(57)【要約】本発明は、新規化合物、およびそれを使用してＩκＢのＩＫＫ−βリン酸化のアミノチオフェン阻害剤で疾患を治療する方法を提供する。そうすることで、これらアミノチオフェン阻害剤はＮＦ−κＢの過剰な活性化が関与する疾患における転写因子ＮＦ−κＢの病的活性化を遮断する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）：
【化１】
2005528386.tif 000006
［式中、
Ｒ1は、ＮＲ4Ｒ5を表し；
Ｒ2は、ＣＯＮＨ2またはＳＯ2ＮＨ2を表し；
Ｒ3は、ハロゲン、Ｃ1-4アルキル、ＮＨ2、ＣＦ3、ＯＣＦ3、Ｏ−アルキル、Ｓ−アルキル、ＣＮ、ＣＨＯ、ＳＯ2−アルキル、(ＣＨ2)qＮＲ7Ｒ8、Ｏ−(ＣＨ2)qＮＲ7Ｒ8、(ＣＨ2)q−アリール、Ｏ−(ＣＨ2)q−アリール、(ＣＨ2)q−ヘテロアリール、Ｏ−(ＣＨ2)q−ヘテロアリール、(ＣＨ2)q−ヘテロアルキル、Ｏ−(ＣＨ2)q−ヘテロアルキルおよびＮＯ2からなる群から選択され；
Ｒ4は、ＨまたはＣ1-4アルキルを表し；
Ｒ5は、ＨまたはＣＯＮＨＲ6を表し；
Ｒ6は、水素、アルキルおよびアリールからなる群から選択され；
Ｒ7は、Ｃ1-4アルキルを表し；
Ｒ8は、Ｃ1-4アルキルを表し；
ｍは、０、１、２または３であり；
ｎは、０、１、２または３であり；
ｐは、１、２または３であり；
ｑは、１、２、３または４である］
で示される化合物またはその医薬上許容される塩。
【請求項２】
式（Ｉａ）；
【化２】
2005528386.tif 000007
［式中、
Ｒ1は、ＮＲ4Ｒ5を表し；
Ｒ2は、ＣＯＮＨ2を表し；
Ｒ3は、ハロゲン、Ｃ1-4アルキル、ＮＨ2、ＣＦ3、ＯＣＦ3、Ｏ−アルキル、Ｓ−アルキル、ＣＮ、ＣＨＯ、ＳＯ2−アルキル、(ＣＨ2)qＮＲ7Ｒ8、Ｏ−(ＣＨ2)qＮＲ7Ｒ8、(ＣＨ2)q−アリール、Ｏ−(ＣＨ2)q−アリール、(ＣＨ2)q−ヘテロアリール、Ｏ−(ＣＨ2)q−ヘテロアリール、(ＣＨ2)q−ヘテロアルキル、Ｏ−(ＣＨ2)q−ヘテロアルキルおよびＮＯ2からなる群から選択され；
Ｒ4は、Ｈを表し；
Ｒ5は、ＣＯＮＨＲ6を表し；
Ｒ6は、Ｈを表し；
Ｒ7は、Ｃ1-4アルキルを表し；
Ｒ8は、Ｃ1-4アルキルを表し；
ｍは、０であり；
ｎは、１または２であり；
ｐは、１または２であり；
ｑは、１、２、３または４である］
で示される化合物またはその医薬上許容される塩。
【請求項３】
化合物が
２−アミノ−４Ｈ−インデノ[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−ウレイド−４Ｈ−インデノ[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−アセチルアミノ−４Ｈ−インデノ[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−アミノ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−アセチルアミノ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−ウレイド−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−アミノ−８−メトキシ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
８−メトキシ−２−ウレイド−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−アミノ−７−メトキシ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−アセチルアミノ−７−メトキシ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−アミノ−７−ブロモ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−アセチルアミノ−７−ブロモ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；および
７−ブロモ−２−ウレイド−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；または
その医薬上許容される塩
からなる群から選択されるものである、請求項１記載の化合物。
【請求項４】
病的ＮＦ−κＢ活性化により特徴付けられる疾患の治療方法であって、該治療を必要とする患者に請求項１記載の化合物の有効量を投与することにより該病的活性化を阻害することを含む、方法。
【請求項５】
疾患が炎症または組織修復障害である、請求項３記載の方法。
【請求項６】
疾患が炎症および組織修復障害、特に、関節リウマチ、炎症性腸疾患、喘息およびＣＯＰＤ（慢性閉塞性肺疾患）、変形性関節症、骨粗鬆症および線維性疾患、乾癬、アトピー性皮膚炎および紫外線（ＵＶ）誘発性皮膚損傷を包含する皮膚疾患、全身性エリテマトーデス、多発性硬化症、乾癬性関節炎、強直性脊椎炎を包含する自己免疫疾患、組織および臓器拒絶、アルツハイマー病、脳卒中発作、アテローム性動脈硬化症、再狭窄、糖尿病、糸球体腎炎、ホジキン病を包含する癌、悪液質、後天性免疫不全症候群（ＡＩＤＳ）を包含する感染およびある種のウイルス感染と付随した炎症、成人呼吸窮迫症候群、および毛細血管拡張性運動失調症からなる群から選択されるものである、請求項４記載の方法。
【請求項７】
疾患が皮膚疾患である、請求項３記載の方法。
【請求項８】
疾患が乾癬、アトピー性皮膚炎、およびＵＶ誘発性皮膚損傷からなる群から選択されるものである、請求項３記載の方法。
【請求項９】
疾患が自己免疫疾患；組織および臓器拒絶、アルツハイマー病、脳卒中発作、アテローム性動脈硬化症、再狭窄、糖尿病、糸球体腎炎、変形性関節症、骨粗鬆症、および毛細血管拡張性運動失調症からなる群から選択されるものである、請求項３記載の方法。
【請求項１０】
疾患が自己免疫疾患である、請求項３記載の方法。
【請求項１１】
自己免疫疾患が全身性エリテマトーデス、多発性硬化症、乾癬性関節炎または強直性脊椎炎、糖尿病である請求項３記載の方法。
【請求項１２】
疾患が癌および／または悪液質である、請求項１記載の方法。
【請求項１３】
癌がホジキン病である、請求項３記載の方法。
【請求項１４】
疾患が後天性免疫不全症候群（ＡＩＤＳ）を包含する感染およびある種のウイルス感染と付随した炎症である、請求項３記載の方法。
【請求項１５】
疾患がＡＩＤＳである、請求項３記載の方法。
【請求項１６】
疾患が成人呼吸窮迫症候群である、請求項３記載の方法。
【請求項１７】
ＮＦ−κＢおよびチェックポイントキナーゼの二重阻害が存在する、請求項３記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
（発明の分野）
本発明は、一般的には、アミノチオフェン化合物を用いる転写因子ＮＦ−κＢ（核因子−κＢ）の病的活性化を阻害する方法に関する。かかる方法はＮＦ−κＢの活性化が関与する疾患の治療に特に有用である。より詳しくは、これらの方法は、ＮＦ−κＢ二量体の次なる分解および活性化を防止するＩκＢ（阻害性タンパク質κＢ）のＩＫＫ−β（ＩκＢキナーゼ−β、ＩＫＫ−２としても知られている）リン酸化を阻害するために用いることができる。かかる方法は、炎症および組織修復障害；特に、関節リウマチ、炎症性腸疾患、喘息およびＣＯＰＤ（慢性閉塞性肺疾患）、変形性関節症；骨粗鬆症および線維性疾患；乾癬、アトピー性皮膚炎および紫外線（ＵＶ）誘発性皮膚損傷を包含する皮膚疾患；全身性エリテマトーデス、多発性硬化症、乾癬性関節炎、強直性脊椎炎を包含する自己免疫疾患、組織および臓器拒絶、アルツハイマー病、脳卒中発作、アテローム性動脈硬化症、再狭窄、糖尿病、糸球体腎炎、ホジキン病を包含する癌、悪液質、後天性免疫不全症候群（ＡＩＤＳ）を包含する感染およびある種のウイルス感染と付随した炎症、成人呼吸窮迫症候群、毛細血管拡張性運動失調を包含するＮＦ−κＢ活性化と付随した種々の疾患の治療に有用である。
【０００２】
（発明の背景）
急性および慢性の炎症性疾患および癌に関与するメディエータの科学的理解についての最新の進歩は、有効な療法のサーチにおける新しいストラテジーを導いた。伝統的なアプローチとしては、特異的抗体、受容体アンタゴニストまたは酵素阻害剤の使用のような直接的なターゲットインターベンションが挙げられる。種々のメディエータの転写および翻訳に関与する調節メカニズムの解明についての最近の大きな進歩は、遺伝子転写のレベルに向けられた治療アプローチに対する関心を強めた。
【０００３】
核因子κＢ（ＮＦ−κＢ）はＲｅｌ／ＮＦ−κＢファミリーのポリペプチドの種々の組み合わせから構成される、密接な関係がある二量体転写因子複合体のファミリーに属する。該ファミリーは哺乳動物における５種類の個々の遺伝子産物であるＲｅｌＡ（ｐ６５）、ＮＦ−κＢ１（ｐ５０／ｐ１０５）、ＮＦ−κＢ２（ｐ４９／ｐ１００）、ｃ−ＲｅｌおよびＲｅｌＢからなり、それらはすべてヘテロダイマーまたはホモダイマーを形成しうる。これらのタンパク質は非常に相同的な３００個のアミノ酸「Ｒｅｌ相同ドメイン」を共有しており、該ドメインはＤＮＡ結合および二量体化ドメインを含んでいる。Ｒｅｌ相同ドメインの先端のＣ−末端は、ＮＦ−κＢを細胞質から核へと輸送するのに重要な核トランスロケーション配列である。さらに、ｐ６５およびｃＲｅｌは、それらのＣ末端に強力なトランス活性化ドメインを有する。
【０００４】
ＮＦ−κＢの活性は、それとタンパク質の阻害剤ＩκＢファミリーのメンバーとの相互作用により調節される。この相互作用はＮＦ−κＢタンパク質上の核局在化配列を効果的にブロックし、かくして、二量体が核へ移動するのを防止する。広範囲に及ぶ様々な刺激が複数のシグナル伝達経路であると思われるものによりＮＦ−κＢを活性化させる。細菌産生物（ＬＰＳ）、いくつかのウイルス（ＨＩＶ−１、ＨＴＬＶ−１）、炎症サイトカイン（ＴＮＦα、ＩＬ−１）、環境および酸化ストレスならびにＤＮＡ損傷剤が包含される。しかしながら、全ての刺激に明らかに共通することはＩκＢのリン酸化およびその後の分解である。ＩκＢは、最近同定されたＩκＢキナーゼ（ＩＫＫ−αおよびＩＫＫ−β）により２つのＮ末端セリンにおいてリン酸化される。部位特異的突然変異の研究により、いったんリン酸化されると該タンパク質はユビキチン−プロテアソーム経路を経る分解用にフラッグを付されるという点で、これらのリン酸化がその後のＮＦ−κＢの活性化に重要であることが示された。ＩκＢがないと、活性なＮＦ−κＢ複合体が核に移動して、そこでそれらは選択的な様式で好ましい遺伝子特異的エンハンサー配列に結合しうる。多くのサイトカインおよびケモカイン、細胞接着分子、急性期タンパク質、免疫調節タンパク質、エイコサノイド代謝酵素ならびに抗アポトーシス遺伝子がＮＦ−κＢにより調節されている遺伝子に含められる。
【０００５】
ＮＦ−κＢが、ＴＮＦ、ＩＬ−１β、ＩＬ−６およびＩＬ−８のようなサイトカイン、ＩＣＡＭおよびＶＣＡＭのような細胞接着分子、ならびに誘導性酸化窒素シンターゼ（ｉＮＯＳ）を包含する多数の炎症誘発性メディエータの調節発現において鍵となる役割を果たすことはよく知られている。かかるメディエータは炎症部位における白血球の動員において役割を演じることが知られており、ｉＮＯＳの場合にはいくつかの炎症性疾患および自己免疫疾患において臓器破壊を生じる。
【０００６】
ＮＦ−κＢが活性化されることを示した喘息を包含する気道炎症の研究により、炎症性障害におけるＮＦ−κＢの重要性がさらに高められている。この活性化はこれらの障害に特徴的なサイトカイン産生および白血球浸潤の増加の基礎となっている。さらに、吸入されたステロイドは気道応答性亢進を低下させ、喘息性気道の炎症応答を抑制することが知られている。ＮＦ−κＢのグルココルチコイド阻害に関する最近の知見に鑑みると、これらの効果はＮＦ−κＢの阻害を介して媒介されると考えられる。
【０００７】
炎症性障害におけるＮＦ−κＢの役割に関するさらなる証拠はリウマチ性滑膜の研究から得られる。ＮＦ−κＢは、通常、不活性細胞質複合体として存在するが、最近の免疫組織化学的研究により、ＮＦ−κＢが核に存在し、それゆえリウマチ性滑膜を構成する細胞において活性があることが示されている。さらに、ＮＦ−κＢは、ＴＮＦ−αまたはＩＬ−１βでの刺激に応答してヒト滑膜細胞中で活性化されることが示されている。かかる分布は、この組織に特徴的なサイトカイン産生およびエイコサノイド産生の増加についての基礎をなすメカニズムであり得る。Roshak, A. K., et al., J. Biol. Chem., 271, 31496-31501 (1996)を参照。関節リウマチ患者の滑膜細胞においてＩＫＫ−βの発現が示されており、遺伝子移植の研究により、これらの細胞中での刺激された炎症メディエータ産生におけるＩＫＫ−βの中心的役割が示されている。Aupperele et al. J. Immunology 1999, 163:427-433およびAupperle et al. J. Immunology 2001; 166:2705-11参照。より最近になって、野生型ＩＫＫ−βアデノウイルス構築物の関節内投与は、ドミナントネガティブＩＫＫ−βにより阻害されたアジュバントにより誘導される関節炎のラットに関節内投与している間に足の腫大を引き起こすことが示された。Tak et al. Arthritis and Rheumatism 2001; 44:1897-1907を参照。
【０００８】
ＮＦ−κＢ／ＲｅｌおよびＩκＢタンパク質もまた新生物のトランスフォーメーションおよび転移において鍵となる役割を果たす可能性がある。ファミリーのメンバーは、過剰発現、遺伝子増幅、遺伝子のリアレンジまたは移動の結果としてインビトロおよびインビボにおいて細胞のトランスフォーメーションに関連している。さらに、ある種のヒトリンパ腫の２０〜２５％において、これらのタンパク質をコードする遺伝子のリアレンジおよび／または増幅が見られる。さらに、ＮＦ−κＢは、ヒト腫瘍において最も一般的に欠けているものである発癌性ｒａｓにより活性化され、ＮＦ−κＢ活性化の遮断はｒａｓにより媒介される細胞のトランスフォーメーションを抑制する。さらに、アポトーシスの調節におけるＮＦ−κＢの役割が報告されており、腫瘍細胞増殖の調節におけるこの転写因子の役割が強調されている。ＴＮＦ、電離放射線およびＤＮＡ損傷剤はすべてＮＦ−κＢを活性化させ、その結果、数種の抗アポトーシスタンパク質の発現のアップレギュレーションを導くことが示された。逆に、ＮＦ−κＢの阻害は、数種の腫瘍細胞タイプにおいてこれらの作用剤によるアポトーシス性の死滅を増強することが示された。このことが化学療法に対する腫瘍細胞の主な耐性機構を表す可能性があるので、ＮＦ−κＢ活性化の阻害剤は、単一作用剤療法または補助的療法として有用な化学療法剤でありうる。最近の報告は骨格細胞分化の阻害剤およびサイトカインにより誘導される筋肉るいそうの調節剤としてのＮＦ−κＢに関連しており（Guttridge et al. Science; 2000; 289: 2363-2365）、さらに新規癌療法としてのＮＦ−κＢ阻害剤の潜在能力を支持するものである。
【０００９】
いくつかのＮＦ−κＢ阻害剤がC. Wahl, et al. J. Clin. Invest. 101(5), 1163-1174 (1998)、R. W. Sullivan, et al. J. Med. Chem. 41, 413-419 (1998)、J. W. Pierce, et al. J. Biol. Chem. 272, 21096-21103 (1997)に記載されている。
【００１０】
海洋天然産物であるヒメニアルジシン（hymenialdisine）はＮＦ−κＢを阻害することが知られている。Roshak, A., et al., JPET, 283,  955-961 (1997)。Breton, J. J and Chabot-Fletcher, M. C., JPET, 282,  459-466 (1997)。
【００１１】
さらに、ＩＫＫ−２のアミノチオフェン阻害剤に関する特許出願（Callahan, et al., WO 2002030353、Baxter, et al., WO 2001058890、Faull, et al., WO 2003010158、Griffiths, et al., WO2003010163、Fancelli, et al., WO 200198290を参照）；ＩＫＫ−２のイミダゾール阻害剤に関する特許出願（Callahan, et al., WO 200230423を参照）；ＩＫＫ−２のアニリノフェニルピリミジン阻害剤に関する特許出願（Kois, et al., WO2002046171を参照）；ＩＫＫ−２のβ−カルボリン阻害剤に関する特許出願（Ritzeler, et al., WO 2001068648、Ritzeler, et al., EP 1134221、Nielsch, et al. DE 19807993、Ritzeler, et al., EP 1209158を参照）；ＩＫＫ−２のインドール阻害剤に関する特許出願（Ritzeler, et al., WO 2001030774を参照）；ＩＫＫ−２のベンゾイミダゾール阻害剤に関する特許出願（Ritzeler, et al., DE 19928424、Ritzeler et al, WO 2001000610を参照）；ＩＫＫ−２のアミノピリジン阻害剤に関する特許出願（Lowinger, et al, WO2002024679、Murata, et al, WO 2002024693、Murata, et al., WO2002044153を参照）；ＩＫＫ−２のピラゾラキナゾリン阻害剤に関する特許出願（Beaulieu, et al., WO2002028860、Burke et al, WO2002060386、Burke, et al. 米国特許出願公開20030022898を参照）；ＩＫＫ−２のキノリン阻害剤に関する特許出願（Browner, et al., WO2002041843、Browner, et al., 米国特許出願公開20020161004を参照）およびＩＫＫ−２のピリジルシアノグアニジン阻害剤に関する特許出願（Bjorkling, et al., WO 2002094813、Binderup et al, WO 2002094322、およびMadsen, et al., WO 200294265を参照）が出願されている。天然産物であるスタウロスポリン、ケルセチン、Ｋ２５２ａおよびＫ２５２ｂはＩＫＫ−２阻害剤であることが示されている。Peet, G. W. and Li, J. J. Biol. Chem., 274, 32655-32661 (1999) および Wisniewski, D., et al., Analytical Biochem. 274, 220-228 (1999)を参照。ＩＫＫ−２の合成阻害剤もまた開示されており（Burke, et al. J. Biol. Chem., 278, 1450-1456 (2003)を参照）、Murata, et al., Bioorg. Med. Chem. Lett., 13, 913-198 (2003)にはＩＫＫ−２阻害剤が開示されている。
米国特許第3,963,750号には、ある種のアミノチオフェンの製造が開示されている。
【００１２】
（発明の概要）
本発明は、新規化合物、および本発明の化合物を用いる転写因子ＮＦ−κＢの活性化を阻害する新規方法に関する。
本発明の目的は、転写因子ＮＦ−κＢの活性を変化させることにより治療的に改変され得る疾病の治療方法を提供することである。
したがって、第１の態様において、本発明は、式Ｉで示される化合物を含む医薬組成物を提供する。
もう１つの態様において、本発明は、ＩＫＫ−βによるＩκＢのリン酸化およびその後の分解を阻害することにより疾病の病態を治療的に改変することができる、疾病の治療方法を提供する。
さらにもう１つの態様において、本発明は、ＮＦ−κＢの病的活性化を阻害することにより疾病の病態を治療的に改変することができる、疾病の治療方法を提供する。
【００１３】
特別な態様において、本発明は、炎症および組織修復障害、特に、関節リウマチ、炎症性腸疾患、喘息およびＣＯＰＤ（慢性閉塞性肺疾患）、変形性関節症、骨粗鬆症および線維性疾患、乾癬、アトピー性皮膚炎および紫外線（ＵＶ）誘発性皮膚損傷を包含する皮膚疾患；全身性エリテマトーデス、多発性硬化症、乾癬性関節炎、強直性脊椎炎を包含する自己免疫疾患、組織および臓器拒絶、アルツハイマー病、脳卒中発作、アテローム性動脈硬化症、再狭窄、糖尿病、糸球体腎炎、ホジキン病を包含する癌、悪液質、後天性免疫不全症候群（ＡＩＤＳ）を包含する感染およびある種のウイルス感染と付随した炎症、成人呼吸窮迫症候群および毛細血管拡張性運動失調症を包含するＮＦ−κＢ活性化と付随した種々の疾患の治療方法を提供する。
【００１４】
（発明の詳細な説明）
本発明の化合物は、下記式（Ｉ）で示される化合物またはその医薬上許容される塩から選択される：
【化１】
2005528386.tif 000002
［式中、
Ｒ1は、ＮＲ4Ｒ5を表し；
Ｒ2は、ＣＯＮＨ2またはＳＯ2ＮＨ2を表し；
Ｒ3は、ハロゲン、Ｃ1-4アルキル、ＮＨ2、ＣＦ3、ＯＣＦ3、Ｏ−アルキル、Ｓ−アルキル、ＣＮ、ＣＨＯ、ＳＯ2−アルキル、(ＣＨ2)qＮＲ7Ｒ8、Ｏ−(ＣＨ2)qＮＲ7Ｒ8、(ＣＨ2)q−アリール、Ｏ−(ＣＨ2)q−アリール、(ＣＨ2)q−ヘテロアリール、Ｏ−(ＣＨ2)q−ヘテロアリール、(ＣＨ2)q−ヘテロアルキル、Ｏ−(ＣＨ2)q−ヘテロアルキルおよびＮＯ2からなる群から選択され；
Ｒ4は、ＨまたはＣ1-4アルキルを表し；
Ｒ5は、ＨまたはＣＯＮＨＲ6を表し；
Ｒ6は、水素、アルキルおよびアリールからなる群から選択され；
Ｒ7は、Ｃ1-4アルキルを表し；
Ｒ8は、Ｃ1-4アルキルを表し；
ｍは、０、１、２または３であり；
ｎは、０、１、２または３であり；
ｐは、１、２または３であり；
ｑは、１、２、３または４である］。
【００１５】
好ましくは、
【化２】
2005528386.tif 000003
［式中、
Ｒ1は、ＮＲ4Ｒ5を表し；
Ｒ2は、ＣＯＮＨ2を表し；
Ｒ3は、ハロゲン、Ｃ1-4アルキル、ＮＨ2、ＣＦ3、ＯＣＦ3、Ｏ−アルキル、Ｓ−アルキル、ＣＮ、ＣＨＯ、ＳＯ2−アルキル、(ＣＨ2)qＮＲ7Ｒ8、Ｏ−(ＣＨ2)qＮＲ7Ｒ8、(ＣＨ2)q−アリール、Ｏ−(ＣＨ2)q−アリール、(ＣＨ2)q−ヘテロアリール、Ｏ−(ＣＨ2)q−ヘテロアリール、(ＣＨ2)q−ヘテロアルキル、Ｏ−(ＣＨ2)q−ヘテロアルキルおよびＮＯ2からなる群から選択され；
Ｒ4は、Ｈを表し；
Ｒ5は、ＣＯＮＨＲ6を表し；
Ｒ6は、Ｈを表し；
Ｒ7は、Ｃ1-4アルキルを表し；
Ｒ8は、Ｃ1-4アルキルを表し；
ｍは、０であり；
ｎは、１または２であり；
ｐは、１または２であり；
ｑは、１、２、３または４である］
で示される化合物またはその医薬上許容される塩である。
【００１６】
本発明は、本発明の化合物の全ての水和物、溶媒和物、複合体およびプロドラッグを包含する。プロドラッグは共有結合した化合物であり、インビボにおいて式Ｉで示される活性のある親薬剤を放出するものである。キラル中心または別形態の異性中心が本発明の化合物中に存在する場合、エナンチオマーおよびジアステレオマーを包含する全ての形態のかかる異性体（複数も可）は本発明に包含される。キラル中心を含む本発明の化合物をラセミ混合物、エナンチオマー的に富化された混合物として使用してもよく、あるいはよく知られた方法を用いてラセミ混合物を分離し、個々のエナンチオマーを単独で用いてもよい。化合物が不飽和炭素−炭素二重結合を有する場合、シス（Ｚ）異性体およびトランス（Ｅ）異性体は共に本発明の範囲内である。化合物がケト−エノール互変異性体のような互変異性体として存在する場合、各互変異性体は、平衡状態で存在しても一の形態が優勢に存在しても本発明の範囲内に包含されるものとする。
【００１７】
本発明は、炎症および組織修復障害；特に、関節リウマチ、炎症性腸疾患、喘息およびＣＯＰＤ（慢性閉塞性肺疾患）、変形性関節症、骨粗鬆症および線維性疾患；乾癬、アトピー性皮膚炎および紫外線（ＵＶ）誘発性皮膚損傷を包含する皮膚疾患；全身性エリテマトーデス、多発性硬化症、乾癬性関節炎、強直性脊椎炎を包含する自己免疫疾患、組織および臓器拒絶、アルツハイマー病、脳卒中発作、アテローム性動脈硬化症、再狭窄、糖尿病、糸球体腎炎、ホジキン病を包含する癌、悪液質、後天性免疫不全症候群（ＡＩＤＳ）を包含する感染およびある種のウイルス感染と付随した炎症、成人呼吸窮迫症候群、および毛細血管拡張性運動失調症を包含するＮＦ−κＢ活性化と付随した種々の疾患の治療方法を提供する。
【００１８】
本発明において有用な好ましい化合物としては、
２−アミノ−４Ｈ−インデノ[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−ウレイド−４Ｈ−インデノ[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−アセチルアミノ−４Ｈ−インデノ[１,２ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−アミノ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−アセチルアミノ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−ウレイド−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−アミノ−８−メトキシ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
８−メトキシ−２−ウレイド−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−アミノ−７−メトキシ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−アセチルアミノ−７−メトキシ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−アミノ−７−ブロモ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；
２−アセチルアミノ−７−ブロモ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；および
７−ブロモ−２−ウレイド−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド；または
その医薬上許容される塩が挙げられる。
【００１９】
式Ｉまたはそのいずれもの下位式においていずれか１つの場合におけるいずもの置換基の意味は、特記しない限り、他のいずれの場合におけるその意味、または他のいずれの置換基の意味からも独立している。
【００２０】
本明細書において使用される場合、「アルキル」なる用語は、炭素−炭素単結合により結合されており、炭素原子１〜６個が一緒に結合されている、置換されていてもよい炭化水素基をいう。アルキル炭化水素基は直鎖状、分枝状または環状であってよく、飽和または不飽和であってよい。置換されていてもよいアルキル上の置換基は、アリール、ＯＨ、Ｏ−アルキル、ＣＯ、ハロゲン、ＣＦ3、およびＯＣＦ3からなる群から選択される。
【００２１】
本明細書において使用される場合、「アリール」なる用語は、共役π電子系を有する少なくとも１個の環を有しており、２個までの共役または縮合した環系を含む、置換されていてもよい芳香族基をいう。アリールは炭素環式アリールおよびビアリール基を包含し、それらはいずれも置換されていてもよい。置換基はハロゲン、Ｃ1-4アルキル、ＮＨ2、ＯＣＦ3、ＣＦ3、Ｏ−アルキル、Ｓ−アルキル、ＣＮ、ＣＨＯ、ＳＯ2−アルキルおよびＮＯ2からなる群から選択される。
【００２２】
本明細書において使用される場合、「ヘテロアリール」なる用語は、共役π電子系を有する少なくとも１個の環を有しており、２個までの共役または縮合した環系およびＯ、ＳおよびＮから選択される１〜３個のヘテロ原子を含む、置換されていてもよい芳香族基をいう。ヘテロアリールは炭素環式ヘテロアリールアリール、アリール−ヘテロアリールおよびビヘテロアリール基を包含し、それらはいずれも置換されていてもよい。好ましいアリールとしてはフェニルおよびナフチルが挙げられる。より好ましいアリールとしてはフェニルが挙げられる。好ましい置換基は、ハロゲン、Ｃ1-4アルキル、ＮＨ2、ＯＣＦ3、ＣＦ3、Ｏ−アルキル、Ｓ−アルキル、ＣＮ、ＣＨＯ、ＳＯ2−アルキルおよびＮＯ2からなる群から選択される。ヘテロアリール環の例としてはピロール、フラン、チオフェン、インドール、イソインドール、ベンゾフラン、イソベンゾフラン、ベンゾチオフェン、ピリジン、キノリン、イソキノリン、キノリジン、ピラゾール、イミダゾール、イソオキサゾール、オキサゾール、イソチアゾール、チアゾール、ピリダジン、ピリミジンおよびピラジンが挙げられる。
【００２３】
本明細書において使用される場合、「ヘテロアルキル」なる用語は、共役π電子系を有しておらず、Ｏ、ＳおよびＮから選択されるヘテロ原子１〜３個を含有する、所望により置換されていてもよい環をいう。ヘテロアルキル環の例は、ピペリジン、ピペラジン、モルホリン、テトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン、およびテトラヒドロチオフェンである。
【００２４】
本明細書において使用される場合、「ハロゲン」なる用語は、Ｆ、Ｃｌ、ＢｒおよびＩを包含することを表す。
【００２５】
本明細書に引用された特許および特許出願を包含するがこれらに限定されない全ての刊行物は、個々の刊行物が十分に開示されているかの如く具体的かつ個別的に出典明示により本明細書の一部とすることが明示されているかのように出典明示により本明細書の一部とする。
【００２６】
アミノチオフェンアナログの一般的な製造方法をスキーム１および２に示す。
【００２７】
スキーム１
【化３】
2005528386.tif 000004
【００２８】
スキーム２
【化４】
2005528386.tif 000005
【００２９】
シアノアセトアミド、硫黄、および環状ケトンの無水エタノール中撹拌溶液にモルホリンを添加する。得られた溶液を室温または６０℃までで一夜撹拌する。次いで、溶媒を真空除去し、残留物を酢酸エチルに溶解し、水および食塩水により洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、真空濃縮して黒ずんだ茶色の固体を得る。次いで、該生成物を、通常、クロマトグラフィーにより精製して所望の生成物を得る。
【００３０】
本発明は、式Ｉで示される化合物および医薬上許容される担体、希釈剤または賦形剤を含む、医薬組成物を提供する。したがって、式Ｉで示される化合物は、薬物の製造において使用することができる。上記のように製造した式Ｉで示される化合物の医薬組成物は、非経口投与用液剤または凍結乾燥散剤として処方され得る。散剤は、使用前に適当な希釈剤または他の医薬上許容される担体を添加することにより復元され得る。液体製剤は、緩衝等張性水溶液であり得る。適当な希釈剤の例は、通常等張生理食塩水、標準水中５％デキストロース、または緩衝酢酸ナトリウム溶液もしくは緩衝酢酸アンモニウム溶液である。かかる製剤は、特に非経口投与に適しているが、経口投与のために使用しても、吹送法のために定量型吸入器またはネブライザーに入れてもよい。ポリビニルピロリドン、ゼラチン、ヒドロキシセルロース、アカシア、ポリエチレングリコール、マンニトール、塩化ナトリウムまたはクエン酸ナトリウムのような賦形剤を添加するのが望ましい。
【００３１】
別法として、これらの化合物は、経口投与用に、カプセル封入されても、錠剤化されても、エマルジョンまたはシロップに調製されてもよい。医薬上許容される固体または液体担体を添加して、組成物を増強または安定化させてもよく、または、組成物の調製を容易ならしめてもよい。固体担体としては、デンプン、ラクトース、硫酸カルシウム・二水和物、白土、ステアリン酸マグネシウムもしくはステアリン酸、タルク、ペクチン、アカシア、寒天またはゼラチンが挙げられる。液体担体としては、シロップ、落花生油、オリーブ油、生理食塩水および水が挙げられる。該担体としては、また、単独またはワックスと混合したモノステアリン酸グリセリンもしくはジステアリン酸グリセリンのような徐放性物質が挙げられる。固体担体の量は様々であるが、好ましくは、１回投与あたり約２０ｍｇ〜約１ｇである。医薬製剤は、粉砕、混合、顆粒化、および、錠剤形態のために必要であれば圧縮、または、ハードゼラチンカプセル剤形態のためには粉砕、混合および充填を含む慣用の製薬技法に従って調製される。液体担体を使用する場合、該製剤は、シロップ剤、エリキシル剤、乳剤または水性もしくは非水性懸濁剤の剤形である。かかる液体製剤は、直接経口投与されても、ソフトゼラチンカプセル中に充填してもよい。
【００３２】
典型的な吸入用組成物は、乾燥散剤、液剤、懸濁剤または乳剤の剤形である。投与は、例えば、乾燥散剤吸入器（例えば、米国特許第5590645号に記載されているような１回投与用または複数回投与用吸入器）により、または噴霧により、または加圧式エアゾール剤の剤形であり得る。乾燥散剤組成物は、典型的には、ラクトース、トレハロースまたはデンプンのような担体を用いる。噴霧用組成物は、典型的には、ビヒクルとして水を用いる。加圧式エアゾールは、典型的には、ジクロロジフルオロメタン、トリクロロフルオロメタン、または、より好ましくは、１,１,１,２−テトラフルオロエタン、１,１,１,２,３,３,３−ヘフタフルオロ−ｎ−プロパンまたはその混合物のような噴射剤を使用する。加圧式エアゾール製剤は、液剤の剤形（おそらくエタノールのような可溶化剤を用いる）であっても、賦形剤を含まなくてもよいか、または界面活性剤および／または補助溶媒（例えば、エタノール）を包含する賦形剤を用いてもよい懸濁剤の剤形であってもよい。乾燥粉末組成物および懸濁液エアゾール組成物においては、活性成分は、好ましくは、吸入に適した大きさのものである（典型的には、２０ミクロン未満、例えば、１〜１０ミクロン、特に、１〜５ミクロンのマスメジアン径（mass median diameter；ＭＭＤ）を有する）。微粒子化などによって活性成分の大きさを減少させることは必要である。
【００３３】
加圧式エアゾール組成物は、一般に、バルブ、特に、計量用バルブを装着したキャニスターに装填される。キャニスターは、所望により、プラスチック材料、例えば、WO96/32150に記載されているフルオロカーボンポリマーで被覆されていてもよい。キャニスターは、バッカル送達に適したアクチュエーター中に装着される。
【００３４】
典型的な経鼻送達用組成物としては、吸入について上記したものが挙げられ、さらに、鼻用ポンプによって投与され得る、緩衝液、抗菌剤、緊張度調整剤および粘度調整剤のような慣用の賦形剤と組み合わせてもよい水のような不活性ビヒクル中の溶液または懸濁液の形態の非加圧式組成物が包含される。
【００３５】
経直腸投与については、本発明の化合物をカカオ脂、グリセリン、ゼラチンまたはポリエチレングリコールのような賦形剤と配合してもよく、坐剤に成形してもよい。
【００３６】
本発明の方法としては、式Ｉで示される化合物の局所投与、吸入投与および結腸内投与が挙げられる。局所投与とは非全身投与を意味し、本発明の化合物の表皮への外用、頬側口腔への外用、およびかかる化合物の耳、目および鼻への滴下注入が挙げられる。この場合、化合物は血流に有意には侵入しない。全身投与とは経口投与、静脈内投与、腹腔内投与および筋肉内投与を意味する。局所投与による治療的または予防的効果に必要とされる本発明の化合物（以下、活性成分と記す）の量はもちろん、選択される化合物、処置される症状の性質および重篤度、ならびに処置を受ける動物によって様々であり、最終的には医師の裁量による。
【００３７】
活性成分を未加工の化合物として単独で投与することも可能であるが、それを医薬製剤として提供することが好ましい。活性成分は、局所投与については、製剤の０.０１〜５.０ｗｔ％を構成する。
【００３８】
獣医用ならびにヒトの医療用の本発明の局所処方は、１種またはそれ以上の許容される担体および任意の他の治療成分と一緒に活性成分を含む。担体は、処方の他の成分と適合するものであり、その受容者に有害でないという意味で「許容される」ものでなくてはならない。
【００３９】
局所投与に適した処方としては、皮膚を通して治療が必要な部位へ浸透するのに適した液体または半液体製剤が挙げられ、例えば、リニメント剤、ローション剤、クリーム剤、軟膏剤またはパスタ剤、ならびに目、耳または鼻への投与に適した滴剤である。
【００４０】
本発明の滴剤は滅菌水性または油性溶液または懸濁液を含んでいてもよく、殺菌剤および／または殺真菌剤および／または他の適当な保存剤の適当な水溶液、好ましくは界面活性剤を含む該水溶液中に活性成分を溶解することにより調製してもよい。次いで、得られた溶液を濾過により清澄化させ、適当な容器に移し、次いで、密封し、オートクレーブ処理することまたは９０〜１００℃に半時間維持することにより滅菌することができる。別法として、溶液を濾過滅菌し、無菌的方法により容器に移してもよい。滴剤に含有させるのに適した殺菌剤および殺真菌剤の例は、硝酸フェニル水銀または酢酸フェニル水銀（０.００２％）、塩化ベンザルコニウム（０.０１％）および酢酸クロルヘキシジン（０.０１％）である。油性溶液の調製に適した溶媒としてはグリセロール、希アルコールおよびプロピレングリコールが挙げられる。
【００４１】
本発明のローション剤は、皮膚または目への適用に適したものを包含する。眼ローション剤は殺菌剤を含んでいてもよい滅菌水溶液を含むことができ、滴剤の調製と同様の方法により調製してもよい。皮膚に適用するローション剤またはリニメント剤は、アルコールまたはアセトンのような乾燥を促進し皮膚を冷却する薬剤、および／またはグリセリンのような保湿剤またはヒマシ油もしくは落花生油のような油脂を含んでいてもよい。
【００４２】
本発明のクリーム剤、軟膏剤またはパスタ剤は外用される活性成分の半固体製剤である。それらは、微粉砕形態または細粉形態の活性成分を単独で、または水性もしくは非水性流体中の溶液もしくは懸濁液として、適当な機器の助けを借りてグリース状または非グリース状基剤と混合することにより調製されうる。基剤は硬、軟もしくは流動パラフィンのような炭化水素、グリセロール、蜜ロウ、金属セッケン、粘滑剤、扁桃油、コーン油、落花生油、ヒマシ油もしくはオリーブ油のような天然起源の油脂、羊毛脂またはその誘導体、プロピレングリコールまたはマクロゴールのごときアルコールと一緒になったステアリン酸またはオレイン酸のような脂肪酸を含んでいてもよい。該製剤はソルビタンエステルまたはそのポリオキシエチレン誘導体のような陰イオン界面活性剤、陽イオン界面活性剤または非イオン界面活性剤のような適当な界面活性剤を含んでいてもよい。天然ガム類、セルロース誘導体、またはケイ酸塩含有シリカのような有機材料のような懸濁化剤、ならびにラノリンのような他の成分が含まれていてもよい。
【００４３】
式Ｉで示される化合物はＩκＢのＩＫＫ−ベータキナーゼリン酸化の阻害剤として有用であり、そのようなものとしてＮＦ−κＢ活性化の阻害剤である。本発明の方法は、該化合物の医薬組成物および医薬処方を包含する該化合物の組成物および処方を用いるものである。
【００４４】
特に、本発明は、不適当なＮＦ−κＢ活性化に関連する疾病の治療方法であって、かかる治療を必要とする動物、特に哺乳動物、最も特別にはヒトに１種またはそれ以上の式Ｉで示される化合物を投与することを含む方法を提供する。本発明は、特に、炎症および組織修復障害、特に、関節リウマチ、炎症性腸疾患、喘息およびＣＯＰＤ（慢性閉塞性肺疾患）、変形性関節症、骨粗鬆症および線維性疾患；乾癬、アトピー性皮膚炎および紫外線（ＵＶ）誘発性皮膚損傷を包含する皮膚疾患、全身性エリテマトーデス、多発性硬化症、乾癬性関節炎、強直性脊椎炎を包含する自己免疫疾患、組織および臓器拒絶、アルツハイマー病、脳卒中発作、アテローム性動脈硬化症、再狭窄、糖尿病、糸球体腎炎、ホジキン病を包含する癌、悪液質、後天性免疫不全症候群（ＡＩＤＳ）を包含する感染およびある種のウイルス感染と付随した炎症、成人呼吸窮迫症候群および毛細血管拡張性運動失調症の治療方法を提供する。
【００４５】
急性の療法には、１種またはそれ以上の式Ｉで示される化合物の非経口投与が有用である。水中５％デキストロースまたは通常生理食塩水中の化合物の静脈輸液、または適当な賦形剤を伴う類似の処方が最も有効であるが、筋肉内ボーラス注射も有用である。典型的には、非経口用量は、薬物の血漿中濃度を、ＩＫＫ−ベータを阻害してＮＦ−κＢの活性化を阻害するに有効な濃度に維持するように、約０.０１〜約５０ｍｇ／ｋｇ；好ましくは０.１〜２０ｍｇ／ｋｇである。１日の合計用量が約０.４〜約８０ｍｇ／ｋｇ／日となるようなレベルで１日に１〜４回、当該化合物を投与する。本発明の方法に使用される化合物の正確な治療上有効な量、およびかかる化合物が最もうまく投与される経路は、治療効果を及ぼすのに必要な濃度と薬剤の血中レベルを比較することにより当業者により容易に決定される。
【００４６】
薬物濃度がＩＫＫ−ベータを阻害してＮＦ−κＢの活性化を阻害するのに十分であるように、または本明細書に開示した他の治療的効能を得るに十分であるように、式Ｉで示される化合物を患者に経口投与してもよい。典型的には、化合物を含有する医薬組成物を、患者の症状に合わせて、約０.１〜約５０ｍｇ／ｋｇの経口用量で投与する。好ましくは、経口用量は約０.５〜約２０ｍｇ／ｋｇであろう。
【００４７】
薬物濃度がＩＫＫ−ベータを阻害してＮＦ−κＢの活性化を阻害するように、または本明細書に開示した他の治療的効能が得られるように、式Ｉの化合物を患者に局所投与してもよい。典型的には、化合物を含有する医薬組成物を約０.０１％ｗ／ｗ〜約５％ｗ／ｗの局所処方にて投与する。
【００４８】
本発明の化合物を本発明に従って投与する場合には、許容されない毒物学的効果は考えられない。
【００４９】
本明細書に記載の化合物の、ＮＦ−κＢの活性化を阻害する能力は、それらの、ＩＫＫ−βによるＩκＢ−αのＮ−末端フラグメントのリン酸化を阻害する能力において明確に証明される（例えば、表１参照）。また、これらの化合物は、炎症誘発性刺激（例えば、ＴＮＦ−α、ＬＰＳ等）で細胞が活性化された場合にヒト単球および他の哺乳動物細胞におけるＩκＢ−αの分解およびＮＦ−κＢの核トランスロケーションをブロックする。さらに、これらの化合物は、ＬＰＳにより刺激されたヒト単球および刺激されたヒト一次滑膜線維芽細胞からの炎症誘発性メディエータ産生を阻害する。疾病の治療における本発明のＮＦ−κＢ阻害剤の有用性は、種々の疾病におけるＮＦ−κＢ活性化の重要性を前提としている。
【００５０】
ＮＦ−κＢは、ＴＮＦ、ＩＬ−１β、ＩＬ−６およびＩＬ−８のようなサイトカイン（Mukaida et al., 1990；Liberman and Baltimore, 1990；Matsusaka et al., 1993）、ＩＣＡＭおよびＶＣＡＭのような接着分子（Marui et al., 1993；Kawai et al., 1995；Ledebur and Parks, 1995）ならびに誘導性酸化窒素シンターゼ（ｉＮＯＳ）（Xie et al., 1994；Adcock et al., 1994）を包含する多数の炎症誘発性メディエータの調節された発現において重要な役割を果たしている（全引用文献はこのセクションの末尾にある）。かかるメディエータは炎症部位における白血球の動員において役割を果たすことが知られており、ｉＮＯＳの場合には、いくつかの炎症疾患および自己免疫疾患において臓器破壊を導きうる（McCartney-Francis et al., 1993；Kleemann et al., 1993）。
【００５１】
炎症性障害におけるＮＦ−κＢの重要な役割に関する証拠が喘息患者の研究において得られている。軽いアトピー性喘息患者から採取した気管支生検は、正常な非アトピー性対照からの生検と比較すると、粘膜下染色において、活性化されたＮＦ−κＢ、全ＮＦ−κＢ、ならびにＧＭ−ＣＳＦおよびＴＮＦαのようなＮＦ−κＢにより調節されるサイトカインに関する多くの細胞の有意な増加を示す（Wilson et al., 1998）。さらにそのうえ、ＮＦ−κＢ免疫反応性を示す血管のパーセンテージは、生検標本の上皮におけるＩＬ−８免疫反応性と同様に増加する（Wilson et al., 1998）。そのようなものとして、これらの化合物により示されたＮＦ−κＢの阻害によるＩＬ−８産生の阻害は気道炎症において有益であると予測されるであろう。
【００５２】
最近の研究は、ＮＦ−κＢが炎症性腸疾患（ＩＢＤ）の発生においても重要な役割を果たす可能性を示唆している。活性化されたＮＦ−κＢは、クローン病患者および潰瘍性大腸炎患者からの大腸生検標本において見られる（Ardite et al., 1998；Rogler et al., 1998；Schreiber et al., 1998）。活性化は、炎症性粘膜において明らかであるが、非炎症性粘膜においては明らかでなく（Ardite et al., 1998；Rogler et al., 1998）、同じ部位におけるＩＬ−８ ｍＲＮＡ発現の増加に関連している（Ardite et al., 1998）。さらに、コルチコステロイド処理は、腸のＮＦ−κＢ活性化を強く阻害し、大腸の炎症を軽減させる（Ardite et al., 1998；Schreiber et al., 1998）。さらに、これらの化合物により示されるようなＮＦ−κＢの阻害によるＩＬ−８産生の阻害は、炎症性腸疾患において有益であると予測されるであろう。
【００５３】
胃腸炎症の動物モデルは、大腸炎の重要な調節因子としてのＮＦ−κＢに関するさらなる支持を提供する。活性化複合体の主要成分であるｐ６５を有するマウスの２,４,６−トリニトロベンゼンスルホン酸（ＴＮＢＳ）誘発性大腸炎のマクロファージ固有層においてＮＦ−κＢ活性の増加が観察されている（Neurath et al., 1996；Neurath and Pettersson, 1997）。ｐ６５アンチセンスの局所投与は、処置動物において確立された大腸炎の徴候を抑止し、毒性の兆候も見られない（Neurath et al., 1996；Neurath and Pettersson, 1997）。そのようなものとして、ＮＦ−κＢの小分子阻害剤はＩＢＤの治療に有用であろう。
【００５４】
炎症性障害におけるＮＦ−κＢの役割に関するさらなる証拠はリウマチ様滑膜の研究から得られる。ＮＦ−κＢは、通常、不活性細胞質複合体として存在するが、最近の免疫組織学的研究により、ＮＦ−κＢは、核に存在し、それゆえヒトリウマチ様滑膜を含む細胞（Handel et al., 1995；Marok et al., 1996；Sioud et al., 1998）および該疾患の動物モデル（Tsao et al., 1997）において活性を有することが示されている。染色はＡ型滑膜細胞および血管内皮に関連したものである（Marok et al., 1996）。さらに、培養された滑膜細胞（Roshak et al., 1996；Miyazawa et al., 1998）およびＩＬ−１βまたはＴＮＦαで刺激された滑膜細胞培養物（Roshak et al., 1996；Fujisawa et al., 1996；Roshak et al., 1997）においてＮＦ−κＢの恒常的活性化が見られる。よって、ＮＦ−κＢの活性化は、炎症性滑膜に特徴的なサイトカイン産生および白血球浸潤の増加を引き起こし得る。これらの化合物の、ＮＦ−κＢを阻害してこれらの細胞による炎症誘発性メディエータ（例えば、サイトカインおよびプロスタノイド）の産生を阻害する能力は、関節リウマチにおいて利益をもたらすと予測されよう。
【００５５】
生物学的アッセイ：
所定の薬理学的効果を生じさせるに必要な化合物の濃度を決定するためのいくつかの生物学的アッセイの１つにおいて本発明の化合物を試験することができる。
【００５６】
核中のＮＦ−κＢタンパク質の存在を評価するための電気泳動移動度シフトアッセイ（ＥＭＳＡ）においてＮＦ−κＢ活性を測定することもできる。目的細胞を培養して１×１０6個／ｍＬの密度とする。遠心分離により細胞を集め、Ｃａ2+およびＭｇ2+を含有しないＰＢＳで洗浄し、次いで、Ｃａ2+およびＭｇ2+を含有するＰＢＳに再懸濁して１×１０7個／ｍＬとする。化合物のＮＦ−κＢの活性化に対する影響を調べるために、細胞懸濁液を種々の濃度の薬物またはビヒクル（ＤＭＳＯ、０.１％）で３７℃において３０分処理してから、ＴＮＦ−α（５.０ｎｇ／ｍＬ）でさらに１５分処理する。細胞および核抽出物を以下のようにして調製する。簡単に説明すると、インキュベーション期間の終わりに細胞（１×１０7個）を、Ｃａ2+およびＭｇ2+を含有しないＰＢＳで２回洗浄する。得られた細胞ペレットをバッファーＡ（１０ｍＭ Ｈｅｐｅｓ（ｐＨ７.９）、１０ｍＭ ＫＣｌ、１.５ｍＭ ＭｇＣｌ2、０.５ｍＭジチオスレイトール（ＤＴＴ）および０.１％ＮＰ−４０）２０μＬに再懸濁し、氷上で１０分間インキュベートする。４℃にて３５００ｒｐｍで１０分間微量遠心分離することにより核をペレット化する。生じた上清を細胞抽出物として集め、核ペレットをバッファーＣ（２０ｍＭ Ｈｅｐｅｓ（ｐＨ７.９）、０.４２Ｍ ＮａＣｌ、１.５ｍＭ ＭｇＣｌ2、２５％グリセロール、０.２ｍＭ ＥＤＴＡ、０.５ｍＭ ＤＴＴ、および０.５ｍＭフッ化フェニルメチルスルホニル（ＰＭＳＦ））１５μＬに再懸濁する。懸濁物を４℃で２０分間おだやかに混合し、次いで、４℃にて１４,０００ｒｐｍで１０分間微量遠心分離する。上清を集め、バッファーＤ（２０ｍＭ Ｈｅｐｅｓ（ｐＨ７.９）、５０ｍＭ ＫＣｌ、２０％グリセロール、０.２ｍＭ ＥＤＴＡ、０.５ｍＭ ＤＴＴ、および０.５ｍＭ ＰＭＳＦ）で６０μＬに希釈する。すべての試料を分析まで−８０℃で保存する。ＢｉｏＲａｄ試薬を用いてBradfordの方法（Bradford, 1976）に従って抽出物のタンパク質濃度を決定する。
【００５７】
化合物の転写因子活性化に対する影響を、上記のごとく処理した細胞からの核抽出物を用いる電気泳動移動度シフトアッセイ（ＥＭＳＡ）において評価する。２本鎖ＮＦ−κＢコンセンサスオリゴヌクレオチド（5'-AGTTGAGGGGACTTTCCCAGGC-3'）をＴ4ポリヌクレオチドキナ−ゼおよび[ｇ−32Ｐ]ＡＴＰで標識する。結合混合物（２５μＬ）は１０ｍＭ Ｈｅｐｅｓ−ＮａＯＨ（ｐＨ７.９）、４ｍＭ Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ７.９）、６０ｍＭ ＫＣｌ、１ｍＭ ＥＤＴＡ、１ｍＭジチオスレイトール、１０％グリセロール、０.３ｍｇ／ｍＬウシ血清アルブミン、およびポリ(ｄＩ−ｄＣ)・ポリ(ｄＩ−ｄＣ)１ｕｇを含有する。未標識競争物質の存在下または不在下で、結合混合物（核抽出タンパク質１０μｇ）を32Ｐ−標識オリゴヌクレオチド０.５ｎｇとともに室温で２０分インキュベートし（５０,０００〜１００,０００ｃｐｍ）、その後、１Ｘ Ｔｒｉｓボラート／ＥＤＴＡ中で調製した４％ポリアクリルアミドゲルに混合物を添加し、２００Ｖで２時間電気泳動させる。電気泳動後、ゲルを乾燥させ、結合反応検出用フィルムに曝露する。
【００５８】
化合物の、ＩκＢのリン酸化に対する影響を、ウェスタンブロットにおいてモニターしてもよい。細胞抽出物を１０％ゲルによるドデシル硫酸ナトリウム−ポリアクリルアミドゲル電気泳動（ＳＤＳ−ＰＡＧＥ）（BioRad, Hercules, CA）にかけ、次いで、タンパク質をニトロセルロースシート（Ｈｙｂｏｎｄtm−ＥＣＬ；Amersham Corp., Arlington Heights,IL）に移行させる。ＩκＢαまたはＩκＢβに対して作られたポリクローナルウサギ抗体、次いで、ペルオキシダーゼを抱合しているロバ抗ウサギ二次抗体（Amersham Corp., Arlington Heights, IL）を用いてイムノブロットアッセイを行なう。エンハンストケミルミネッセンス（ＥＣＬ）アッセイ系（Amersham Corp., Arlington Heights, IL）を用いて免疫反応性バンドを検出する。
【００５９】
ＩκＢキナーゼに関するアッセイを以下のとおり行なった：ＩＫＫ−αをヘキサ−ヒスチジン標識タンパク質としてバキュロウイルス感染昆虫細胞中で発現させ、Ｎｉ−ＮＴＡアフィニティーカラムで精製した。種々の濃度の化合物またはＤＭＳＯビヒクルおよび示されたＡＴＰ（Pharmacia Biotech Inc., Piscataway, NJ）を含有するアッセイバッファー（２０ｍＭ Ｈｅｐｅｓ（ｐＨ７.７）、２ｍＭ ＭｇＣｌ2、１ｍＭ ＭｎＣｌ2、１０ｍＭ β−グリセロリン酸、１０ｍＭ ＮａＦ、１０ｍＭ ＰＮＰＰ、０.３ｍＭ Ｎａ3ＶＯ4、１ｍＭベンズアミジン、２μＭ ＰＭＳＦ、１０μｇ／ｍｌアプロチニン、１μｇ／ｍＬロイペプチン、１μｇ／ｍＬペプスタチン、１ｍＭ ＤＴＴ）中で、精製タンパク質５０ｎｇを用いてキナーゼ活性をアッセイした。ＩκＢ−ＧＳＴ（Santa Cruz Biotechnology, Inc., Santa Cruz, CA）２００ｎｇを添加して全体積を５０μＬとすることにより反応を開始させた。３０℃で１時間反応を進行させ、その後、ＥＤＴＡを添加して最終濃度２０ｍＭとすることにより反応を終結させた。ホスホ−ＩκＢ−α（Ｓｅｒ３２）抗体（New England Biolabs, Inc., Beverly, MA）およびＥｕ3+標識抗ウサギＩｇＧ（Wallac Oy, Turku, Finland）を用い、解離により増強されるランタニド蛍光イムノアッセイ（Wallac Oy, Turku, Finland）によりキナーゼ活性を決定した。標準的なユーロピウムプロトコル（励起３４０ｎｍ、発光６１５ｎｍ；４００ｕｓｅｃ遅延後４００μｓ間測定した蛍光）を用い、ＶＩＣＴＯＲ １４２０ Ｍｕｌｔｉｌａｂｅｌ Ｃｏｕｎｔｅｒ （Wallac）にてプレートを読んだ。データを蛍光（ｃｐｓ）単位として表す。
【００６０】
ＩＫＫ−βをＧＳＴ標識タンパク質として発現させ、その活性を９６ウェルシンチレーション・プロキシミティー・アッセイ（ＳＰＡ）にてアッセイした。簡単に説明すると、種々の濃度の化合物またはＤＭＳＯビヒクル、２４０ｎＭ ＡＴＰおよび２００ｎＣｉ[γ−33Ｐ]−ＡＴＰ（１０ｍＣｉ／ｍＬ、２０００Ｃｉ／ｍｍｏｌ；NEN Life Science Products, Boston, MA）を含有する上記アッセイバッファーでＩＫＫ−βを希釈した（最終２０ｎＭ）。ＩκＢ−αのアミノ酸１５〜４６を含むビオチン標識ペプチド（American Peptide）を添加して最終体積５０μＬ中最終濃度２.４μＭとすることにより反応を開始させた。試料を３０℃で１時間インキュベートし、次いで、ストレプトアビジン被覆ＳＰＡ ＰＶＴビーズ（Amersham Pharmacia Biotech, Piscataway, NJ）０.２ｍｇを含む停止バッファー（ＰＢＳ ｗ／ｏ Ｃａ2+、Ｍｇ2+、０.１％Ｔｒｉｔｏｎ Ｘ−１００（ｖ／ｖ）、１０ｍＭ ＥＤＴＡ）１５０μＬを添加した。試料を混合し、室温で１０分間インキュベートし、遠心分離（１０００×ｇ、２分間）し、次いで、Ｈｅｗｌｅｔｔ−Ｐａｃｋａｒｄ ＴｏｐＣｏｕｎｔで測定した。
【００６１】
加えて、３８４−ウェルマイクロタイタープレート中にて、時間分解蛍光共鳴エネルギー転移（ＴＲ−ＦＲＥＴ）を使用して組換えＧＳＴ−ＩκＢαのリン酸化によりＩＫＫ−βまたはＩＫＫ−α活性を測定する。簡単に説明すると、アッセイバッファー（１０ｍＭ塩化マグネシウム、１ｍＭ ＣＨＡＰＳ、１ｍＭ ＤＴＴおよび０.０１％ ｗ／ｖ ＢＳＡを含有する５０ｍＭ ＨＥＰＥＳ ｐＨ ７.４）でＩＫＫ−βまたはＩＫＫ−αを最終濃度５ｎＭに希釈する。これを種々の濃度の化合物またはＤＭＳＯビヒクルに添加し、アッセイバッファー中にて２５ｎＭ ＧＳＴ−ＩκＢαおよび１μＭ ＡＴＰを添加して体積３０μＬとすることにより反応を開始させる。周囲温度で３０分間インキュベートした後、５０ｍＭ ｐＨ ７.４ ＥＤＴＡ（１５μＬ）を添加することにより該反応を停止させた。最終濃度０.５ｎＭのＬＡＮＣＥユーロピウムキレート標識特異的抗ホスホセリンモノクローナル抗体（Cell signalling Technology via Perkin Elmer）および最終濃度１０ｎＭのアロフィコシアニン標識抗ＧＳＴ抗体を（Prozyme）を添加して最終体積６０μｌとすることによりリン酸化生成物の検出を行った。周囲温度で少なくとも３０分間さらにインキョベートした後、Ｐｅｒｋｉｎ Ｅｌｍｅｒ Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ蛍光光度計にて信号を読み取った。
【００６２】
ＩＫＫ−β阻害剤の一次滑膜線維芽細胞メディエータ産生に対する効果を以下のとおり評価した：以前に開示されたようにして（Roshak et al., 1996b）、成人の関節リウマチ患者から得た滑膜を酵素消化することによりヒトＲＳＦの一次培養物を得た。１０％ウシ胎児血清（ＦＢＳ）、１００ユニット／ｍｌのペニシリンおよび１００μｇ／ｍｌのストレプトマイシン（GIBCO, Grand Island, NY）を含むEarlの最少必須培地（ＥＭＥＭ）中にて３７℃および５％ ＣＯ2で細胞を培養した。より均一なＢ型線維芽細胞集団を得るために４〜９継代の培養物を用いた。いくつかの研究には、線維芽細胞を１６ｍｍ（直径）の２４ウェルプレート（Costar, Cambridge, MA）に５×１０4個／ｍＬの密度で撒いた。細胞（７０〜８０％集密）を特定時間ＩＬ−１β（１ｎｇ／ｍＬ）（Genzyme, Cambridge, MA）に曝露した。ＩＬ−１の添加の１５分前にＤＭＳＯビヒクル中の薬物（１％）を細胞培養物に添加した。異なるドナーからの滑膜細胞を用いて実験を３〜４回行った。上記のごとく処理した細胞からＲＳＦ細胞抽出物を得た。簡単に説明すると、ヒトＲＳＦをトリプシン／ＥＤＴＡにより取り出し、洗浄し、次いで、遠心分離により集めた。以前に開示されたようにして（Dignamet al., 1983；Osborn, et al., 1989）、細胞抽出物を調製した。簡単に説明すると、インキュベーション期間の終わりに細胞（１×１０7個）をＣａ2+およびＭｇ2+を含まないＰＢＳ中で２回洗浄した。得られた細胞ペレットをバッファーＡ（１０ｍＭ Ｈｅｐｅｓ（ｐＨ７.９）、１０ｍＭ ＫＣｌ、１.５ｍＭ ＭｇＣｌ2、０.５ｍＭ）２０μＬに再懸濁した。
【００６３】
ＩＫＫ−β阻害の、ヒト単球により刺激されたエイコサノイドおよびサイトカイン産生に対する効果を以下のとおり評価した：以前に開示されたようにして二重勾配遠心分離によりヘパリン処理全血から単球を単離した。次いで、単離された単球が豊富なＰＢＭＣｓをＲＰＭＩ １６４０ １０％ＦＢＳ（Hyclone, Logan, Utah）中２×１０6細胞／ｍＬとして２４ウェル培養プレートに２時間付着させてさらに単球集団を豊富化させた。次いで、培地を除去し、細胞をＲＰＭＩ １６４０で１回洗浄し、該ウェルＲＰＭＩ １６４０ １０％ＦＢＳ １ｍＬを添加した。該ウェルに試験化合物を最終ビヒクル濃度０.０５％のＤＭＳＯと一緒に添加した。２００ｎｇ／ｍＬのエンドトキシン（ＬＰＳ；E. coli 血清型０２６：Ｂ６）（Sigma, St. Louis, MO.）を添加することにより単球を活性化させ、２４時間インキュベートした。ＥＬＩＳＡによりＴＮＦ−α（SBで開発されたＥＩＡ）、ＰＧＥ2（Cayman Chemical, Ann Arbor, MI）ならびにＩＬ−８およびＩＬ−６（Biosource International, Camarillo, CA）について無細胞上清を分析した。トリパンブルー排除法により細胞の生存率を決定した。
【００６４】
ＩＫＫ−β阻害剤のホルボールエステル誘発性炎症に対する影響を以下のとおり評価した：ホルボールエステル（ＰＭＡ）をＢａｌｂ／ｃマウスの耳介外側の皮膚に適用することにより誘発された炎症応答は、多因子性炎症細胞浸潤および皮膚の炎症性変化を試験するための有用なモデルであることが証明されている。強い炎症性病変は好中球浸潤が支配的であり、それは、好中球に存在するアズール親和性顆粒酵素であるミエロペルオキシダーゼの組織濃度を測定することにより容易に定量化することができる。さらに、耳の厚みを測定することにより炎症応答の全体的な強度を測定することができる。Ｂａｌｂ／ｃマウス（１群につきｎ＝６）に薬物処置またはビヒクルを投与し、次いで、ＰＭＡ（１ツの耳につき４μｇ）を投与した。４時間後にマウスを屠殺し、耳の厚みを決定し、ＩκＢαウェスタンまたはＥＭＳＡ分析によりＮＦ−κＢ活性化をモニターした。
【００６５】
ＩＫＫ−β阻害剤の、ラットのカラギーナン誘発性足浮腫に対する影響を以下のとおり評価した：雄性Ｌｅｗｉｓラット（Charles River-Raleigh, NC）を飼育し、食餌と水を自由に摂取させ、各実験用に体重２００〜２７５ｇとした。カラギーナン注射の３０分〜１時間前に化合物またはビヒクル（０.５％トラガカント（経口）または１０％ＤＭＳＯ、５％ＤＭＡ、３０％Ｃｒｅｍｏｐｈｏｒ（腹腔内））を投与した。滅菌ｄＨ２Ｏ中１％カラギーナン（０.０５ｍｌ／足）を右後足の足底表面に注射することにより浮腫を誘発した。化合物またはビヒクルの投与前、および３時間後に足の厚みを測定して足の体積の変化を決定した。ＣＯ2吸入によりラットを安楽死させ、右後足を取り外し、すぐに液体窒素中にて凍結させ、分析まで−８０℃で保存した。
【００６６】
マウスのコラーゲン誘発性関節炎（ＣＩＡ）モデルにおいてＩＫＫ−２阻害剤の効果を決定する。０日目に、処置群１つにつき１２匹の雄性ＤＢＡ／１マウス（２０〜２２グラム）を、ウシII型コラーゲン２００ｕｇを含有するフロイント完全アジュバント（ＣＦＡ）の合計１００ｕＬで免疫化した。２１日目に、ウシII型コラーゲン２００ｕｇを含有するリン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）１００ｕＬをマウスにブーストした（コラーゲン／ＣＦＡまたはコラーゲン／ＰＢＳ １００ｕＬを尾に静脈注射した）。１日目から４０日目まで１日２回ビヒクル中のＩＫＫ−２阻害剤またはビヒクル単独を腹腔内投与した（疾病症状は２５〜２８日目に明らかに始まる）。２つのさらなる処置群は、正の対照であるエタネルセプト（Enbrel）（４ｍｇ／ｋｇ、腹腔内、１日おき）とエタネルセプト・ビヒクル（ＰＢＳ）である。５０日間を通して毎日臨床症状についてマウスをスコア付けし（下記参照）、足の厚みを測定した。実験の全体にわたってスコア付けをした処置群１つにつき１２匹のマウスに加えて、疾患の経過の間のいくつかの時点で、上記のように処置したサテライトマウス（処置群１つにつき３〜５匹）を使用して足のサイトカイン／ケモカインレベルおよびｐ６５レベル、流入領域リンパ節細胞／脾細胞によるエキソビボでの抗原召還応答、および関節の組織学的変化を測定した。
【００６７】
関節炎の誘発：  ６〜８週齢の雄性Ｌｅｗｉｓラット（１６０〜１８０ｇ）の尾の基底部にパラフィン油に懸濁させたマイコバクテリウム・ブチリカム（Mycobacterium butyricum）（Difco, Detroit, MＩ）７５ｍｇを１回注射することによりＡＩＡを誘発させる。１６日目および／または２０日目に水置換法により後足の体積を測定する。試験化合物を適当なビヒクルにホモジナイズし、適当な経路により投与した。対照動物にはビヒクルだけを投与する。一般的に２つの投与プロトコルを使用する：アジュバント注射の当日に開始する予防的投与、およびいったん炎症が確立されてから１０日目に開始する治療的投与。
【００６８】
臨床的スコア付け
以下の規準に基づいて、足ごとに０〜４の範囲のスコアを付けた：
０ ＝ 炎症がない
１ ＝ １本の指の腫大
２ ＝ 数本の指の腫大、足の軽い腫大
３ ＝ 数本の指の腫大、足の中程度の腫大
４ ＝ 全ての指の腫大、足の重度の腫大
【００６９】
実施例および実験例
一般
Ｂｒｕｋｅｒ ＡＭ ２５０、Ｂｒｕｋｅｒ ＡＲＸ ３００またはＢｒｕｋｅｒ ＡＣ ４００分光計を用いて、各々、２５０、３００または４００ＭＨｚで核磁気共鳴スペクトルを記録した。ＣＤＣｌ3はジューテリオクロロホルムであり、ＤＭＳＯ−ｄ6はヘキサジューテリオジメチルスルホキシドであり、ＣＤ3ＯＤはテトラジューテリオメタノールである。化学シフトは、内部標準テトラメチルシランから低磁場側へ１００万あたりの部数（ｄ）で示される。ＮＭＲデータの略号は以下のとおりである：ｓ＝一重項、ｄ＝二重項、ｔ＝三重項、ｑ＝四重項、ｍ＝多重項、ｄｄ＝二重の二重項、ｄｔ＝二重の三重項、ａｐｐ＝見かけ、ｂｒ＝広い。Ｊはヘルツ単位で測定されたＮＭＲ結合定数を示す。Ｐｅｒｋｉｎ−Ｅｌｍｅｒ ６８３赤外線分光計にて連続波赤外線（ＩＲ）スペクトルを記録し、Ｎｉｃｏｌｅｔ Ｉｍｐａｃｔ ４００ Ｄ赤外線分光計にてフーリエ変換赤外線（ＦＴＩＲ）スペクトルを記録した。ＩＲおよびＦＴＩＲスペクトルは透過型で記録し、バンドの位置は逆波数（ｃｍ-1）にて記録する。質量スペクトルは、高速原子衝撃（ＦＡＢ）またはエレクトロスプレー（ＥＳ）イオン化法を用いるＶＧ ７０ ＦＥ、ＰＥ Ｓｙｘ ＡＰＩ ＩＩＩ、またはＶＧ ＺＡＢ ＨＦ装置で取った。元素分析は、Ｐｅｒｋｉｎ−Ｅｌｍｅｒ ２４０Ｃ元素分析器を用いて得た。融点は、Ｔｈｏｍａｓ−Ｈｏｏｖｅｒ融点装置で取り、未修正である。すべての温度はセ氏で記録する。
【００７０】
薄層クロマトグラフィーにはＡｎａｌｔｅｃｈ Ｓｉｌｉｃａ Ｇｅｌ ＧＦおよびＥ．Ｍｅｒｃｋ Ｓｉｌｉｃａ Ｇｅｌ ６０ Ｆ−２５４薄層プレートを用いた。フラッシュクロマトグラフィーおよび重力クロマトグラフィーは、共に、Ｅ．Ｍｅｒｃｋ Ｋｉｅｓｅｌｇｅｌ ６０（２３０−４００メッシュ）シリカゲルにて行った。
表示されている場合には、ある種の物質はAldrich Chemical Co.（Milwaukee, Wisconsin, TCI America, Portland, OR.）から購入した。
【００７１】
本明細書にて引用した特許および特許出願を包含するがこれらに限定されない全ての刊行物は、個々の刊行物が十分に開示されているかの如く具体的かつ個別的に出典明示により本明細書の一部とすることが明示されているかのように出典明示により本明細書の一部とする。
好ましい実施態様を包含する上記記載事項は本発明を十分に開示する。本明細書に具体的に開示した実施態様の変更および改良は特許請求の範囲の範囲内に含まれる。さらに詳述せずとも、当業者は上記記載事項を用いて本発明を最大限に利用することができると考えられる。したがって、本明細書における実施例は単に例示的であって、如何なる場合も本発明の範囲を制限するものではないと考えられる。排他的性質および優先権を主張する本発明の実施態様は特許請求の範囲に定義するとおりである。
【００７２】
実施例１
２−アミノ−４Ｈ−インデノ[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド・トリフルオロ酢酸塩
シアノアセトアミド（０.８４ｇ、０.０１ｍｏｌ）、硫黄（０.３６、０.０１２ｍｏｌ）、および２−インダノン（１.３２ｇ、０.０１ｍｍｏｌ）の無水エタノール（５ｍＬ）中撹拌溶液にモルホリン（１ｍＬ）を滴下した。得られた溶液を６０℃で一夜撹拌した。次いで、溶媒を真空除去し、残留物を酢酸エチル（１０ｍＬ）中に取り、水（２×１０ｍＬ）および食塩水（１０ｍＬ）で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、真空濃縮して黒ずんだ茶色の固体を得た。次いで、該生成物をＧｉｌｓｏｎ分取ＨＰＬＣ（ＹＭＣ ＨＰＬＣカラム、５０×２０ｍｍＩ.Ｄ.、ｓ−５μｍ、１２０Å；勾配溶離、アセトニトリル中０.１％ＴＦＡ：０.１％ＴＦＡ水溶液（１０：９０から９０：１０）、１０分）にて精製して茶色の固体として標記化合物を得た（１００ｍｇ、０.４３５ｍｍｏｌ、収率４.３％）。ＥＳＭＳ ｍ／ｚ：２３１ [Ｍ＋Ｈ]+。
【００７３】
実施例２
２−ウレイド−４Ｈ−インデノ[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド
２−アミノ−４Ｈ−インデノ[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド・トリフルオロ酢酸塩（０.０４０ｇ、０.１７ｍｍｏｌ）の乾燥ジクロロメタン（２ｍＬ）中撹拌溶液にクロロスルホニルイソシアナート（０.０２５ｇ、０.１７ｍＬ）を滴下した。得られた反応混合物を窒素下にて３０分間攪拌した。次いで、該反応混合物に水（０.５ｍＬ）を添加し、該反応混合物をさらに１０分間攪拌した後、溶媒を真空除去した。次いで、残留物をＧｉｌｓｏｎ分取ＨＰＬＣ（ＹＭＣ ＨＰＬＣカラム、５０×２０ｍｍＩ.Ｄ.、ｓ−５μｍ、１２０Å；勾配溶離、アセトニトリル中０.１％ＴＦＡ：０.１％ＴＦＡ水溶液（１０：９０から９０：１０）、１０分）にて精製して茶色の固体として標記化合物を得た（０.０２０ｇ、０.４３５ｍｍｏｌ、収率４３.５％）。ＥＳＭＳ ｍ／ｚ：２７４ [Ｍ＋Ｈ]+。
【００７４】
実施例３
２−アセチルアミノ−４Ｈ−インデノ[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド
２−アミノ−４Ｈ−インデノ[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド（０.１１５ｇ、０.５ｍｍｏｌ）の室温での乾燥ピリジン（３ｍＬ）中撹拌溶液に塩化アセチル（０.０３９ｇ、０.５ｍｍｏｌ）を滴下した。得られた反応混合物を窒素下にて２時間撹拌した。次いで、該反応混合物にエチルエーテル（２０ｍＬ）を添加した。該反応混合物をさらに１０分間攪拌した。次いで、該反応混合物を濾過し、過剰のエチルエーテルで洗浄し、風乾させて淡い茶色の固体として標記化合物を得た（０.０８２ｇ、０.４３５ｍｍｏｌ、収率６０.３％）。ＥＳＭＳ ｍ／ｚ：２７３ [Ｍ＋Ｈ]+。
【００７５】
実施例４
２−アミノ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド
２−インダノンの代わりにβ−テトラロンを使用した以外は実施例１と同様の方法により標記化合物を製造して茶色の固体として標記化合物を得た。ＥＳＭＳ ｍ／ｚ：２４５ [Ｍ＋Ｈ]+。
【００７６】
実施例５
２−アセチルアミノ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド
２−アミノ−４Ｈ−インデノ[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミドの代わりに２−アミノ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミドを使用した以外は実施例３と同様の方法により標記化合物を製造して茶色の固体として標記化合物を得た。ＥＳＭＳ ｍ／ｚ：２８７ [Ｍ＋Ｈ]+。
【００７７】
実施例６
２−ウレイド−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド
２−アミノ−４Ｈ−インデノ[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミドの代わりに２−アミノ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミドを使用した以外は実施例２と同様の方法により標記化合物を製造して茶色の固体として標記化合物を得た。ＥＳＭＳ ｍ／ｚ：２８８ [Ｍ＋Ｈ]+。
【００７８】
実施例７
２−アミノ−８−メトキシ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド・トリフルオロ酢酸塩
２−インダノンの代わりに７−メトキシ−２−テトラロンを使用した以外は実施例１と同様の方法により標記化合物を製造して淡い灰色の固体として標記化合物を得た。ＥＳＭＳ ｍ／ｚ：２７５ [Ｍ＋Ｈ]+。
【００７９】
実施例８
８−メトキシ−２−ウレイド−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド
２−アミノ−４Ｈ−インデノ[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミドの代わりに２−アミノ−８−メトキシ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド・トリフルオロ酢酸塩を使用した以外は実施例２と同様の方法により標記化合物を製造して茶色の固体として標記化合物を得た。ＥＳＭＳ ｍ／ｚ：３１８ [Ｍ＋Ｈ]+。
【００８０】
実施例９
２−アミノ−７−メトキシ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド
シアノアセトアミド（０.４８ｇ、５.７ｍｍｏｌ）、硫黄（０.２０、６.２４ｍｍｏｌ）、および６−メトキシ−２−テトラロン（１.００ｇ、５.７ｍｍｏｌ）の無水エタノール（３ｍＬ）中撹拌溶液にモルホリン（０.５７ｍＬ）を滴下した。得られた溶液を７０℃で一夜撹拌した。次いで、溶媒を真空除去し、残留物を酢酸エチル（１０ｍＬ）中に取り、水（２×１０ｍＬ）および食塩水（１０ｍＬ）で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、真空濃縮して黒ずんだ茶色の油状物を得た。残留油状物をフラッシュクロマトグラフィー（シリカゲル、７５％酢酸エチル／ヘキサン）により精製して淡い灰色の固体として標記化合物を得た（０.１２ｇ、０.４３７ｍｍｏｌ、収率７.６％）。ＥＳＭＳ ｍ／ｚ：２７５ [Ｍ＋Ｈ]+。
【００８１】
実施例１０
２−アセチルアミノ−７−メトキシ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド
２−アミノ−４Ｈ−インデノ[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミドの代わりに２−アミノ−７−メトキシ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミドを使用した以外は実施例３と同様の方法により標記化合物を製造して淡い灰色の固体として標記化合物を得た。ＥＳＭＳ ｍ／ｚ：３１７ [Ｍ＋Ｈ]+。
【００８２】
実施例１１
２−アミノ−７−ブロモ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド
６−メトキシ−２−テトラロンの代わりに６−ブロモ−２−テトラロンを使用した以外は実施例９と同様の方法により標記化合物を製造して淡い灰色の固体として標記化合物を得た。ＥＳＭＳ ｍ／ｚ：３２４ [Ｍ＋Ｈ]+。
【００８３】
実施例１２
２−アセチルアミノ−７−ブロモ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド
２−アミノ−４Ｈ−インデノ[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミドの代わりに２−アミノ−７−ブロモ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミドを使用した以外は実施例３と同様の方法により標記化合物を製造して淡い灰色の固体として標記化合物を得た。ＥＳＭＳ ｍ／ｚ：３６６ [Ｍ＋Ｈ]+。
【００８４】
実施例１３
７−ブロモ−２−ウレイド−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド
２−アミノ−４Ｈ−インデノ[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミドの代わりに２−アミノ−７−ブロモ−４,５−ジヒドロ−ナフト[１,２−ｂ]チオフェン−３−カルボン酸アミド・トリフルオロ酢酸塩を使用した以外は実施例２と同様の方法により標記化合物を製造して茶色の固体として標記化合物を得た。ＥＳＭＳ ｍ／ｚ：３６７ [Ｍ＋Ｈ]+。
【国際調査報告】
2005528386.tif 000008