(57)【要約】少なくとも１つのシール材料層を含む自己シールタイヤであって、かかるシール材料が（ａ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率１％で測定した前記弾性率の値より少なくとも６０％少なく、（ｂ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、０．０５ＫＰａ以上、好ましくは０．１ＫＰａ〜０．４ＫＰａの範囲であるという特性を有する、自己シールタイヤ。
2005503954.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車輪用タイヤであって、
−  ほぼトロイダル構成に賦形された少なくとも１つのカーカスプライを有し、前記カーカスプライの対向側縁が、左右それぞれの側のビードワイヤに対応し、各ビードワイヤが個々のビード内に組み込まれる、カーカス構造と、
−  前記カーカス構造に対して周方向外側位置に付与される少なくとも１本のベルトストリップを含むベルト構造と、
−  前記ベルト構造上の周方向に重畳されたトレッドと、
−  前記カーカス構造に対して対向側部上に側方に付与された一対の側壁と、
−  前記カーカスプライに対して半径方向内側位置に配置された少なくとも１つのシール材料層とを備え、
前記シール材料が、
（ａ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率１％で測定した前記弾性率の値より少なくとも６０％少なく、
（ｂ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、０．０５ＫＰａ以上であるという特性を有する、タイヤ。
【請求項２】
前記シール材料が、
（ａ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率１％で測定した前記弾性率の値より少なくとも６０％少なく、
（ｂ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、０．１ＫＰａ〜０．４ＫＰａの範囲であるという特性を有する、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記シール材料層が、前記カーカスプライと、前記カーカスプライに対して半径方向内側位置に配置されたエラストマー材料層との間に配置される、請求項１または２に記載のタイヤ。
【請求項４】
前記シール材料層と前記カーカスプライとの間に、さらに他のエラストマー材料層が配置される、請求項３に記載のタイヤ。
【請求項５】
前記シール材料層が、前記トレッドが展開する表面に実質的に対応する表面上に延在する、請求項１〜４のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項６】
エラストマー材料のストリップが前記シール材料層の各外縁に沿って配置される、請求項１〜５のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項７】
前記シール材料層が１．５ｍｍ〜４．５ｍｍの範囲の厚さを有する、請求項１〜６のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項８】
前記シール材料が、少なくとも１種類の熱分解可能ポリマーを含む組成物の熱分解により得られる、請求項１〜７のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項９】
前記組成物が、
−  １００ｐｈｒの少なくとも１種類の熱分解可能ポリマーと、
−  ５０ｐｈｒ〜１５０ｐｈｒの少なくとも１種類の補強充填剤と、
−  ３０ｐｈｒ〜１００ｐｈｒの少なくとも１種類の可塑剤と、
−  １０ｐｈｒ以上の量の少なくとも１種類の有機過酸化物とを含む、請求項８に記載のタイヤ。
【請求項１０】
前記熱分解可能ポリマーが、３〜１２個の炭素原子を有する少なくとも１種類のα−オレフィンまたはその誘導体のホモポリマー；３〜１２個の炭素原子を有する少なくとも１種類のα−オレフィンと、エチレン、４〜２０個の炭素原子を有する共役もしくは非共役ジエン、またはこれらの混合物から選択された少なくとも１種類のオレフィンとのコポリマーから選択される、請求項８または９に記載のタイヤ。
【請求項１１】
熱分解可能ポリマーが、ポリプロピレン；ブチルゴム；５重量％以下のエチレンを含むエチレン／プロピレンコポリマー；５重量％以下のエチレンおよび５重量％以下のジエンを含むエチレン／プロピレン／ジエンターポリマーから選択される、請求項１０に記載のタイヤ。
【請求項１２】
前記熱分解可能ポリマーがブチルゴムから選択される、請求項１１に記載のタイヤ。
【請求項１３】
前記補強充填剤が、カーボンブラック、シリカ、アルミナ、アルミノ珪酸塩、炭酸カルシウム、カオリンおよびこれらの混合物から選択される、請求項９〜１２のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項１４】
前記補強充填剤がカーボンブラックである、請求項１３に記載のタイヤ。
【請求項１５】
前記可塑剤が、鉱油、植物油、合成油およびこれらの混合物から選択される、請求項９〜１４のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項１６】
前記可塑剤が芳香油である、請求項１５に記載のタイヤ。
【請求項１７】
前記有機過酸化物が、１００℃を超える分解温度を有する有機過酸化物から選択される、請求項９〜１６のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項１８】
前記有機過酸化物がジクミルペルオキシドから選択される、請求項１７に記載のタイヤ。
【請求項１９】
車輪用タイヤを製造する方法であって、
−  形状がタイヤ内面の形状と本質的に相補形であるトロイダル状支持体の外面上に、架橋性エラストマー材料層の少なくとも１つのコーティング層を作製するステップと、
−  架橋性エラストマー材料の前記コーティング層に対して周方向外側位置に、少なくとも１種類の熱分解可能ポリマーを含む組成物からなる少なくとも１つの層を作製するステップと、
−  少なくとも１種類の熱分解可能ポリマーを含む組成物からなる前記層に対して周方向外側位置に、少なくとも１つのカーカスプライを付与するステップと、
−  前記カーカス構造に対して周方向外側位置に、ベルト構造を付与するステップと、
−  前記ベルト構造に対して周方向外側位置に、トレッドを付与するステップと、
−  前記カーカス構造上の側方に対向する位置に、少なくとも一対の側壁を付与するステップと、
−  加硫成形型内に形成された成形キャビティ内においてグリーンタイヤを成形するステップと、
−  前記グリーンタイヤを所定の温度まで所定の期間にわたって加熱して架橋させるステップとを含み、
前記架橋の終わりに、少なくとも１種類の熱分解可能ポリマーを含む前記組成物が、
（ａ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率１％で測定した前記弾性率の値より少なくとも６０％少なく、
（ｂ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、０．０５ＫＰａ以上であるという特性を有する、方法。
【請求項２０】
前記架橋の終わりに、少なくとも１種類の熱分解可能ポリマーを含む前記組成物が、
（ａ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率１％で測定した前記弾性率の値より少なくとも６０％少なく、
（ｂ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、０．１ＫＰａ〜０．４ＫＰａの範囲であるという特性を有する、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記架橋ステップが、前記グリーンタイヤを１００℃〜２５０℃の範囲の温度まで加熱することにより行われる、請求項１９または２０に記載の方法。
【請求項２２】
少なくとも１種類の熱分解可能ポリマーを含む組成物からなる前記層が、少なくとも１種類の熱分解可能ポリマーを含む前記組成物からなる少なくとも１本のリボン状バンドを、トロイダル状支持体の断面プロファイルに沿って閉鎖コイル状に巻くことにより得られる、請求項１９〜２１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２３】
前記組成物が、
−  １００ｐｈｒの少なくとも１種類の熱分解可能ポリマーと、
−  ５０ｐｈｒ〜１５０ｐｈｒの少なくとも１種類の補強充填剤と、
−  ３０ｐｈｒ〜１００ｐｈｒの少なくとも１種類の可塑剤と、
−  １０ｐｈｒ以上の量の少なくとも１種類の有機過酸化物とを含む、請求項１９〜２２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２４】
前記熱分解可能ポリマーが請求項１０〜１２のいずれか一項により定義される、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
前記補強充填剤が請求項１３または１４により定義される、請求項２３または２４に記載の方法。
【請求項２６】
前記可塑剤が請求項１５または１６により定義される、請求項２３〜２５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２７】
前記有機過酸化物が請求項１７または１８により定義される、請求項２３〜２６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２８】
シール材料であって、
（ａ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率１％で測定した前記弾性率の値より少なくとも６０％少なく、
（ｂ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、０．０５ＫＰａ以上であるという特性を有するシール材料。
【請求項２９】
（ａ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率１％で測定した前記弾性率の値より少なくとも６０％少なく、
（ｂ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、０．１ＫＰａ〜０．４ＫＰａの範囲であるという特性を有する、請求項２８に記載のシール材料。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車輪用の自己シールタイヤ（self-sealing tyre）に関する。
【０００２】
詳細には、本発明は、車輪用の自己シールチューブレスタイヤ、前記タイヤの製造方法、および製造に使用されるシール材料に関する。
【背景技術】
【０００３】
車輪用タイヤの業界では、自己シールタイヤ、つまり、鋭利な物体（釘など）によりパンクした後に、空気が損失し、その後空気が抜けるのを遅延または防止することができるタイヤを製造するために、様々な試みが行われてきた。
【０００４】
公知の技術では、ポリマー材料を含む少なくとも１つの層を設けられた自己シールタイヤであって、前記ポリマー材料が、パンクを生じる物体に付着することが可能で、前記物体が除去された時にパンク箇所に流入することもでき、パンク箇所をシールして、空気がタイヤから流出するのを防止するタイヤが記載されている。
【０００５】
たとえば、米国特許第３，９８１，３４２号には、低分子量の液体エラストマーと、高分子量の固体エラストマーとの混合物、および前記混合物を部分的に架橋させるのに十分な量の架橋剤からなる組成物で、前記液体エラストマーが、前記固体エラストマーより多量に存在する組成物を含む層が設けられた、自己シールチューブレスタイヤが記載されている。この発明により使用できる低分子量の液体エラストマーの例としては、シスポリイソプレン（たとえば、熱解重合した天然ゴム、または低分子量の解重合シスポリイソプレン）、液体ポリブタジエン、液体ポリブテン、液体ＥＰＤＭ、液体ブチルゴムが挙げられる。この発明により使用できる高分子量のエラストマーの例としては、高不飽和ゴム、たとえばイソプレンホモポリマー（特に天然または合成シスポリイソプレン）；ポリブタジエン（特に、高シス成分を含む）；ポリクロロプレン；共役ジエン（たとえば、ブタジエン）を大部分、モノエチレン系不飽和モノマー（たとえば、スチレンまたはアクリロニトリル）を含む共重合可能なモノマーを小部分含むコポリマーが挙げられる。あるいは、低不飽和エラストマー、たとえばブチルゴム（イソブチレンと、少量のジエン、たとえばイソプレンとのイソオレフィンコポリマー）、またはＥＰＤＭタイプのゴム（少なくとも２種類のモノオレフィン、たとえば、エチレンおよびプロピレンと、少量の非共役ジエン、たとえばジシクロペンタジエン、１，４−ヘキサジエン、５−エチリデン−２−ノルボルネンとのコポリマー）を使用することができる。最後に、ＥＰＭまたはエチレン−ビニルアセテートコポリマーなどの飽和エラストマーを使用することもできる。この発明により使用できる架橋剤の例としては、硫黄または硫黄供与体；キノン；有機過酸化物；ポリイソシアナート；およびテトラヒドロカルビルチタン酸塩エステルが挙げられる。前記の層は、自己シール特性をタイヤに与えるであろう。
【０００６】
米国特許第４，１４０，１６７号には、特にタイヤの分野に使用可能なシール材料が記載されている。このタイヤの場合は、前記のシール材料は、単一の層、または複合層状構造から構成することができる。好ましくは、前記複合層状構造は、少なくとも５つのエラストマー材料層から構成され、そのうちの２つの外側層はエラストマー材料、および放射線により架橋を遅延させる作用物質からなり、２つの内側層はエラストマー材料、および放射線により架橋を促進する作用物質からなり、１つの層は、前記２つの内側層の間に位置し、放射線により、または過酸化物の存在下で熱により少なくとも部分的に分解可能な前記シール材料からなる。放射線により、または過酸化物の存在下で熱により分解し、この発明により有用な材料の例としては、ポリイソブチレンおよびそのコポリマー、またはポリ酸化エチレンが挙げられる。前記シール材料は、自己シール特性をタイヤに与えることができる。
【０００７】
米国特許第４，２２８，８３９号には、放射線で分解可能なポリマー材料、および放射線および／または熱により架橋可能なポリマー材料の混合物をからなる層が設けられている自己シールタイヤが記載されている。分解可能なポリマー材料は、ポリイソブチレン；イソブチレンと、１，３−ブタジエン、イソプレン、２，３−メチルブタジエンなどの共役オレフィン、またはスチレンおよびα−メチルスチレンなどのビニル芳香性モノマー、またはアクリロニトリル、メチルビニルアクリレート、メチルビニルラクトンなどのビニル極性モノマーとのコポリマーから選択することができる。架橋性ポリマー材料は、天然ゴム；スチレン／ブタジエンコポリマー；ポリブタジエン；ポリイソプレン；ブロックコポリマー、たとえばスチレン／ブタジエン／スチレン；ハロゲン化ブチルゴム、たとえばクロロブチルゴム；エチレン−プロピレンターポリマー；ブタジエンアクリロニトリルコポリマー；ネオプレンから選択することができる。前記層は、自己シール特性をタイヤに与えることができる。
【０００８】
特許出願ＥＰ  １２７  ９９８号には、内側ライナーが、ハロゲン化ブチルゴムからなる２つの外側層と、ブチルゴムおよび過酸化物からなる１つの内側層とで形成されるチューブレスタイヤが記載されている。加硫処理後、前記内側層のブチルゴムは、過酸化物が存在するために分解し、２〜１２の範囲のムーニー粘度（ＭＬ１＋４）を有するポリマー材料を生成する。前記ポリマー材料は、自己シール特性をタイヤに与えるであろう。
【０００９】
米国特許第４，８９５，６１０号には、ブチルゴムおよび過酸化物からなる層を設けられた自己シールタイヤが記載されている。好ましくは、前記層は、１００部のブチルゴム、約１０〜４０部のカーボンブラック、約５〜３５部のポリイソブチレン、約５〜３５部のオイル、約０〜１部の硫黄、および約１〜８部の過酸化物から構成する。タイヤの加硫処理時、ブチルゴムは、過酸化物の存在下において、部分的に架橋することができるため、前記層に寸法安定性を与え、また、部分的に分解して、自己シール特性をタイヤに与えることが可能な低粘度の粘着材料を提供する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本願の特許出願人の見解では、自己シールタイヤに関する主な問題の１つは、使用するシール材料の特性の正しい組合せを発見することである。実際、前記材料は、空気が損失し、その後タイヤの空気が抜けるのを防止するために、パンク箇所方向に迅速に流動して、パンクの原因になった物体に付着することができ、パンク箇所から流出してはならない。さらに、シール材料は、車輌を停止させる時か、または車輌の保管時に、タイヤ内部の所定の位置を保持しなければならない。一方、タイヤを移動させる場合、潜在的にシール材料の分布が不均一になる可能性があるため、前記シール材料をタイヤ内部に迅速かつ均一に再配置できなければならない。実際、シール材料がその元の位置から変位し、タイヤの他の領域に蓄積すると、タイヤ内の重量分布の平衡が失われるのみならず、シール層としてのシール材料の用途が無効になるか、または少なくとも不十分な自己シール能力をタイヤに与えることになるであろう。また、シール材料は、タイヤの製造時に付与できるべきであり、製造後の処理を完成タイヤにさらに施す必要を避けなければならない。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本願の特許出願人は、現時点で、高度の変形率（５％）で測定した動的弾性率（dynamic elastic modulus）（Ｇ’）が、低度の変形率（１％）で測定した前記弾性率の値よりも著しく低いシール材料を使用することにより、所望の特性の組合せを得ることができることを発見した。
【００１２】
したがって第１の態様では、本発明は、車輪用タイヤであって、
−  ほぼトロイダル構成に賦形された少なくとも１つのカーカスプライを有し、前記カーカスプライの対向側縁が、左右それぞれの側のビードワイヤに対応し、各ビードワイヤが個々のビード内に組み込まれる、カーカス構造と、
−  前記カーカス構造に対して周方向外側位置に付与される少なくとも１本のベルトストリップを含むベルト構造と、
−  前記ベルト構造上の周方向に重畳されたトレッドと、
−  前記カーカス構造に対して対向側部上に側方に付与された一対の側壁と、
−  前記カーカスプライに対して半径方向内側位置に配置された少なくとも１つのシール材料層とを備え、
前記シール材料が、
（ａ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率１％で測定した前記弾性率の値より少なくとも６０％少なく、
（ｂ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、０．０５ＫＰａ以上、好ましくは０．１ＫＰａ〜０．４ＫＰａの範囲であるという特性を有するタイヤに関する。
【００１３】
好ましい実施態様では、前記シール材料層は、前記カーカスプライと、前記カーカスプライに対して半径方向内側位置に配置されたエラストマー材料層との間に配置される。
【００１４】
その他の好ましい実施態様では、エラストマー材料の他の層が、前記シール材料層と前記カーカスプライとの間に配置される。
【００１５】
その他の好ましい実施態様では、前記シール材料層は、前記トレッドが展開する表面に実質的に対応する表面上に延在する。
【００１６】
その他の好ましい実施態様では、エラストマー材料のストリップは、好ましくはほぼ三角形の断面を有し、前記シール材料層の各外縁に沿って配置される。
【００１７】
その他の好ましい実施態様では、前記シール材料層は、１．５ｍｍ〜４．５ｍｍ、好ましくは２ｍｍ〜４ｍｍの範囲の厚さを有する。
【００１８】
その他の好ましい実施態様では、前記シール材料は、少なくとも１種類の熱分解可能ポリマーを含む組成物の熱分解により得られる。より好ましくは、前記組成物は、
−  １００ｐｈｒの少なくとも１種類の熱分解可能ポリマーと、
−  ５０ｐｈｒ〜１５０ｐｈｒ、好ましくは５５ｐｈｒ〜１２０ｐｈｒの少なくとも１種類の強化充填剤と、
−  ３０ｐｈｒ〜１００ｐｈｒ、好ましくは３５ｐｈｒ〜７０ｐｈｒの少なくとも１種類の可塑剤と、
−  １０ｐｈｒ以上、好ましくは１０ｐｈｒ〜１５ｐｈｒの範囲の量の少なくとも１種類の有機過酸化物とを含む。
【００１９】
本明細書および請求の範囲では、「ｐｈｒ」という用語は、ポリマー１００重量部当たりの特定成分の重量部を指示することを意図する。
【００２０】
その他の態様では、本発明は、車輪用タイヤを製造する方法であって、
−  形状がタイヤ内面の形状に実質的に一致するトロイダル状支持体の外面上に、架橋性エラストマー材料層の少なくとも１つのコーティング層を作製するステップと、
−  架橋性エラストマー材料の前記コーティング層に対して周方向外側位置に、少なくとも１種類の熱分解可能ポリマーを含む組成物からなる少なくとも１つの層を作製するステップと、
−  少なくとも１種類の熱分解可能ポリマーを含む組成物からなる前記層に対して周方向外側位置に、少なくとも１つのカーカスプライを付与するステップと、
−  前記カーカス構造に対して周方向外側位置に、ベルト構造を付与するステップと、
−  前記ベルト構造に対して周方向外側位置に、トレッドを付与するステップと、
−  前記カーカス構造上の側方に対向する位置に、少なくとも一対の側壁を付与するステップと、
−  加硫成形型内に形成された成形キャビティ内においてグリーンタイヤを成形するステップと、
−  前記グリーンタイヤを所定の温度まで所定の期間にわたって加熱して架橋させるステップとを含み、
前記架橋の終わりに、少なくとも１種類の熱分解可能ポリマーを含む前記組成物が、
（ａ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率１％で測定した前記弾性率の値より少なくとも６０％少なく、
（ｂ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、０．０５ＫＰａ以上、好ましくは０．１ＫＰａ〜０．４ＫＰａの範囲であるという特性を有する方法に関する。
【００２１】
好ましい一実施態様では、架橋ステップは、グリーンタイヤを１００℃〜２５０℃、好ましくは１２０℃〜２００℃の範囲の温度まで加熱して行われる。
【００２２】
さらに好ましい実施態様では、少なくとも１種類の熱分解可能ポリマーを含む組成物からなる前記層は、少なくとも１種類の熱分解可能ポリマーを含む前記組成物からなる少なくとも１本のリボン状バンドを、トロイダル状支持体の断面プロファイルに沿って閉鎖コイル状に巻くことにより得られる。前記リボン状バンドは、たとえば、少なくとも１種類の熱分解可能ポリマーを含む前記組成物を押し出すことにより製造される。タイヤの種々の構成部品をトロイダル状支持体上に成形および／または配置する方法のその他の詳細は、たとえば、本願の特許出願人名義の特許出願ＥＰ  ９４３，４２１号、ＥＰ  ９１９，４０６号およびＷＯ第０１／３６１８５号に記載されている。
【００２３】
その他の態様では、本発明は、
（ａ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率１％で測定した前記弾性率の値より少なくとも６０％少なく、
（ｂ）温度８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率５％で測定した動的弾性率（Ｇ’）の値が、０．０５ＫＰａ以上、好ましくは０．１ＫＰａ〜０．４ＫＰａの範囲であるという特性を有するシール材料に関する。
【００２４】
好ましい実施態様では、本発明により使用できる熱分解可能ポリマーは、３〜１２個の炭素原子を有する少なくとも１種類のα−オレフィンまたはその誘導体のホモポリマー；３〜１２個の炭素原子を有する少なくとも１種類のα−オレフィンと、エチレン、４〜２０個の炭素原子を有する共役もしくは非共役ジエン、またはこれらの混合物から選択された少なくとも１種類ののオレフィンとのコポリマーから選択する。
【００２５】
本発明により使用可能なα−オレフィンの例としては、プロピレン、１−ブテン、イソブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−オクテン、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００２６】
本発明により使用できるジエンモノマーの例としては、１，３−ブタジエン、イソプレン、１，４−ヘキサジエン、１，４−シクロヘキサジエン, ５−エチリデン−２−ノルボルネン, ５−メチレン−２−ノルボルネン、ビニルノルボルネン、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００２７】
特に好ましい熱分解可能ポリマーとしては、ポリプロピレン；ブチルゴム；５重量％以下、好ましくは１重量％以下のエチレンを含むエチレン／プロピレンコポリマー；５重量％以下、好ましくは１重量％以下のエチレン、５重量％以下、好ましくは１重量％以下のジエンを含むエチレン／プロピレン／ジエンターポリマーが挙げられる。
【００２８】
さらに好ましくは、熱分解可能ポリマーは、ブチルゴムから選択する。ブチルゴムは、イソブテンと少量のイソプレンとの共重合により生成される。ブチルゴムは、一般に、約１重量％〜約５重量％のイソプレン誘導反復単位と、約９５重量％〜約９９重量％のイソブテン誘導反復単位とを含む。本発明により有利に使用可能なブチルゴムは、２００，０００〜５００，０００、好ましくは３００，０００〜４００，０００の範囲の平均分子量を有する。
【００２９】
本発明に使用可能で、市場で現在入手可能なブチルゴムの例としては、Ｂａｙｅｒが製造しているＢａｙｅｒ  Ｂｕｔｙｌ（登録商標）という製品がある。
【００３０】
好ましい実施態様では、補強充填剤は、カーボンブラック、シリカ、アルミナ、アルミノ珪酸塩、炭酸カルシウム、カオリン、またはこれらの混合物から選択することができる。カーボンブラックが好ましい。
【００３１】
本発明により使用可能なカーボンブラックのタイプは、２０ｍ２／ｇ以上（ＩＳＯ  ６８１０規格に記載されているＣＴＡＢの吸収で決定した）の表面積を有する、タイヤの製造に従来使用されているタイプから選択して良い。
【００３２】
本発明により使用可能なシリカは、一般に、５０ｍ２／ｇ〜５００ｍ２／ｇ、好ましくは７０ｍ２／ｇ〜２００ｍ２／ｇの範囲の表面積ＢＥＴ（ＩＳＯ  ５７９４／１規格に準拠して測定した）を有する熱分解級シリカ、好ましくは沈降シリカで良い。
【００３３】
好ましい実施態様では、可塑剤は、鉱油、植物油、合成油、またはこれらの混合物、たとえば芳香油、ナフテン系油、フタレート、大豆油、またはこれらの混合物から選択することができる。芳香油が好ましい。
【００３４】
好ましい実施態様では、有機過酸化物は、好ましくは１００℃を超える高分解温度を有する有機過酸化物から選択することができる。本発明により使用可能な有機過酸化物の特定の例としては、２，５−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ｔ−ブチルヘキサン、１，１−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）へキサン（ｈｅｘｉｎｅ）−３、ｐ−シクロベンジルペルオキシド、２，４−ジクロロベンジルペルオキシド、２，２−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）ブタン、ジ−ｔ−ブチルペルオキシド、ベンジルペルオキシド、２，５−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ジメチルヘキサン、ジクミルペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、またはこれらの混合物が挙げられる。ジクミルペルオキシドが好ましい。
【００３５】
前記の過酸化物は、そのままポリマー材料に添加するか（１００％活性過酸化物）、または炭酸カルシウムなどの不活性充填剤でサポートするか、またはシリコーン油中に分散させる（約３５％〜約６０％の活性過酸化物）ことができる。
【００３６】
前記の熱分解組成物は、任意に、エラストマー組成物に一般に使用されるその他の添加物を含んで良い。たとえば、抗酸化剤、老化防止剤、接着剤、オゾン劣化防止剤、変性樹脂、またはこれらの混合物を前記ポリマー材料に添加することができる。
【００３７】
本発明による熱分解可能な組成物は、先行技術で公知の方法により、上記の成分と、存在する他の添加剤とを混合することにより調製することができる。混合は、たとえば、開放ミル型の混合機を使用するか、接線回転子（Ｂａｎｂｕｒｙ）もしくは連結回転子（Ｉｎｔｅｒｍｉｘ）を備えるタイプの内部混合機を使用するか、またはＫｏ−Ｋｎｅａｄｅｒ型（Ｂｕｓｓ）もしくは同時回転もしくは逆回転２軸スクリュータイプの連続混合機内で行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３８】
本発明について、添付の図１および図２を参照して実施態様のいくつかの例により詳細に説明する。図１および図２は、本発明に基づいて製造されるタイヤの一部分の断面図を示している。
【００３９】
文字「ａ」は軸方向を示し、「ｒ」は半径方向を示す。分かりやすくするために、図１および図２は、タイヤの一部分のみを示し、図示されていない他の部分は同じであり、半径方向「ｒ」に対して対称に配置される。
【００４０】
タイヤ（１００）は、対向する側縁が個々のビードワイヤ（１０２）に関連付けられる少なくとも１つのカーカスプライ（１０１）を備える。カーカスプライ（１０１）とビードワイヤ（１０２）との結合は、この場合、カーカスプライ（１０１）の対向する側縁をビードワイヤ（１０２）の周囲に折り返して、図１および図２に示すように、いわゆるカーカスの折返し（１０１ａ）を形成して行われる。
【００４１】
あるいは、従来のビードワイヤ（１０２）は、周方向に伸張不能な一対の環状挿入物であって、同心コイル（図１および図２に示さない）状に配置された細長い構成部品から形成された挿入物と置き換えることができる（たとえば、欧州特許出願ＥＰ  ９２８  ６８０号およびＥＰ  ９２８  ７０２号参照）。この場合、カーカスプライ（１０１）は、前記環状挿入物の周囲で折り返されず、結合は、第１のカーカスプライの外側に付与された第２のカーカスプライ（図１および図２に示さない）により行われる。
【００４２】
カーカスプライ（１０１）は、一般に、互いに平行に配置されて、少なくとも部分的にエラストマー配合物の層で被覆された複数の補強コードからなる。これらの補強コードは、一般に、紡織繊維、たとえばレーヨン、ナイロンもしくはポリエチレンテレフタレート、または互いに撚り合わせて、合金で被覆した鋼ワイヤ（たとえば、銅／亜鉛、亜鉛／マンガン、亜鉛／モリブデン／コバルト合金など）から製造される。
【００４３】
カーカスプライ（１０１）は、一般にラジアルタイプであり、つまり、周方向に対してほぼ垂直に配置された補強コードを含む。各々のビードワイヤ（１０２）は、タイヤ（１００）の内周方向縁部に沿って画定されるビード（１０３）であって、タイヤが、車輪の一部を構成するリム（図１および図２に示さない）上に係合するビード（１０３）内に囲まれる。各々のカーカスの折返し（１０１ａ）により画定される空間は、ビードワイヤ（１０２）が埋め込まれるビード充填剤（１０４）を含む。耐磨耗性ストリップ（１０５）は、一般に、カーカスの折返し（１０１ａ）に対して軸方向外側位置に配置される。
【００４４】
ベルト構造（１０６）は、カーカスプライ（１０１）の周方向展開部分に沿って付与される。図１および図２の特定の実施態様では、ベルト構造（１０６）は、複数の補強コード、一般に金属コードを含む２本のベルトストリップ（１０６ａ、１０６ｂ）を含み、これらの補強コードは、各々のストリップ内で互いに平行であり、隣接するストリップと交差して、周方向に対して所定の角度を形成するように方向付けられる。少なくとも１つの補強層（１０６ｃ）は、半径方向一番外側のベルトストリップ（１０６ｂ）に任意に付与することができる。図１および図２に示す特定の実施態様では、２つの０°補強層（１０６ｃ、１０６ｄ）が付与され、これらの層は、一般に「０°ベルト」として周知され、複数の補強コード、通常は紡織コードを含み、これらの補強コードは、周方向に対して数度の角度で配置されて、エラストマー材料で被覆されて互いに結合される。
【００４５】
側壁（１０８）も、カーカスプライ（１０１）の外側に付与され、この側壁は、軸方向外側位置で、ビード（１０３）からベルト構造（１０６）の端部に延在する。
【００４６】
その側縁が側壁（１０８）に接続されるトレッド（１０９）は、ベルト構造（１０６）の半径方向外側の位置に周方向に付与される。外面的には、トレッド（１０９）は、地面に接触するように設計された転動面（１０９ａ）を有する。この表面（１０９ａ）は、図１および図２に平滑であるように示されているが、一般に、横断ノッチ（図１および図２に示さない）により接続されて、転動面（１０９ａ）上に分布する様々な形状およびサイズの複数のブロックを画定する周方向溝が設けられている。
【００４７】
側壁（１０８）とトレッド（１０９）との間の領域には、一般に「小型側壁」として公知のエラストマー材料（１１０）のストリップが存在して良い。この小型側壁は、トレッドとの同時押出しにより一般に得られ、トレッド（１０９）と側壁（１０８）との間の機械的相互作用を改善することができる。あるいは、側壁（１０８）の端部部分は、トレッド（１０９）の側縁を直接的に被覆する。ベルト構造（１０６）とトレッド（１０９）との間には、トレッド（１０９）と共に、一般に「キャップ＆ベース」として公知の構造（図１および図２には示さない）を形成する下層を任意に配置することができる。
【００４８】
チューブレスタイヤの場合、一般に「ライナー」と呼ばれるエラストマー材料層（１１１）もカーカスプライ（１０１）に対して半径方向内側位置に設けられ、タイヤの膨張空気に必要な不浸透性を提供することができる。本発明により製造することができるシール材料層（１０７）は、エラストマー材料層（１１１）とカーカスプライ（１０１）との間に配置することができる。一般に「アンダーライナー」と呼ばれる他のエラストマー材料層（１１３）も、タイヤがリム上に取り付けられて膨張した時に、膨張流体に対するタイヤの不浸透性を確保する追加の手段として、エラストマー材料層（１１１）の上に設けられる。本質的に三角形の断面（１１２）を有するエラストマー材料の２つのストリップは、図２に示すように、シール材料層（１０７）の各々の外縁に沿って任意に配置することができる。前記ストリップは、シール材料を指定領域に含み、たとえば、特にタイヤに加硫処理を施す時に、隣接する要素間における材料の浸透を防止する機能を有する。前記の浸透は、前記要素の同時硫化および剥離の問題を生じる原因になり、こうした問題は、完成タイヤの性能および耐久性を損なう傾向があるであろう。
【００４９】
本発明によりタイヤを製造する方法は、たとえばＥＰ  １９９，０６４号、米国特許第４，８７２，８２２号、米国特許第４，７６８，９３７号に記載されている先行技術で公知の技法および装置を用いて行うことができ、この方法は、グリーンタイヤを製造する少なくとも１つのステップと、このタイヤを加硫処理する少なくとも１つのステップとを含む。
【００５０】
さらに詳細には、タイヤを製造するための方法は、タイヤの異なる部品（カーカスプライ、ベルト構造、ビードワイヤ、充填物、側壁およびトレッド）に対応する一連の半完成品を事前に、互いに関係なく製造するステップを含み、これらの半完成品は、その後、一般に少なくとも１つの構築ドラムを含む適切な製造機械を使用して互いに結合される。次に、後続の加硫処理ステップは、上記の半完成品を互いに結合して、一体構造のブロック、つまり完成タイヤを作製する。
【００５１】
当然、上記の半完成品を製造するステップの前に、前記半完成品の成分である対応する混合物を従来技術により調合して成形（preparing and molulding）するステップが行われる。
【００５２】
このようにして得られたグリーンタイヤは、後続の成形および加硫処理ステップに渡される。このために、使用する加硫処理成形型は、壁部を有する成形キャビティ内に、処理されるタイヤを収容するように設計され、この壁部は逆成形されており、加硫処理が終了した時点でタイヤ外面を画定する。
【００５３】
半完成品を使用せずに、タイヤまたはタイヤの部品を製造するための別法による方法は、たとえば上記の特許出願ＥＰ  ９２８，６８０号およびＥＰ  ９２８，７０２号に開示されている。
【００５４】
グリーンタイヤの成形は、タイヤの内面により区切られた空間内に加圧流体を導入して、グリーンタイヤの外面を成形キャビティの壁部に対して圧迫して行うことができる。最も広く実践されている成形方法の１つでは、蒸気および／または別の加圧流体を充填されたエラストマー材料の加硫室が、成形キャビティに取り囲まれたタイヤ内で膨張する。こうして、グリーンタイヤは、成形キャビティの内壁に圧迫され、所望の成形品が得られる。あるいは、成形は、膨張可能な加硫室がなくても、たとえば特許ＥＰ  ２４２，８４０号に記載されているように、上記のように得られるタイヤ内面の構成に応じて賦形されたトロイダル状金属支持体をタイヤ内部に設けることにより行うことができる。トロイダル状金属支持体と未加工エラストマー材料との熱膨張係数の差は、適切な成形圧力を得るために利用される。
【００５５】
この時点で、タイヤ内に存在する未加工エラストマー材料を加硫処理するステップが行われる。このため、加硫処理成形型の外壁は、加熱流体（一般に蒸気）に接触して、外壁が１００℃〜２３０℃の最高温度に達するように配置される。同時に、タイヤを成形キャビティの壁部に圧迫するために使用した流体と同じ加圧流体により、タイヤの内面を、１００℃〜２５０℃の最高温度まで加熱して、加硫温度とする。エラストマー材料の質量全体を十分な程度まで加硫処理するのに必要な時間は、一般に３分から９０分の間で異なる可能性があり、主にタイヤの寸法によって決まる。加硫処理が完了したら、タイヤを加硫処理成形型から取り出す。
【００５６】
本発明について、実施態様のいくつかの例により以下で詳細に説明するが、単なる例として説明するものであり、本発明を限定するものではない。
【実施例】
【００５７】
実施例１および２
表１（各種成分の量をｐｈｒで表現した）に示す組成物を、以下のように調製した。
【００５８】
表１に示すすべての成分を、接線回転子（Ｂａｎｂｕｒｙ）を備えるタイプのＰｏｍｉｎｉ製の実験用内部混合機、モデル  ＰＬ１．６内に装填し、この混合機を約４０ｒ．ｐ．ｍで回転させた。約３分後、ただし、いかなる場合にも温度が１２０℃に達し次第、前記の成分を混合機から排出して、実験用の開放シリンダ混合機に移した。
【００５９】
【表１】
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【００６０】
こうして調製した組成物について、Ｍｏｎｓａｎｔｏ  Ｒ．Ｐ．Ａ．２０００流量計を使用してＭＤＲ流量分析を実施した。このため、４．５ｇ〜５．５ｇの範囲の重量を有する円筒状の試験サンプルは、前記の非分解組成物から打ち抜いて取得し、以下のサイクルを実施した。
１回目（１ステップ）：８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率１％および５％で（Ｇ’）を側定する。
２回目（２ステップ）：サンプルを２００℃まで１０分間加熱する。
３回目（３ステップ）：８０℃、周波数１Ｈｚ、変形率１％および５％で（Ｇ’）を測定する。
【００６１】
この結果を表２に示す。
【００６２】
【表２】
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【００６３】
実施例３
実施例１および２の組成物を使用して、Ｐｉｒｅｌｌｉ  Ｐ６０００（登録商標）１９５／６０Ｒ１５タイヤ用のシール材料層を作製した。こうして製造されたタイヤは、４ｍｍの釘を使用して、タイヤ周囲で互いに９０°の位置にある４ヶ所に孔を空けた。釘を引き抜いた後、空気はどのタイヤからも流出しなかった。次に、タイヤを１５日間にわたって保管し、この期間の終了時点では、実施例１（本発明による）の組成物から製造されたシール材料層を有するタイヤは、実質的にまだ膨張していたが、実施例２（対照）の組成物から製造されたシール材料層を有するタイヤは、空気が抜けていた。２つのタイヤの分析により、実施例２（対照）の組成物から作製されたシール材料層は、所定の位置に留まっていないことが明らかになった。特に、前記シール材料はタイヤの底部に蓄積して、上部の孔から空気が流出していることが分かった。
【図面の簡単な説明】
【００６４】
【図１】本発明に基づいて製造されるタイヤの一部分の断面図を示す。
【図２】本発明に基づいて製造されるタイヤの一部分の断面図を示す。
【国際公開パンフレット】
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【国際調査報告】
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