(57)【要約】本発明は、１００℃において７５〜３，０００ｃＳｔの粘度を有し、２，０００〜２０，０００の数平均分子量のオレフィン性オリゴマー、および１００℃において３〜５０ｃＳｔの粘度を有し、その重量の少なくとも５％の芳香族部分を含有するヒドロカルビル芳香族化合物を含み、ヒドロカルビル芳香族成分対オレフィン性オリゴマーの重量比が１：２〜５０：１である粘度指数を向上させる潤滑油添加剤を提供する。他の態様において、本発明は、基油および本粘度指数向上添加剤を含む潤滑油組成物を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）その重量の少なくとも５％の芳香族部分を含有し、１００℃において３〜５０ｃＳｔの粘度を有するヒドロカルビル芳香族化合物、並びに
（ｂ）２，０００〜２０，０００の数平均分子量、および１００℃において７５〜３，０００ｃＳｔの粘度を有するオレフィン系オリゴマーを含み、
成分（ａ）対成分（ｂ）の重量比は、１：２〜５０：１であることを特徴とする潤滑油添加剤。
【請求項２】
前記オレフィン系オリゴマーは、アルファオレフィンであることを特徴とする請求項１に記載の潤滑油添加剤。
【請求項３】
前記アルファオレフィンは、１００℃において１００〜１，５００ｃＳｔの粘度を有することを特徴とする請求項２に記載の潤滑油添加剤。
【請求項４】
前記ヒドロカルビル芳香族化合物は、１００℃において３．４〜２０ｃＳｔの粘度を有することを特徴とする請求項３に記載の潤滑油添加剤。
【請求項５】
成分（ａ）対成分（ｂ）の比率は、１．５：１〜１０：１であることを特徴とする請求項４に記載の潤滑油添加剤。
【請求項６】
前記アルファオレフィンは、デセン、ドデセン、テトラデセンまたはオクタンから誘導されることを特徴とする請求項５に記載の潤滑油添加剤。
【請求項７】
前記ヒドロカルビル芳香族化合物は、アルキルベンゼン類、アルキルナフタレン類、アルキルジフェニルオキシド類、アルキルナフトール類、アルキルジフェニルスルフィド類およびアルキル化ビスフェノールＡよりなる群の芳香族部分を含有し、前記アルキル化芳香族化合物は、モノアルキル化、ジアルキル化、またはポリアルキル化され得ることを特徴とする請求項６に記載の潤滑油添加剤。
【請求項８】
前記アルファオレフィンは、１００℃において１００〜１，０００ｃＳｔの粘度を有することを特徴とする請求項７に記載の潤滑油添加剤。
【請求項９】
（ａ）第ＩＩ族基油、第ＩＩＩ族基油、第ＩＶ族基油、ワックス異性化物、およびそれらの混合物よりなる群から選択される潤滑性粘度の油、並びに
（ｂ）潤滑油組成物の３〜４０重量％の量で請求項１に記載の潤滑油添加剤、
を含むことを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項１０】
（ａ）第ＩＩ族基油、第ＩＩＩ族基油、第ＩＶ族基油、ワックス異性化物、およびそれらの混合物よりなる群から選択される潤滑性粘度の油、並びに
（ｂ）潤滑油組成物の３〜４０重量％の量で請求項２に記載の潤滑油添加剤、
を含むことを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項１１】
（ａ）第ＩＩ族基油、第ＩＩＩ族基油、第ＩＶ族基油、ワックス異性化物、およびそれらの混合物よりなる群から選択される潤滑性粘度の油、並びに
（ｂ）潤滑油組成物の３〜４０重量％の量で請求項８に記載の潤滑油添加剤、
を含むことを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項１２】
前記潤滑性粘度の油は、第ＩＩ族基油、第ＩＩＩ族基油、第ＩＶ族基油、ワックス異性化物、およびそれらの混合物のうちの少なくとも１種の少なくとも５０重量％を含有することを特徴とする請求項９〜１１のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項１３】
第ＩＩ族基油、第ＩＩＩ族基油、およびワックス異性化物基油の量は、潤滑油組成物の少なくとも２０重量％であることを特徴とする請求項１２に記載の潤滑油組成物。
【請求項１４】
第ＩＩ族基油、第ＩＩＩ族基油、およびワックス異性化物基油の量は、潤滑油組成物の少なくとも３０重量％であることを特徴とする請求項１３に記載の潤滑油組成物。
【請求項１５】
第ＩＩ族基油、第ＩＩＩ族基油、およびワックス異性化物基油の量は、潤滑油組成物の少なくとも５０重量％であることを特徴とする請求項１４に記載の潤滑油組成物。
【請求項１６】
潤滑油組成物に対して、
（ｉ）その重量の少なくとも５％の芳香族部分を含有し、１００℃において３〜５０ｃＳｔの粘度を有するヒドロカルビル芳香族化合物、並びに
（ｉｉ）２，０００〜２０，０００の数平均分子量、および１００℃において７５〜３，０００ｃＳｔの粘度を有するオレフィン系オリゴマー、
を添加する工程を含み、
成分（ａ）対成分（ｂ）の重量比は、１：２〜５０：１であることを特徴とする、潤滑油組成物における粘度指数の増大を得る方法。
【請求項１７】
潤滑油組成物に対して、
（ｉ）その重量の少なくとも５％の芳香族部分を含有し、１００℃において３〜５０ｃＳｔの粘度を有するヒドロカルビル芳香族化合物、並びに
（ｉｉ）２，０００〜２０，０００の数平均分子量、および１００℃において７５〜３，０００ｃＳｔの粘度を有するオレフィン系オリゴマー、
を添加する工程を含み、
成分（ａ）対成分（ｂ）の重量比は、１：２〜５０：１であることを特徴とする、潤滑油組成物の増大された高温高せん断（ＨＴＨＳ）粘度性能を得る方法。
【請求項１８】
潤滑油組成物に対して、
（ｉ）その重量の少なくとも５％の芳香族部分を含有し、１００℃において３〜５０ｃＳｔの粘度を有するヒドロカルビル芳香族化合物、並びに
（ｉｉ）２，０００〜２０，０００の数平均分子量、および１００℃において７５〜３，０００ｃＳｔの粘度を有するオレフィン系オリゴマー、
を添加する工程を含み、
成分（ａ）対成分（ｂ）の重量比は、１：２〜５０：１であることを特徴とする、潤滑油組成物のレオロジー性を、よりニュートン流体性にする方法。
【請求項１９】
潤滑油組成物に対して、
（ｉ）その重量の少なくとも５％の芳香族部分を含有し、１００℃において３〜５０ｃＳｔの粘度を有するヒドロカルビル芳香族化合物、並びに
（ｉｉ）２，０００〜２０，０００の数平均分子量、および１００℃において７５〜３，０００ｃＳｔの粘度を有するオレフィン系オリゴマー、
を添加する工程を含み、
成分（ａ）対成分（ｂ）の重量比は、１：２〜５０：１であることを特徴とする、低リン、低灰分、パラフィン系潤滑油組成物における粘度指数の増大を得る方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関での使用に好適な潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
エンジン油などの当今の潤滑油は、分散剤、清浄剤、阻害防止剤（インヒビター）、粘度指数向上剤などの添加剤混合物を使用し、温度、圧および潤滑油の実用寿命の広範囲な性能条件下でエンジンの清浄性と耐久性とを提供する。
【０００３】
成分の摩耗を最少にする最少潤滑油薄膜を維持するために、高操作温度で十分な高粘度を維持することは重要である。低温による過度の油の粘度増大化を防ぎ、満足のいく低温操作を提供するために低い低温粘度を維持することも重要である。粘度指数の改善は、このような高温および低温性能の目安であり得る。
【０００４】
【特許文献１】米国特許第５，６０２，０８６号明細書
【特許文献２】米国特許第４，９５６，１２２号明細書
【特許文献３】米国特許第４，８２７，０６４号明細書
【特許文献４】米国特許第４，８２７，０７３号明細書
【特許文献５】米国特許第４，１４９，１７８号明細書
【特許文献６】米国特許第３，３８２，２９１号明細書
【特許文献７】米国特許第３，７４２，０８２号明細書
【特許文献８】米国特許第３，７６９，３６３号明細書
【特許文献９】米国特許第３，８７６，７２０号明細書
【特許文献１０】米国特許第４，２３９，９３０号明細書
【特許文献１１】米国特許第４，３６７，３５２号明細書
【特許文献１２】米国特許第４，４１３，１５６号明細書
【特許文献１３】米国特許第４，４３４，４０８号明細書
【特許文献１４】米国特許第４，９１０，３５５号明細書
【特許文献１５】米国特許第４，９５６，１２２号明細書
【特許文献１６】米国特許第５，０６８，４８７号明細書
【特許文献１７】米国特許第４，２１８，３３０号明細書
【特許文献１８】米国特許第５，０５５，６２６号明細書
【特許文献１９】欧州特許出願第１６８  ５３４号明細書
【特許文献２０】米国特許第４，６５８，０７２号明細書
【特許文献２１】米国特許第５，０７５，２６９号明細書
【特許文献２２】米国特許第２，８１７，６９３号明細書
【特許文献２３】米国特許第４，９７５，１７７号明細書
【特許文献２４】米国特許第４，９２１，５９４号明細書
【特許文献２５】米国特許第４，８９７，１７８号明細書
【特許文献２６】英国特許第１，４２９，４９４号明細書
【特許文献２７】英国特許第１，３５０，２５７号明細書
【特許文献２８】英国特許第１，４４０，２３０号明細書
【特許文献２９】英国特許第１，３９０，３５９号明細書
【特許文献３０】欧州特許出願第４６４５４６号明細書
【特許文献３１】欧州特許出願第４６４５４７号明細書
【特許文献３２】米国特許第４，５９４，１７２号明細書
【特許文献３３】米国特許第４，９４３，６７２号明細書
【特許文献３４】米国特許第６，０８０，３０１号明細書
【特許文献３５】米国特許第６，０９０，９８９号明細書
【特許文献３６】米国特許第６，１６５，９４９号明細書
【特許文献３７】米国特許第４，９４１，９８４号明細書
【特許文献３８】米国特許第２，４４３，２６４号明細書
【特許文献３９】米国特許第２，４７１，１１５号明細書
【特許文献４０】米国特許第２，５２６，４９７号明細書
【特許文献４１】米国特許第２，５９１，５７７号明細書
【特許文献４２】米国特許第３，７７０，８５４号明細書
【特許文献４３】米国特許第４，５０１，６７８号明細書
【特許文献４４】米国特許第４，７５８，３６２号明細書
【特許文献４５】米国特許第５，６９３，５９８号明細書
【特許文献４６】米国特許第５，０３４，１４１号明細書
【特許文献４７】米国特許第５，０３４，１４２号明細書
【特許文献４８】米国特許第４，７９８，６８４号明細書
【特許文献４９】米国特許第５，０８４，１９７号明細書
【特許文献５０】米国特許第３，５９５，７９１号明細書
【特許文献５１】米国特許第６，０３４，０３９号明細書
【特許文献５２】米国特許第３，１７２，８９２号明細書
【特許文献５３】米国特許第３，２１５，７０７号明細書
【特許文献５４】米国特許第３，２１９，６６６号明細書
【特許文献５５】米国特許第３，３１６，１７７号明細書
【特許文献５６】米国特許第３，３４１，５４２号明細書
【特許文献５７】米国特許第３，４４４，１７０号明細書
【特許文献５８】米国特許第３，４５４，６０７号明細書
【特許文献５９】米国特許第３，５４１，０１２号明細書
【特許文献６０】米国特許第３，６３０，９０４号明細書
【特許文献６１】米国特許第３，６３２，５１１号明細書
【特許文献６２】米国特許第３，７８７，３７４号明細書
【特許文献６３】米国特許第４，２３４，４３５号明細書
【特許文献６４】米国特許第３，０３６，００３号明細書
【特許文献６５】米国特許第３，２００，１０７号明細書
【特許文献６６】米国特許第３，２５４，０２５号明細書
【特許文献６７】米国特許第３，２７５，５５４号明細書
【特許文献６８】米国特許第３，４３８，７５７号明細書
【特許文献６９】米国特許第３，４５４，５５５号明細書
【特許文献７０】米国特許第３，５６５，８０４号明細書
【特許文献７１】米国特許第３，４１３，３４７号明細書
【特許文献７２】米国特許第３，６９７，５７４号明細書
【特許文献７３】米国特許第３，７２５，２７７号明細書
【特許文献７４】米国特許第３，７２５，４８０号明細書
【特許文献７５】米国特許第３，７２６，８８２号明細書
【特許文献７６】米国特許第４，４５４，０５９号明細書
【特許文献７７】米国特許第３，３２９，６５８号明細書
【特許文献７８】米国特許第３，４４９，２５０号明細書
【特許文献７９】米国特許第３，５１９，５６５号明細書
【特許文献８０】米国特許第３，６６６，７３０号明細書
【特許文献８１】米国特許第３，６８７，８４９号明細書
【特許文献８２】米国特許第３，７０２，３００号明細書
【特許文献８３】米国特許第４，１００，０８２号明細書
【特許文献８４】米国特許第５，７０５，４５８号明細書
【特許文献８５】欧州特許出願第４７１０７１号明細書
【特許文献８６】米国特許第３，０８７，９３６号明細書
【特許文献８７】米国特許第３，１７２，８９２号明細書
【特許文献８８】米国特許第３，２１９，６６６号明細書
【特許文献８９】米国特許第３，２７２，７４６号明細書
【特許文献９０】米国特許第３，３２２，６７０号明細書
【特許文献９１】米国特許第３，６５２，６１６号明細書
【特許文献９２】米国特許第３，９４８，８００号明細書
【特許文献９３】カナダ国特許第１，０９４，０４４号明細書
【特許文献９４】米国特許第４，４２６，３０５号明細書
【特許文献９５】米国特許第４，７６７，５５１号明細書
【特許文献９６】米国特許第３，６９７，５７４号明細書
【特許文献９７】米国特許第３，７０３，５３６号明細書
【特許文献９８】米国特許第３，７０４，３０８号明細書
【特許文献９９】米国特許第３，７５１，３６５号明細書
【特許文献１００】米国特許第３，７５６，９５３号明細書
【特許文献１０１】米国特許第３，７９８，１６５号明細書
【特許文献１０２】米国特許第３，８０３，０３９号明細書
【特許文献１０３】米国特許第３，２７５，５５４号明細書
【特許文献１０４】米国特許第３，４３８，７５７号明細書
【特許文献１０５】米国特許第３，５６５，８０４号明細書
【特許文献１０６】米国特許第３，７５５，４３３号明細書
【特許文献１０７】米国特許第３，８２２，２０９号明細書
【特許文献１０８】米国特許第５，０８４，１９７号明細書
【特許文献１０９】米国特許第１，８１５，０２２号明細書
【特許文献１１０】米国特許第２，０１５，７４８号明細書
【特許文献１１１】米国特許第２，１９１，４９８号明細書
【特許文献１１２】米国特許第２，３８７，５０１号明細書
【特許文献１１３】米国特許第２，６５５，４７９号明細書
【特許文献１１４】米国特許第２，６６６，７４６号明細書
【特許文献１１５】米国特許第２，７２１，８７７号明細書
【特許文献１１６】米国特許第２，７２１，８７８号明細書
【特許文献１１７】米国特許第３，２５０，７１５号明細書
【特許文献１１８】米国特許第２，７１９，１２５号明細書
【特許文献１１９】米国特許第２，７１９，１２６号明細書
【特許文献１２０】米国特許第３，０８７，９３２号明細書
【非特許文献１】「フリーデル−クラフツおよび関連反応（Ｆｒｉｅｄｅｌ−Ｃｒａｆｔｓ  ａｎｄ  Ｒｅｌａｔｅｄ  Ｒｅａｃｔｉｏｎｓ）」、ジー・エイ・オラー（Ｏｌａｈ，Ｇ．Ａ．）（編）、インターサイエンス・パブリッシャーズ（Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ）、ニューヨーク、１９６３年
【非特許文献２】「フリーデル−クラフツおよび関連反応（Ｆｒｉｅｄｅｌ−Ｃｒａｆｔｓ  ａｎｄ  Ｒｅｌａｔｅｄ  Ｒｅａｃｔｉｏｎｓ）」、２巻、１部、１４章、１７章および１８章、ジー・エイ・オラー（Ｏｌａｈ，Ｇ．Ａ．）（編）、インターサイエンス・パブリッシャーズ（Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ）、ニューヨーク、１９６４年
【非特許文献３】「合成潤滑油（Ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ）」、グンダーソンおよびハート（Ｇｕｎｄｅｒｓｏｎ  ａｎｄ  Ｈａｒｔ）、レインホールド（Ｒｅｉｎｈｏｌｄ）出版社、ニューヨーク、１９６２年
【非特許文献４】ＡＣＳ石油化学プレプリント（ＡＣＳ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｐｒｅｐｒｉｎｔ）、１０５３〜１０５８、「ポリｎ−アルキルベンゼン化合物：熱的安定で広範囲の液体流体のクラス（Ｐｏｌｙ  ｎ−Ａｌｋｙｌｂｅｎｚｅｎｅ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ：Ａ  Ｃｌａｓｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒｍａｌｌｙ  Ｓｔａｂｌｅ  ａｎｄ  Ｗｉｄｅ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｒａｎｇｅ  Ｆｌｕｉｄｓ）」、イーペン（Ｅａｐｅｎ）ら、フィラデルフィア、１９８４年
【非特許文献５】「合成潤滑油および高性能機能性流体（Ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ  ａｎｄ  Ｈｉｇｈ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｆｌｕｉｄｓ）」、エイチ・ドレスラー（Ｄｒｅｓｓｌｅｒ，Ｈ．）、５章、（アール・エル・シュビキン（Ｒ．Ｌ．Ｓｈｕｂｋｉｎ）（編））、マーセル・デッカー（Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ）、ニューヨーク、１９９３年
【非特許文献６】クラマン（Ｋｌａｍａｎｎ）、「潤滑油および関連生成物（Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ  ａｎｄ  Ｒｅｌａｔｅｄ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ）」、フェアラーグ・ヘミ（Ｖｅｒｌａｇ  Ｃｈｅｍｉｅ）、デアフィールド・ビーチ（Ｄｅｅｒｆｉｅｌｄ  Ｂｅａｃｈ）、フロリダ州；ＩＳＢＮ  ０−８９５７３−１７７−０
【非特許文献７】エム・ダブリュー・ラネー（Ｍ．Ｗ．Ｒａｎｎｅｙ）、「潤滑油添加剤（Ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ）」、ニュージャージー州パークリッジのノイエス・データ・コーポレーション（Ｎｏｙｅｓ  Ｄａｔａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）（１９７３）
【非特許文献８】シー・ブイ・スモールヒア（Ｃ．Ｖ．Ｓｍａｌｌｈｅｅｒ）およびアール・ケイ・スミス（Ｒ．Ｋ．Ｓｍｉｔｈ）、「潤滑油添加剤（Ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ）」、オハイオ州クリーブランドのレジウス−ヒルズ（Ｒｅｚｉｕｓ−Ｈｉｌｅｓ）発行（１９６７）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
高温での流体耐久性を維持するために必要な交差グレイディングを提供するために、また、エンジン操作の低温開始および低温操作を増強するために低温での低粘度を提供するために、種々のポリマー粘度指数向上成分が、種々の潤滑性流体に使用されている。これらの物質としては、高分子量炭化水素類、ポリエステル類や、粘度指数向上剤および分散剤の両方として働く粘度指数向上分散剤が挙げられる。特に、スチレン−ジエンコポリマー類、ポリメタクリレート類、放射状イソプレンポリマー類、エチレン−プロピレンコポリマー類および機能性誘導体よりなる群から選択されるものなどの混合オレフィンコポリマー類などの組成物が知られている。過去に用いられた多くのポリマー成分は、せん断不安定性および清浄性などのポリマー化学に関連した欠点を有していた。さらに、これら添加成分の幾つかの反応は、重要な高性能を考慮する上で必要とはされるほど望ましくない。このように、粘度指数向上剤の改善が必要である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、２，０００〜２０，０００の数平均分子量と１００℃において７５〜３，０００ｃＳｔの粘度を有するオレフィン系オリゴマー、およびその重量の少なくとも５％の芳香族部分、および１００℃において３〜５０ｃＳｔの粘度を含有するヒドロカルビル芳香族化合物を含み、ヒドロカルビル芳香族成分対オレフィン系オリゴマーの重量比が、１：２〜５０：１である粘度指数を増大させる潤滑油添加剤を提供する。他の態様において、本発明は、基油および本粘度指数増大添加剤を含む潤滑油組成物を提供する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
エンジン油は、潤滑基油および種々の添加剤を含有する。これらの添加剤としては、清浄剤、分散剤、摩擦低減剤、粘度指数向上剤、酸化防止剤、腐食防止剤、耐摩耗剤、流動点降下剤、シール適合性添加剤、耐腐食剤、および消泡剤が挙げられる。これらの添加剤が効果的であるためには、油溶性または油分散性でなければならない。油溶性とは、通常の混合または使用条件下で、化合物が、基油または潤滑油組成物に溶解することを意味する。
【０００８】
第１の態様において、本発明は、粘度指数向上剤組成物に関する。粘度指数向上剤（ＶＩ向上剤、粘度調整剤および粘度向上剤としても知られている）は、潤滑油に高温および低温操作性を提供する。これらの添加剤は、好ましい粘度指数の増大および高温でのせん断安定性ならびに低温で許容できる粘度を付与する。
【０００９】
本発明の粘度指数向上剤は、オレフィン系オリゴマー類とヒドロカルビル芳香族化合物との混合物である。狭い濃度範囲内で著しい粘度指数増大が生じることが見出されている。特に、粘度指数増大の相乗効果は、ヒドロカルビル芳香族化合物：オレフィン系オリゴマーの約１：１から約２０：１の比率で見られる。適用および他の成分の存在または不在に依って、約１：１から約１０：１の比率がより好ましい。１：１．５から約１０：１の比率は、適用に依っては好ましい。他の成分および性能の必要性により、約１：２から５０：１の比率がより有利に使用され得る。
【００１０】
本発明の他の態様は、ヒドロカルビル芳香族化合物類とオレフィン系オリゴマー類とを組合わせると、予想外の高温高せん断（ＨＴＨＳ）粘度増加を提供する手段である。オレフィン系オリゴマーを、ヒドロカルビル芳香族基油、４ｃＳｔＰＡＯ基油および水素処理基油と別々に一連の比率で組合わせる。４０℃および１００℃での動粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ４４５により測定されるＫＶ）、１５０℃でのＨＴＨＳ粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ４６８３）および１５０℃での密度（ＡＳＴＭ  Ｄ４０５２）を全混合物に関して測定する。測定したＨＴＨＳ粘度を予測ＨＴＨＳ粘度と比較する。予測ＨＴＨＳ粘度は、あるサンプルの４０℃での動粘度および１００℃での動粘度測定を、ＡＳＴＭ  Ｄ３４１当たり１５０℃に外挿し、この結果を１５０℃でのサンプル密度に掛けることによって決定される。次に、測定したＨＴＨＳ粘度から予測ＨＴＨＳ粘度を差し引くことによりＨＴＨＳ増大を決定する。ヒドロカルビル芳香族化合物とオレフィン系オリゴマーとを含有する混合物に関して、予想外にも著しいＨＴＨＳ増大がある。ヒドロカルビル芳香族化合物／オレフィン系オリゴマー混合物に関するＨＴＨＳ増大は、オレフィン系オリゴマーと、４ｃＳｔＰＡＯまたは水素処理基油のいずれかとの混合物で観察されたものよりも大きい。これは、ヒドロカルビル芳香族化合物類をオレフィン系オリゴマー類と組合わせると相乗性があることを示している。
【００１１】
本発明の他の態様は、オレフィン系オリゴマーが、ヒドロカルビル芳香族化合物類、ＰＡＯまたは水素処理基油に添加されると、生じた混合物は驚くべきことに、高温および低温ニュートン流体粘度性を有し、本発明に対して著しい追加の潜在的性能特性を提供することである。
【００１２】
使用できるヒドロカルビル芳香族化合物類は、好ましくは、ベンゼノイド部分またはナフテノイド部分またはそれらの誘導体などの芳香族部分から誘導される、その重量の少なくとも約５％を含有する任意のヒドロカルビル分子であり得る。これには、アルキルベンゼン類、アルキルナフタレン類、アルキルジフェニルオキシド類、アルキルナフトール類、アルキルフェノール類、アルキルジフェニルスルフィド類、アルキル化ビスフェノールＡなどのヒドロカルビル芳香族化合物類を挙げることができる。前記芳香族化合物は、モノアルキル化、ジアルキル化、ポリアルキル化などであり得る。さらなる例として、アルキルベンゼン類（例えば、ドデシルベンゼン類、テトラデシルベンゼン類、ジノニルベンゼン類、ジ（２−エチルヘキシル）ベンゼン類；ポリフェニル類（例えば、ビフェニル類、テルフェニル類、アルキル化ポリフェニル類）；アルキル化ナフタレン（例えば、Ｃ１６アルキルナフタレン）；アルキル化ジフェニルエーテル類；アルキル化ジフェニルスルフィド類および誘導体、類似体およびそれらの同族体などがある。このように官能化は、モノ−またはポリ−官能化であり得る。上記に示す例のとおり、芳香族基は、非炭化水素物質を含むことができ、したがって用語の「ヒドロカルビル芳香族化合物」中の「ヒドロカルビル」は、置換基のみを称す。ヒドロカルビル基は、またアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基および他の関連ヒドロカルビル基の混合物からなることができ、また場合によっては、Ｓ、Ｎおよび／またはＯを含有することができる。典型的には、ヒドロカルビル基は、約８個以上の炭素を有し、典型的には約１４個以上の炭素を含有し、時には約１６個以上がより好ましい長鎖アルキル基である。１００℃において約３ｃＳｔから約５０ｃＳｔの粘度が望ましいことが多く、約３．４ｃＳｔから約２０ｃＳｔであることがしばしば好ましい。
【００１３】
本発明のヒドロカルビル芳香族化合物などのアルキル化芳香族化合物は、芳香族化合物の周知のフリーデル−クラフツアルキル化により製造できる。非特許文献１を参照されたい。例えば、ベンゼンまたはナフタレンなどの芳香族化合物は、フリーデル−クラフツ触媒の存在下で、オレフィン、ハロゲン化アルキルまたはアルコールによりアルキル化できる。非特許文献２を参照されたい。多くの均一系または不均一系固体触媒は、当業者に公知である。触媒の選択は、出発物質の反応性および製品の品質要件に依存する。例えば、ＡｌＣｌ３、ＢＦ３、またはＨＦなどの強酸を使用してもよい。ある場合においては、ＦｅＣｌ３またはＳｎＣｌ４などの、より緩和な触媒が好ましい。より新しいアルキル化法では、ゼオライト類または固体超強酸類が使用される。
【００１４】
アルキル化芳香族化合物類およびＰＡＯ類のある一定の組合わせは、特許文献１に記載されている。
【００１５】
高粘度オレフィン系オリゴマーは、オクテン、デセン、ドデセン、テトラデセン、ヘキサデセンなどのアルファオレフィン類から、単独でまたはこれらおよび他のオレフィン類との混合物として誘導できる。オリゴマーは、少なくとも２，０００の数平均分子量から約２０，０００の数平均分子量までの測定された分子量成分を形成するようにオリゴマー化すべきである。より好ましくは、約２，５００から約１０，０００の数平均分子量がより好ましいといえる。時には２，５００から約７，０００の数平均分子量が最も好ましいといえる。１００℃において約７５ｃＳｔから３，０００ｃＳｔの粘度を有する流体が望ましく、１００ｃＳｔから約１，５００ｃＳｔの粘度を有するものが好ましいことが多く、約１００ｃＳｔから１，０００ｃＳｔの粘度を有するものがより好ましい。約４，０００から約５，０００以上のＭｗ範囲が有利に使用できる。典型的な高粘度オレフィン系オリゴマー類は、ヒドロカルビル芳香族化合物と共に調合化される潤滑油に依存して、約１．１から約５以上のＭｗ／Ｍｎ範囲を有し、１．５から約４の範囲が好ましいことが多く、約１．７から約３の範囲が最も好ましいことが多い。混合物は有利に使用できる。
【００１６】
他の態様において、本発明は、当面の粘度指数増大組成物を含有する潤滑油組成物に関する。本発明の粘度指数増大組成物は、パラフィン系潤滑油基油、または約１１０以上の組合わせ粘度指数を有する潤滑油基油の混合物において、約３％から約４０％の合計濃度で有利に使用できる。このような相乗性成分の濃度は、より好ましくは約５重量％から約２０重量％、より好ましくは約６重量％から約１８重量％の範囲であり得る。このような相乗性粘度指数増大組成物からなる潤滑油に用いられた場合、第ＩＩ族および／または第ＩＩＩ族の水素処理または水素化分解基油、および本明細書に記載されたものなどと同様の基油は、本発明の成分と共に用いられた場合のポリアルファオレフィン潤滑基油よりも大いに好ましい。全組成物の少なくとも２０％は、このような第ＩＩ族または第ＩＩＩ族の基油からなるべきであり、時には３０％がより好ましく、時には４８％がさらにより好ましい。ワックス異性化物およびガス−液体（ＧＴＬ）基油などのワックス由来の水素異性化タイプの基油もまた、本発明の成分と共に優先して使用できる。本発明者らは、本発明の成分が、デセン、ドデセンおよびまたはテトラデセントリマー類およびテトラマー流体を用いて誘導されたものなどの主として合成流体からなる流体に添加される場合よりもむしろ、主として第ＩＩ族およびまたは第ＩＩＩ族基油からなる潤滑系に添加される場合の方が、改善および利益は最良であると考えている。
【００１７】
広範囲の潤滑油が、当業界に知られている。本発明に有用な潤滑油は、天然油および合成油の双方である。天然油および合成油（またはそれらの混合物）は、未精製、精製または再精製（後者はまた、再生利用油または再加工油として知られている）して使用できる。未精製油は、天然または合成源から直接得られるもので精製を加えずに使用される。これらには、レトルト操作から直接得られるシェール油、初期蒸留から直接得られる石油、エステル化工程から直接得られるエステル油が挙げられる。精製油が、少なくとも１つの潤滑油特性を改善するために１つ以上の精製ステップに供されること以外、精製油は、未精製油に関して考察された油と同様である。当業者は、多くの精製法に精通している。これらの方法としては、溶媒抽出、第２次蒸留、酸抽出、塩基抽出、ろ過およびパーコレーションが挙げられる。再精製油は、精製油と類似の方法であるが、以前に使用された油を用いて得られる。
【００１８】
第Ｉ族、ＩＩ族、ＩＩＩ族、ＩＶ族およびＶ族は、潤滑油基油のガイドラインを作成する米国石油協会（ＡＰＩ公報（ＡＰＩ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ）１５０９；ｗｗｗ．ＡＰＩ．ｏｒｇ）により開発され定義された基材油の広いカテゴリである。第Ｉ族基油は、一般に約８０から１２０の間の粘度指数を有し、約０．０３％を超える硫黄、および／または約９０％未満の飽和物を含有する。第ＩＩ族基油は一般に、約８０から１２０の間の粘度指数を有し、約０．０３％以下の硫黄および約９０％以上の飽和物を含有する。第ＩＩＩ族基油は一般に、約１２０を超える粘度指数を有し、約０．０３％以下の硫黄および約９０％を超える飽和物を含有する。第ＩＶ族としては、ポリアルファオレフィン類（ＰＡＯ）が挙げられる。第Ｖ族としては、第Ｉ族〜ＩＶ族に含まれない基油が挙げられる。下表は、これら５つの族の各々の性質を要約している。
【００１９】
【表１】
2005516109.tif 000002
【００２０】
天然油としては、動物油、植物油（例えば、ヒマシ油およびラード油）および鉱油が挙げられる。有利な熱酸化安定性を有する動物油および植物油を用いることができる。天然油の中で、鉱油が好ましいといえる。鉱油は、それらの原油源、例えば、それらがパラフィン系、ナフテン系、または混合パラフィン−ナフテン系かどうかによって大きく変化する。石炭またはシェール由来の油もまた、本発明において有用である。天然油はまた、生産および精製に用いられる方法、例えば、蒸留範囲、また、それらが直接操作、分解、水素化精製、または溶媒抽出であるかどうかによって変化する。
【００２１】
合成油としては、炭化水素油が挙げられる。炭化水素油としては、重合および共重合したオレフィン類（例えば、ポリブチレン類、ポリプロピレン類、プロピレン−イソブチレンコポリマー類、エチレン−オレフィンコポリマー類、エチレン−アルファオレフィンコポリマー類）などの油が挙げられる。ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）基油は、一般的に用いられる合成炭化水素油である。例えば、Ｃ８、Ｃ１０、Ｃ１２、Ｃ１４オレフィン類またはそれらの混合物から誘導されたＰＡＯ類が利用され得る。参照として本明細書中にその全体が援用されている特許文献２、３、４を参照されたい。
【００２２】
公知の物質で、エクソンモービル・ケミカル社（ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ）、シェブロン・フィリップス（Ｃｈｅｖｒｏｎ−Ｐｈｉｌｌｉｐｓ）、ＢＰ−アモコ（Ａｍｏｃｏ）および他社などの供給業者より一般に入手可能なＰＡＯ類の数平均分子量は、典型的に約２５０から約３，０００まで変化するが、ＰＡＯ類は、約１００ｃＳｔ（１００℃）までの粘度において利用可能であり得る。ＰＡＯ類は典型的に、限定はしないが、約Ｃ２から約Ｃ３２のアルファオレフィン類を含むアルファオレフィン類（１−オクテン、１−デセン、１−ドデセン、それらの混合物などの約Ｃ８から約Ｃ１６のアルファオレフィン類が好ましい）の比較的低分子量の水素化ポリマー類またはオリゴマー類を含む。好ましいポリアルファオレフィン類は、ポリ−１−オクテン、ポリ−１−デセン、ポリ−１−ドデセン、それらの混合物およびオレフィン誘導ポリオレフィン混合物であるが、許容できる低揮発性の低粘度基油を提供するためには、約Ｃ１４からＣ１８の範囲の高級オレフィンのダイマーが利用され得る。ＰＡＯ類は一般に、１００℃において約１．５ｃＳｔから１２ｃＳｔの範囲の粘度を有し、また一般に主として出発オレフィン類のトリマーおよびテトラマーであり、より高級のオリゴマーもまた少量存在する。
【００２３】
ＰＡＯ流体は、例えば、三塩化アルミニウム、三フッ化ホウ素または三フッ化ホウ素複合体などのフリーデル−クラフツ触媒などの重合触媒の存在下で、水、エタノール、プロパノールまたはブタノールなどのアルコール類、カルボン酸、あるいは酢酸エチルまたはプロピオン酸エチルなどのエステルによるアルファオレフィンの重合によって好都合に製造し得る。例えば、特許文献５または特許文献６によって開示されている方法が、本明細書中で好都合に使用し得る。ＰＡＯ合成の他の記載は、特許文献７〜１６に見られる。Ｃ１４からＣ１８オレフィンのダイマーは、特許文献１７に記載されている。前記特許のそれぞれは、参照として本明細書中にその全体が援用されている。
【００２４】
他の有用な合成潤滑基油類、例えば、本明細書中にその全体が援用されている、優れた著作である非特許文献３に記載されているものもまた利用できる。
【００２５】
アルキル化芳香族油において、アルキル置換基は、典型的に約８個から２５個の炭素原子、好ましくは約１０個から１８個の炭素原子を有するアルキル基である。そのような置換基の任意の数が存在し得るが、そのような基の３個以下が一般に好ましい。例えば、非特許文献４を参照されたい。トリアルキルベンゼン類は、特許文献１８に記載されているように、８個から１２個の炭素原子を有する１−アルキン類の環化二量化により製造し得る。他のアルキルベンゼン類は、特許文献１９および特許文献２０において記載されている。アルキルベンゼン類は、特に低温適用（アーク媒介施設および冷蔵油）に、また、製紙用油に潤滑基油として用いられてきた。それらは、ビスタ・ケム（Ｖｉｓｔａ  Ｃｈｅｍ．）社、ハンツマン・ケミカル（Ｈｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ）社、また、シェブロン・ケミカル（Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ）社および日本石油（Ｎｉｐｐｏｎ  Ｏｉｌ）社などの線状アルキルベンゼン（ＬＡＢ）類の製造元から商品として入手できる。線状アルキルベンゼン類は、典型的には添加剤に対する良好な溶解性と共に、良好な低流動点と低温粘度および１００を超えるＶＩ値を有している。使用し得る他のアルキル化芳香族化合物は、非特許文献５に記載されている。前記開示のそれぞれは、参照として本明細書中にその全体が援用されている。
【００２６】
他の有用な潤滑油基油としては、水素異性化ワックス質基油（例えば、ガスオイル、スラックワックス、燃料油水素分解ボトムなど）、水素異性化フィッシャー−トロプシュワックス、ガス−液体（ＧＴＬ）基材油および基油を含む、ワックス質異性化物基材油および基油ならびに、他のワックス質異性化水素異性化基材油および基油、またはそれらの混合物が挙げられる。フィッシャー−トロプシュ合成の高沸点残渣であるフィッシャー−トロプシュワックスは、硫黄含量が非常に低い、高パラフィン系炭化水素である。このような基油の製造に用いられる水素処理は、特殊化潤滑油水素化分解（ＬＨＤＣ）触媒の１つなどの非晶質の水素化分解／水素異性化触媒、または結晶質の水素化分解／水素異性化触媒、好ましくはゼオライト触媒が使用できる。例えば、１つの有用な触媒は、参照としてその全体を本明細書中に援用している特許文献２１に記載されているＺＳＭ−４８である。水素化分解／水素異性化留出分および水素化分解／水素異性化ワックス製造法は、例えば、特許文献２２〜２９に記載されており、やはり、参照として本明細書中に援用している。特に有利な方法は、やはり本明細書中に援用している特許文献３０と特許文献３１に記載されている。フィッシャー−トロプシュワックス原料を用いる方法は、その全体が参照として本明細書中に援用している特許文献３２および特許文献３３に記載されている。ガス−液体（ＧＴＬ）基油、フィッシャー−トロプシュワックス誘導基油および他のワックス誘導水素異性化（ワックス異性化物）基油が本発明において有利に用いられ、１００℃において約４．０ｃＳｔの動粘度および約１４１の粘度指数を有するＧＴＬ４で例示されるように、１００℃において約３ｃＳｔから約５０ｃＳｔ、好ましくは約３ｃＳｔから約３０ｃＳｔ，より好ましくは約３．５ｃＳｔから約２５ｃＳｔの有用な動粘度を有し得る。これらのガス−液体（ＧＴＬ）基油、フィッシャー−トロプシュワックス誘導基油および他のワックス誘導水素異性化基油は、約−２０℃以下の流動点、ある条件下では約−２５℃以下の有利な流動点、約−３０℃から約−４０℃以下の有用な流動点を有することができる。ガス−液体（ＧＴＬ）基油、フィッシャー−トロプシュワックス誘導基油およびワックス誘導水素異性化基油の有用な組成物は、例えば、特許文献３４〜３６に挙げられており、参照として本明細書中にその全体が援用されている。
【００２７】
ガス−液体（ＧＴＬ）基油、フィッシャー−トロプシュワックス誘導基油は、従来の第ＩＩ族およびＩＩＩ族の基油よりも有利な動粘度という利点を有し、本発明に非常に有利に使用し得る。ガス−液体（ＧＴＬ）基油は、１００℃において約２０〜５０ｃＳｔまでの著しく高い動粘度を有することができるが、一方、それに較べて、市販の第ＩＩ族基油は、１００℃での動粘度が約１５ｃＳｔまで、また市販の第ＩＩＩ族基油は、１００℃での動粘度が約１０ｃＳｔまでである。第ＩＩ族およびＩＩＩ族基油のより限定された動粘度範囲に比して、ガス−液体（ＧＴＬ）基油の高い動粘度範囲を本発明と組合わせることによって、潤滑油組成物の調合において、さらに有利な利点を提供することができる。またガス−液体（ＧＴＬ）基油および他のワックス誘導化水素異性化基油の例外的に低い硫黄含量を好適なオレフィン系オリゴマーおよび／またはアルキル芳香族化合物基油の低硫黄含量と組合わせ、さらに本発明と組合わせることにより、非常に低い総硫黄含量が潤滑油の性能に有利に影響を与え得る潤滑油組成物においてさらなる利点を提供することができる。
【００２８】
例えば、エステル化、またはエーテル化により得られる修飾末端ヒドロキシル基含有のアルキレンオキシドポリマーおよびインターポリマーおよびそれらの誘導体は有用な合成潤滑油である。例えば、これらの油は、エチレンオキシド、またはプロピレンオキシド、これらのポリオキシアルキレンポリマーのアルキルおよびアリールエーテル類、（例えば、平均分子量が約１０００のメチル−ポリイソプロピレングリコールエーテル、分子量が約５００〜１０００のポリエチレングリコールのジフェニルエーテル、および平均分子量が約１０００〜１５００のポリプロピレングリコールのジエチルエーテル）またはそれらのモノおよびポリカルボン酸エステル（例えば、酸性酸エステル類、Ｃ３〜８脂肪酸エステルの混合物、またはテトラエチレングリコールのＣ１３オキソ酸ジエステル）の重合により得ることができる。
【００２９】
エステル類は、有用な基油を含む。添加剤の溶解性およびシール材膨張特性は、二塩基酸とモノアルカノールとのエステル類やモノカルボン酸のポリオールエステル類などのエステルの使用により保証され得る。前者のタイプのエステルとしては、例えば、フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸、アルケニルコハク酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸ダイマー、マロン酸、アルキルマロン酸、アルケニルマロン酸などのジカルボン酸と、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコールなどの種々のアルコールとのエステル類が挙げられる。これらのタイプのエステルの例としては、特にアジピン酸ジブチル、セバシン酸ジ（２−エチルヘキシル）、フマル酸ジ−ｎ−ヘキシル、セバシン酸ジオクチル、アゼライン酸ジイソオクチル、アゼライン酸ジイソデシル、フタル酸ジオクチル、フタル酸ジデシルおよびセバシン酸ジエイコシルが挙げられる。
【００３０】
特に有用な合成エステル類は、１種以上の多価アルコール類、好ましくは、ネオペンチルポリオール類、例えばネオペンチルグリコール、トリメチロールエタン、２−メチル−２−プロピル−１，３−プロパンジオール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールなどのヒンダードポリオール類を、少なくとも約４個の炭素原子を含有するアルカン酸（例えば、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、アラキン酸、およびベヘン酸を含む飽和直鎖脂肪酸または対応する分枝鎖脂肪酸またはオレイン酸などの不飽和脂肪酸、またはこれら成分のいずれかの混合物などのＣ５からＣ３０の酸）と反応させることによって得られるものである。
【００３１】
好ましい合成エステル成分は、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン、トリメチロールエタン、ペンタエリスリトール、および／またはジペンタエリスリトールと、約５個から約１０個の炭素原子を含有する１種以上のモノカルボン酸とのエステル類である。このようなエステル類、例えば、モービル（Ｍｏｂｉｌ）Ｐ−４１およびＰ−５１エステル類などは、エクソンモービル・ケミカル社（ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ）から入手できる。
【００３２】
シリコン基材の油類は、有用な合成潤滑油の他のクラスである。これらの油類としては、ポリアルキル−、ポリアリール−、ポリアルコキシ−およびポリアリールオキシ−シロキサン油およびケイ酸エステル油が挙げられる。好適なシリコン基材油の例としては、ケイ酸テトラエチル、ケイ酸テトライソプロピル、ケイ酸テトラ−（２−エチルヘキシル）、ケイ酸テトラ−（４−メチルヘキシル）、ケイ酸テトラ−（ｐ−ｔ−ブチルフェニル）、ヘキシル−（４−メチル−２−ペントキシ）ジシロキサン、ポリ（メチル）シロキサン類およびポリ−（メチル−２−メチルフェニル）シロキサン類が挙げられる。
【００３３】
合成潤滑油の他のクラスは、リン含有酸のエステル類である。これらには、例えば、リン酸トリクレシル、リン酸トリオクチル、デカンホスホン酸のジエチルエステルが挙げられる。
【００３４】
他のクラスの油類としては、高分子テトラヒドロフラン類、それらの誘導体などが挙げられる。
【００３５】
粘度指数向上剤の利点は、主に第ＩＩ族および／または第ＩＩＩ族基油またはワックス異性化物基油を含むエンジン油に前記向上剤を添加する際に最適であり得るが、低濃度の共基油もまた、本発明の粘度指数向上剤と有利に組合わせることができる。これら上記の共基油としては、二塩基酸エステル類、ポリオールエステル類、他の炭化水素油などが挙げられる。エンジン油が少なくとも約５０重量％の第ＩＩ族および／またはＩＩＩ族タイプの基油またはワックス異性化物基油を含むという条件で、これらの共基油は、第ＩＶ族の合成流体（アルファオレフィンから誘導されたトリマーおよびテトラマーなど）、また第Ｉ族の基油も含むことができる。
【００３６】
［他の潤滑油成分］
本発明は、例えば、限定はしないが、酸化防止剤、金属および非金属分散剤、金属および非金属清浄剤、腐食およびさび防止剤、金属不活性化剤、耐摩耗剤（金属および非金属、リン含有および無リン、イオン含有および無硫黄タイプ）、極圧添加剤（金属および非金属、リン含有および無リン、イオン含有および無硫黄タイプ）、耐焼付剤、流動点降下剤、ワックス調整剤、粘度調整剤、シール材適合性剤、摩擦調整剤、潤滑性剤、抗着色剤、クロム親和剤、消泡剤、抗乳化剤およびその他などの性能添加剤と共に使用し得る。通例、用いられている多くの添加剤に関しては、下記に考察される多くの潤滑油添加剤に対し十分な考察を提供している非特許文献６を参照されたい。また、非特許文献７においても言及されている。
【００３７】
［耐摩耗剤および極圧添加剤］
内燃機関潤滑油には、エンジンのための十分な耐摩耗保護を提供するために耐摩耗剤および／または極圧（ＥＰ）添加剤の存在が必要である。エンジン油性能に関する設計書に多くのことが要求されることから、油の耐摩耗の増大が必要となっている。耐摩耗剤および極圧添加剤は、金属部分の摩擦と摩耗を減少させることによってこの役割を演じる。
【００３８】
多数の種々のタイプの耐摩耗剤があるが、この数十年間、内燃機関クランク室油に対する主要な耐摩耗剤は、アルキルチオリン酸金属であり、より具体的には、ジアルキルジチオリン酸金属であり、ここでの主要な金属部分は亜鉛であり、またはジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺＤＤＰ）である。一般に用いられているＺＤＤＰ化合物は、式：Ｚｎ［ＳＰ（Ｓ）（ＯＲ１）（ＯＲ２）］２のものであり、式中Ｒ１とＲ２は、Ｃ１〜Ｃ１８アルキル基、好ましくはＣ２〜Ｃ１２アルキル基であり、それらの基の混合物を含む。このようなアルキル基は、直鎖または分枝鎖であり得ることができ、第一級および／または第二級アルコール類および／またはアルキルフェノールなどのアルカリール基から誘導され得る。ＺＤＤＰは、典型的には、潤滑油組成物全体の約０．２重量％から２重量％、好ましくは約０．５重量％から１．５重量％、より好ましくは約０．７重量％から１．４重量％の量で用いられるが、それより多い量、少ない量でもしばしば使用できる。
【００３９】
しかし、これらの添加剤のリンは、触媒転化装置内の触媒に、また、自動車内の酸素感知器に有害作用を有することが判明している。この作用を最小化する１つの方法は、ＺＤＤＰの一部または全部を、リンのない耐摩耗添加剤に替えることである。
【００４０】
種々の非リン添加剤も、また耐摩耗添加剤およびＥＰ添加剤として有用であり、例えば、硫化オレフィン類が挙げられる。硫黄含有オレフィン類は、約３個から３０個の炭素原子、好ましくは約３〜２０個の炭素原子を含有する脂肪族、アリール脂肪族、または脂環式オレフィン系炭化水素類などの種々の有機物質の硫化により調製できる。オレフィン系化合物は、少なくとも１個の非芳香族二重結合を含有する。このような化合物は、式：
Ｒ３Ｒ４Ｃ＝ＣＲ５Ｒ６
によって定義され、式中、Ｒ３〜Ｒ６のそれぞれは、独立して、水素または炭化水素基である。好ましい炭化水素はアルキル基またはアルケニル基である。Ｒ３〜Ｒ６のいずれか２つは、環式環を形成するために結合し得る。硫化オレフィン類とそれらの調製に関するさらなる情報は、参照として本明細書にその全体が援用されている特許文献３７に見ることができる。
【００４１】
潤滑油添加剤としてのチオ亜リン酸（ｔｈｉｏｐｈｏｓｐｈｏｒｏｕｓａｃｉｄ）のポリスルフィド類およびチオ亜リン酸エステル類（ｔｈｉｏｐｈｏｓｐｈｏｒｏｕｓ  ｅｓｔｅｒｓ）の使用は、特許文献３８〜４１に開示されている。耐摩耗剤、酸化防止剤およびＥＰ添加剤としてのホスホロチオニルジスルフィドの添加は、特許文献４２に開示されている。潤滑油中の耐摩耗添加剤として、モリブデン化合物（例えば、ジイソプロピルジチオリン酸オキシモリブデンスルフィド）および亜リン酸エステル（例えば、ジブチルハロゲンホスファイト）と組合わせたアルキルチオカルバモイル化合物（例えば、ビス（ジブチル）チオカルバモイル）の使用が特許文献４３に開示されている。特許文献４４は、耐摩耗性および極圧性の向上を提供するカルバミン酸エステル添加剤の使用を開示している。耐摩耗添加剤としてのチオカルバミン酸エステルの使用は、特許文献４５に開示されている。ジチオカルバミン酸モリブデン−硫化アルキルトリマー複合体（Ｒ＝Ｃ８〜Ｃ１８アルキル）などのチオカルバミン酸エステル／モリブデン複合体もまた、有用な耐摩耗剤である。前記特許のそれぞれは、参照として本明細書にその全体が援用されている。
【００４２】
グリセロールのエステル類を耐摩耗剤として、使用し得る。例えば、モノ、ジおよびトリオレイン酸エステル類、モノパルミチン酸エステル類、およびモノミリスチン酸エステル類を使用し得る。
【００４３】
ＺＤＤＰは、耐摩耗性を提供する他の組成物と組合されてきた。特許文献４６は、チオジキサントゲン化合物（例えば、オクチルチオジキサントゲン）とチオリン酸金属（例えば、ＺＤＤＰ）との組合わせが耐摩耗性を向上し得ることを開示している。特許文献４７は、ＺＤＤＰと組合わせたアルキオキシアルキルキサントゲン酸金属（例えば、エトキシエチルキサントゲン酸ニッケル）とジキサントゲン（例えば、ジエトキシエチルジキサントゲン）との使用が耐摩耗性を向上させることを開示している。
【００４４】
好ましい耐摩耗剤としては、ジチオリン酸亜鉛などのリンおよび硫黄化合物、および／または硫黄、窒素、ホウ素、ジチオリン酸モリブデン、ジチオカルバミン酸モリブデンが挙げられ、またヘテロ環式類（例えば、ジメルカプトチアジアゾール類、メルカプトベンゾチアジアゾール類、トリアジン類など）を含む種々の有機モリブデン誘導体、脂環式類、アミン類、アルコール類、エステル類、ジオール類、トリオール類、脂肪族アミド類なども使用できる。
【００４５】
このような添加剤は、約０．０１重量％から６重量％、好ましくは約０．０１重量％から４重量％の範囲量で使用し得る。
【００４６】
［酸化防止剤］
酸化防止剤は、使用中の基油の酸化的分解を遅らせる。このような分解により、潤滑油において金属表面上のデポジット、スラッジの存在または粘度の増大が生じ得る。当業者は、潤滑油組成物において有用な多種多様な酸化防止剤に精通している。例えば、参照として本明細書にその全体が援用されている特許文献４８および特許文献４９を参照されたい。
【００４７】
有用な酸化防止剤として、ヒンダードフェノール類が挙げられる。これらのフェノール系酸化防止剤は、無灰分の（金属のない）フェノール系化合物、またはある一定のフェノール系化合物の中性または塩基性金属塩であり得る。典型的なフェノール系酸化防止剤は、立体的に束縛されたヒドロキシル基を含有するヒンダードフェノール類であり、これらには、ヒドロキシル基が互いにｏ位またはｐ位にあるジヒドロキシアリール化合物の誘導体が含まれる。典型的なフェノール系酸化防止剤としては、約Ｃ６＋アルキル基で置換されたヒンダードフェノール類、およびそのようなヒンダードフェノール類のアルキレン結合誘導体が挙げられる。このタイプのフェノール系物質の例としては、２−ｔ−ブチル−４−ヘプチルフェノール；２−ｔ−ブチル−４−オクチルフェノール；２−ｔ−ブチル−４−ドデシルフェノール；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ヘプチルフェノール；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ドデシルフェノール；２−メチル−６−ｔ−ブチル−４−ヘプチルフェノール；および２−メチル−６−ｔ−ブチル−４−ドデシルフェノールが挙げられる。他の有用なモノフェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−アルキル−フェノール系プロピオン酸エステル誘導体を挙げることができる。ビス−フェノール系酸化防止剤もまた、本発明と組合わせて有利に使用し得る。オルト結合フェノール類の例としては、２，２’−ビス（６−ｔ−ブチル−４−ヘプチルフェノール）；２，２’−ビス（６−ｔ−ブチル−４−オクチルフェノール）；および２，２’−ビス（６−ｔ−ブチル−４−ドデシルフェノール）が挙げられる。パラ結合ビスフェノール類としては、例えば、４，４’−ビス  （２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）および４，４’−メチレン−ビス  （２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）が挙げられる。
【００４８】
使用し得る非フェノール系酸化防止剤としては、芳香族アミン系酸化防止剤が挙げられ、これらはそれ自体として、またはフェノール類と組合わせて使用し得る。非フェノール系酸化防止剤の典型的な例としては、式Ｒ８Ｒ９Ｒ１０Ｎの芳香族モノアミン類などのアルキル化および非アルキル化芳香族アミン類が挙げられ、式中Ｒ８は、脂肪族、芳香族または置換芳香族基、Ｒ９は、芳香族または置換芳香族基、およびＲ１０は、Ｈ、アルキル、アリールまたはＲ１１Ｓ（Ｏ）ｘＲ１２であり、式中、Ｒ１１は、アルキレン、アルケニレン、またはアラルキレン基であり、Ｒ１２は、高級アルキル基またはアルケニル、アリールまたはアルカリール基であり、ｘは０、１、または２である。脂肪族基Ｒ８は、１〜約２０個の炭素原子を含んでいてもよく、好ましくは約６〜１２個の炭素原子を含んでいてもよい。脂肪族基は飽和されている。好ましくは、Ｒ８とＲ９の双方とも芳香族または置換芳香族基であり、芳香族基は、ナフチルなどの縮合環芳香族基である。芳香族基Ｒ８とＲ９は、Ｓなどの他の基と一緒になってもよい。
【００４９】
典型的な芳香族アミン系酸化防止剤は、少なくとも約６個の炭素原子のアルキル置換基を有する。脂肪族基の例としては、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニルおよびデシルが挙げられる。一般に、脂肪族基は、炭素原子を、約１４個を超えて含有しない。本組成物に有用なアミン系酸化防止剤の一般的タイプとしては、ジフェニルアミン類、フェニルナフチルアミン類、フェノチアジン類、イミドジベンジル類、およびジフェニルフェニレンジアミン類が挙げられる。２種以上の芳香族アミンの混合物もまた有用である。高分子アミン系酸化防止剤もまた使用できる。本発明に有用な芳香族アミン系酸化防止剤の例としては、特に、ｐ，ｐ’−ジオクチルジフェニルアミン；ｔ−オクチルフェニル−アルファナフチルアミン；フェニル−アルファ−ナフチルアミン；およびｐ−オクチルフェニル−アルファ−ナフチルアミンが挙げられる。
【００５０】
硫化アルキルフェノール類およびそのアルカリ金属塩またはアルカリ土類金属塩もまた有用な酸化防止剤である。低級硫黄過酸化物分解剤は、酸化防止剤として有用である。
【００５１】
潤滑油組成物に用いられる他のクラスの酸化防止剤は、油溶性銅化合物である。任意の脂溶性に好適な銅化合物は、潤滑油に混ぜ合わすことができる。好適な銅酸化防止剤の例としては、銅ジヒドロカルビルチオまたはジチオリン酸塩類ならびにカルボン酸（天然由来または合成）の銅塩類が挙げられる。他の好適な銅塩類としては、ジチアカルバミン酸銅、スルホン酸銅、銅フェナート類、銅アセチルアセトナート類が挙げられる。アルケニルコハク酸または無水物から誘導される塩基性、中性、または酸性銅（Ｉ）およびまたは銅（ＩＩ）塩類は、特に有用であることが知られている。
【００５２】
好ましい酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール類、アリールアミン類、低級硫黄過酸化物分解剤、および他の関連成分が挙げられる。これらの酸化防止剤は、タイプにより個々に、または互いに組合わせて用いてよい。
【００５３】
このような添加剤は、約０．０１重量％から５重量％、好ましくは約０．０１重量％から２重量％、さらにより好ましくは約０．０１重量％から１重量％の量で使用できる。
【００５４】
［清浄剤］
清浄剤は、潤滑組成物に一般に使用されている。典型的な清浄剤は、分子の長鎖オレフィン部分および分子のより小さなアニオン性または疎油部分を含有するアニオン性物質である。清浄剤のアニオン部分は、典型的には硫黄酸、カルボン酸、亜リン酸、フェノールまたはそれらの混合物などの有機酸から誘導される。この対イオンは、典型的にはアルカリ土類金属またはアルカリ金属である。
【００５５】
前記金属の実質的に化学量論量を含有する塩類は、中性塩として記載され、また、０から８０の全塩基価（ＴＢＮ、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６により測定）を有する。多くの組成物は、過剰の金属化合物（例えば、水酸化金属、または酸化金属）と酸性ガス（二酸化炭素など）とが反応することにより得られる大量の金属塩基を含有していることで塩基過剰となっている。有用な清浄剤は、中性、少過剰塩基、または高過剰塩基であり得る。
【００５６】
一般に、少なくとも幾つかの清浄剤が塩基過剰であることは望ましい。塩基過剰の清浄剤は、燃焼過程で生成される酸性不純物の中和を助け、油中にエントラップされる。典型的には、塩基過剰金属は、当量基準にして約１．０５：１から５０：１の金属イオン対清浄剤のアニオン部分比を有している。より好ましくは、この比率は、約４：１から約２５：１である。生じた清浄剤は、典型的には約１５０以上、しばしば約２５０から４５０以上のＴＢＮを有する塩基過剰清浄剤となる。好ましくは、塩基過剰カチオンは、ナトリウム、カルシウムまたはマグネシウムである。ＴＢＮの異なる清浄剤の混合物を、本発明に用いることができる。
【００５７】
好ましい清浄剤としては、硫酸、フェネート、カルボン酸、リン酸およびサリチル酸のアルカリ金属塩またはアルカリ土類金属塩が挙げられる。
【００５８】
スルホン酸塩は、典型的には、アルキル置換芳香族炭化水素のスルホン化により得られるスルホン酸から調製できる。炭化水素の例としては、ベンゼン、トルエン、キシレン、ナフタレン、ビフェニルおよびこれらのハロゲン化誘導体（例えば、クロロベンゼン、クロロトルエン、およびクロロナフタレン）をアルキル化することにより得られるものが挙げられる。アルキル化剤は、典型的には、約３個から７０個の炭素原子を有している。アルカリールスルホナート類は、典型的には約９個から約８０個以上の炭素原子、より典型的には約１６個から６０個の炭素原子を含有している。
【００５９】
前掲の非特許文献７は、潤滑油中の清浄剤／分散剤として有用な種々のスルホン酸類の多数の塩基過剰金属塩を開示している。同様に非特許文献８は、清浄剤／分散剤として有用な多数の塩基過剰スルホン酸塩類を開示している。
【００６０】
アルカリ土類フェネート類は、別の有用なクラスの清浄剤である。これらの清浄剤は、水酸化または酸化アルカリ土類金属（例えば、ＣａＯ、Ｃａ（ＯＨ）２、ＢａＯ、Ｂａ（ＯＨ）２、ＭｇＯ、Ｍｇ（ＯＨ）２）と、アルキルフェノールまたは硫化アルキルフェノールとを反応させることにより作製できる。有用なアルキル基としては、直鎖または分枝状の約Ｃ１〜Ｃ３０アルキル基、好ましくは約Ｃ４〜Ｃ２０が挙げられる。好適なフェノール類の例としては、イソブチルフェノール、２−エチルヘキシルフェノール、ノニルフェノール、１−エチルデシルフェノールなどが挙げられる。出発のアルキルフェノール類は、各々独立して直鎖または分枝状である２つ以上のアルキル置換基を含有できることに留意すべきである。非硫化アルキルフェノールが用いられる場合、硫化産物は、当業界に周知の方法により得ることができる。これらの方法としては、アルキルフェノールと元素硫黄または二塩化硫黄などのハロゲン化硫黄を含む硫化剤との混合物を加熱し、次いで前記硫化フェノールとアルカリ土類金属塩基とを反応させることが挙げられる。
【００６１】
カルボン酸の金属塩類もまた、清浄剤として有用である。これらのカルボン酸清浄剤は、塩基性金属化合物を少なくとも１種のカルボン酸と反応させ、反応生成物から自由水を除去することにより調製し得る。これらの化合物は、所望のＴＢＮレベルを生じさせるために塩基過剰にできる。サリチル酸から製造された清浄剤は、カルボン酸類から誘導された１つの好ましいクラスの清浄剤である。有用なサリチル酸としては、長鎖のアルキルサリチル酸塩が挙げられる。１つの有用な組成物群は、式：
【００６２】
【化１】
2005516109.tif 000003
【００６３】
［式中、Ｒは、水素原子または１個から約３０個の炭素原子を有するアルキル基であり、ｎは、１から４の整数であり、Ｍはアルカリ土類金属である。］を有する。Ｒは、清浄剤の機能を妨害しない置換基により場合によって置換してもよい。Ｍは、好ましくはカルシウム、マグネシウムまたはバリウムであり、より好ましくはカルシウムおよび／またはマグネシウムである。少なくとも約Ｃ１１のアルキル鎖が好ましく、約Ｃ１３以上が好ましい。
【００６４】
ヒドロカルビル置換サリチル酸は、コルベ反応によりフェノール類から調製できる。これら化合物の合成に関するさらなる情報は、参照として本明細書中にその全体が援用されている特許文献５０を参照されたい。ヒドロカルビル置換サリチル酸類の金属塩は、水またはアルコールなどの極性溶媒中、金属塩の二重分解により調製できる。
【００６５】
リン酸アルカリ土類金属もまた、清浄剤として使用される。
【００６６】
清浄剤は、単純な清浄剤またはハイブリッドまたは錯体清浄剤として知られているものであってもよい。後者の清浄剤は、別々の物質を混合する必要はなく、２つの清浄剤の性質を提供できるものである。例えば、参照として本明細書中にその全体が援用されている特許文献５１を参照されたい。
【００６７】
好ましい清浄剤としては、カルシウムフェネート類、スルホン酸カルシウム類、サリチル酸カルシウム類、マグネシウムフェネート類、スルホン酸マグネシウム類、サリチル酸マグネシウム類、および他の関連化合物（ホウ素化清浄剤を含む）が挙げられる。
【００６８】
典型的には、総清浄剤濃度は、約０．０１重量％から６重量％、好ましくは約０．１重量％から３重量％、さらにより好ましくは約０．０１重量％から０．５重量％である。
【００６９】
［分散剤］
エンジン運転中、油不溶性酸化副産物が生成される。分散剤は、これらの副産物が溶液中に維持するのを助け、したがって金属表面への沈積を少なくする。分散剤は、無灰分または灰分形成の性質であり得る。分散剤は無灰分であることが好ましい。いわゆる無灰分散剤は、実質上燃焼時に灰分を形成しない有機物質である。例えば、金属を含有しないか、またはホウ素化金属のない分散剤は、無灰分であると考えられる。対照的に、上述された金属含有清浄剤は、燃焼時に灰分を形成する。
【００７０】
好適な分散剤は、典型的に比較的高分子量の炭化水素鎖に結合した極性基を含有する。この極性基は、典型的には窒素、酸素またはリンのうち少なくとも１つの元素を含有する。典型的な炭化水素鎖は、約５０個から４００個の炭素原子を含有する。
【００７１】
分散剤としては、フェネート類、スルホン酸塩類、硫化フェネート類、サリチル酸塩類、ナフテン酸塩類、ステアリン酸塩類、カルバミン酸塩類、チオカルバミン酸塩類、およびリン誘導体が挙げられる。特に有用なクラスの分散剤は、典型的には、長鎖置換アルケニルコハク酸化合物、通常は置換無水コハク酸と、ポリヒドロキシまたはポリアミノ化合物との反応により生成されるアルケニルコハク酸誘導体である。油中への溶解性を与える分子の親油性部分を構成する長鎖基は、通常ポリイソブチレン基である。このタイプの分散剤の多くの例は周知である。このような分散剤を記載している米国特許の例としては、特許文献５２〜６３が挙げられる。他のタイプの分散剤は、特許文献６４〜８４に記載されている。さらに分散剤の記載は、特許文献８５にも見られる。上記の特許および特許出願は、参照として本明細書中に援用している。
【００７２】
ヒドロカルビル置換コハク酸化合物は、周知の分散剤である。特に、炭化水素置換基において好ましくは少なくとも５０個の炭素原子を有する炭化水素置換コハク酸と、少なくとも１当量のアルキレンアミンとの反応により調製されるコハク酸イミド、コハク酸エステル類またはコハク酸エステルアミド類は、特に有用である。
【００７３】
コハク酸イミド類は、無水アルケニルコハク酸類とアミン類との間の縮合反応により形成される。ポリアミンに依ってモル比を変えることができる。例えば、無水アルケニルコハク酸対ＴＥＰＡのモル比は、約１：１から約５：１まで変えることができる。代表的な例は、特許文献８６〜９３に示されており、それら各々は、参照として本明細書中にその全体が援用されている。
【００７４】
コハク酸エステル類は、無水アルケニルコハク酸類とアルコール類またはポリオール類との間の縮合反応により形成される。使用されるアルコールまたはポリオールに依ってモル比を変えることができる。例えば、無水アルケニルコハク酸およびペンタエリスリトールの縮合生成物は、有用な分散剤である。
【００７５】
コハク酸エステルアミド類は、無水アルケニルコハク酸類とアルカノールアミン類との間の縮合反応により形成される。例えば、好適なアルカノールアミン類としては、エトキシ化ポリアルキルポリアミン類、およびポリエチレンポリアミン類などのプロポキシル化ポリアルキルポリアミン類およびプロポキシル化ポリアルケニルポリアミン類が挙げられる。一例としてプロポキシル化ヘキサメチレンジアミンがある。代表的な例は、参照として本明細書中にその全体が援用されている特許文献９４に示されている。
【００７６】
上記段落に用いられた無水アルケニルコハク酸類の分子量は、約８００から２，５００の間の範囲である。上記生成物は、硫黄、酸素、ホルムアルデヒドなどの種々の試薬、オレイン酸などのカルボン酸類、ホウ酸エステル類または高ホウ素化分散剤などのホウ素化合物とで後に反応させることができる。分散剤は、モノ−コハク酸イミド類、ビス−コハク酸イミド類（ジコハク酸イミド類としても知られている）およびそれらの混合物から誘導されるものを含む、分散剤反応生成物の１モル当たり約０．１モルから約５モルのホウ素によりホウ素化できる。
【００７７】
マンニッヒ塩基分散剤は、アルキルフェノール類、ホルムアルデヒドおよびアミン類の反応から作製される。参照により本明細書中にその全体が援用されている特許文献９５を参照されたい。オレイン酸およびスルホン酸などの加工補助剤および触媒もまた、反応混合物の一部であり得る。アルキルフェノール類の分子量は、８００から２，５００の範囲である。代表的な例は、その全体が参照として本明細書中にその全体が援用されている特許文献９６〜１０２に示されている。
【００７８】
本発明に有用である典型的な高分子量脂肪酸修飾マンニッヒ縮合生成物は、高分子量アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物またはＨＮ（Ｒ）２基含有反応物から調製され得る。
【００７９】
高分子量アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物の例は、ポリプロピルフェノール、ポリブチルフェノール、および他のポリアルキルフェノール類である。これらのポリアルキルフェノール類は、ＢＦ３などのアルキル化触媒の存在下で、高分子量ポリプロピレン、ポリブチレン、および他のポリアルキレン化合物によるフェノールのアルキル化によって得ることができ、平均分子量６００〜１００，０００を有するフェノールのベンゼン環上アルキル置換基を得る。
【００８０】
ＨＮ（Ｒ）２基含有反応物の例は、アルキレンポリアミン類、主としてポリエチレンポリアミン類である。マンニッヒ縮合生成物の調製における使用に好適な少なくとも１つのＨＮ（Ｒ）２基を含有する他の代表的有機化合物は周知であり、モノ−およびジ−アミノアルカン類およびそれらの置換類似体、例えば、エチルアミンおよびジエタノールアミン；芳香族ジアミン類、例えば、フェニレンジアミン、ジアミノナフタレン類；ヘテロ環式アミン類、例えば、モルフィン、ピロール、ピロリジン、イミダゾール、イミダゾリジン、およびピペリジン；メラミンおよびそれらの置換類似体が挙げられる。
【００８１】
アルキレンポリアミド反応物の例としては、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラアミン、テトラエチレンペンタアミン、ペンタエチレンヘキサミン、ヘキサエチレンヘプタアミン、ヘプタエチレンオクタアミン、オクタエチレンノナアミン、ノナエチレンデカミン、デカエチレンウンデカミン、およびこのようなアミン類の混合物が挙げられる。幾つかの好ましい組成物は、式Ｈ２Ｎ−（Ｚ−ＮＨ−）ｎＨに相当し、式中、Ｚは、二価エチレンであり、ｎは、前記式の１から１０である。プロピレンジアミンなどの対応するプロピレンポリアミン類およびジ−、トリ−、テトラ−、ペンタプロピレントリ−、テトラ−、ペンタ−およびヘキサアミン類もまた、好適な反応物である。通常、アルキレンポリアミン類は、アンモニアとジクロロアルカン類などのジハロアルカン類との反応により得られる。このように、２モルから１１モルのアンモニアと、２個から６個の炭素原子かつ塩素を有する１モルから１０モルのジクロロアルカン類との反応から得られるアルキレンポリアミン類は、好適なアルキレンポリアミン反応物である。
【００８２】
本発明に有用な高分子生成物の調製に有用なアルデヒド反応物としては、ホルムアルデヒド（パラホルムアルデヒドおよびホルマリンなど）、アセトアルデヒドおよびアルドール（例えば、ｂ−ヒドロキシブチルアルデヒド）などの脂肪族アルデヒド類が挙げられる。ホルムアルデヒドまたはホルムアルデヒド生成反応物が好ましい。
【００８３】
ヒドロカルビル置換アミン無灰分散剤は、当業者らに周知である。例えば、各々のその全体を参照として本明細書中に援用している特許文献１０３〜１０８を参照されたい。
【００８４】
好ましい分散剤としては、モノ−コハク酸イミド類、ビス−コハク酸イミド類、および／またはモノ−およびビス−コハク酸イミド類の混合物からの誘導体などホウ酸化および非ホウ酸化コハク酸イミド類が挙げられ、ここでヒドロカルビルコハク酸イミドは、約５００から約５０００のＭｎを有するポリイソブチレンなどのヒドロカルビレン基またはこのようなヒドロカルビレン基の混合物から誘導される。他の好ましい分散剤としては、コハク酸エステル類およびアミド類、アルキルフェノール−ポリアミン結合マンニッヒ付加物、それらのキャップ化誘導体、および他の関連成分が挙げられる。このような添加物は、約０．１重量％から２０重量％、好ましくは約０．１重量％から８重量％の量で使用できる。
【００８５】
［流動点降下剤］
従来の流動点降下剤（または、潤滑油流動向上剤としても知られている）を、所望ならば本発明の組成物に添加してもよい。これらの流動点降下剤は、流体が流動するか、または流動させることのできる最小温度を低下させるために、本発明の潤滑組成物に添加できる。好適な流動点降下剤の例としては、ポリメタクリレート類、ポリアクリレート類、ポリアリールアミド類、ハロパラフィン系ワックス類と芳香族化合物との縮合産物、カルボン酸ビニルポリマー類およびフマレート酸ジアルキル類、脂肪酸のビニルエステル類およびアリルビニルエーテル類のターポリマー類が挙げられる。特許文献１０９〜１１７は、有用な流動点降下剤および／またはその調製を記載しており、参照として本明細書中に援用している。このような添加物は、約０．０１重量％から５重量％、好ましくは約０．０１重量％から１．５重量％の量で使用できる。
【００８６】
［腐食防止剤］
腐食防止剤は、潤滑油組成物と接触する金属部分の変質を減少させるために使用される。好適な腐食防止剤としては、チアジゾール類およびトリアゾール類が挙げられる。例えば、参照として本明細書中にその全体が援用されている特許文献１１８〜１２０を参照されたい。このような添加剤は、約０．０１重量％から５重量％、好ましくは約０．０１重量％から１．５重量％の量で使用できる。
【００８７】
［シール材適合性添加剤］
シール適合性剤は、エラストマー密封（シール）材を膨張させるのを補助する。潤滑油に好適なシール材適合性剤としては、有機リン酸エステル類、芳香族エステル類、芳香族炭化水素類、エステル類（例えば、フタル酸ブチルベンジル）、および無水ポリブテニルコハク酸が挙げられる。このような添加剤は、約０．０１重量％から３重量％、好ましくは約０．０１重量％から２重量％の量で使用できる。
【００８８】
［消泡剤］
消泡剤を、潤滑油組成物に添加することは有利となり得る。これらの添加剤は、安定な泡の形成を抑える。シリコーン類および有機ポリマー類は、典型的な消泡剤である。例えば、シリコーン油またはポリジメチルシロキサンなどのポリシロキサン類は、消泡性を提供する。消泡剤は、商品として入手でき、抗乳化剤などの他の添加剤と共に従来どおり少量で使用でき、通常、これら組合わせの添加物量は、１％未満であり、０．１％未満であることが多い。
【００８９】
［さび防止剤およびさび止め添加剤］
さび止め添加剤（または腐食防止剤）は、潤滑された金属表面を、水または他の不純物による化学攻撃に対して保護する添加剤である。多種類のこれらは、商品として入手でき、それらは、書中前掲の非特許文献６にも言及されている。
【００９０】
１つのタイプのさび止め添加剤は、金属表面を濡らす極性化合物であり、油の薄膜で保護する。他のタイプのさび止め添加剤は、油だけが金属表面に触れるように油中水乳化液に組入れることにより水を吸収させる。さらに他のタイプのさび止め添加剤を、金属に化学的に付着させて非反応性表面を生じさせる。好適な添加剤の例としては、ジチオリン酸亜鉛、金属フェノラート類、スルホン酸塩基性金属、脂肪酸類およびアミン類が挙げられる。このような添加剤は、約０．０１重量％から５重量％、好ましくは約０．０１重量％から１．５重量％の量で使用できる。
【００９１】
［摩擦調整剤］
摩擦調整剤は、任意の潤滑油またはそのような物質を含有する流体摩擦係数を変えることができる任意の物質である。摩擦低減剤としても知られている摩擦調整剤、あるいは潤滑性剤または油性剤、および潤滑油基油、調合化潤滑油組成物または機能性流体の摩擦係数を変えるような他の添加剤は、所望ならば、本発明の基油または潤滑油組成物と組合わせて効果的に使用できる。摩擦係数を低下させる摩擦調整剤は、本発明の基油および潤滑組成物と組合わせると特に有利である。摩擦調整剤としては、金属含有化合物または物質ならびに無灰分化合物または物質、あるいはそれらの混合物が挙げられる。金属含有摩擦調整剤としては、金属がアルカリ金属、アルカリ土類金属、または遷移金属群を含む金属塩または金属リガンド錯体を挙げることができる。このような金属含有摩擦調整剤はまた、低灰分特性を有し得る。遷移金属としては、Ｍｏ、Ｓｂ、Ｓｎ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ｚｎ、およびその他を挙げることができる。リガンドとしては、アルコール類のヒドロカルビル誘導体、ポリオール類、グリセロール類、部分エステルグリセロール類、チオール類、カルボン酸塩類、カルバミン酸塩類、チオカルバミン酸類、ジチオカルバミン酸類、リン酸類、チオリン酸類、ジチオリン酸類、アミド類、イミド類、アミン類、チアゾール類、チアジアゾール類、ジチアゾール類、ジアゾール類、トリアゾール類、およびＯ、Ｎ、Ｓ、またはＰの有効量を含有する他の極性分子官能基を、個々にまたは組合わせて挙げることができる。特に、Ｍｏ含有化合物は、例えば、Ｍｏ−ジチオカルバミン酸塩類、Ｍｏ（ＤＴＣ）、Ｍｏ−ジチオリン酸塩類、Ｍｏ（ＤＴＰ）、Ｍｏ−アミン類、Ｍｏ（Ａｍ）、Ｍｏ−アルコラート類、Ｍｏ−アルコール−アミド類などが特に有効であり得る。
【００９２】
無灰分摩擦調整剤としてはまた、極性基、例えば、ヒドロキシル含有ヒドロカリール基油、グリセリド類、部分グリセリド類、グリセリド誘導体などの有効量を含有する潤滑物質を挙げることができる。摩擦調整剤における極性基としては、Ｏ、Ｎ、Ｓ、またはＰの有効量を含有するヒドロカルビル基を、個々にまたは組合わせて挙げることができる。特に有効であり得る他の摩擦調整剤としては、例えば、脂肪酸塩類（灰分含有および無灰分誘導体の双方）、脂肪族アルコール類、脂肪族アミド類、脂肪族エステル類、ヒドロキシリル含有カルボン酸塩類、および類似の合成長鎖ヒドロカルビル酸、アルコール類、アミド類、エステル類、ヒドロキシカルボン酸塩類などが挙げられる。ある場合において、脂肪族有機酸、脂肪族アミン類、および硫化脂肪酸は、好適な摩擦調整剤として使用できる。
【００９３】
摩擦調整剤の有用な濃度は、約０．０１重量％から１０〜１５重量％以上の範囲であり得、約０．１重量％から５重量％の範囲が好ましいことが多い。モリブデン含有物質の濃度は、Ｍｏ金属濃度に換算して記載されることが多い。Ｍｏの有利な濃度は、約１０ｐｐｍから３０００ｐｐｍ以上の範囲であってよく、約２０〜２０００ｐｐｍの範囲が好ましいことが多く、ある場合において、約３０〜１０００ｐｐｍの範囲がより好ましい。全てのタイプの摩擦調整剤は、単独または本発明の物質との混合物で使用してもよい。２種以上の摩擦調整剤の混合物、あるいは摩擦調整剤と、交互の界面活性物質との混合物も望ましいことが多い。
【００９４】
［典型的な添加剤量］
潤滑油組成物が、上述した１つ以上の添加剤を含有する場合、添加剤は、その意図した機能を実施するのに十分な量で組成物に混合される。本発明に有用な添加剤の典型的な量を下表に示す。しかしながら、潤滑油組成物において、本発明のものと組合わせて用いられる添加剤性能のタイプと量は、説明として本明細書中に示される実施例によって限定されるものではない。
【００９５】
多くの添加剤は、製造元から輸送され、調合においてある一定量の加工油溶媒と共に使用されることに留意されたい。したがって、これらの重量、ならびに本発明において記載された他の量は、活性成分量に関する（すなわち、無溶媒、または成分の非希釈油部分）。下記に示される重量％は、潤滑油組成物の全重量を基準にしている。
【００９６】
【表２】
2005516109.tif 000004
【実施例】
【００９７】
以下の対の成分に関する粘度指数増大を、（ａ）ヒドロカルビル芳香族化合物、（ｂ）ＰＡＯ４、および（ｃ）ＨＤＴの基油に対する、図１および表３に示されるオレフィン系オリゴマーの相対濃度の範囲を変えて測定する。
【００９８】
オレフィン系オリゴマーと基油との異なる比率の一連の混合物を作製し、線形性の粘度指数増大を図１および表３に示されるとおり測定する。
【００９９】
使用されるオレフィン系オリゴマーは、１００℃において約１５０ｃＳｔの粘度、Ｍｗ／Ｍｎ＝２．０９でＭｎ＝３，９００、Ｍｗ＝８，３００を有するデセン−１のポリマーを含むポリマー組成物である。使用されるヒドロカルビル芳香族化合物は、１００℃において約４．７ｃＳｔの粘度を有するアルキル化ナフタレン（主としてモノ−アルキル化）であり、ヒドロカルビル基は主としてＣ１６である。使用されるポリアルファオレフィンは主として、１００℃において約４ｃＳｔの粘度を有するデセン−１のトリマーおよびテトラマーである。使用されるパラフィン油は、１００℃において約４．５ｃＳｔ、４０℃において約２２．７ｃＳｔの粘度を有する水素処理油（第ＩＩ族）である。動粘度は、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５により測定される。
【０１００】
種々の基油対オレフィン系オリゴマー比を変えた粘度指数効果を表３および図１に示す。
【０１０１】
パラフィン系基油（水素処理油４）対オレフィン系オリゴマーの９：１の比率で、２１の粘度指数増大が認められる。この増大は、約４：１のパラフィン系基油対オレフィン系オリゴマー比で約２８の値で最高になる。増大の程度は、より低い比率で低下する。
【０１０２】
パラフィン系基油（ＰＡＯ４サンプル）対オレフィン系オリゴマーの９：１の比率で、２７の粘度指数増大が認められる。この増大は、約４：１のポリアルファオレフィン系基油対オレフィン系オリゴマー比で約３５の値で最高になる。増大の程度は次いで、より低い比率で低下する。
【０１０３】
ヒドロカルビル芳香族化合物（ヒドロカルビル芳香族化合物サンプル）対オレフィン系オリゴマーの９：１の比率で、３４の粘度指数増大が認められる。この増大は、約４：１のヒドロカルビル芳香族化合物対オレフィン系オリゴマー比で約３８の値で最高になる。ヒドロカルビル芳香族化合物に関するこれらの値は、予想外であり、上記のパラフィン油および上記に例証されたポリアルファオレフィン系流体について見出された粘度指数増大のものよりも著しく高い。全実施例において、増大程度は、より低い比率で低下するが、注目すべきは、オレフィン系オリゴマーとヒドロカルビル芳香族化合物との組合わせに関する低下の割合は、他の混合物よりも極めて小さいことである。
【０１０４】
【表３】
2005516109.tif 000005
【０１０５】
これらのデータは、基油対オレフィン系オリゴマー比の全範囲にわたって、オレフィン系オリゴマーおよびヒドロカルビル芳香族化合物の混合物の優越性を明確に示している。例えば、約１：２から約５０：１の比率までで利点が明らかに導かれる。最も大きな利点は、約１：１から約２０：１の比率で現れ、ヒドロカルビル芳香族化合物：オレフィン系オリゴマーの組合わせを考慮すると約１：１から約１０：１でよりそうなる。
【０１０６】
【表４】
2005516109.tif 000006
【０１０７】
表５中の潤滑油組成物は、本発明の実施例であり、このような組成物は本発明を限定するものではない。
【０１０８】
【表５】
2005516109.tif 000007
【０１０９】
本出願書に引用される全ての特許文献（米国特許、非米国特許および出願）ならびに非特許文献は、参照として本明細書中にその全体が援用されている。
【図面の簡単な説明】
【０１１０】
【図１】オレフィン系オリゴマーと他の炭化水素系基油の異なる比率を有する粘度指数増大組成物に関する粘度指数増大のプロットを示す図である。
【図１】
2005516109.tif 000008
【国際調査報告】
2005516109.tif 000009
2005516109.tif 000010
2005516109.tif 000011