軸でない別のコネクタ・タイプへの適用が可能な類似した改良を行うことができる。
【０００９】
コネクタのサイズおよび構造については、いくつかのスタイルが存在する。スタイルは、中心導体のオス／メス種別とコネクタのスリーブの間において異なることがある。また、コネクタを互いに保持するためのロック・メカニズムに関してもスタイルが異なることがある。図１ならびに２および図３８に、２つのコネクタのスタイルを例示する。これらのスタイルは、コネクタ・エレメントのオス／メス種別およびロック・メカニズムに関して異なっている。
【００１０】
通常、２つのコネクタのスタイルをともに使用することはできない。本発明の１つの側面は、１つのコネクタのスタイルから別のコネクタのスタイルへ変換することに関係する。このほかの本発明の各種側面は、ケーブル・クランプを備えるケーブルへのコネクタのマウントに関係する。本発明の別の側面は、中心導体絶縁物を含むコネクタ・エレメントに関係する。本発明のさらに別の要素は、マウンティング・パネルを備えるコネクタの使用に関係する。
【００１１】
ここで図１および３を参照すると、フロント外側本体１０２、エンドキャップ１０４、嵌合する開口１０６、およびケーブル１０８を含む第１の３軸コネクタ１００が示されている。ケーブル１０８は、中心導体ピン１１０によってジャック中心導体１１２へ電気的にリンクされる中心導体１０９を含む。中心導体１１２は、フロント・シェル１１６内の中心導体絶縁物１１４内に保持されている。フロント・シェル１１６は、ケーブル１０８内の第１の同軸導体１１８へ電気的にリンクされる。外側絶縁物１２０は、ケーブル１０８内の第２の同軸導体１２２へ電気的にリンクされるフロント外側本体１０２からフロント・シェル１１６を絶縁する。フロント外側本体１０２は、嵌合する開口１０６への入口を形成するフロント・リング１２４を含む。エンドキャップ１０４は、ねじ付きインサート１２６へねじマウントされる。エンドキャップ１０４とねじ付きインサート１２６の間には、リア・シール１２８およびコレット１３０が介挿されており、それらが協働してケーブル１０８に対してコネクタ１００を保持する。エンドキャップ１０４上には２対の対向するレンチ・フラット１３４が備わり、フロント外側本体１０２上には２対の対向するマウンティング・フラット１３６が備わる。ケーブル１０８とエンドキャップ１０４の間にはｏリング１４１等の第１の防水シールが配置されており、ねじ付きインサート１２６とエンドキャップ１０４の間にはｏリング１４１等の第２の防水シールが配置されている。また、ねじ付きインサート１２６とフロント外側本体１０２の間にはｏリング１４１等の第３の防水シールが配置されている。
【００１２】
次に図２および４を参照すると、フロント外側本体２０２、エンドキャップ１０４、嵌合するエンド２０６、およびケーブル１０８を含む第２の３軸コネクタ２００が示されている。フロント外側本体２０２上には、ロック・スリーブ２０３が備わっている。ロック・スリーブ２０３は、参照により開示を援用している米国特許第３，１６０，４５７号にあるものに類似の、ロック・リング１０３と係合する解放可能なロック・メカニズム２０５を含んでいる。コネクタが引き離されるとき、フィンガ２０７がロック・リング１０３から外れる。ケーブル１０８に張力が印加されると、傾斜２０９によってフィンガ２０７がロック・リング１０３を解放することを妨げる傾向がもたらされる。
【００１３】
ケーブル１０８は、中心導体ピン１１０へ電気的にリンクされる中心導体１０９を含んでいる。中心導体ピン１１０は、フロント・シェル２１６内の中心導体絶縁物１１４内に保持されている中心導体２１２へ電気的にリンクされる。フロント・シェル２１６は、ケーブル１０８内の第１の同軸導体１１８へ電気的にリンクされる。外側絶縁物１２０は、ケーブル１０８内の第２の同軸導体１２２へ電気的にリンクされるフロント外側本体２０２からフロント・シェル２１６を絶縁する。フロント外側本体２０２は、嵌合する開口２０６への入口を形成するフロント・リング２２４を含む。エンドキャップ１０４は、ねじ付きインサート１２６へねじマウントされる。エンドキャップ１０４とねじ付きインサート１２６の間には、リア・シール１２８およびコレット１３０が介挿されており、それらが協働してケーブル１０８に対してコネクタ２００を保持する。ケーブル１０８とエンドキャップ１０４の間にはｏリング１４１等の第１の防水シールが配置されており、ねじ付きインサート１２６とエンドキャップ１０４の間にはｏリング１４１等の第２の防水シールが配置されている。また、ねじ付きインサート１２６とフロント外側本体２０２の間にはｏリング１４１等の第３の防水シールが配置されている。
【００１４】
図５を参照すると、ケーブル１０８へコネクタ１００および２００を取り付けるための、エンドキャップ１０４、ねじ付きインサート１２６、リア・シール１２８、およびコレット１３０の協働作用がさらに詳細に示されている。ねじ付きインサート１２６の、エンドキャップ１０４から離れる側の一端にケーブル１０８の中心導体１０９が示されている。コネクタ１００または２００の中心導体１１０は、中心導体１０９の周囲に嵌り、中間誘電体１１１によって第１の同軸導体１１８から電気的に絶縁される。一方、第１の同軸導体１１８は、内被１２１によって第２の同軸導体１２２から電気的に絶縁される。ケーブル１０８を終端するプロセスの一部としてケーブル１０８へコネクタ１００または２００を取り付けるためには、まずケーブル１０８の周囲にエンドキャップ１０４を配置し、続いてリア・シール１２８、コレット１３０、およびねじ付きインサート１２６を配置する。エンドキャップ１０４とねじ付きインサート１２６が螺合するとき、エンドキャップ１０４の内側表面１３８がリア・シール１２８に係合してコレット１３０の上にリア・シール１２８を作用させる。リア・シール１２８の内壁１４０は、図中に示されているように（またさらに詳細を以下に述べるように）傾斜が付けられており、コレット１３０の外側表面１４２も同様に、図中に示されているように（またさらに詳細を以下に述べるように）傾斜が付けられている。内壁１４０および外側表面１４２は、エンドキャップ１０４がねじ付きインサート１２６へ向かって引かれたときに、協働してケーブル１０８の周囲にコレット１３０を圧縮する。
【００１５】
第２の同軸導体１２２は、第２の同軸導体１２２をねじ付きインサート１２６にかぶせるように折り返し、導体１２２の折り返し部分の周囲にグラウンド・ワッシャ１３２を配置することによってねじ付きインサートと電気的に接続される。コネクタ１００または２００に対してケーブル１０８を終端する一般的なプロセスに関する追加の詳細は、米国特許第５，９６７，８５２号および第６，１０９，９６３号に記述されており、これらの特許の開示は、参照によりこれに援用されている。
【００１６】
同軸伝送ケーブルへコネクタを取り付けるプロセスの間に、ケーブル外被の周囲にコネクタ構造の一部が締め込まれる。この部分の構造が、コネクタとケーブルの物理的な接続の強度ならびに完全性を増すことになる。ケーブル外被に対してこの構造を閉め込むプロセスは、ケーブルならびにケーブル内の導体にダメージを生じさせることなくケーブルを固定するように行われる必要がある。
【００１７】
ここで図６〜１０を参照すると、コレット１３０が示されている。コレット１３０は、ケーブル１０８に対してコネクタ１００または２００を固定するためにコレット１３０が使用されるときにねじ付きインサート１２６の方向に向けられるエンド１４４、およびエンドキャップ１０４の方向に向けられるエンド１４８を含む。エンド１４４からエンド１４８へ向かって延びている第１のスロット１４６は、エンド１４４とエンド１４８の間の距離の途中まで横行し、かつ内壁１５４から外側表面１４２まで達している。エンド１４８からエンド１４４へ向かって延びている第２のスロット１５０は、エンド１４８とエンド１４４の間の距離の途中まで横行し、かつ内壁１５４から外側表面１４２まで達している。例示の実施態様においては、スロット１４６および１５０が数において等しく、コレット１３０の周囲に等間隔に離隔されている。それぞれ４つのスロット１４６および１５０が示されているが、より多い、あるいはより少ない数のスロット１４６および１５０を本発明に従って使用できることは予測される。
【００１８】
内壁１５４は、一連のリッジ１５６を含んでおり、コレット１３０によるケーブル１０８のグリップを向上する。外側表面１４２は、中心軸１５１と平行であり、かつ中心軸１５１からエンド１４４の最大直径分のオフセットが与えられた直線１５３に関して角度１５２を形成する。図示されているように角度１５２は約５度であるが、ほかの角度も使用できることは予測される。
【００１９】
コレット１３０は、好ましくは真鍮等の材料もしくはそのほか類似の、以下に述べるリア・シール１２８による圧縮に対して同じように応答する材料から作られる。
【００２０】
次に図１１〜１４を参照すると、リア・シール１２８が示されている。リア・シール１２８は、外壁１６２、リア・シール１２８を使用してコレット１３０を圧縮し、コネクタ１００または２００をケーブル１０８へ固定するときにエンドキャップ１０４の内側表面１３８に係合するエンド１６０、およびねじ付きインサート１２６の方向へ向けられるエンド１５８を含む。内壁１４０は、中心軸１６３と平行であり、かつ中心軸１６３から内側ストップ１６４の最大直径分のオフセットが与えられた直線１６５に関して角度１６６を形成する。内側ストップ１６４は、内壁１４０のエンドを形成する縁であり、コレット１３０のためのストップを提供する。
【００２１】
角度１６６は、概略で角度１５２に等しい。コレット１３０の狭径エンド１６８は、リア・シール１２８の内壁１４０の広径エンド１７２より小さいが、狭径エンド１７４より大きい。コレット１３０の広径エンド１７０は、広径エンド１７２より小さい。エンドキャップ１０４がねじ付きインサート１２６に向かってリア・シールのエンド１６０を押すとき、内壁１４０が外側表面１４２に係合し、角度１５２ならびに１６６およびスロット１４６ならびに１５０の協働によって、リア・シール１２８内のコレット１３０をより小さい直径に圧縮することが可能になる。コレット１３０がより小さい直径に圧縮されると、内壁１５４ならびにリッジ１５６も同様により小さい直径に圧縮され、図３および４に示されているように、内壁１５４ならびにリッジ１５６がケーブル１０８と係合する。
【００２２】
リア・シール１２８がコレット１３０の周囲に配置されるとき、コレット１３０が内側に押され、コレット１３０内の材料を変形させてスロット１４６ならびに１５０を狭める。スロット１４６および１５０の配置は、コレット１３０が圧縮されてスロット１４６および１５０が狭まるとき、内壁１５４がエンド１４４からエンド１４８まで一様な直径を維持することを可能にする。リア・シール１２８およびコレット１３０は、コレット１３０が圧縮されるとき、協働して一様な圧力をケーブル１０８へ印加する。内壁１５４の最小直径は、リア・シール１２８がコレット１３０へ印加する圧縮の量を制限することによって限定することができる。コレット１３０の圧縮は、スロット１４６および１５０の幅をコントロールすることによって、内側ストップ１６４がコレット１３０の狭径エンド１６８と係合することによって、あるいはコレット１３０の周囲でリア・シールを押すエンドキャップ１０４へ印加することのできる力の量に対してトルク限界を設定することによって制限することができる。
【００２３】
同軸ケーブル内の中心導体およびそのほかの導体への接続に使用されるコネクタには、いくつかの異なるスタイルが知られている。１つのタイプのコネクタは、別のタイプのコネクタと物理的な互換性を有していないことがある。これは、たとえば、第１のスタイルのコネクタを備えるケーブルを第２のスタイルのコネクタを有するケーブルとともに使用すること、およびその逆の使用ができない可能性があるということを意味する。たとえば、コネクタ１００と２００は互いに嵌り合う。しかしながら、コネクタ１００および２００は、前述の米国特許第５，９６７，８５２号および第６，１０９，９６３号のコネクタと嵌り合わない。これらの嵌合エンドは、物理的に適合していない。
【００２４】
ここで図１５〜２６を参照すると、変換キット３００および４００が示されている。変換キット３００によって第２のコネクタ２００を第１のコネクタ１００へ変換することが可能になり、変換キット４００によって第１のコネクタ１００を第２のコネクタ２００へ変換することが可能になる。変換キット３００および４００が、以下に述べる方法と同様にして、ほかのスタイルまたはオス／メスの同軸もしくは３軸コネクタとともに機能するべく適合可能なことも予測される。キット３００および４００は、ケーブルの切断および再終端を伴うことなく、米国特許第５，９６７，８５２号および第６，１０９，９６３号のコネクタを、コネクタ１００および２００等のような異なるスタイルのコネクタへ変換するために使用することもできる。
【００２５】
まず図１５〜２０を参照するが、変換キット３００内には、フロント外側本体１０２、グラウンド・スプリング１７６、外側絶縁物１２０、およびフロント・シェル・アッセンブリ１７８が含まれている。フロント・シェル・アッセンブリ１７８は、中心導体１１２、中心導体絶縁物１１４、およびフロント・シェル１１６を含む。フロント・シェル１１６は、長さ方向に延びるいくつかのフィンガ１８０を含み、それらが協働して、嵌合するフロント・シェル２１６を受けるための開口１８２を形成している。これらの図に示されているように、６個のフィンガ１８０がある。ここで予測されるが、これらより多くの、あるいは少ない数のフィンガ１８０が使用されることもある。中心導体１１２は、嵌合する中心導体２１２を受けるための開口１８４、および中心導体ピン１１０を受けるための開口３０２を形成する。フロント・シェル・アッセンブリ１７８は、選択的に、取り外し可能にリア・シェル３０４へマウントされる。リア・シェル３０４は、第１の同軸導体１１８と電気的に接続され、内被１２１の周りにクリンプされるクリンプ・スリーブ３０６によってケーブル１０８へ確保される。中間絶縁物３０８が、グラウンド・ワッシャ１３２とリア・シェル３０４の間のクリンプ・スリーブ３０６の周囲に嵌め込まれ、それらの部品を互いに絶縁し、第１の同軸導体１１８と第２の同軸導体１２２がコネクタ１００を介して電気的に接続されることを防止する。
【００２６】
フロント・シェル１１６は、絶縁物１１４を受けるための領域１８７を形成する内壁１８６を含む。領域１８７は、適切な深さにおいて絶縁物１１４の挿入を止める内側ショルダ１８８を有する。また領域１８７は、リア・シェル３０４に対する選択的な取り外しの可能なマウントをもたらすねじ付き部分３１０を含む。バヨネット・マウント等といった、このほかのタイプの選択的な取り外し可能なマウント・アプローチも本発明とともに使用することができる。
【００２７】
次に図２１〜２６を参照すると、変換キット４００内には、フロント外側本体２０２、外側絶縁物１２０、およびフロント・シェル・アッセンブリ４０２が含まれている。フロント・シェル・アッセンブリ４０２は、中心導体２１２、絶縁物１１４、およびフロント・シェル２１６を含む。フロント・シェル２１６は、嵌合するフロント・シェル１１６内への挿入のための開口４０４を形成する管状部分４０８を含む。中心導体２１２は、嵌合する中心導体１１２内への挿入のためのフロント・エンド４０６、および中心導体ピン１１０を受けるための開口３０２を含む。フロント・シェル・アッセンブリ４０２は、フロント・シェル・アッセンブリ１７８と類似の方法でリア・シェル３０４へマウントされ、図２３に示されているコネクタ１００または２００の残りの部分は、図１７に示されているものと同一である。
【００２８】
フロント・シェル２１６は、絶縁物１１４を受けるための領域４１４を形成する内壁４１２を含む。領域４１４は、適切な深さにおいて絶縁物１１４の挿入を止める内側ショルダ４１０を有する。また領域４１４は、リア・シェル３０４に対する選択的な取り外しの可能なマウントをもたらすねじ付き部分４１６を含む。バヨネット・マウント等といった、このほかのタイプの選択的な取り外し可能なマウント・アプローチも本発明とともに使用することができる。
【００２９】
ここで図２７を参照すると、絶縁物１１４の追加の詳細が示されている。絶縁物１１４は、中心導体１１２または中心導体２１２を受けるための中心チャンネル１９０を含む。チャンネル１９０内のショルダ１９２は、チャンネル１９０内へ挿入される中心導体のための積極的なストップを提供し、適切な深さにおいてその挿入を止める。外壁１８８は、フロント・シェル２１６の内壁４１２もしくはフロント・シェル１１６の内壁１８６によって形成される内径よりわずかに大きい直径を形成し、絶縁物１１４が、領域４１４または１８７内にそれぞれ確実に保持されることを可能にしている。ここで予測されるが、フロント・シェル２１６または１１６内への絶縁物１１４のプレス嵌めは、それぞれ領域４１４または１８７内において、内側ショルダ４１０または１８８に対して絶縁物１１４を確実に取り付けることになる。絶縁物１１４は、Ｔｅｆｌｏｎ（登録商標）または類似の材料などの電気的絶縁材料から作られるワン−ピースの絶縁物である。ここで予測されるが、機械加工を含む各種の方法によって絶縁物１１４を作ることができる。
【００３０】
チャンネル１９０内のショルダ１９２は、中心導体ピン１１０が開口３０２内へ侵入し、中心導体１１２または２１２のいずれかと電気的に接触することを可能にする開口１９８を形成する。中心決め領域１９６は、中心導体ピンを開口３０２内へ案内する開口１９８への入口を提供する。中心決め領域１９６は、径の広い外側エッジ１９５および、開口１９８と同一サイズの径の狭い内側エッジ１９３を形成する傾斜壁１９４を含む。中心導体ピン１１０は、中心を外れて配置されること、あるいは中心から逸れることがあるが、中心決め領域１９６によって形成される漏斗形状は、中心導体ピンを開口３０２と整列させることによってその挿入を補助する。絶縁物１１４のシャフト部分１９７は、開口３０２内の中心から逸れた中心導体ピン１１０が、中心導体１１２または２１２のいずれの部分にも、それぞれフロント・シェル１１６または２１６との接触を強制しないことを保証する補助となる。シャフト部分１９７は、リア部分１９９ならびにフロント部分１８９よりも細く、絶縁物１１４が通信コネクタ内に組み込まれたときのインピーダンス特性の改善を提供する。
【００３１】
ここで図２８〜３２を参照すると、コネクタ１００からコネクタ２００への変換に関する一連のステップが示されている。図２８から見ていくが、まず、フロント外側本体１０２を方向４２０へ回転し、それを方向４２２へ移動させることによってコネクタ１００からフロント外側本体１０２を取り外す。フロント外側本体１０２内に含まれているものは、外側絶縁物１２０およびグラウンド・スプリング１７６である。図２９はフロント外側本体１０２が取り外された状態であり、その状態において、フロント・シェル・アッセンブリ１７８を方向４２４へ回転し、それを方向４２６移動させることによってリア・シェル３０４からフロント・シェル・アッセンブリ１７８を取り外す。続いて、図３０に示されているように方向４２８へ向けてフロント・シェル・アッセンブリ４０２を挿入し、図３１に示されているように方向４３０へ回転することによってそれをリア・シェル３０４へ取り付ける。その後、外側絶縁物１２０およびフロント外側本体２０２を図３１に示されている方向４３２へ移動させてフロント・シェル・アッセンブリ４０２の周囲に装着し、図３２に示されている方向４３４へ回転することによってそれらを固定する。以上により、図２８のコネクタ１００が図３２のコネクタ２００へ変換された。このシーケンスにおいて、ねじ付きインサート１２６が外側本体１０２および外側本体２０２内のねじと領域１３７において係合するねじを含む。本発明の中では、選択的な取り外しを可能にする別の取り付け方法についても企図されている。
【００３２】
図３０に示されているステップ以降に、希望に応じて別のコネクタ・エンド、たとえば米国特許第５，９６７，８５２号および第６，１０９，９６３号にあるようなコネクタ・エンドを使用することもできる。さらに、変換キット４００を、米国特許第５，９６７，８５２号および第６，１０９，９６３号のコネクタからコネクタ１００と嵌合するコネクタへの変換に適合させることができる。
【００３３】
次に図３３〜３７を参照すると、コネクタ２００からコネクタ１００への変換に関する一連のステップが示されている。図３３から見ていくが、まず、フロント外側本体２０２を方向４２０へ回転し、それを方向４２２へ移動させることによってコネクタ２００からフロント外側本体２０２を取り外す。フロント外側本体２０２内に含まれているものは、外側絶縁物１２０である。図３４はフロント外側本体２０２が取り外された状態であり、その状態において、フロント・シェル・アッセンブリ４０２を方向４２４へ回転し、それを方向４２６移動させることによってリア・シェル３０４からフロント・シェル・アッセンブリ４０２を取り外す。続いて、図３５に示されているように方向４２８へ向けてフロント・シェル・アッセンブリ１７８を挿入し、図３６に示されているように方向４３０へ回転することによってそれをリア・シェル３０４へ取り付ける。その後、外側絶縁物１２０、グラウンド・スプリング１７６、および外側本体１０２を方向４３２へ移動させてフロント・シェル・アッセンブリ１７８の周囲に装着し、方向４３４へ回転することによってそれらを固定する。以上により、図３３のコネクタ２００が図３７のコネクタ１００へ変換された。
【００３４】
図３５に示されているステップ以降に、希望に応じて別のコネクタ・エンド、たとえば米国特許第５，９６７，８５２号および第６，１０９，９６３号にあるようなコネクタ・エンドを使用することもできる。さらに、変換キット３００を、米国特許第５，９６７，８５２号および第６，１０９，９６３号のコネクタからコネクタ２００と嵌合するコネクタへの変換に適合させることができる。
【００３５】
ここで図３８〜４４を参照するが、同軸ケーブル・コネクタをパネルまたはラックへマウントして、コネクタの大きなグループのより良好な組織化を提供するとともに、ケーブルをグラウンドから離し、かつ同軸ケーブルによって搬送される信号の品質を低下させることのある環境因子から放しておくことができる。図３８は従来技術であり、メス型コネクタであるコネクタ１０１および、嵌合開口１０６に隣接する対向するマウンティング・フラット１３６の周囲に配置される１対の二分割ヨーク５０２が示されている。コネクタ１０１は、コネクタ１００と異なるスタイルに適合するメス型コネクタである。嵌合開口１０６は、米国特許第５，９６７，８５２号および第６，１０９，９６３号に開示され、示されているメス型コネクタの嵌合エンド構成に類似である。米国特許第６，１４６，１９２号および第６，２３１，３８０号には、コネクタの周囲に嵌め込まれた後にパネルまたはラックへの接続のためにマウンティング・プレートへ取り付けられるマウンティング・ヨークを含むマウント装置が開示されており、その開示は、参照によりこれに援用されている。
【００３６】
図３８に戻るが、二分割ヨーク５０２は、コネクタ１０１のマウンティング・フラット１３６と二分割ヨーク５０２が係合し、開口５２８を通して挿入されるねじ５２６等の着脱可能な留め具によって定位置に固定されるようにコネクタ１０１の周囲に配置される。二分割ヨーク５０２のそれぞれの部分は互いにまったく等しい。二分割ヨーク５０２は、マウンティング・フラット１３６と係合することによって相対的な動きまたは回転に関して一時的にコネクタ１０１へ固定される。
【００３７】
次に図３９を参照すると、パネルまたはバルクヘッドへのマウント用のプレート５００へコネクタ１００を取り付けるための二分割アダプタ５０４が示されている。プレート５００は、米国特許第６，１４６，１９２号および第６，２３１，３８０号に示されているようなパネルまたはバルクヘッドへ取り付けることができる。図３８は、上記の参照特許と一貫した方法でプレート５００へ取り付けることのできるコネクタ１０１を示している。
【００３８】
コネクタ１００は、コネクタ１０１より小さい直径を形成する。二分割ヨーク５０２をコネクタ１００へ確実に保持するために、アダプタ５０３が提供されている。好ましい実施態様においては、アダプタ５０３が２つの同一半体からなる二分割アダプタ５０４を含み、それらがコネクタ１００の周囲に配置され、マウンティング・フラット１３６と係合する。二分割アダプタ５０４は、協働して、コネクタ１０１のマウンティング・フラット１３６のサイズならびに形状に一致する外側表面を提供し、コネクタ１００ならびにコネクタ１０１のいずれのマウントにも二分割ヨーク５０２が使用できるようにする。
【００３９】
二分割ヨーク５０２は、二分割アダプタ５０４のマウンティング・フラット５３０と二分割ヨーク５０２が係合し、開口５２８を通して挿入されるねじ５２６等の着脱可能な留め具によって定位置に固定されるようにコネクタ１００の周囲の二分割アダプタ５０４の周囲に配置される。二分割アダプタ５０４は、コネクタ１００のマウンティング・フラット１３６と係合し、コネクタ１００と二分割アダプタ５０４が、相対的な動きまたは回転に関して一時的に固定される。二分割ヨーク５０２は、マウンティング・フラット５３０と係合することによって、相対的な動きまたは回転に関して一時的にコネクタ１００へ固定される。その後は、コネクタ１０１の嵌合開口１０６が開口５１２を介してアクセス可能となるようにプレート５００を二分割ヨーク５０２へ着脱可能にマウントし、さらにねじ５０６等の着脱可能な留め具を開口５０８へ挿入して開口５１０と係合させることができる。
【００４０】
リア・ホルダ５１４を通して留め具５２０を挿入し、開口５２２と係合させることによって、リア・ホルダ５１４をプレート５００へ固定し、ラベル５１６をプレート５００へ取り付けることができる。少なくとも部分的に透明な材料からなるフロント・カバー５１８をラベル５１６の上に配置し、リア・ホルダ５１４と係合させてラベル５１６を確保する。プレート５００には開口５２４が備えられており、留め具を使用してパネルまたはバルクヘッドへプレート５００を取り付けることができる。
【００４１】
図４０は、組み立てのために配置されるときの二分割アダプタ５０４および二分割ヨーク５０２の互いに関する向きを示している。ここで注意されたいが、二分割アダプタ５０４の分割ライン５２６は、二分割ヨーク５０２によって形成されるラインから、それらが結合されたときにオフセットして配置される。このオフセットは、図示されているように、二分割アダプタ５０４ならびに二分割ヨーク５０２を備えるコネクタ１００の組み立てを補助するために約４５度となっている。このほかのオフセット角度を使用しても同様の組み立ての補助を達成することが可能であり、また角度オフセットをまったく伴わない場合であっても本発明を実施できることは予測されている。
【００４２】
二分割ヨーク５０２については、米国特許第６，１４６，１９２号および第６，２３１，３８０号に詳細な記述がある。二分割ヨーク５０２は、１つの辺に沿ってフラット５３２を、上辺および底辺に沿って部分フラット５３４を含む。一対の二分割ヨークのそれぞれの部分フラット５３４は、２つのヨーク部分が組み立てられたときに、協働してフラット５３２と同一サイズの連続するフラットを形成する。これらのフラット５３２および５３４は、二分割アダプタ５０４の外側表面５３６にあるマウンティング・フラット５３０と係合する。マウンティング・フラット５３０は、コネクタ１０１のマウンティング・フラット１３６に類似したサイズに設定されている。それに加えて二分割アダプタ５０４の外側表面５３６は、コネクタ１０１に類似のサイズとなる直径を形成する。二分割ヨーク５０２は、フラット５３２および５３４の両側に表面５３８を含み、それらが協働してコネクタ１０１ならびに外側表面５３６の両方のサイズに類似した円形の内側表面を形成する。
【００４３】
次に図４０〜４４を参照すると、二分割アダプタ５０４のそれぞれは、協働してコネクタ１００を受けるための開口５４２を形成する内側表面５４６を含んでいる。フラット５２８は、内側表面５４６に沿って、開口５４２の周囲に等間隔で離隔されている。フラット５２８は、コネクタ１００のマウンティング・フラット１３６と係合するサイズに設定されており、二分割アダプタ５０４の第１のエンド５４０に隣接して配置される。第２のエンド５４４に隣接する内側表面５４６は、協働して、コネクタ１００のフロント外側本体１０２の嵌合開口１０６に隣接する周囲に嵌り込むサイズに設定された開口５４２の部分を形成する。
【００４４】
ここで図１、３、および４３を参照するが、マウンティング・フラット１３６と嵌合開口１０６の間のフロント外側本体１０２は、テーパの付いていない部分５４８およびテーパ付きの部分５５０を含む。内側表面５４６に沿って、フラット５２８に隣接する第１の部分５５４およびフラット５２８とは反対の端になる第２の部分５５２が形成されている。第１の部分５５４は、テーパの付いていない部分５４８の周囲に嵌り込むようにサイズ設定されており、第２の部分５５２はテーパ付きの部分５５０の周囲に嵌り込むようにサイズ設定されている。別のスタイルのコネクタが嵌合開口およびマウンティング・フラットに隣接するフロント外側本体の部分にテーパを有していないこともあり、二分割アダプタ５０４の代替実施態様が、それらのテーパの付いていないコネクタに嵌り込むように適合されることも予測される。
【００４５】
二分割アダプタ５０４がフロント外側本体１０２の周囲に嵌り込む許容誤差は、フラット５２８がマウンティング・フラット１３６と係合し、かつ第２の部分５５２がテーパ付きの部分５５０と係合している状態で、二分割アダプタ５０４が相対的な移動もしくは回転に関してコネクタ１００に一時的に固定され、分割ライン５２６に沿って分割しない限りコネクタ１００から二分割アダプタ５０４を取り外すことができないものとする。この後はフラット５３２および５３４をマウンティング・フラット５３０と係合させて二分割アダプタ５０４の周囲に二分割ヨーク５０２を配置することができるが、この係合が、相対的な移動もしくは回転に関して二分割ヨークをコネクタ１００に一時的に固定することになる。続いてプレート５００を二分割ヨーク５０２へマウントし、前述の参照特許に記述されているように、パネルに対してコネクタ１００を取り付けることが可能になる。上記に代えて、前述の参照特許に記述されているように、パネルへのマウント用の角度付きブラケットへコネクタ１００を取り付けるために二分割ヨーク５０２および二分割アダプタ５０４を使用することもできる。
【００４６】
以上の明細書、例、およびデータは、本発明の製造ならびに使用の完全な説明を提供する。本発明の精神ならびに範囲から逸脱することなしに本発明の多くの実施態様が可能であることから、本発明は、付随する特許請求の範囲内に帰するものとする。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本発明に従った第１の３軸コネクタを示した斜視図である。
【図２】図１のコネクタとの嵌合に適合された本発明に従った第２の３軸コネクタを示した斜視図である。
【図３】図１のコネクタの断面図である。
【図４】図２のコネクタの断面図である。
【図５】図１のコネクタのケーブル・エンドの内部エレメントのいくつかを示した分解図である。
【図６】図５に示されているコレットの第１の正面斜視図である。
【図７】図６に示されているコレットの背面斜視図である。
【図７Ａ】図６に示されているコレットの第２の正面斜視図である。
【図８】図６に示されているコレットの背面図である。
【図９】図６に示されているコレットの側面図である。
【図１０】図６に示されているコレットの正面図である。
【図１０Ａ】図１０の１０Ａ−１０Ａ線に沿って切断した図６に示されているコレットの横断面図である。
【図１１】図５に示されているリア・シールの正面斜視図である。
【図１２】図１１に示されているリア・シールの背面図である。
【図１３】図１１に示されているリア・シールの正面図である。
【図１４】図１３の１４−１４線に沿って切断した図１１に示されているリア・シールの横断面図である。
【図１５】本発明に従った組み立て済みの第１の３軸コネクタ変換キットを示した斜視図である。
【図１６】図１５に示されている変換キットの分解斜視図である。
【図１７】３軸コネクタの内部アッセンブリにマウントされる図１６の変換キットのフロント・シェル・アッセンブリを示した斜視図である。
【図１８】図１７に示されているフロント・シェル・アッセンブリの分解斜視図である。
【図１９】図１７に示されているフロント・シェル・アッセンブリの正面図である。
【図２０】図１９の２０−２０線に沿って切断した図１７に示されているフロント・シェル・アッセンブリの断面図である。
【図２１】本発明に従った組み立て済みの第２の３軸コネクタ変換キットを示した斜視図である。
【図２２】図２１に示されている変換キットの分解斜視図である。
【図２３】３軸コネクタの内部アッセンブリにマウントされる図２２の変換キットのフロント・シェル・アッセンブリを示した斜視図である。
【図２４】図２２に示されているフロント・シェル・アッセンブリの分解斜視図である。
【図２５】図２２に示されているフロント・シェル・アッセンブリの正面図である。
【図２６】図２５の２６−２６線に沿って切断した図２２に示されているフロント・シェル・アッセンブリの断面図である。
【図２７】図１５および２１に示されている３軸コネクタ変換キットのフロント・シェル・アッセンブリの中心導体絶縁物の断面図である。
【図２８】フロント・コネクタ本体の取り外しに関する移動の方向を示す矢印が付記された、本発明に従った第１の変換手順の最初のステップの間におけるコネクタを示した斜視図である。
【図２９】フロント・シェル・アッセンブリの取り外しに関する移動の方向を示す矢印が付記された、変換プロセスのその後のステップの間における図２８のコネクタを示した斜視図である。
【図３０】フロント・シェル・アッセンブリの交換に関する移動の方向を示す矢印が付記された、変換プロセスのその後のステップの間における図２９のコネクタを示した斜視図である。
【図３１】フロント・コネクタ本体の交換に関する移動の方向を示す矢印が付記された、変換プロセスのその後のステップの間における図３０のコネクタを示した斜視図である。
【図３２】交換フロント・コネクタ本体の固定に関する移動の方向を示す矢印が付記された、変換プロセスのその後のステップの間における図３１のコネクタを示した斜視図である。
【図３３】フロント・コネクタ本体の取り外しに関する移動の方向を示す矢印が付記された、本発明に従った第２の変換プロセスの最初のステップの間におけるコネクタを示した斜視図である。
【図３４】フロント・シェル・アッセンブリの取り外しに関する移動の方向を示す矢印が付記された、変換プロセスのその後のステップの間における図３３のコネクタを示した斜視図である。
【図３５】フロント・シェル・アッセンブリの交換に関する移動の方向を示す矢印が付記された、変換プロセスのその後のステップの間における図３４のコネクタを示した斜視図である。
【図３６】フロント・コネクタ本体の交換に関する移動の方向を示す矢印が付記された、変換プロセスのその後のステップの間における図３５のコネクタを示した斜視図である。
【図３７】交換フロント・コネクタ本体の固定に関する移動の方向を示す矢印が付記された、変換プロセスのその後のステップの間における図３６のコネクタを示した斜視図である。
【図３８】コネクタ周囲にマウンティング・ヨークを伴い、マウンティング・ヨークがプレートにマウントされる従来技術のメス型通信コネクタを示した正面分解斜視図である。
【図３９】コネクタ周囲のアダプタ、マウンティング・ヨーク、およびアダプタ周囲の、図３８のマウンティング・ヨークがマウントされるプレートとともに示した図１の通信コネクタの正面分解斜視図である。
【図４０】図３９に示されているアダプタおよびマウンティング・ヨークの正面分解斜視図である。
【図４１】図３９に示されているアダプタの正面図である。
【図４２】図３９に示されているアダプタの背面図である。
【図４３】図４２の４３−４３線に沿って切断した図３９に示されているアダプタの断面図である。
【図４４】図４３の４４−４４線に沿って切断した図３９に示されているアダプタの断面図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図７Ａ】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１０Ａ】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【国際調査報告】
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