(57)【要約】【課題】ドップラー周波数に基づいて適応等化器の長さを変化させること。【解決手段】本発明は、通信チャネルの変化速度が変化したときに、時間の経過に伴って、適応等化器におけるタップ数を調節するためのシステム及び方法である。タップ数または「等化器の長さ」は、チャネルを通じて通信する装置間のドップラー周波数の評価に基づいて調節される。ドップラー周波数は、通信チャネルの変化速度を反映している。より大きなドップラー周波数は、より速く変化するチャネルを表し、逆もまた同じである。そのため、ドップラー周波数の測定に基づいて等化器の長さを変更することが好ましい。等化器の長さは、ドップラー周波数が減少した場合に増加される。逆に、等化器の長さは、ドップラー周波数が増加した場合に、減少される。これにより、該等化器が、適応速度及びＩＳＩ低減の競合する目的の間の良好な折衷を実現することができる。
2005531936.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
等化器が、通信チャネル上の干渉を低減するために使用され、ドップラー周波数が、前記通信チャネルの変化速度を反映している無線通信システムにおいて、
ドップラー周波数が減少した場合に、前記等化器の長さを増加させることと、
ドップラー周波数が増加した場合に、前記長さを減少させることと
を備えた等化器の長さを調節する方法。
【請求項２】
請求項１に記載の方法において、
前記等化器は、メインタップと、第１の数の因果タップと、第２の数の反因果タップとを備え、
前記増加させることは、前記因果タップが前記反因果タップよりも有用であるか否かを判定することと、有用である場合には、前記第１の数を増加させることと、有用でない場合には、前記第２の数を増加させることと
を備えた方法。
【請求項３】
請求項２に記載の方法において、
前記減少させることは、前記因果タップが前記反因果タップよりもより有用であるか否かを判定することと、有用である場合には、前記第２の数を減少させることと、有用でない場合には、前記第１の数を減少させることとを備えた方法。
【請求項４】
請求項１に記載の方法において、
前記増加させることは、前記等化器が最後に調節されてから経過した時間がしきい値よりも大きいか否かを判定することと、大きい場合には、ドップラー周波数が減少したことに応じて前記長さを増加させることとを備えた方法。
【請求項５】
請求項１に記載の方法において、
前記増加させることは、前記長さが最後に減少されてから経過した時間がしきい値よりも大きいか否かを判定することと、大きい場合には、ドップラー周波数が減少したことに応じて前記長さを増加させることとを備えた方法。
【請求項６】
請求項１に記載の方法において、
前記減少させることは、前記等化器が最後に調節されてから経過した時間がしきい値よりも大きいか否かを判定することと、大きい場合には、ドップラー周波数が増加したことに応じて前記長さを減少させることとを備えた方法。
【請求項７】
請求項１に記載の方法において、
前記減少させることは、前記長さが最後に増加されてから経過した時間がしきい値よりも大きいか否かを判定することと、大きい場合には、ドップラー周波数が増加したことに応じて前記長さを減少させることとを備えた方法。
【請求項８】
無線通信チャネルを通じて送信されたシンボルを受信することと、
第１のドップラー周波数を受信することであって、前記第１のドップラー周波数が、第１の時刻の前記無線通信チャネルの変化速度を反映していることと、
前記第１のドップラー周波数に基づいて、等化器の長さを選択することと
を備えた方法。
【請求項９】
請求項８に記載の方法において、
前記等化器を用いて、前記送信されたシンボルをフィルタリングすることを更に備えた方法。
【請求項１０】
請求項８に記載の方法において、
第２の時刻において前記無線通信チャネルの変化速度を反映する第２のドップラー周波数を受信することと、
前記第１のドップラー周波数と前記第２のドップラー周波数との差を判定することと、
前記差を判定することに応答して前記長さを調節することと
を更に備えた方法。
【請求項１１】
請求項１０に記載の方法において、
前記調節することは、
前記長さに対する前の調節からの経過時間を判定することと、
前記経過時間が、経過時間しきい値を満足するか否かを判定し、満足する場合には、前記差に基づいて前記長さを調節することと
を備えた方法。
【請求項１２】
請求項１０に記載の方法において、
前記調節することは、前記差が、第１のしきい値を満足する増加を反映しているか否かを判定することと、反映している場合には、前記長さを減少させることとを備えた方法。
【請求項１３】
請求項１２に記載の方法において、
前記等化器は、メインタップと、第１の数の因果タップと、第２の数の反因果タップとを備え、
前記長さを減少させることは、前記因果タップが前記反因果タップよりも有用であるか否かを判定することと、有用である場合には、前記第２の数を減少させることと、有用でない場合には、前記第１の数を減少させることとを備えた方法。
【請求項１４】
請求項１３に記載の方法において、
前記因果タップが前記反因果タップよりも有用であるか否かを判定することは、
前記因果タップの大きさの第１の平均を計算することと、
前記反因果タップの大きさの第２の平均を計算することと、
前記第１の平均が、前記第２の平均よりも大きいか否かを判定し、大きい場合には、前記因果タップがより有用であると判定し、大きくない場合には、前記反因果タップがより有用であると判定することと
を備えた方法。
【請求項１５】
請求項１３に記載の方法において、
前記因果タップが前記反因果タップよりも有用であるか否かを判定することは、
前記メインタップから最も遠い因果タップの第１の大きさを計算することと、
前記メインタップから最も遠い反因果タップの第２の大きさを計算することと、
前記第１の大きさが前記第２の大きさよりも大きいか否かを判定し、大きい場合には、前記因果タップがより有用であると判定し、大きくない場合には、前記反因果タップがより有用であると判定することと
を備えた方法。
【請求項１６】
請求項１３に記載の方法において、
前記長さを増加させることは、前記因果タップが、前記反因果タップよりも有用であるか否かを判定することと、有用である場合には、前記第１の数を増加させることと、有用でない場合には、前記第２の数を増加させることとを備えた方法。
【請求項１７】
請求項１２に記載の方法において、
前記等化器は、メインタップと、第１の数の因果タップと、第２の数の反因果タップとを備え、前記長さを減少させることは、前記第１及び第２の数を等しく減少させることを備えた方法。
【請求項１８】
請求項１７に記載の方法において、
前記長さを増加させることは、前記第１の数が前記第２の数よりも小さいか否かを判定することと、小さい場合には、前記第１の数を増加させることと、小さくない場合には、前記第２の数を増加させることと、前記第１の数が前記第２の数に等しい場合には、前記第１の数を前記第２の数と等しく増加させることとを備えた方法。
【請求項１９】
請求項１０に記載の方法において、
前記調節することは、前記差が、第２のしきい値を満足する減少を反映しているか否かを判定することと、反映している場合には、前記長さを増加させることとを備えた方法。
【請求項２０】
請求項８に記載の方法において、
前記選択することは、
前記第１のドップラー周波数を、第１のビン中心を有する第１の周波数ビンに量子化することと、
前記第１のビン中心を用いて前記長さを判定することと
を備えた方法。
【請求項２１】
請求項２０に記載の方法において、
前記長さを判定することは、ルックアップテーブルを参照することを備え、前記ルックアップテーブルは、前記長さと前記第１のビン中心とを関連付ける方法。
【請求項２２】
請求項８に記載の方法において、
前記第１のドップラー周波数を、第１のビン中心を有する第１の周波数ビンに量子化することと、
前記第１の時刻の後の第２の時刻に、前記無線通信チャネルの変化速度を反映する第２のドップラー周波数を受信することと、
前記第１のビン中心と前記第２のドップラー周波数との間の第１の差を判定することと、
前記差に基づいて前記長さを調節することと
を更に備えた方法。
【請求項２３】
請求項２２に記載の方法において、
ビン中心メモリを前記第１のビン中心に設定することを更に備え、
前記調節することが、
前記第１の差が、第１のしきい値を満足する増加を反映しているか否かを判定し、反映している場合には、前記長さを減少させ、前記第２のドップラー周波数を、第２のビン中心を有する第２の周波数ビンに量子化させ、かつ前記ビン中心メモリを前記第２のビン中心に設定することと、
前記第１の差が、第２のしきい値を満足する減少を反映しているか否かを判定し、反映している場合には、前記長さを増加させ、前記第２のドップラー周波数を、第３のビン中心を有する第３の周波数ビンに量子化させ、かつ前記ビン中心メモリを前記第３のビン中心に設定することとを備えた方法。
【請求項２４】
請求項２３に記載の方法において、
前記第２の時刻の後の第３の時刻に、前記無線通信チャネルの変化速度を反映する第３のドップラー周波数を受信することと、
前記ビン中心メモリと前記第３のドップラー周波数との間の第２の差を判定することと、
前記第２の差に基づいて前記長さを調節することと
を更に備えた方法。
【請求項２５】
無線通信チャネル上の干渉を低減するための等化器であって、ドップラー周波数が、前記無線通信チャネルの変化速度を反映する等化器において、
メインタップと、
第１の数の因果タップと、
第２の数の反因果タップと、
前記ドップラー周波数に基づいて、前記第１及び第２の数を選択する手段と
を備えた等化器。
【請求項２６】
請求項２５に記載の等化器において、
前記選択する手段は、
前記ドップラー周波数の第１の評価を用いて、前記第１の数及び前記第２の数を初期化する手段と、
前記第１の評価の後のドップラー周波数の第２の評価を用いて、前記第１の数及び前記第２の数を調節する手段と
を備えた等化器。
【請求項２７】
請求項２６に記載の等化器において、
前記初期化する手段は、
前記第１の評価を、第１のビン中心を有する第１の周波数ビンに量子化する手段と、
前記第１のビン中心を用いて、前記第１の数及び前記第２の数を判定する手段と
を備えた等化器。
【請求項２８】
前記判定する手段は、ルックアップテーブルを備えた請求項２７に記載の等化器。
【請求項２９】
請求項２６に記載の等化器において、
前記等化器の長さは、前記第１の数と前記第２の数との合計を反映し、
前記調節する手段は、
前記第２の評価が、第１のしきい値を満足する量だけ前記第１の評価を超えたか否かを判定し、超えた場合には、前記長さを減少させる手段と、
前記第２の評価が、第２のしきい値を満足する量だけ前記第１の評価よりも小さいか否かを判定し、小さい場合には、前記長さを増加させる手段と
を備えた等化器。
【請求項３０】
請求項２９に記載の等化器において、
前記減少させる手段は、前記因果タップが前記反因果タップよりも有用であるか否かを判定し、有用である場合には、前記第２の数を減少させ、有用でない場合には、前記第１の数を減少させる手段を備えた等化器。
【請求項３１】
請求項３０に記載の等化器において、
前記増加させる手段は、前記因果タップが前記反因果タップよりも有用であるか否かを判定し、有用である場合には、前記第１の数を増加させ、有用でない場合には、前記第２の数を増加させる手段を備えた等化器。
【請求項３２】
請求項２９に記載の等化器において、
前記減少させる手段は、前記長さが最後に増加されてからの経過時間が、しきい値を満足するか否かを判定し、満足する場合には、前記長さを減少させる手段を備えた等化器。
【請求項３３】
請求項３２に記載の等化器において、
前記増加させる手段は、前記長さが最後に減少されてからの経過時間が、しきい値を満足するか否かを判定し、満足する場合には、前記長さを増加させる手段を備えた等化器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般に、無線通信に関し、より具体的には、ドップラー周波数に基づいて、適応等化器のタップの数を変化させることに関する。
【背景技術】
【０００２】
今日、様々な高性能の無線通信システムが世界中で使用されている。そのような通信システムの一つは、本願明細書において以後ＩＳ−９５規格と呼ぶ、「デュアルモード広帯域スペクトル拡散セルラーシステムのためのＴＩＡ／ＥＩＡ／ＩＳ−９５移動局・基地局互換性規格（TIA/EIA/IS-95 Mobile Station-Base Station Compatibility Standard for Dual-Mode Wideband Spread Spectrum Cellular System）」に準拠する符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）方式である。ＣＤＭＡ方式は、地上波リンクを通じたユーザ間の音声及びデータ通信を可能にする。多元接続通信方式におけるＣＤＭＡ技術の使用は、共に本発明の譲受人に譲渡され、かつ参照してここに組み込まれる、「衛星または地上波中継器を用いたスペクトル拡散多元接続通信方式（SPREAD SPECTRUM MULTIPLE ACCESS COMMUNICATION SYSTEM USING SATELLITE OR TERRESTRIAL REPEATERS）」と題された米国特許第４，９０１，３０７号明細書、および「ＣＤＭＡセルラー電話システムで波形を生成するシステム及び方法（SYSTEM AND METHOD FOR GENERATING WAVEFORMS IN A CDMA CELLULAR TELEPHONE SYSTEM）」と題された米国特許第５，１０３，４５９号明細書に開示されている。「ＴＩＡ／ＥＩＡ／ＩＳ−２０００規格」は、本願明細書において以後、ｃｄｍａ２０００規格と呼ぶ、次世代ｃｄｍａ２０００マルチキャリア１Ｘ及び３Ｘエアインタフェース仕様について記述している。
【０００３】
ＣＤＭＡ方式においては、ユーザ間の通信は、１つまたはそれ以上の基地局を介して行われる。この使用において、基地局は、ユーザ端末が通信するハードウェアを指す。第１のユーザ端末は、リバースリンクでデータを基地局へ送信することにより、第２のユーザ端末と通信する。該基地局は、該データを受信し、かつ該データを他の基地局へ経路指定することができる。該データは、同じ基地局、または第２の基地局のフォワードリンクで第２の移動局へ送信される。フォワードリンクは、上記基地局からユーザ端末への送信を指し、またリバースリンクは、ユーザ端末から基地局への送信を指す。ＩＳ−９５方式においては、フォワードリンクとリバースリンクとには、別々の周波数が割当てられている。
【０００４】
無線データアプリケーションに対する要求が増大するとすれば、高効率無線データ通信システムに対する要求は、著しく増大する。ＩＳ−９５規格は、フォワードリンク及びリバースリンクを通じて、トラヒックデータ及び音声データを送信することができる。固定サイズの符号チャネルフレームでトラヒックデータを送信する方法は、本発明の譲受人に譲渡され、かつ参照してここに組み込まれる、「送信用データのフォーマット化のための方法及び装置（METHOD AND APPARATUS FOR THE FORMATTING OF DATA FOR TRANSMISSION）」と題された米国特許第５，５０４，７７３号明細書に詳細に記載されている。さらに、ＣＤＭＡ方式における高速パケットデータ伝送を提供する高データ速度（ｈｉｇｈ  ｄａｔａ  ｒａｔｅ；ＨＤＲ）方式は、（本願明細書において以後、ＨＤＲ規格と呼ぶ）「ＴＩＡ／ＥＩＡ／ＩＳ−８５６−ｃｄｍａ２０００高速パケットデータエアインタフェース仕様」、および本発明の譲受人に譲渡され、かつ参照してここに組み込まれ、１９９７年１１月３日に出願された、「高速パケットデータ伝送のための方法及び装置（METHOD AND APPARATUS FOR HIGH RATE PACKET DATA TRANSMISSION）」と題された同時継続中の米国特許出願第０８／９６３，３８６号明細書に詳細に記載されている。
【０００５】
多重伝搬及び不完全なフィルタリングから生じる符号間干渉（ｉｎｔｅｒ−ｓｙｍｂｏｌ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ；ＩＳＩ）の影響を緩和するＨＤＲのような方式においては、様々な技術が用いられている。例えば、フェージングに対するダイバーシティを利用するために、多数の受信アンテナを用いることができる。これにより、空間領域における信号処理が可能になる。適応等化器は、マルチパス環境における雑音及び干渉を打ち消すために、受信機において使用することもできる。空間領域フィルタリング（ｓｐａｔｉａｌ  ｄｏｍａｉｎ  ｆｉｌｔｅｒｉｎｇ）及び適応等化器は公知の技術であり、それらの技術を受信機に用いることにより、ＨＤＲ等の方式において向上した能力を提供することができる。
【０００６】
適応等化器は、多くの方法で特徴付けることができる。２つの重要な能力基準は、適応速度と、平均二乗誤差を最少化すること（ｍｉｎｉｍｉｚｉｎｇ  ｍｅａｎ  ｓｑｕａｒｅ  ｅｒｒｏｒ；ＭＭＳＥ）である。適応速度は、チャネル干渉が、時間の経過と共に急速に変化するような環境において特に重要である。該適応等化器のトラッキング能力は、少なくとも部分的に、該適応等化器係数（またはタップ）が、チャネルプロファイル変化（ｃｈａｎｎｅｌ  ｐｒｏｆｉｌｅ  ｃｈａｎｇｅｓ）として収束する速度に依存する。適応速度は、様々な要因によって影響される可能性がある。一つの要因は、等化器係数を適応させるためのアルゴリズムの選択である。それらのアルゴリズムは、多くの場合、既知のパイロットシンボルと、それらのパイロットシンボルの等化器の評価との間で、ＭＳＥを最少化する基準に基づいている。適応可能なＭＭＳＥアルゴリズムの２つの一般的な実例は、最少二乗平均（ＬＭＳ）アルゴリズム及び回帰的最少二乗（ＲＬＳ）アルゴリズムである。同じ数のタップの場合、ＲＬＳアルゴリズムを用いて更新された等化器は、ＬＭＳアルゴリズムを用いて更新された等化器よりも早く収束するが、ＲＬＳアルゴリズムは、実施するのがより複雑である。
【０００７】
適応速度に影響を及ぼす別の要因は、等化器におけるタップの数であり、これは、以後、等化器の長さと呼ぶ。適応速度は、より短い等化器は、更新を要する小数の係数を有するため、単純に等化器の長さに逆比例する。
【０００８】
適応等化器に関連するＭＭＳＥは、特に、フィルタ係数が一旦収束すると、ＩＳＩを低減するときの等化器の有効性を判定する。ＭＭＳＥは、等化器の長さを含む多数の要因にも依存する。より長い等化器は、一般に、より低い定常状態のＭＭＳＥを有し、それに伴って、ＩＳＩ低減時により有効になる。しかし、より長い等化器は、収束するのにより長い期間を要することになる。より短い等化器は、より迅速に収束するが、より高いＭＭＳＥを有し、かつそれに伴って、ＩＳＩ低減時に有効性が低くなる。
【０００９】
従って、適応等化器を設計する場合、特に、適応等化器の長さを選択する場合、チャネルダイナミクスを考慮すべきである。一般に、マルチパスチャネルが急速に変化する場合、より短い等化器は、より長い等化器よりも良好に機能する。これは、より短い等化器が、良好に、時変マルチパスを追跡することができるためである。逆に、より長い等化器は、収束するための十分な時間を有し、かつ干渉低減時に良好なジョブを行うので、該マルチパスチャネルがゆっくり変化する場合には、より長い等化器が好ましい。
【００１０】
しかし、チャネルが、一定期間にわたって急速に変化し、他の期間においてはゆっくり変化するような環境に対して適切な等化器の長さを設定するのは難しくなってきている。移動電話チャネル上でのマルチパス干渉は、それ自体、設計することもできる。より短い等化器は、急速に変化するチャネルを有効に追跡することができるが、ゆっくり変化する期間は、良好に機能しない可能性がある。より長い等化器は、ゆっくり変化する期間に干渉を低減するという良好なジョブを行うが、急速に変化するチャネルを有効に追跡することができない。全ての状況下でそれなりに機能する平均的な長さの等化器も選択することが可能である。
【００１１】
従って、当該技術分野において、チャネルの変化速度が、時間の経過と共に変化するような環境において、ＩＳＩを有効に低減することができる適応等化器に対する要求がある。
【特許文献１】米国特許第４，９０１，３０７号「SPREAD SPECTRUM MULTIPLE ACCESS COMMUNICATION SYSTEM USING SATELLITE OR TERRESTRIAL REPEATERS」
【特許文献２】米国特許第５，１０３，４５９号「SYSTEM AND METHOD FOR GENERATING WAVEFORMS IN A CDMA CELLULAR TELEPHONE SYSTEM」
【特許文献３】米国特許第５，５０４，７７３号「METHOD AND APPARATUS FOR THE FORMATTING OF DATA FOR TRANSMISSION」
【特許文献４】米国特許出願第０８／９６３，３８６号「METHOD AND APPARATUS FOR HIGH RATE PACKET DATA TRANSMISSION」
【発明の開示】
【００１２】
本願明細書に開示した実施の形態は、通信チャネルの変加速度が変化したときに、時間の経過と共に、適応等化器の長さを調節することにより、上述した要求に取り組む。本発明の第１の態様によれば、等化器の長さは、チャネルを通じて通信している装置間のドップラー周波数の評価に基づいて調節される。ドップラー周波数は、該通信チャネルの変化速度を反映する。より高いドップラー周波数は、より速く変化するチャネルを示し、逆もまた同じである。そのため、ドップラー周波数の測定に基づいて、（タップを追加することにより、またはタップを減らすことにより）等化器の長さを変更することが好ましい。等化器の長さは、ドップラー周波数が減少した場合に増加される。逆に、等化器の長さは、ドップラー周波数が増加した場合に減少される。これにより、上記等化器が、適応速度（より少ないタップ）とＭＭＳＥ（より多いタップ）の競合する目的の間で良好な妥協処理を実施することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
（概要）  
本発明は、一般に、ドップラー周波数によって示されるような、通信チャネルの変化速度に基づいて、適応等化器におけるタップ数を調節することに関する。図１（ａ）は、本発明が機能することができる実施例としての通信環境１００Ａを示す。実施例としての通信環境１００Ａは、無線チャネル１１０を介して受信機１０４と通信する送信機１０２を含む。送信機１０２は、無線チャネル１１０を通じて情報を送信することができるいかなる装置にも相当することが可能である。同様に、受信機１０４は、無線チャネル１１０を通じて情報を受信することができるいかなる装置にも相当することが可能である。受信機１０４は、無線チャネル１１０によって生じる雑音及び干渉の影響を抑えるための適応等化器１０８を含む。無線チャネル１１０は、それを通じて情報を規定の通信プロトコルに従って流すことができるどのような無線リンクにも相当することが可能である。無線チャネル１１０を通じた通信は、例えば、ＩＳ−９５  ＣＤＭＡ規格、ｃｄｍａ２０００規格、および／またはＨＤＲ規格に準拠する。
【００１４】
本発明の具体的な実施の形態によれば、適応等化器１０８の長さとも呼ばれるタップ数は、無線チャネル１１０の変化速度が、時間の経過に伴って変化したときに調節される。概して、上記等化器の長さは、上記変化速度が増したときに減らされ、また逆に、該等化器の長さは、上記変化速度が減少したときに増加される。このように、より長い長さを有する等化器は、無線チャネル１１０がよりゆっくりと変化する期間に使用され、それによって、より多くのタップを有することと関連するより低いＭＭＳＥとより大きなＩＳＩ低減効果を利用する。より短い長さを有する等化器は、無線チャネル１１０がより速く変化する期間に使用され、それにより、より少ないタップを有することに関連するより大きな適応速度を利用する。
【００１５】
しかし、無線チャネル１１０の変化速度は、直接測定するのが困難である。本発明によれば、ドップラー周波数の評価は、無線チャネル１１０を通じたマルチパスプロファイルの変化速度の示度として代わりに用いられる。当業者には明らかであるように、ドップラー周波数は、上記受信機と送信機１０２との相対運動による、受信機１０４での周波数の変化を表わす。この相対運動は、マルチパスに対して変化を生じさせ、すなわち、該相対運動が大きいと、該マルチパスの変化速度も大きくなり、またその逆も同じである。適応等化器１０８の長さは、該マルチパスにおける変化速度のより大きな速度またはより小さな速度のいずれかを表わすドップラー周波数が変化したときに調節される。
【００１６】
明らかなように、そのように構成された受信機は、多くの異なる環境における用途を見出すことになる。例えば、図１（ｂ）は、無線チャネル１１０を介してユーザ端末１２２と通信する基地局１２０を含む移動通信環境１００Ｂを示す。この実施例としての環境における無線チャネル１１０は、フォワードおよび／またはリバースリンクを表わすことが可能である。基地局１２０及びユーザ端末１２２は、共に、全２重通信のための（基地局１２０においては１０６Ａで示し、ユーザ端末１２２においては１０６Ｂで示す）トランシーバ１０６を有し、トランシーバ１０６は、共に、送信部及び受信部を有する。そのため、両トランシーバ１０６は、受信機１０４に関して説明したように、関連性のある部分に構成することができるが、以下の説明では、ユーザ端末１２２の受信部が、本願明細書に記載されているように構成されているフォワードリンクのための用途に注目する。
【００１７】
移動通信環境１００Ｂにおいては、ユーザ端末１２２は、例えば、自動車の乗客によって使用されるセルラー電話を表わすことができる。該自動車が、基地局１２０に対して変化する速度及び方向で動いた場合、無線チャネル１１０のマルチパスプロファイルも変化する。上記基地局と自動車との間で測定されたドップラー周波数は、マルチパス干渉の変化速度を反映する。本発明の具体例としての実施の形態によれば、ユーザ端末１２２は、その長さが、変化するマルチパスを抑えるように調節される、トランシーバ１０６Ｂの適応等化器１０８を用いる。
【００１８】
受信機１０４は、本願明細書に記載したハードウェア、ソフトウェアまたはそれらの組合せの機能を実行するように構成することができる。それらの機能は、添付したフローチャートに記載かつ説明してある。当業者には、それらの機能の多くを、本発明の範囲を逸脱することなく置き換えることができることは明らかであろう。また、本発明を、コンピュータプログラミング、ソフトウェアまたはハードウェアとソフトウェアの組合せのいずれかで実施する多くの異なる方法があること、および本発明が、コンピュータプログラム命令のいずれか１つのセットに限定するように解釈すべきではないことは明らかである。さらに、熟練したプログラマーは、上記フローチャート及び本願明細書に含まれる関連説明に基づいて容易に、開示した発明を実施するための１つまたはそれ以上のコンピュータプログラムを書くことができるであろう。従って、プログラムコード命令の特定のセットの開示は、本発明をどのように実行及び利用するかということの適切な理解に必要なものとしては考えない。特許請求の範囲のコンピュータプログラムおよび／またはハードウェア装置の発明の機能性を、プログラムフローを示す残りの図と共に、以下に詳細に説明する。
【００１９】
図２（ａ）は、本発明の具体例としての実施の形態に係る実施例としての受信機１０４Ａを詳細に示す。受信機１０４Ａは、プリプロセッサ２０２と適応等化器１０８とを有する。明らかなように、受信機１０４Ａは、アンテナ（図示せず）等の他の構成要素を含むことが可能である。図２（ａ）に示すように、ディジタルデータｙ（ｎ）の流れは、無線チャネル１１０を介して伝送され、マルチパス干渉を含む付加された雑音及び干渉によって汚染される。該汚染されたデータは、受信機１０４Ａ内のプリプロセッサ２０２によって受信される。プリプロセッサ２０２は、例えば、無線受信機、ベースバンドコンバータへの無線周波（ＲＦ）、ローパスフィルタ、自動利得制御（ＡＧＣ）及びアナログディジタル変換（ＡＤＣ）（図示せず）を含むことが可能である。
【００２０】
本発明の具体例としての実施の形態によれば、送信機１０２及び受信機１０４Ａは、データフレーム（本願明細書においては、代替的に、スロットと呼ぶ）を用いて無線チャネルを介して情報を交換する。データは、このようにしてＨＤＲ方式で交換される。フレームは、パイロット部、制御部及びデータ部等のいくつかの部分を含むことができる。該パイロット部は、受信機１０４Ａに対して演繹的に知られているパイロットシンボルを含む。これらのパイロットシンボルは、無線チャネル１１０によって生じる雑音及び干渉が軽減されるように、フィルタ係数を適応させる適応等化器１０８によって用いられる。上記制御部は、受信機１０４Ａ内の様々な制御機能を起動するために使用される制御シンボルを含む。上記データ部は、上記フレームによって伝送されるデータペイロードを表わす。
【００２１】
適応等化器１０８は、複数のフィルタ係数を有する時変フィルタ構造（図示せず）を表わす。当業者には明らかなように、適応等化器１０８は、ハードウェア、ソフトウェア、あるいは両者の組合せとして実施することができる。また明らかなように、ＬＭＳアルゴリズムやＲＬＳアルゴリズム等のフィルタ係数を調節するために、様々な適応アルゴリズムを用いることができる。さらに、適応等化器１０８は、有限インパルス応答（ＦＩＲ）フィルタまたは無限インパルス応答（ＩＩＲ）フィルタとして実施することができる。
【００２２】
本願明細書に記載した本発明の種々の具体例としての実施の形態は、適応等化器１０８のために選択された特定の構造またはフィルタ係数適応アルゴリズムとは無関係である。
【００２３】
適応等化器１０８の出力は、送信シンボルｙ（ｎ）の評価を表わす。例えば、線形等化が用いられた場合、適応等化器１０８は、係数Ｃを有する多段遅延ラインＦＩＲフィルタを表わす。該ＦＩＲの出力は、  
【数１】
2005531936.tif 000003
【００２４】
のように表わすことができる。ただし、線形等化器は、Ｍ１＋Ｍ２＋１のタップを有する。シンボル間隔等化器（ｓｙｍｂｏｌ−ｓｐａｃｅｄ  ｅｑｕａｌｉｚｅｒ）の場合、Ｘｍ［ｎ］＝Ｘ［ｎ−ｍ］である。メイン（カーソル）タップを、指数ｍ＝０で表わすと、該等化器は、Ｍ１の反因果タップ（ａｎｔｉ−ｃａｕｓａｌ  ｔａｐｓ）（例えば、上記カーソルのサンプルの後に来る信号サンプルを乗じる係数）とＭ２の因果タップ（例えば、上記カーソルのサンプルの前に来る信号サンプルを乗じる係数）とを有するといえる。本発明の様々な実例としての実施の形態によれば、ドップラー周波数の評価に基づいてＭ１及びＭ２を調整する技術が記載されている。
【００２５】
図２（ｂ）は、本発明の他の実例としての実施の形態に係る、具体例としての多重アンテナ受信機１０４Ｂを示す。図２（ｂ）に示すように、受信機１０４Ｂは、２つまたはそれ以上のアンテナ経路を含み、該経路の数をＫで示す。各経路は、アンテナ２０４と、プリプロセッサ２０２と、適応等化器１０８と、位相変換値Ｓｋを有する位相変換２０６とを含む。様々なアンテナ経路の寄与は、信号結合器２０８で結合される。例えば、線形等化が用いられた場合、ｍ番目のアンテナからの経路のための等化器は、係数Ｃｍを有する多段遅延ラインＦＩＲフィルタである。各アンテナ経路に対する時間等化器の出力は、送信シンボルの評価を表わす。例えば、アンテナｋに対する上記ＦＩＲ出力は、  
【数２】
2005531936.tif 000004
【００２６】
によって示される。以下に説明する、単一のアンテナ受信機の場合の等化器の長さを調節する方法は、多重アンテナ受信機１０４Ｂの各アンテナ経路に適用してもよい。
【００２７】
結合された時空等化の場合、各アンテナからの（ｙ［ｎ］の）個々のシンボル評価を用いて、そのような評価を、Ｓｋ［ｎ］と呼ぶことができる空間係数のセットによって結合することにより、送信シンボルｙ［ｎ］の評価を形成してもよい。包括的な時空ＭＭＳＥを実施したい場合、全ての係数を単一のものに設定し、以下のように、Ｋ個のアンテナからの結合されたシンボル評価を形成することができる。
【数３】
2005531936.tif 000005
【００２８】
Ｅを予測演算子とした場合、上記ＭＳＥは、  
【数４】
2005531936.tif 000006
【００２９】
で表わされる。
【００３０】
一般に、ＭＭＳＥの最適化は、適応アルゴリズム（例えば、ＲＬＳやＬＭＳ）によって、あるいは、相関評価及び直接マトリックスインバージョンによって実施される。ＬＭＳ最適化の場合、ｋ番目のアンテナのｍ番目の係数に対する更新方程式は、  
【数５】
2005531936.tif 000007
【００３１】
である。但し、Δは、ＬＭＳステップサイズパラメータである。ＬＭＳアルゴリズムのための該ステップサイズパラメータは、適応速度と、（過剰ＭＳＥと呼ぶ）誤調節エラーとの間のトレードオフを制御する。該ステップサイズが大き過ぎる場合、アルゴリズムは、収束することを保障されない。正規化されたＬＭＳアルゴリズムにおいて、上記ステップサイズパラメータは、観測ベクトルＸのエネルギに依存する。（サンプル毎の受信電力をＩ０に保とうとする）ＡＧＣを上記受信機に用いた場合、上記ステップサイズパラメータは、正規化されたステップパラメータと、全てのタップ及びアンテナにわたって合計した予想エネルギとに基づいて、以下のように設定することができる。
【数６】
2005531936.tif 000008
【００３２】
この正規化されたＬＭＳアルゴリズムの安定性は、ΔＮの値に基づいているので、より小数のタップが、Δに対してより大きな値を可能にし、すなわち、より早い収束及びより高いドップラー周波数において良好な追跡能力を可能にすることが分かる。
【００３３】
（一般的な方法）  
図３は、無線チャネル１１０の変化速度を反映するドップラー周波数の評価に基づいて、適応等化器１０８の長さを調節するための、本発明の具体例としての実施の形態に係る方法を説明するフローチャート３００である。
【００３４】
動作３０２において、適応等化器１０８は、係数の各々に対して初期長さ及び初期値を設定することを含む初期化が行われる。本発明の第１の具体例としての実施の形態によれば、ドップラー周波数の評価は、上記等化器の長さを判定するのに用いられる（ドップラー周波数を評価することは、動作３０４に関して以下に詳細に説明する）。明らかなように、特定の用途に対する適切なタップの数は、システムサンプルレートやシンボル帯域幅により変化させることが可能である。しかし、一般に、比較的低いドップラー周波数に対しては、より多くの数のタップが選択され、比較的高いドップラー周波数に対しては、より少ないタップが選択される。
【００３５】
このことは、実施例のテーブル１のようなルックアップテーブルとして実施することができる。テーブル１は、反因果タップ（Ｍ１）及び因果タップ（Ｍ２）を特定のドップラー周波数と関連付けている。この実施例においては、測定したドップラー周波数は、表示されているビン中心を有する、５Ｈｚ幅の周波数ビンに量子化される。例えば、テーブル１の第１行目は、２．５Ｈｚのビン中心を有する、０Ｈｚ〜５Ｈｚにわたる第１の周波数ビンを示す。例えば、初期ドップラー周波数が、０Ｈｚ〜５Ｈｚの間であると評価された場合、上記等化器の長さは、１つのメインタップ、１５の因果タップ及び１５の反因果タップを含む３１のタップに初期化される。
【表１】
2005531936.tif 000009
【００３６】
第２の具体例としての実施の形態によれば、上記等化器の長さは、適応速度とＭＭＳＥとの折衷となるように選択された、予め設定された数のタップに初期化される。
【００３７】
等化器係数は、従来の適応アルゴリズム法に従って初期化される。当業者は、適応フィルタを複数の方法で初期化することができることを認識するであろう。本発明による方法は、特定の方法で初期化される等化器係数に依存しない。
【００３８】
動作３０４においては、送信機１０２と受信機１０４との間のドップラー周波数が評価される。ドップラー周波数ｆＤは、無線チャネル１１０を通じたフェージングプロセスの帯域幅を反映し、ｆＤ＝ｖ／λ、但しλは送信波長とすることにより、（固定された送信機に対する）移動受信機の速度ｖと関連付けることができる。ドップラー周波数の測定に対しては、多くの従来の方法を利用することができる。例えば、ｆＤの評価を、受信信号のゼロ交差速度を測定することによって受信機で得ることができることは公知である。しかし、本発明に係る本願明細書に記載した方法は、ドップラー周波数を評価するために用いられるいかなる特定の方法にも依存しない。
【００３９】
本発明の具体例としての実施の形態によれば、ドップラー周波数は、定期的に評価され、また上記等化器の長さを調節するために用いられる。しかし、ドップラー周波数は、厳密に定期的な基準で評価する必要はなく、むしろ定期的である必要のない長期にわたる断続的な基準で評価してもよい。
【００４０】
動作３０６において、適応等化器１０８の長さは、動作３０６で得られたドップラー周波数評価に基づいて調節することができる。一般に、適応等化器１０８の長さは、ドップラー周波数が減少したときに増加させることができる。逆に、適応等化器１０８の長さは、ドップラー周波数が増加したときに減少させることができる。本発明の様々な具体例としての実施の形態を以下に詳細に説明し、そこでは、上記等化器の長さは、最後の長さ調節の後、一定の時間が経過した場合、あるいは、ドップラー周波数の変化が一定のしきい値を超えた場合にのみ、調節される。これらの具体例としての実施の形態を、図４及び図５に関して以下に説明する。
【００４１】
動作３０８において、適応等化器１０８は、無線チャネル１１０によって生じた雑音及び干渉をフィルタリングするために、受信したデータシンボルに適用される。上述したように、移動電話環境においては、適応等化器１０８を、マルチパス干渉を低減するために用い、それにより、受信したシンボル間のＩＳＩを低減することができる。動作３０４〜動作３０８は、無線チャネル１１０の変化速度が変化したときに、ドップラー周波数の新たな評価を、適応等化器１０８の長さを調節するのに用いる状態で、時間の経過と共に繰り返される。
【００４２】
以下の部分は、図３に示す基本的な動作を発展させた、本発明の様々な具体例としての実施の形態を説明する。
【００４３】
（時間の経過及び周波数のしきい値を考慮した等化器の長さの調節）  
図４は、最後の長さ調節の後に、十分な時間が経過したかどうか、およびドップラー周波数の変化が、一定の最少しきい値を超えたかどうかを考慮して、適応等化器１０８の長さを調節するための、本発明による方法を説明するフローチャートである。図４の動作を、説明のみのための具体例としてのＨＤＲ方式に関して以下に説明する。しかし、当業者には、それらの動作に関連する基礎的な概念を他の通信方式に同様に適用できることは明らかであろう。
【００４４】
動作３０２及び３０４は、図３に関連して既に説明してある。しかし、本発明のこの具体例としての実施形態によれば、動作３０２において、いくつかの追加の変数が初期化されている。現在のスロット指数ｎは、動作が、データの第１の受信フレームで始まることを示すために、ゼロに初期化される。最も新しい変化指数ｍは、ゼロに初期化される。該最も新しい変化指数は、適応等化器１０８の長さが変化した最後のフレームの指数を示す。この情報を用いる方法を以下に詳細に説明する。
【００４５】
ｆＤ［ｎ］で示すドップラー周波数は、受信したデータの各フレームについて、動作３０４において測定される。実施例のＨＤＲ方式においては、適応等化器１０８の長さは、スロットに関連するドップラー周波数に基づいて、スロット毎に一度だけ（あるいはもっと少なく）変更することができる。該ドップラー周波数の評価は、データの現在のフレームの始まりにおいて行われる。このことは、上記フレームのパイロット部の間に該等化器の係数を調整する前に、上記等化器の長さに対して行うべき調節を可能にする。上記第１のスロットの間に行われたドップラー周波数の評価は、ｆＤ［０］で示される。この評価は、量子化されて、適応等化器１０８の初期の長さを設定するのに使用される。ドップラー周波数量子化動作のためのビンサイズは、以下の説明において、Ａで示す。
【００４６】
動作４０２において、現在のスロット（ｆＤ［ｎ］）と、最も新しい変化に対応するドップラー周波数測定のビン中心（ＢｉｎＣｅｎｔｅｒ［ｍ］）との差（Ｘ）が算出される。動作４０４において、この差は、ビン幅Ａと比較される。該差の大きさがＡよりも大きくない場合、適応等化器１０８の長さは、該現在のフレームに対しては変更されない。換言すれば、本発明の具体例としての実施の形態によれば、上記等化器の長さは、ドップラー周波数が、周波数のビンサイズよりも大きな量だけ変化したときにのみ変更される。このことは、ドップラー周波数の比較的小さな変化から生じる無意味な長さ調節を防ぐという好ましい効果を有する。明らかなように、等化器の長さに対するより大きなまたはより少ない変更が望まれる場合には、上記ビンサイズ以外のしきい値をこの差に適用することができる。
【００４７】
動作４０６において、スロット指数ｎがインクリメントされ、２つのタイマー、すなわち、ＴｉｍｅｒＤ及びＴｉｍｅｒＡが設定される。ＴｉｍｅｒＤは、上記等化器の長さが増加された最後のスロットの後に経過したスロットの数を示す。逆に、ＴｉｍｅｒＡは、上記等化器の長さが減少された最後のスロットの後に経過したスロットの数を示す。
【００４８】
差ＸがＡよりも大きい場合、動作４０８において、差Ｘが、ドップラー周波数の増加または減少をそれぞれ示す、正または負のいずれかであるかが判定される。該ドップラー周波数が減少していた場合には、動作４１０において、ＴｉｍｅｒＡがしきい値ＷａｉｔＡを満足するか否かが判定される。ＷａｉｔＡは、タップを適応等化器１０８に追加することができる前に、最後のタップが外されてから経過するのに要する最少量の時間を示す。同様に、動作４１８におけるＴｉｍｅｒＤ及びＷａｉｔＤは、タップを外すことができる前に、最後のタップが追加されてから最少量の時間が経過していることを保障するために用いられる。これら２つのタイマーの組み合わせの動作は、ドップラー周波数が、（ＡＨｚの整数倍で示される）量子化境界のうちの１つに近い場合に、タップの加減が頻繁に起こることを防ぐ。経過した時間のしきい値ＷａｉｔＡが満たされていない場合には、上記等化器の長さは調節されず、上記スロット指数及びタイマーは、動作４０６においてインクリメントされる。
【００４９】
経過した時間のしきい値ＷａｉｔＡが満たされている場合には、動作４１２において、追加すべきタップの数（Ｂ＿Ａｄｄ）が判定される。本発明の具体例としての実施の形態によれば、Ｂ＿Ａｄｄは、タップ数と量子化されたドップラー周波数のビン中心とを関連付けるルックアップテーブルを参照することにより判定される。具体例としてのルックアップテーブルは、以下に示すテーブル２である。テーブル２を見て分かるように、低いドップラー周波数においては、より多くのタップが加えられ（あるいは外され）ている。これは、低いドップラー周波数における変化が、高い周波数における変化よりも、過剰ＭＳＥ上のチャネル変化の影響に関して、より重要であるためである。
【表２】
2005531936.tif 000010
【００５０】
例えば、最も新しい変化に対応するドップラー周波数測定のビン中心が１７．５Ｈｚであると仮定し、かつ現在のフレーム（ｆＤ［ｎ］）に対するドップラー周波数評価を１２Ｈｚと仮定する。Ｘ（１７．５Ｈｚ−１２Ｈｚ＝５．５Ｈｚ）がＡ（５Ｈｚ）よりも大きいので、またさらに、上記等化器の長さが最後に減少されてから、十分な量の時間が経過している（例えば、ＴｉｍｅｒＡ＞ＷａｉｔＡ）と仮定すると、動作４１２において、タップが加えられることになる。テーブル２は、古いビン中心１７．５Ｈｚを用いて参照され、その結果、４つのタップが適応等化器１０８に加えられる（Ｂ＿Ａｄｄ＝４）。
【００５１】
新しいタップは、（それぞれ、Ｍ１、Ｍ２、または両方の変化によって反映されているような）反因果タップ、因果タップ、あるいは両方のいずれかとすることができる。上記反因果側に加えられるタップ数はＢ１で示され、上記因果側に加えられるタップ数はＢ２で示され、但し、Ｂ１＋Ｂ２＝Ｂ＿Ａｄｄである。
【００５２】
第１の具体例としての実施の形態によれば、タップは、より有用であると考えられる（因果または反因果のいずれかの）側に加えられる。一般に、高い係数を有するタップは、フィルタ出力に対してより寄与するため、より有用であると考えられる。該有用性の判定は、上記等化器係数の最も新しい値に基づく。
【００５３】
例えば、Ｍ１＝２、Ｍ２＝２、および  
【数７】
2005531936.tif 000011
【００５４】
で示される係数ベクトルを有する５タップ等化器を考える。
【００５５】
この等化器の値が、｛−０．０３，０．０５，０．９８，０．３，−０．２｝であり、かつドップラー周波数の測定が、２つのタップを加えて（Ｂ＿Ａｄｄ＝２）上記等化器の長さを７まで増加させることを示している場合には、上記因果タップがより有用であるため、該タップを上記因果側に加える（Ｂ１＝０、Ｂ２＝２）ことがより有益である。該因果タップは、因果係数（０．３，０．２）の大きさが、反因果係数の大きさ（０．０３，０．０５）よりも大きいので、より有用であると考えられる。これにより、新しい値Ｍ１＝２およびＭ２＝４を生じる。
【００５６】
（古いＭ１及びＭ２の値を用いた）タップの有用性に基づいてタップを加えるための適切なルールは、  
【数８】
2005531936.tif 000012
【００５７】
である。換言すれば、追加タップは、最も外側のタップ（例えば、上記メインタップから最も離れたタップ）において最大の大きさを有する係数を有する側に加えられる。明らかなように、他のルールを代替として、タップの有用性に基づいて、上記等化器の因果側と反因果側との間に新しいタップを設けるために用いることができる。例えば、上記因果側及び反因果側上のタップの平均的な大きさは、タップがより有用である他の測定と比較することができる。
【００５８】
本発明の第２の具体例としての実施の形態によれば、新しいタップは、現在、より少ないタップを有する側に加えてもよい。この基準に基づく適切なルールは、  
【数９】
2005531936.tif 000013
【００５９】
で示される。このルールは、一方の側または他方が不釣合いに大きくなることを可能にしないので、適応等化器１０８にタップを加えることへのより控え目なアプローチを表わしている。
【００６０】
動作４１４において、新しいタップが一旦加えられると、動作４１６において、様々なハウスキーピング変数が更新される。反因果タップ及び因果タップの数（Ｍ１，Ｍ２）は、加えられたタップ数（Ｂ１，Ｂ２）に従って更新される。最も新しい変化指数ｍは、現在のスロット指数ｎを反映するように更新され、最も新しいビン中心（ＢｉｎＣｅｎｔｅｒ［ｍ］）は、減少したドップラー周波数のビン中心を反映するように更新される。経過タイマーＴｉｍｅｒＤはリセットされ、現在のスロット指数ｎは、次のフレームに対してインクリメントされる。
【００６１】
動作４０８に戻って、差Ｘが、ドップラー周波数の増加を示す正である場合、上記等化器の長さが、上記因果側、反因果側、あるいはその両方のいずれかからタップを外すことによって減少される可能性がある。動作４１８〜４２６は、タップを加えるための動作４１０〜４２６と同様である、タップを外すプロセスについて説明している。
【００６２】
動作４１８においては、最後の長さの増加から十分な時間が経過しているか否かが判定され、それはＴｉｍｅｒＤをしきい値ＷａｉｔＤと比較することによって実施される。該しきい値が満たされない場合、適応フィルタ１０８の長さは調節されず、動作４２６において、上記タイマー及びスロットカウンタは、動作３０４において次のドップラー評価を待つ前にインクリメントされる。該しきい値が満たされた場合、外すべきタップの数（Ｂ＿Ｄｒｏｐ）は、動作４２０において、現在のドップラー周波数のビン中心を用いてルックアップテーブルを参照することによって判定される。
【００６３】
動作４２２においては、タップが、上記因果側、反因果側、あるいはその両方から外されるか否かが判定される。タップを加えることに関して上述したように、タップは、より有用でないと考えられる側から外すことができる。この具体例としての実施の形態によれば、タップを外すための適切なルールは、  
【数１０】
2005531936.tif 000014
【００６４】
であり、タップは、最も外側のタップにおいて最も小さい大きさを有する係数を有する側から外される。別法として、第２の具体例としての実施の形態によれば、タップを外すためのより控え目なルールは、  
【数１１】
2005531936.tif 000015
【００６５】
であり、タップは、両側から等しく外される。
【００６６】
動作４２４において、上記ハウスキーピング変数は、タップが一旦、外されていると更新される。反因果タップ及び因果タップの数（Ｍ１，Ｍ２）は、外されたタップの数（Ｂ１，Ｂ２）に従って更新される。最も新しい変化指数ｍは、現在のスロット指数ｎを反映するように更新され、最も新しいビン中心（ＢｉｎＣｅｎｔｅｒ［ｍ］）は、増加したドップラー周波数のビン中心を反映するように更新される。経過タイマーＴｉｍｅｒＡはリセットされ、現在のスロット指数ｎは、次のフレームに対してインクリメントされる。
【００６７】
上述したように、動作３０４及び４０２〜４２６は、ＨＤＲ方式におけるデータの各フレームに対して繰り返される。適応等化器１０８を上記フレームのパイロット部に適用する前に、上記長さを調節するか否かの判定がなされる。該パイロット部上で一旦、上記係数が調節されると、適応等化器１０８は、マルチパス干渉を相殺して上記ＩＳＩを減少させるために、該フレームのデータ部に適用される（動作３０８）。
【００６８】
（等化器の長さを調節するための単純化した方法）  
図５は、適応等化器１０８の長さを調節するための、本発明に係る単純化した方法を説明するフローチャートである。図４に関して説明した方法と比較すると、タイマーは使われておらず、ドップラー周波数に基づくタップ数の選択に対する単純化したアプローチが採用されている。この単純化は、性能と複雑さとの間のトレードオフを表わしている。
【００６９】
動作５０２において、適応等化器１０８は初期化される。初期の長さは、第１のスロット（ｆＤ［０］）で測定されたドップラー周波数に基づいて選択される。本発明のこの具体例としての実施の形態によれば、ルックアップテーブルは、評価されたドップラー周波数を用いて参照される。このようなテーブルの実例は以下に示すテーブル３である。
【表３】
2005531936.tif 000016
【００７０】
動作５０４において、ドップラー周波数は、現在のスロットに対して測定される。動作５０６において、現在のスロット（ｆＤ［ｎ］）に対するドップラー周波数評価と、最も新しい変化に対応するドップラー周波数測定のビン中心（ＢｉｎＣｅｎｔｅｒ［ｍ］）との差（Ｘ）が算出される。動作５０８において、この差は、ビン幅Ａと比較される。該差の大きさがＡよりも大きくない場合、適応等化器１０８の長さは、該現在のフレームに対しては変更されず、動作５１０において、スロット指数ｎは、動作５０４に戻って次のドップラー周波数評価を待つ前にインクリメントされる。
【００７１】
Ｘの大きさがＡよりも大きい場合、動作５１２において、上記因果タップ及び反因果タップの数は、現在のドップラー周波数評価を用いて判定される。本発明の具体例としての実施の形態によれば、ルックアップテーブルは、ドップラー周波数を用いて参照される。例えば、テーブル３は、特定のドップラー周波数評価を示すＭ１及びＭ２を判定するのに使用することができる。
【００７２】
動作５１４において、最も新しい変化指数ｍは、現在のスロット指数ｎを反映するように更新され、現在のスロット指数ｎは、次のフレームに対してインクリメントされる。
【００７３】
上述したように、図５に示すより単純な実施の形態に関するコストは、図４のより複雑な実施の形態に関するコストよりも少ない。しかし、該より単純な実施の形態は、ある状況下では良好に機能しない可能性がある。
【００７４】
当業者は、情報及び信号を、様々な異なる方法及び技術を用いて表わすことができることを理解するであろう。例えば、上記の説明の全体にわたって引用されるデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル及びチップは、電圧、電流、電磁波、磁場または粒子、光場または粒子、あるいはそれらのいずれかの組み合わせによって表わすことができる。
【００７５】
当業者は、さらに、本願明細書に開示した実施の形態と共に説明した例証となる論理ブロック、モジュール、回路及びアルゴリズムステップを、電気的ハードウェア、コンピュータソフトウェア、あるいは両者の組み合わせとして実施することができることを認識するであろう。ハードウェアとソフトウェアとのこの互換性を明白に説明するために、種々の例示的な構成要素、ブロック、モジュール、回路及びステップを、それらの機能性に関して概して上述してきた。そのような機能性が、ハードウェアまたはソフトウェアのどちらで実施されるかは、特定の用途、およびシステム全体に課せられた設計上の制約に依存する。当業者は、それぞれの特定の用途に対して、記載した機能性を様々な方法で実施してもよいが、そのような実施の決断は、本発明の範囲からの逸脱を引き起こすものとして解釈すべきではない。
【００７６】
本願明細書に開示した実施の形態と共に説明した種々の例証となる論理ブロック、モジュール及び回路は、汎用プロセッサ、ディジタル信号プロセッサ（ＤＰＳ）、特定用途向けＩＣ（ＡＳＩＣ）、書き替え可能ゲートアレイ（ＦＰＧＡ）または他のプログラム可能論理デバイス、ディスクリートゲートまたはトランジスタ論理、ディスクリートハードウェア素子、あるいは、本願明細書に記載した機能を実行するように設計されたそれらのいずれかの組み合わせによって実施または実行することができる。汎用プロセッサは、マイクロプロセッサでもよいが、別法として、該プロセッサは、いずれかの従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、あるいは状態遷移機械であってもよい。また、プロセッサは、演算装置の組合せ、例えば、ＤＳＰとマイクロプロセッサとの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアと結合した１つまたはそれ以上のマイクロプロセッサ、あるいは他のそのような構成として実装することができる。
【００７７】
本願明細書に開示した実施の形態と関連して記載した方法またはアルゴリズムのステップは、直接ハードウェアに、プロセッサにより実行されるソフトウェアモジュールに、あるいはそれら２つの組合せに組み込むことができる。ソフトウェアモジュールは、ＲＡＭメモリ、フラッシュメモリ、ＲＯＭメモリ、ＥＰＲＯＭメモリ、ＥＥＰＲＯＭメモリ、レジスタ、ハードディスク、取り外し可能ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、または当該技術分野において公知の記憶媒体の他の形態内にあってもよい。具体例としての記憶媒体は、プロセッサが該記憶媒体から情報を読み出し、かつ該記憶媒体に情報を書き込むことができるように、該プロセッサに結合される。別法として、上記記憶媒体は、上記プロセッサと一体化してもよい。上記プロセッサ及び記憶媒体は、ＡＳＩＣ内にあってもよい。該ＡＳＩＣは、ユーザ端末内にあってもよい。別法として、上記プロセッサ及び記憶媒体は、ユーザ端末内のディスクリート素子として存在してもよい。
【００７８】
上記開示した実施の形態のこれまでの説明は、当業者が本発明を実行または利用できるようにするために記載されている。それらの実施の形態に対する様々な変更例は、当業者には容易に理解できるであろう。また本願明細書に定義した包括的な原理は、本発明の趣旨または範囲から逸脱することなく、他の実施の形態に適用することができる。すなわち、本発明は、本願明細書中に示した実施の形態に限定しようとするものではなく、本願明細書に開示した原理及び新規な特徴に一致する最も広い範囲を認容すべきである。
【図面の簡単な説明】
【００７９】
【図１】本発明が機能する通信環境の実施例を示す図、および無線チャネルを介してユーザ端末と通信する基地局を含む移動通信環境を示す図。
【図２】本発明の具体的な実施の形態に係る無線受信機を詳細に示す図、および多重アンテナ適応等化器を示す図。
【図３】ドップラー周波数の評価に基づいて適応等化器の長さを調節するための、本発明の具体的な実施の形態に係る概略的な方法を説明するフローチャート。
【図４】適応等化器の長さを調節するための、本発明の具体的な実施の形態に係るより複雑な方法を説明するフローチャート。
【図５】適応等化器の長さを調節するための、本発明の具体的な実施の形態に係るより単純な方法を説明するフローチャート。
【符号の説明】
【００８０】
１００…通信環境、１０２…送信機、１０４…受信機、１０６…トランシーバ、１０８…適応等化器、１１０…無線チャネル、１２０…基地局、１２２…ユーザ端末、２０２…プリプロセッサ、２０４…アンテナ、２０６…位相変換、２０８…信号結合器
【図１】
2005531936.tif 000017
【図２】
2005531936.tif 000018
【図３】
2005531936.tif 000019
【図４】
2005531936.tif 000020
【図５】
2005531936.tif 000021
【国際調査報告】
2005531936.tif 000022
2005531936.tif 000023
2005531936.tif 000024