(57)【要約】本発明の概念は、加水分解酵素、および好ましくはプロテアーゼの阻害剤を使用するアレルゲンの不活性化に関する。アレルギー症状の予防的治療用の医薬品を製造するための加水分解酵素阻害剤の使用、およびその使用のための製剤も、本発明全体の概念に包含される。また、エアフィルターなどの支持材料表面に本発明の酵素阻害剤が結合した空気処理装置を製造する方法も包含される。織物またはカーペット上のアレルゲン性残留物を不活性化するための、酵素阻害剤を含有する製剤も包含される。【特許請求の範囲】
【請求項１】
アレルギー症状の予防的治療用の医薬品を製造するための加水分解酵素阻害剤の使用。
【請求項２】
前記加水分解酵素阻害剤がプロテイナーゼ阻害剤である請求項１に記載の使用。
【請求項３】
前記アレルギー症状が、息切れ、過呼吸、くしゃみ、粘膜の炎症、皮膚発疹、鼻づまりの１種類以上の徴候を引き起こす請求項１または請求項２に記載の使用。
【請求項４】
前記アレルギー反応が喘息、湿疹、枯草熱、アレルギー性鼻炎、およびアナフィラキシーから選択される請求項１、２、または３に記載の使用。
【請求項５】
プロテイナーゼ阻害剤を含む（前記プロテイナーゼ阻害剤は非毒性であり非アレルゲン性である）先行する請求項のいずれかの方法で使用するための製剤。
【請求項６】
任意選択でぬれると活性となるプロテイナーゼ阻害剤を含む、請求項１から５のいずれか１項に記載の方法で使用するための乾燥粉末製剤。
【請求項７】
プロテイナーゼ阻害剤と、任意選択で洗浄剤とを含む、請求項１から５のいずれか１項に記載の方法で使用するための液体製剤。
【請求項８】
前記加水分解酵素阻害剤がアルギニルエンドペプチダーゼ活性を阻害する請求項１、２、３、または４に記載の使用、あるいは請求項５、６、または７に記載の製剤。
【請求項９】
前記加水分解酵素阻害剤がセリンプロテイナーゼ活性を阻害する請求項１、２、３、または４に記載の使用、あるいは請求項５、６、または７に記載の製剤。
【請求項１０】
空気によって運ばれるアレルゲンを不活性化するための空気処理装置を製造方法であって、加水分解酵素阻害剤が支持媒体に結合され、使用中に前記支持媒体が前記空気と接触させられる方法。
【請求項１１】
前記加水分解酵素阻害剤がプロテイナーゼ阻害剤である請求項１０の方法。
【請求項１２】
前記加水分解酵素阻害剤がアルギニルエンドペプチダーゼ活性を阻害する請求項１０の方法。
【請求項１３】
前記加水分解酵素阻害剤がセリンプロテイナーゼ活性を阻害する請求項１０の方法。
【請求項１４】
前記前記支持媒体が、使用時に湿潤環境に維持される請求項１０から１３のいずれかの方法。
【請求項１５】
加水分解酵素阻害剤を含む、織物またはカーペット上のアレルゲン性残留物を不活性化するための製剤。
【請求項１６】
前記加水分解酵素阻害剤がプロテイナーゼ阻害剤である請求項１５の製剤。
【請求項１７】
前記加水分解酵素阻害剤がセリンプロテイナーゼ活性を阻害する請求項１５の製剤。
【請求項１８】
前記加水分解酵素阻害剤がアルギニルエンドペプチダーゼ活性を阻害する請求項１５の製剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、好ましくは（しかし排他的ではない）プロテイナーゼ（プロテアーゼ）阻害剤を使用するアレルゲンの不活性化に関する。
【背景技術】
【０００２】
（本出願人の知る当分野の再検討）
アレルギー応答を最小限にするための従来の試みは、個人がアレルゲンに曝露した後の免疫応答を変更することに依拠している。既に始まったアレルギー応答を妨害する薬物療法に対して非常に多くの努力が行われてきた。しかし、アレルギー応答の開始を阻止するための努力は比較的少ししか行われていない。
【０００３】
アレルギーを誘発するアレルゲンを明確に回避することは、アレルギー性免疫応答／反応の開始を阻止する方法の１つであるが、アレルギーを誘発するアレルゲンの本質が分かっている場合でさえも、回避は常に可能であるとは限らず（たとえば、チリダニに誘発されるアレルギーの場合）、また望ましいとは限らない（たとえば、動物に由来するアレルゲンに対するアレルギーを経験する動物愛好家の場合）。
【０００４】
本出願人の認識によると、既知のアレルゲンの免疫学的な不活性化、および／またはアレルゲン性／免疫原性の軽減に関する探求に関してはあまり労力が使われていなかった。
【０００５】
多くのアレルゲンはホスホリパーゼ、プロテイナーゼ、またはレクチンなどの加水分解酵素であることが立証されており、これらは、適応免疫応答の前に、細胞表面受容体を開裂または架橋させ、炎症誘発性サイトカインの合成を刺激することによって先天的な免疫系細胞を活性化することができる。これらの酵素のアレルゲン性はその酵素活性と関連しているという証拠が現在非常に有力である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、これらの物質の酵素活性を阻害することによって、感受性の高い個人のアレルギー応答の成立を防止することにある。
【０００７】
より詳細に述べると、公知のタンパク質分解性アレルゲンは、アレルギー性免疫応答の開始を防止するためにプロテイナーゼ阻害剤を使用して実質的に不活性化できるという本発明者らによる認識は、本出願で請求する本発明の重要な部分を構成している。
【０００８】
本発明で使用するために好適な／好ましい一部の合成プロテイナーゼ阻害剤の例としては、ペプチドアルデヒド、エポキシジルペプチド、ジアゾメタン、クロロ−およびフルオロメタン、ビニルスルホン、アシルオキシメチルケトン、イソクマリン、およびホスホネートなどが挙げられる。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（本発明の概念および関連発明の要約）
最も広い態様では、本発明概念は、アレルゲンの免疫学的活性を阻害するための阻害剤の使用を提供する。たとえば、多くのペットまたは家畜の被毛から抽出される、または唾液中に存在する潜在的アレルゲンのタンパク分解活性を分析し、ある種のプロテイナーゼ阻害剤による阻害を実証した。
【００１０】
当業者には直ちに明らかとなるであろうが、同じ方法が、イエダニ、ゴキブリ、粉石けん、洗剤、または花粉などによって生成されるアレルゲンなどの他のタンパク質分解性アレルゲンの不活性化にも同様に適用される。
【００１１】
最も広い態様では、第１の発明は、アレルギー症状の予防的治療用の医薬品の製造のための加水分解酵素阻害剤の使用を提供する。好ましくは、本発明の加水分解酵素阻害剤はプロテイナーゼ阻害剤である。
【００１２】
上記の使用のいずれにおいても、好ましくはアレルギー症状は、息切れ、過呼吸、くしゃみ、粘膜の炎症、皮膚発疹、鼻づまりの徴候の１種類以上を引き起こす。
【００１３】
本発明の別の態様は、プロテイナーゼ阻害剤を含む、前出の発明のいずれかの使用のための製剤である（このプロテイナーゼ阻害剤は非毒性であり、非アレルゲン性である）。
【００１４】
また好ましくは、任意選択でぬれると活性となるプロテイナーゼ阻害剤を含む、上記の使用または製剤のいずれかで使用するための乾燥粉末製剤。
【００１５】
また好ましくは、プロテイナーゼ阻害剤と、任意選択で洗浄剤とを含む、上記の使用または製剤のいずれかで使用するための液体製剤。
【００１６】
より好ましくは、加水分解酵素阻害剤はアルギニルエンドペプチダーゼ活性を阻害する、上記の使用または製剤。
【００１７】
また、より好ましくは、加水分解酵素阻害剤がセリンプロテイナーゼ活性である、上記の使用または製剤。
【００１８】
最も広い態様では、本発明の概念を形成する第２の関連発明は、加水分解酵素阻害剤が支持媒体に結合され、前記支持媒体が、使用中の空気と接触する、空気中のアレルゲンを不活性化するための空気処理装置の製造方法を提供する。
【００１９】
好ましくは、第２の関連発明の方法において、加水分解酵素阻害剤はプロテイナーゼ阻害剤である。
【００２０】
より好ましくは、第２の関連発明の方法において、加水分解酵素阻害剤はアルギニルエンドペプチダーゼ活性を阻害する。
【００２１】
またより好ましくは、第２の関連発明の方法において、加水分解酵素阻害剤はセリンプロテイナーゼ活性を阻害する。
【００２２】
第２の関連発明のいずれの方法においても、前記支持媒体は、使用中に湿潤環境に維持される。
【００２３】
最も広い態様では、本発明の概念を形成する第３の関連発明は、加水分解酵素阻害剤を含む、織物またはカーペット上のアレルゲン性残留物を不活性化するための製剤を提供する。
【００２４】
好ましくは、第３の関連発明の製剤の加水分解酵素阻害剤はプロテイナーゼ阻害剤を含む。
【００２５】
また好ましくは、第３の関連発明の製剤の加水分解酵素阻害剤はセリンプロテイナーゼ活性を阻害する。
【００２６】
また好ましくは、第３の関連発明の製剤の加水分解酵素阻害剤はアルギニルエンドペプチダーゼ活性を阻害する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
例として以下の表を参照しながら本発明を説明する。
【００２８】
表１は試験試料の説明の一覧である。
【００２９】
表２は、抽出した被毛および唾液の試料と関連するタンパク分解活性の分析結果を示す表である。
【００３０】
表３は、抽出したネコ被毛試料によるＺ−Ｇｌｙ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−ＮＨＭｅｃおよびＺ−Ｐｈｅ−Ａｒｇ−ＮＨＭｅｃの開裂速度を示す表である。
【００３１】
表４は、１種類の抽出したネコ被毛試料のタンパク質分解活性に対する種々のプロテアーゼ阻害剤の効果を示す表である。
【００３２】
表５は、ロイペプチンによるＣａｔ１  Ｓ３の阻害に関するＫｉの決定を示している。
【００３３】
西部の人口の少なくとも１０％は、ネコに対するある形態のアレルギー性免疫反応を経験している。このアレルゲンは、ネコの唾液に由来すると考えられており、ネコの通常のクリーニング行為中に皮膚に移動する。またアレルゲンは涙腺、皮膚、および肛門脂腺より分泌されると考えられている。
【００３４】
溶液中ではこのアレルゲンは、感受性の高い個人に対してさえもアレルギー応答を誘発しないと思われる。しかしクリーニングの後、アレルゲンは皮膚上で乾燥し、この乾燥したアレルゲンが放出され、動物の移動、ひっかきの際、または愛撫されるときに容易に空気中を伝達する。空気中を伝達するアレルゲンは、溶解した形態よりも、感受性の個人にアレルギー性免疫応答をはるかに引き起しやすい。
【００３５】
ネコアレルゲンＦｅｌ  ｄ１はモーガンスターン（Ｍｏｒｇｅｎｓｔｅｒｎ）ＪＰらによって１９９１年に配列決定されているが、あらゆる公知のプロテイナーゼとの相同性の形跡は見られず、より最近のリング（Ｒｉｎｇ）ＰＣらによる２００１年のより最近の研究では、このアレルゲンと関連するＮ−ベンゾイル−Ｐｈｅ−Ｖａｌ−Ａｒｇ−ｐ−ニトロアニリドに対するタンパク質分解活性が確認されている。Ｆｅｌ  ｄ１は、ゼラチン、フィブロネクチン、および合成比色トリプシン基質を開裂できることが分かっている。
【００３６】
本発明は、プロテイナーゼ阻害剤を動物の皮膚に適用することを含み、Ｆｅｌ  ｄ１および他のタンパク質分解性アレルゲンの酵素活性を阻害し、アレルゲン活性／特性を阻害する。
【００３７】
本発明で使用されるプロテイナーゼ阻害剤は、特にクリーニング行為中の動物が摂取する場合に非毒性であるべきであり、それ自体がアレルギー反応を誘発するべきではない。ロイペプチン（アセチル−Ｌｅｕ−Ｌｅｕ−Ａｒｇ−ＣＨＯ）などの小さな阻害剤が最も好適であると考えられ、アレルギー応答の誘発も少ないと思われるが、それでもペプシン／酸によって動物の胃が破壊される。
【００３８】
プロテイナーゼは、乾燥粉末製剤として送達することができ、のみ取り粉などと同じ方法で皮膚に適用される。本発明の阻害剤は、クリーニング中に動物が皮膚をなめて溶液になったときに活性になる。
【００３９】
あるいは、本発明のプロテイナーゼ阻害剤は、好適な液体に溶解して送達することができる。この阻害剤溶液は、水浴び用溶液として、または直接皮膚にすり込むことによって、または動物に適用するスプレーとしてなどのいくつかの方法で皮膚に適用することができる。本発明の阻害剤を適用するための上記の液体法は、溶液が洗浄活性を有する場合には、アレルゲン除去方法と併用することもできる。
【００４０】
本発明のプロテイナーゼ阻害剤の同じまたは異なる製剤（洗浄剤を含有する場合と含有しない場合）は、本来動物に由来するアレルゲンによって生じるタンパク質分解活性を阻害するために、タンパク質分解活性を有する衣類、カーペット、カーテン、家具などに適用してもよい。
【実施例】
【００４１】
（被毛から抽出される、または唾液中に存在するタンパク質分解活性の同定）
清浄なペット用ブラシを使用して、３匹の一般的な英国の飼いネコにブラシをかけた。モルモット、ウサギ、イヌ、およびウマの被毛も同じ方法で採取した。各種、およびブラッシング間では別のブラシを使用し、これらのブラシは変性作用のある洗浄液（フェアリー（Ｆａｉｒｙ）（登録商標）洗剤）で十分に洗浄した後、エタノールで洗浄した。ブラッシングで集めたものを滅菌した一般的な容器に移し、５０ｍＭのＴｒｉｓ．ＨＣｌ、５ｍＭのＣａＣｌ２、ｐＨ７．５（０．１ｇ／ｍｌ）の抽出用緩衝液中で振り混ぜることで抽出した。遠心分離によって溶液を回収し、複数のアリコートに分けて−２０℃で保管した。唾液は、マスチフタイプのイヌから採取し、複数のアリコートに分けて分析するまで冷凍保管した。試料のアリコートのタンパク質分解活性を、蛍光分析用のブロックされたペプチジルアミノメチルクマリルアミド基質を使用して、パーキン・エルマー（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）蛍光計のキュベット中の３７℃で分析した。蛍光計は濃度既知のメチルクマリンを使用して規格化し、この分析は、基質の１０％を超える加水分解は起こらないように計画した。
【００４２】
分析は、５０ｍＭのＴｒｉｓ．ＨＣｌ、５ｍＭのＣａＣｌ２、０．１％のＣＨＡＰＳ、ｐＨ７．５の分析用緩衝液中で実施した。フルシス（Ｆｌｕｓｙｓ）ソフトウェアパッケージを使用してパーソナルコンピュータ上でリアルタイムでデータを収集した。
【００４３】
実験の第１シリーズでは、試料（１２μｌ）について、ある範囲のセリンおよびシステインプロテイナーゼのアミノメチルクマリルアミド（ＮＨＭｅｃ）基質（バッケム（Ｂａｃｈｅｍ）の市販品を入手）に対して、５μＭの基質の濃度（ジメチルスルホキシド中の１００倍ストック溶液より）の標準条件下で、最終体積を１２０μｌにして分析した。基質を加えた後、試料を加えない場合の速度を測定し（すべての場合で０であった）、その後試料を加え、反応の進行をさらに１５分間追跡した。得られた傾き（蛍光対時間）を線形回帰により分析し、生成物形成速度（ｎＭ／分）に変換した。結果は表２に見られる。
【００４４】
被毛試料および唾液試料は、タンパク質分解活性を有し、特にアルギニルエンドペプチダーゼ活性を有することが分かる。
【００４５】
Ｚ−Ｇｌｙ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−ＮＨＭｅｃおよびＺ−Ｐｈｅ−Ａｒｇ−ＮＨＭｅｃのネコ被毛酵素による開裂に関するＫｍを、これらの基質濃度を変動させながら同じ手順を使用して測定した。結果を表３に示す。
【００４６】
Ｚ−Ｇｌｙ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−ＮＨＭｅｃの開裂に関するＫｍは、エンズフィッター（Ｅｎｚｆｉｔｔｅｒ）ソフトウェアパッケージ（エルゼビア・バイオソフト（Ｅｌｓｅｖｉｅｒ  Ｂｉｏｓｏｆｔ））を使用した非線形回帰分析より９５±４７μＭと求められた。Ｚ−Ｐｈｅ−Ａｒｇ−ＮＨＭｅｃの開裂に関するＫｍは３．２±０．９μＭであった。この活性は通常のミカエリス−メンテン（Ｍｉｃｈａｅｌｉｓ−Ｍｅｎｔｅｎ）の動力学に従うので、これは１種類以上の生物学的触媒すなわち酵素の活性によることは明らかである。
【００４７】
（プロテイナーゼ阻害剤による動物被毛中のタンパク質分解活性の阻害）
この分析は、分析用緩衝液中の基質として５μＭのＺ−Ｇｌｙ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−ＮＨＭｅｃを使用して前述の方法で実施した。この分析は基質と試料とを使用して開始し、生成物の形成の連続的な速度（ｎＭ／分）（ν０）を１５分間測定した。阻害剤を加えて、ジメチルスルホキシド中のストック溶液からの体積は無視して、最終濃度を１０μＭにした。この分析を、さらに１５分間続けた。
【００４８】
この条件下で、可逆阻害は、新しい定常状態（νｉ）として測定することができ、パーセント阻害は１−（νｉ／ν０）×１００となる。不可逆阻害は、２次速度定数として測定され、時間に依存するが、阻害剤がモル過剰で存在する限り、常に最終的な全阻害を誘導するべきである。これらの区別は行わず、阻害は、全活性のパーセント値として表している。結果を表４に示す。
【００４９】
表２〜５の結果は、被毛および唾液試料中のタンパク質分解活性が、トリプシン様セリンプロテアーゼに起因することと完全に整合性がある。
【００５０】
（動物体毛試料のアレルゲン性に対するプロテイナーゼ阻害剤処理の影響の、インビトロでの細胞株の応答に対する影響としての評価）
個人のアレルギー応答の原因物質の同定は、患者血清中のアレルゲン特異性ＩｇＥを測定することによって従来評価されてきた。このような試験は、ＩｇＥ非依存性アレルギー現象の分析には適切ではない。アレルギー性の個人の血清を使用して特定の細胞感作を試験するため、またはアレルゲンの直接的な影響を評価のために、機能性ヒトＩｇＥ受容体を発現する細胞株を使用することの可能性は、インビボ試験に代わるものとして魅力的である。
【００５１】
ＲＢＬ細胞とも呼ばれるラット好塩基球に、ヒト高親和性受容体複合体のＩｇＥ結合ドメインをトランスフェクトして、永久肥満細胞株を確立し、これによって個々の成分、すなわちＩｇＥおよび／またはアレルゲンによる肥満細胞の応答に対する寄与を評価することが可能となった。
【００５２】
トランスフェクトした細胞は、ヒトＩｇＥと高い親和性で結合し、細胞媒介物質の分泌を伴ってＩｇＥ媒介性抗原刺激に応答する。エキソサイトーシスは、あらかじめ加えた［３Ｈ］５−ヒドロキシトリプタミン、あるいは内因性ヒスタミンまたはβ−ヘキソサミニダーゼのいずれかのパーセント放出量を測定することによって評価することができる。アレルゲンによって誘発される細胞も、ＩＬ４およびＩＬ１３などの炎症誘発性サイトカインの合成および分泌を誘発する。あるいは、ヒトＢ型８８６６細胞は、生体親和性ＩｇＥ受容体のＣＤ２３を発現し、これはアレルゲン性プロテアーゼなどのタンパク質分解酵素に曝露した後で放出され除去される。
【００５３】
これらの細胞モデルを使用して、プロテアーゼ、ホスホリパーゼ、およびレクチンを含む多くのアレルゲンが、ＩｇＥによる感作を行わずに、媒介物質を放出させるよう誘導できることが確認できた。他のすべての点では、細胞応答はＩｇＥを含む応答で典型的なものであるが、この段階が省略されると、ＩｇＥで細胞を感作した場合よりも免疫応答がより迅速になる。
【００５４】
（ＩｇＥ依存性およびＩｇＥ非依存性アレルゲンに誘発される肥満細胞の脱顆粒の評価）
アレルゲンの攻撃に使用されるＩｇＥ媒介性アレルゲンに誘発される細胞応答、および非ＩｇＥ媒介性アレルゲンに誘発される細胞応答を確認する方法は、文献に記載されている。
【００５５】
ＩｇＥ媒介性アレルゲンに誘発される肥満細胞の応答は、同系のアレルゲンの濃度を増加させて投与する前に、アレルギーの個人の血清から生成したＩｇＥで１２〜１４時間インキュベートした細胞系によって評価した。これらの条件下での媒介物質の放出は、ＩｇＥ受容体媒介性アレルギー性刺激による細胞活性化、およびアレルゲンによる細胞の活性化を表している。アレルゲン特異的ＩｇＥで感作した細胞は、酵素学的に不活性または部分的に分解した形態でありＩｇＥによって認識されるエピトープは無傷のまま残留するアレルゲンを投与した場合に、媒介物質放出にも応答する。
【００５６】
非ＩｇＥ媒介性アレルゲンに誘発される応答は、プロテイナーゼ阻害剤でアレルゲンの処理を行いまたは行わずに、続いて、感作せずにトランスフェクトしたＲＢＬ細胞を被毛アレルゲンまたはイエダニアレルゲンまたはパパインに曝露し（ポジティブコントロール）、培地に放出されるＩＬ４またはＣＤ２３を測定することによって評価した。
【００５７】
細胞培養：  ９ｃｍプレート中で３日間培養して増殖させた付着細胞を、５ｍｌの細胞解離溶液中でインキュベートし（３７℃で５分間）、血球計算器を使用して計数した。
この細胞を１０００ｒｐｍで３分間遠心分離することによってペレット化し、０．５×１０６細胞／ｍｌの密度で媒体（ＤＭＥＭ、Ｐ／Ｓ、ＦＣＳ、ゲネトシン（Ｇｅｎｅｔｃｉｎ））中に再浮遊させた。
【００５８】
非感作細胞および感作細胞（１：５００セロテック（Ｓｅｒｏｔｅｃ）ＩｇＥ）の両方を、９６ウェルプレートに入れ（１００μｌの細胞／ウェル）、取り付けて、３７℃および５％ＣＯ２において終夜増殖させた。
【００５９】
ＩＬ４の放出：  翌日細胞が集密的であることを確認し、２００μｌのインキュベーション緩衝液（０．１％ＢＳＡは含有せず）で２回洗浄した後、３７℃において１００μｌのインキュベーション緩衝液で１０分間平衡化させた。
【００６０】
毎日新しいアレルゲン試料を調製し、使用するまで氷上で保管し、使用直前に周囲温度まで温めた。
【００６１】
試験したアレルゲン試料
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【００６２】
試料１００μｌを、所定の時間のあいだ細胞上で３通りのインキュベートを行った（１５分間、３０分間、または１時間）。
【００６３】
この時間の後、上澄みを注意深く取り出し、遠心分離（１００ｒｐｍで５分間）にかけて、氷上で保管する前に分離していた細胞を取り除いた。
【００６４】
ＩＬ４には市販のＥＬＩＳＡ（ＲＤＩ、ダイアクロン（ｄｉａｃｌｏｎｅ）ＲＡＴαＩＬ４キット、および他の供給元）を使用して分析し、可溶性ＣＤ２３にはＭＵＭ６ウエスタンブロット（テイル）またはＢ４６（ヘッド）のいずれかを使用した。
【００６５】
（インビボによるアレルゲン誘発炎症の評価：  マウスの皮膚プリック試験）
皮膚プリック試験は、誘発による全身性１型応答を測定するため、試料のアレルゲン活性の分析に好適である。
【００６６】
６〜８週齢のマウスの感作を、０日および５日に１匹当たり１００μｇのアレルゲンタンパク質を腹腔内注射することによって行った。最後の注射から１０〜１４日後、マウスに１μｇのアレルゲンタンパク質（皮膚プリック試験）を皮膚の剃毛部に皮内注射してアレルギーを誘発させた。未感作マウスも同様に誘発させた。
【００６７】
参考文献：  ムートン（Ｍｏｕｔｏｎ）Ｄ．ら，Ｅｕｒ．Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１８：４１−４９，１９８８、チャン（Ｚｈａｎｇ）ら，Ｈｕｍ．Ｍｏｌ．Ｇｅｎ．８：６０１−６０５，１９９９；クマガイ（Ｋｕｍａｇａｉ）ら，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．４２１２−４２１９，１９９９。
【００６８】
皮内注射から２４時間後に炎症領域の直径を測定し、影響を受けた面積を計算した。
【００６９】
皮膚プリック試験に使用した試料の一部は、プロテアーゼ阻害剤（最終濃度１０μＭ）で１５分間氷上でインキュベートしてから注入を行った。
【００７０】
実験の概要
マウス            アレルゲン                      阻害剤
感作              抽出用緩衝液                    なし
感作              被毛抽出タンパク質              なし
感作              被毛抽出タンパク質              あり
感作              イエダニ                        なし
感作              イエダニ                        あり
感作              パパイン                        なし
感作              パパイン                        あり
感作              イヌ唾液                        なし
感作              イヌ唾液                        あり
未感作            抽出用緩衝液                    なし
未感作            被毛抽出タンパク質              なし
未感作            被毛抽出タンパク質              あり
未感作            イエダニ                        なし
未感作            イエダニ                        あり
未感作            パパイン                        なし
未感作            パパイン                        あり
未感作            イヌ唾液                        なし
未感作            イヌ唾液                        あり
【００７１】
アレルゲン：
ネコ、モルモット、ウサギ、イヌ、およびウマから抽出した動物の体毛。
イエダニ（標本５−７−１）
パパイン
マスチフタイプのイヌの唾液
抽出用緩衝液（５０ｍＭのＴｒｉｓ．ＨＣｌ、５ｍＭのＣａＣｌ２、ｐＨ７.５）
【００７２】
プロテアーゼ阻害剤：
ＡＣＩＴＩＣ
アンチパイン
アプロチニン
ロイペプチン
ＰｈＣＨ２ＮＨＣＯＮＨ−ＣｉＴＰｒＯＩＣ
Ｈ−Ｇｌｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−クロロメタン
【００７３】
アレルゲンタンパク質単独に対する応答と比較すると、プロテアーゼ阻害剤によって、アレルゲンに対する炎症応答が減少した。
【００７４】
動物の体毛および唾液中のアレルゲン、またはイエダニのアレルゲンをプロテアーゼ阻害剤と接触させるとアレルギー応答が軽減される。
【００７５】
（ネコ被毛中のアルギニルエンドペプチダーゼ活性のアレルゲン性Ｆｅｌ  ｄ１からの分離）
モーガンスターンらによって配列決定されＦｅｌ  ｄ１と記載されたタンパク質は、実際はネコのふけ中の主要なアレルゲンではなく、むしろアレルゲン性セリンプロテイナーゼがＦｅｌ  ｄ１とともに同時精製されたのであると、本発明者らは提案する。タンパク質分解活性がＦｅｌ  ｄ１とは異なるものであることを示すために、ネコ被毛からの抽出物を、アプロチニンをセファロース（Ｓｅｐｈａｒｏｓｅ）ビーズに結合させたカラムに通した。ＥＬＩＳＡ分析によると、この方法によって、タンパク質分解活性は試料から除去されたが、Ｆｅｌ  ｄ１は除去されなかった。カラム緩衝液のｐＨを調整することによって、カラムに結合した物質を遊離させた。この物質はある種のアルギニルエンドペプチダーゼ活性を示したが、アレルゲン性Ｆｅｌ  ｄ１は含有しなかった。
【００７６】
さらに、抗Ｆｅｌ  ｄ１  Ｉｇを使用する免疫親和性クロマトグラフィーによって試料から単離Ｆｅｌ  ｄ１を単離した。この方法によってＦｅｌ  ｄｌを除去できたが、試料からタンパク質分解活性およびアレルゲン活性は除去されなかった。
【００７７】
（本発明の概念の範囲）
アレルゲンの不活性化のための加水分解酵素阻害剤の使用の本発明全体の概念には、多数の関連発明が包含される。
【００７８】
本発明の阻害剤は、アレルギー症状の予防的治療のための医薬品の製造のために使用してよい。
【００７９】
本発明の阻害剤は、支持媒体（エアフィルタなど）と結合させて、空気中のアレルゲンを不活性させるための空気処理装置などの使用中に空気と接触させてもよい。阻害剤を結合させる方法は、従来の知見および日常的な実験によって当業者には容易に明らかとなるであろう。本発明による空気処理装置は、真空掃除機（カーペット中のアレルゲンの不活性化のため）および回転式乾燥機の排気フィルター（織物から遊離するアレルゲン性残留物の不活性化のため）などの用途が存在する。一部の阻害剤では、支持された阻害剤を湿潤環境に維持することによって阻害活性を活性化することが好ましい。回転式乾燥機の排気部などでの使用などの多くの用途では、これは通常作業中に実施することができる。
【００８０】
本発明の阻害剤を含有する製剤は、織物またはカーペット上のアレルゲン性残留物の不活性化のために製造してよい。このような製剤は、適宜液体または粉末の形態で製造することができ、任意選択で洗浄剤または織物コンディショニング剤を含むことができ、洗浄用製剤または動物由来の織物上のアレルゲン性残留物を不活性化するための洗浄後処理、動物由来のアレルゲン性残留物を不活性化するためのカーペットの処理、ならびに動物または洗浄用製剤に由来するアレルゲンを不活性化するための衣類、カーテン、および室内装飾用品などの織物の処理などの状況での用途がある。
【００８１】
本発明全体の概念を含む関連発明は、特許請求の範囲に記載される。
【００８２】
【表１】
2005508361.tif 000003
【００８３】
【表２】
2005508361.tif 000004
【００８４】
【表３】
2005508361.tif 000005
【００８５】
【表４】
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【００８６】
【表５】
2005508361.tif 000007
【国際公開パンフレット】
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【国際公開パンフレット（コレクトバージョン）】
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【国際調査報告】
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