(57)【要約】本発明は、受容体タイプおよび非受容体タイプ双方のチロシンキナーゼ類のシグナル伝達を阻害、調整および／または制御できる化合物に関する。本発明の化合物は、ベンズアゾシン部分を含むコア構造を有する。本発明はまた、これらの化合物の製薬上許容できる塩類、水和物および立体異性体に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉ
【化１】
2005528387.tif 000027
の化合物、
（式中、
Ｒ１ａは、
１）Ｈ、
２）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ６アルキル、および
３）ＯＲ４から独立して選択され；
Ｒ１ｂは、
１）Ｈ、および
２）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ６アルキルから独立して選択され；
Ｘは、
１）結合、
２）Ｃ（Ｏ）、
３）Ｏ、
４）ＮＲ４
５）Ｓ（Ｏ）ｍＲ４、
６）Ｃ（Ｏ）ＯＲ４、および
７）Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ４）２から独立して選択され；
Ｒ１は、
１）Ｈ、
２）ハロ、
３）ＯＲ４、
４）ＮＯ２、
５）−Ｓ（Ｏ）ｍＲ４、
６）ＣＮ、
７）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、
８）非置換または置換アリール、
９）非置換または置換Ｃ２〜Ｃ６アルケニル、
１０）非置換または置換Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキル、
１１）非置換または置換Ｃ２〜Ｃ６アルキニル、
１２）非置換または置換ヘテロ環、
１３）−Ｃ（Ｏ）Ｒ４、
１４）Ｃ（Ｏ）ＯＲ４、
１５）Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ４）２、
１６）Ｓ（Ｏ）ｍＮ（Ｒ４）２、および
１７）Ｎ（Ｒ４）２から独立して選択され；
Ｖは、
１）Ｈ、
２）ＣＦ３、
３）アリール、
４）ヘテロ環、および
５）Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキルから独立して選択され；
Ｒ２は、
１）Ｈ、
２）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、
３）−（ＣＲ１ｂ）ｔＯＲ４、
４）ハロ、
５）ＣＮ、
６）ＮＯ２、
７）ＣＦ３、
８）−（ＣＲ１ｂ）ｔＮ（Ｒ４）２、
９）−Ｃ（Ｏ）ＯＲ４、
１０）−Ｃ（Ｏ）Ｒ４、
１１）−Ｓ（Ｏ）２Ｒ４、
１２）−（ＣＲ１ｂ）ｔＮＲ４（ＣＲ１ｂ）ｔＲ５、
１３）−（ＣＲ１ｂ）ｔＳ（Ｏ）ｍＮＲ４、
１４）−Ｃ（Ｏ）ＯＲ４Ｒ５、
１５）−ＮＲ４Ｃ（Ｏ）Ｒ４、
１６）非置換または置換アリール、および
１７）非置換または置換ヘテロ環から独立して選択され；
Ｒ４は、
１）Ｈ、
２）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、
３）非置換または置換Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキル、
４）非置換または置換アリール、
５）非置換または置換ヘテロ環、および
６）ＣＦ３から独立して選択され；
Ｒ５は、
１）非置換または置換アリール、および
２）非置換または置換ヘテロ環から独立して選択され；
ｍは、独立して０、１または２であり；
ｎは、０から６であり；
ｐは、０から６であり；
ＶがＨまたはＣＦ３である場合ｑは０であるという条件で、ｑは０から６であり；および
ｓは０から１６であり；
ｔは、独立して０から６である）、あるいは製薬上許容できるその塩または立体異性体。
【請求項２】
Ｒ１ｂ、Ｒ４、Ｒ５および変数ｍ、ｎ、ｐ、ｑおよびｔが、請求項１に定義されているとおりであり、
Ｒ１ａは、
１）Ｈ、および
２）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ６アルキルから独立して選択され；
Ｘは、
１）結合、
２）−Ｃ（Ｏ）Ｒ４、および
３）Ｃ（Ｏ）から独立して選択され；
Ｒ１は、
１）Ｈ、
２）ハロ、
３）ＯＲ４、
４）Ｎ（Ｒ４）２、
５）ＮＯ２、および
６）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ１０アルキルから独立して選択され；
Ｖは、
１）Ｈ、
２）ＣＦ３、
３）アリール、および
４）ヘテロ環から独立して選択され；
Ｒ２は、
１）Ｈ、
２）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、
３）−（ＣＲ１ｂ）ｔＯＲ４、
４）ハロ、
５）ＣＮ、
６）ＮＯ２、
７）ＣＦ３、
８）−（ＣＲ１ｂ）ｔＮ（Ｒ４）２、
９）−Ｃ（Ｏ）ＯＲ４、
１０）−（ＣＲ１ｂ）ｔＳ（Ｏ）ｍＮＲ４、
１１）−（ＣＲ１ｂ）ｔＮＲ４（ＣＲ１ｂ）ｔＲ５、
１２）−Ｃ（Ｏ）ＯＲ４Ｒ５、および
１３）−ＮＲ４Ｃ（Ｏ）Ｒ４から独立して選択され；
ｓは０から６である、請求項１に記載の化合物、あるいは製薬上許容できるその塩または立体異性体。
【請求項３】
Ｒ１ｂ、Ｘ、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４、Ｒ５、および変数ｍ、ｓおよびｔが、請求項２に定義されているとおりであり、
Ｒ１ａは、
１）Ｈ、および
２）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ６アルキルから独立して選択され；
Ｖは、
１）アリール、および
２）ヘテロ環から独立して選択され；
ｎは、０から３であり；
ｐは、０から３であり；
ｑは、０から３である、請求項１に記載の化合物、あるいは製薬上許容できるその塩または立体異性体。
【請求項４】
３−（３−ブロモベンジル）−１１−メチル−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン；
３−（３−ブロモベンジル）−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン；
３，１１−ビス（３−ブロモベンジル）−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン；
１１−アセチル−３−（３−ブロモベンジル）−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン；
である化合物、あるいは製薬上許容できるその塩または立体異性体。
【請求項５】
請求項１に記載の化合物および製薬上許容できる担体を含む製薬組成物。
【請求項６】
プロテインキナーゼと請求項１に記載の化合物とを接触させることを含む、プロテインキナーゼ触媒活性の調整を必要とする哺乳動物におけるプロテインキナーゼの触媒活性を調整する方法。
【請求項７】
前記プロテインキナーゼがＲＴＫである請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記ＲＴＫが、ＩＲ、ＩＧＦ−１ＲおよびＩＲＲから選択される請求項７に記載の方法。
【請求項９】
請求項１に記載の化合物の治療上有効量をＰＫ関連疾患の治療、または予防を必要とする哺乳動物に投与することを含む、前記哺乳動物におけるＰＫ関連疾患を治療あるいは予防する方法。
【請求項１０】
前記ＰＫ関連疾患が、
１）癌、
２）糖尿病、
３）自己免疫疾患、
４）過剰増殖疾患、
５）老化、
６）先端巨大症、および
７）クローン病、から選択されるＩＧＦ−１Ｒ関連疾患である請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
請求項１に記載の化合物の治療上有効量を癌の治療を必要とする哺乳動物に投与することを含む、前記哺乳動物における癌を治療する方法。
【請求項１２】
請求項１に記載の化合物の治療上有効量を網膜血管新生の治療を必要とする哺乳動物に投与することを含む、網膜血管新生を治療する方法。
【請求項１３】
１）エストロゲン受容体モジュレーター、
２）アンドロゲン受容体モジュレーター、
３）レチノイド受容体モジュレーター、
４）細胞傷害剤、
５）抗増殖剤、
６）プレニル−蛋白トランスフェラーゼ阻害剤、
７）ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤、
８）ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤、
９）逆転写酵素阻害剤、および
１０）血管新生阻害剤、から選択される第２の化合物と併用して請求項１に記載の化合物の治療上有効量を投与することを含む癌を治療する方法。
【請求項１４】
前記第２の化合物が、タモキシフェンおよびラロキシフェンから選択されるエストロゲン受容体モジュレーターである請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
放射線治療と組み合わせて請求項１に記載の化合物の治療上有効量を投与することを含む癌を治療する方法。
【請求項１６】
放射線治療もまた施術される請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
請求項１に記載の化合物およびパクリタキセルまたはトラスツズマブの治療上有効量を投与することを含む癌を治療する方法。
【請求項１８】
請求項１に記載の化合物およびＧＰＩＩｂ／ＩＩＩａアンタゴニストの治療上有効量を投与することを含む癌を治療または予防する方法。
【請求項１９】
前記ＧＰＩＩｂ／ＩＩＩａアンタゴニストがチロフィバン（ｔｉｒｏｆｉｂａｎ）である請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
ＣＯＸ−２阻害剤と併用して請求項１に記載の化合物の治療上有効量を投与することを含む癌を治療または予防する方法。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
プロテインキナーゼ（ＰＫ）類は、蛋白質のチロシン、セリンおよびトレオニン残基上の水酸基のリン酸化を触媒する酵素である。この一見単純にみえる活性が結果として、細胞成長、分化および増殖を変化させる。すなわち、細胞の一生における実質的にすべての態様は、様々な面でＰＫ活性に依存する。さらに、異常なＰＫ活性は、乾癬などの比較的生命に脅威ではない疾患からグリア芽細胞腫（脳癌）などの極めて毒性の疾患の範囲にわたる疾患の宿主に関連している。ＰＫ類は、２つのクラス、すなわちプロテインチロシンキナーゼ（ＰＴＫ）類とセリン−トレオニンキナーゼ（ＳＴＫ）類とに分類できる。
【０００２】
ＰＫ活性を示すある特定の成長因子受容体は、受容体チロシンキナーゼ（ＲＴＫ）類として知られている。これらは、多様な生物活性を有する膜貫通受容体の大きなファミリーを構成している。現在、少なくとも１９種の明確なＲＴＫ類サブファミリーが同定されている。１つのＲＴＫサブファミリーは、インスリン受容体（ＩＲ）、インスリン様成長因子Ｉ受容体（ＩＧＦ−１Ｒ）およびインスリン受容体関連受容体（ＩＲＲ）を含有している。ＩＲおよびＩＧＦ−１Ｒは、インスリン、ＩＧＦ−ＩとＩＧＦ−ＩＩと相互作用して、細胞膜を通過し、チロシンキナーゼドメインを含有する完全に細胞外の２つのグリコシル化αサブユニットおよび２つのβサブユニットからなるヘテロ−テトラマーを活性化する。インスリン様成長因子Ｉ受容体（ＩＧＦ−１Ｒ）およびそのリガンド、ＩＧＦ−１およびＩＧＦ−２は、限定はしないが、乳房、前立腺、甲状腺、肺、肝癌、大腸、脳、神経内分泌などを含む多数の腫瘍において異常に発現する。
【０００３】
知られたＲＴＫサブファミリーについてのより完全な一覧表は、ＰｌｏｗｍａｎらのＫＮ＆Ｐ、１９９４年、７（６）：３３４〜３３９頁に記載されており、これらは本明細書中に完全に示されているように図面を含めて参照として組み込まれている。
【０００４】
ＲＴＫ類に加えて、「非受容体チロシンキナーゼ類」または「細胞チロシンキナーゼ類」と呼ばれる完全細胞内ＰＴＫ類ファミリーも存在する。この後者の呼称の略字「ＣＴＫ」は、本明細書において用いられる。ＣＴＫ類は、細胞外ドメインおよび膜貫通ドメインを含まない。現在、１１のサブファミリー（Ｓｒｃ、Ｆｒｋ、Ｂｔｋ、Ｃｓｋ、Ａｂｌ、Ｚａｐ７０、Ｆｅｓ、Ｆｐｓ、Ｆａｋ、ＪａｋおよびＡｃｋ）において２４種以上のＣＴＫ類が確認されている。Ｓｒｃサブファミリーは、今までＣＴＫ類の中で最も大きな群であると思われ、Ｓｒｃ、Ｙｅｓ、Ｆｙｎ、Ｌｙｎ、Ｌｃｋ、Ｂｌｋ、Ｈｃｋ、ＦｇｒおよびＹｒｋを含んでいる。ＣＴＫ類のより詳細な考察については、ＢｏｌｅｎのＯｎｃｏｇｅｎｅ、１９９３年、８：２０２５〜２０３１頁を参照されたい。これらは本明細書中に完全に示されているように図面を含めて参照として組み込まれている。
【０００５】
ＲＴＫ類、ＣＴＫ類およびＳＴＫ類はすべて、特に癌を含む病態の宿主に関係している。ＰＴＫ類に関連している他の病態としては、限定はしないが、乾癬、肝硬変、糖尿病、アテローム性動脈硬化症、血管新生、再狭窄、眼疾患、慢性関節リウマチおよび他の炎症性疾患、自己免疫疾患および種々の腎疾患が挙げられる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、受容体タイプおよび非受容体タイプ双方のチロシンキナーゼ類のシグナル伝達を阻害、調整および／または制御できる化合物に関する。本発明の化合物は、ベンズアゾシン部分を含むコア構造を有する。本発明はまた、これらの化合物の製薬上許容できる塩類および立体異性体に関する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の化合物は、キナーゼ類の阻害に有用であり、式Ｉ：
【０００８】
【化２】
2005528387.tif 000002
（式中、
Ｒ１ａは、
１）Ｈ、
２）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ６アルキル、および
３）ＯＲ４から独立して選択され；
Ｒ１ｂは、
１）Ｈ、および
２）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ６アルキルから独立して選択され；
Ｘは、
１）結合、
２）Ｃ（Ｏ）、
３）Ｏ、
４）ＮＲ４、
５）Ｓ（Ｏ）ｍＲ４、
６）Ｃ（Ｏ）ＯＲ４、および
７）Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ４）２から独立して選択され；
Ｒ１は、
１）Ｈ、
２）ハロ、
３）ＯＲ４、
４）ＮＯ２、
５）−Ｓ（Ｏ）ｍＲ４、
６）ＣＮ、
７）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、
８）非置換または置換アリール、
９）非置換または置換Ｃ２〜Ｃ６アルケニル、
１０）非置換または置換Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキル、
１１）非置換または置換Ｃ２〜Ｃ６アルキニル、
１２）非置換または置換ヘテロ環、
１３）−Ｃ（Ｏ）Ｒ４、
１４）Ｃ（Ｏ）ＯＲ４、
１５）Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ４）２、
１６）Ｓ（Ｏ）ｍＮ（Ｒ４）２、および
１７）Ｎ（Ｒ４）２から独立して選択され；
Ｖは、
１）Ｈ、
２）ＣＦ３、
３）アリール、
４）ヘテロ環、および
５）Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキルから独立して選択され；
Ｒ２は、
１）Ｈ、
２）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、
３）−（ＣＲ１ｂ）ｔＯＲ４、
４）ハロ、
５）ＣＮ、
６）ＮＯ２、
７）ＣＦ３、
８）−（ＣＲ１ｂ）ｔＮ（Ｒ４）２、
９）−Ｃ（Ｏ）ＯＲ４、
１０）−Ｃ（Ｏ）Ｒ４、
１１）−Ｓ（Ｏ）２Ｒ４、
１２）−（ＣＲ１ｂ）ｔＮＲ４（ＣＲ１ｂ）ｔＲ５、
１３）−（ＣＲ１ｂ）ｔＳ（Ｏ）ｍＮＲ４、
１４）−Ｃ（Ｏ）ＯＲ４Ｒ５、
１５）−ＮＲ４Ｃ（Ｏ）Ｒ４、
１６）非置換または置換アリール、および
１７）非置換または置換ヘテロ環から独立して選択され；
Ｒ４は、
１）Ｈ、
２）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、
３）非置換または置換Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキル、
４）非置換または置換アリール、
５）非置換または置換ヘテロ環、および
６）ＣＦ３から独立して選択され；
Ｒ５は、
１）非置換または置換アリール、および
２）非置換または置換ヘテロ環から独立して選択され；
ｍは、独立して０、１または２であり；
ｎは、０から６であり；
ｐは、０から６であり；
ＶがＨまたはＣＦ３である場合ｑは０であるという条件で、ｑは０から６であり；および
ｓは０から１６であり；
ｔは、独立して０から６である）の化合物、あるいは製薬上許容できるその塩または立体異性体によって示される。
【０００９】
本発明の第２の実施態様は、上記式Ｉ（式中、Ｒ１ｂ、Ｒ４、Ｒ５および変数ｍ、ｎ、ｐ、ｑおよびｔが、上記に定義されているとおりであり、また
Ｒ１ａは、
１）Ｈ、および
２）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ６アルキルから独立して選択され；
Ｘは、
１）結合、
２）−Ｃ（Ｏ）Ｒ４、および
３）Ｃ（Ｏ）から独立して選択され；
Ｒ１は、
１）Ｈ、
２）ハロ、
３）ＯＲ４、
４）Ｎ（Ｒ４）２、
５）ＮＯ２、および
６）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ１０アルキルから独立して選択され；
Ｖは、
１）Ｈ、
２）ＣＦ３、
３）アリール、および
４）ヘテロ環から独立して選択され；
Ｒ２は、
１）Ｈ、
２）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、
３）−（ＣＲ１ｂ）ｔＯＲ４、
４）ハロ、
５）ＣＮ、
６）ＮＯ２、
７）ＣＦ３、
８）−（ＣＲ１ｂ）ｔＮ（Ｒ４）２、
９）−Ｃ（Ｏ）ＯＲ４、
１０）−（ＣＲ１ｂ）ｔＳ（Ｏ）ｍＮＲ４、
１１）−（ＣＲ１ｂ）ｔＮＲ４（ＣＲ１ｂ）ｔＲ５、
１２）−Ｃ（Ｏ）ＯＲ４Ｒ５、および
１３）−ＮＲ４Ｃ（Ｏ）Ｒ４から独立して選択され；
ｓは０から６である）の化合物、あるいは製薬上許容できるその塩または立体異性体である。
【００１０】
第２の実施態様のさらなる実施態様は、上記式Ｉ（Ｒ１ｂ、Ｘ、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４、Ｒ５、および変数ｍ、ｓおよびｔが、上記に定義されているとおりであり、
Ｒ１ａは、
１）Ｈ、および
２）非置換または置換Ｃ１〜Ｃ６アルキルから独立して選択され；
Ｖは、
１）アリール、および
２）ヘテロ環から独立して選択され；
ｎは、０から３であり；
ｐは、０から３であり；
ｑは、０から３である）の化合物、あるいは製薬上許容できるその塩または立体異性体である。
【００１１】
本発明の化合物の例としては、
３−（３−ブロモベンジル）−１１−メチル−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン；
３−（３−ブロモベンジル）−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン；
３，１１−ビス（３−ブロモベンジル）−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン；
１１−アセチル−３−（３−ブロモベンジル）−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン；
または薬剤として許容されるその塩もしくは立体異性体が挙げられる。
【００１２】
本発明の化合物のさらなる例としては、
３−（３−ブロモベンジル）−１１−メチル−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシニウム二塩酸塩；
３−（３−ブロモベンジル）−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシニウム二塩酸塩；
３，１１−ビス（３−ブロモベンジル）−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシニウム二塩酸塩；
１１−アセチル−３−（３−ブロモベンジル）−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシニウムトリフルオロ酢酸塩；
またはその遊離形態もしくは立体異性体が挙げられる。
【００１３】
本発明の化合物は、不斉中心、キラル軸およびキラル面を有することができ（Ｅ．Ｌ．ＥｌｉｅｌおよびＳ．Ｈ．Ｗｉｌｅｎ著「Ｓｔｅｒｅｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｃａｒｂｏｎ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ」、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ、ニューヨーク、１９９４年、１１１９〜１１９０頁に記載されている）、また、ラセミ化合物、ラセミ混合物、また個々の鏡像異性体およびジアステレオマーとして生じ、光学異性体を含むすべての可能性な立体異性体およびそれらの混合物は、本発明に含まれる。さらに、本明細書中に開示された化合物は互変異性体として存在でき、たとえ一方の互変異性体のみが示されていても、両方の互変異性体が、本発明の範囲に包含されることを意図している。
【００１４】
任意の可変部分（例えば、アリール、ヘテロ環、Ｒ１、Ｒａなど）が、任意の置換基において２度以上出現する場合、各出現におけるその定義は、他の出現ごとに独立している。また、置換基と可変部分との組合せは、このような組合せが安定な化合物となる場合のみ許される。
【００１５】
置換基から環系内に引かれた線（Ｒ２、Ｒ３などのように）は、表示された結合が、結合点である炭素原子またはヘテロ原子など、置換可能な環炭素原子またはヘテロ原子のいずれかに結合し得ることを示している。環系が、
【００１６】
【化３】
2005528387.tif 000003
のような多環式である場合、結合は、任意の環の好適な炭素原子またはヘテロ原子のいずれかに結合し得ることが意図されている。
【００１７】
式Ｉ
【００１８】
【化４】
2005528387.tif 000004
に示したＡ部分は、
【００１９】
【化５】
2005528387.tif 000005
としても表すことができることを意図している。
【００２０】
さらにＡ部分の上記の表示がいずれも、以下のとおり：
【００２１】
【化６】
2005528387.tif 000006
示され得ることも意図している。
【００２２】
Ａ部分：
【００２３】
【化７】
2005528387.tif 000007
が、
【００２４】
【化８】
2005528387.tif 000008
の鏡像異性体であり、したがってＡ部分およびＢ部分は立体異性体であることを特記しなければならない。Ｂ部分が、
【００２５】
【化９】
2005528387.tif 000009
として表すこともでき、Ａ部分に関して示された場合と同様に置換し得ることも特記しなければならない。
【００２６】
さらに、以下の構造は、
【００２７】
【化１０】
2005528387.tif 000010
Ａ部分およびＢ部分のラセミ混合物を表している。
【００２８】
本発明の化合物上の置換基および置換パターンは、通常の当業者により選択することができ、容易に入手できる出発物質から化学的に安定である化合物、および当業界に知られた手法、ならびに下記に記載された方法により容易に合成できる化合物を提供できることが解される。
【００２９】
本明細書中に用いられる「アルキル」は、特定の炭素数を有する分枝鎖、直鎖双方および環状の飽和脂肪族炭化水素基を含むことが意図されている。例えば、「Ｃ１〜Ｃ１０アルキル」におけるＣ１〜Ｃ１０は、直鎖または分枝鎖配列における１、２、３、４、５、６、７、８、９または１０個の炭素を有する基を含むように定義される。例えば、「Ｃ１〜Ｃ１０アルキル」としては、具体的にメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、アダマンチルなどが挙げられる。
【００３０】
本明細書中に用いられる「シクロアルキル」は、特定の炭素数を有する非芳香族環状炭化水素基を含むことが意図されており、これらは架橋または構造的に拘束されていてもいなくてもよい。このようなシクロアルキル類の例としては、限定はしないが、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、アダマンチル、シクロオクチル、シクロヘプチル、テトラヒドロ−ナフタレン、メチレンシクロヘキシルなどが挙げられる。本明細書中に用いられる「Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキル」の例としては、限定はしないが：
【００３１】
【化１１】
2005528387.tif 000011
を挙げることができる。
【００３２】
本明細書中に用いられる「アルコキシ」は、酸素架橋を介して結合される、示された炭素原子数のアルキル基を表す。
【００３３】
炭素原子数が明記されていない場合、用語の「アルケニル」は、２個から１０個の炭素原子および少なくとも１つの炭素炭素二重結合を含有する直鎖、分枝鎖または環状の非芳香族炭化水素基を言う。１つの炭素炭素二重結合が存在していることが好ましく、４つまでの非芳香族炭素炭素二重結合が存在してもよい。したがって、「Ｃ２〜Ｃ６アルケニル」とは、２個から６個の炭素原子を有するアルケニル基を意味する。アルケニル基としては、エテニル、プロペニル、ブテニル、およびシクロヘキセニルが挙げられる。アルキルに関しては上記のとおり、アルケニル基の直鎖、分枝鎖または環状部分は、二重結合を含有してもよく、また置換アルケニル基が示されている場合は置換されていてもよい。
【００３４】
用語の「アルキニル」は、２個から１０個の炭素原子および少なくとも１つの炭素炭素三重結合を含有する直鎖、分枝鎖または環状の炭化水素基を言う。３つまでの炭素炭素三重結合が存在してもよい。したがって、「Ｃ２〜Ｃ６アルキニル」とは、２個から６個の炭素原子を有するアルキニル基を意味する。アルキニル基としては、エチニル、プロピニルおよびブチニルが挙げられる。アルキルに関しては上記のとおり、アルキニル基の直鎖、分枝鎖または環状部分は、三重結合を含有してもよく、また置換アルキニル基が示されている場合は置換されていてもよい。
【００３５】
本明細書中に用いられる「アリール」とは、少なくとも１個の環が芳香族である、任意の安定な単環式または各々の環に７原子までの二環式炭素環を意味することが意図されている。このようなアリール構成部分の例としては、フェニル、ナフチル、テトラヒドロナフチル、インダニル、インダノニル、ビフェニル、テトラリニル、テトラロニル、フルオレノニル、フェナントリル、アントリル、アセナフチル、テトラヒドロナフチルなどが挙げられる。
【００３６】
当業者らにより認識されるとおり、本明細書中に用いられる「ハロ」または「ハロゲン」は、クロロ、フルオロ、ブロモおよびヨードを含むことが意図されている。
【００３７】
本明細書中に用いられる用語のヘテロアリールは、少なくとも１個の環が芳香族であり、Ｏ、ＮおよびＳからなる群から選択される１個から４個のヘテロ原子を含有する任意の安定な単環式または各々の環に７原子までの二環式環を表す。この定義の範囲内のヘテロアリール基としては、限定はしないが：アクリジニル、カルバゾリル、シンノリニル、キノキサリニル、ピラゾリル、インドリル、ベンゾジオキソリル、ベンゾトリアゾリル、ベンゾチオフラニル、ベンゾチアゾリル、フラニル、チエニル、ベンゾチエニル、ベンゾフラニル、ベンゾキノリニル、イソキノリニル、オキサゾリル、イソオキサゾリル、インドリル、ピラジニル、ピリダジニル、ピリジニル、ピリミジニル、ピロリル、キノリニル、テトラヒドロナフチル、テトラヒドロキノリンなどが挙げられる。
【００３８】
本明細書中に用いられる用語のヘテロ環またはヘテロ環式またはヘテロシクリルは、飽和または不飽和であり、炭素原子およびＮ、ＯおよびＳからなる群から選択される１個から４個のヘテロ原子からなる安定な５員環から７員環の単環式または安定な８員環から１１員環の二環式ヘテロ環式環を表し、上記定義の任意のヘテロ環式環がベンゼン環に縮合している任意の二環式基を含む。前記ヘテロ環式環は、安定な構造を作る任意のヘテロ原子または炭素原子に結合していてもよい。したがって、「ヘテロ環」または「ヘテロシクリル」は、上記のヘテロアリール類、ならびにそれらのジヒドロおよびテトラヒドロ類縁体を含む。「ヘテロシクリル」のさらなる例としては、以下に限定はしないが、ベンゾジオキソリル、ベンゾフラニル、ベンゾフラザニル、ベンゾイミダゾリル、ベンゾピラニル、ベンゾピラゾリル、ベンゾトリアゾリル、ベンゾチアゾリル、ベンゾチエニル、ベンゾチオフラニル、ベンゾチオフェニル、ベンゾチオピラニル、ベンゾキサゾリル、カルバゾリル、カルボリニル、クロマニル、シンノリニル、ジアザピノニル、ジヒドロベンゾフラニル、ジヒドロベンゾフリル、ジヒドロベンゾイミダゾリル、ジヒドロベンゾチエニル、ジヒドロベンゾチオピラニル、ジヒドロベンゾチオピラニルスルホン、ジヒドロベンゾチオフェニル、ジヒドロベンゾキサゾリル、ジヒドロシクロペンタピリジニル、ジヒドロフラニル、ジヒドロイミダゾリル、ジヒドロインドリル、ジヒドロイソオキサゾリル、ジヒドロイソチアゾリル、ジヒドロオキサジアゾリル、ジヒドロオキサゾリル、ジヒドロピラジニル、ジヒドロピラゾリル、ジヒドロピリジニル、ジヒドロピリミジニル、ジヒドロピロリル、ジヒドロキノリニル、ジヒドロテトラゾリル、ジヒドロチアジアゾリル、ジヒドロチアゾリル、ジヒドロチエニル、ジヒドロトリアゾリル、ジヒドロアゼチジニル、フリル、フラニル、イミダゾリル、イミダゾリニル、イミダゾリジニル、イミダゾチアゾリル、イミダゾピリジニル、インダゾリル、インドラジニル、インドリニル、インドリル、イソベンゾフラニル、イソクロマニル、イソインドリル、イソインドリニル、イソキノリノン、イソキノリル、イソチアゾリル、イソチアゾリジニル、イソキサゾリニル、イソキサゾリル、メチレンジオキシベンゾイル、モルホリニル、ナフトピリジニル、オキサジアゾリル、オキサゾリル、オキサゾリニル、オキセタニル、オキソアゼピニル、オキサジアゾリル、オキソジヒドロフタラジニル、オキソジヒドロインドリル、オキソイミダゾリジニル、オキソピペラジニル、オキソピペルジニル、オキソピロリジニル、オキソピリミジニル、オキソピロリル、オキソトリアゾリル、ピペリジル、ピペリジニル、ピペラジニル、ピラニル、ピラジニル、ピラゾリル、ピリダジニル、ピリジノニル、ピリドピリジニル、ピリダジニル、ピリジル、ピリミジニル、ピロリル、ピロリジニル、キナゾリニル、キノリニル、キノリル、キノリノニル、キノキサリニル、テトラヒドロシクロヘプタピリジニル、テトラヒドロフリル、テトラヒドロイソキノリニル、テトラヒドロピラニル、テトラヒドロキノリニル、テトラゾリル、テトラゾロピリジル、チアジアゾリル、チアゾリル、チアゾリニル、チエノフリル、チエニル、トリアゾリル、アゼチジニル、１，４−ジオキサニル、ヘキサヒドロアゼピニルなどが挙げられる。ヘテロ環は、オキソアゼピニル、ベンズイミダゾリル、ジアザピノニル、イミダゾリル、オキソイミダゾリジニル、インドリル、イソキノリニル、モルホリニル、ピペリジル、ピペラジニル、ピリジル、ピロリジニル、オキソピペリジニル、オキソピリミジニル、オキソピロリジニル、キノリニル、テトラヒドロフリル、テトラヒドロイソキノリニル、およびチエニルから選択されることが好ましい。
【００３９】
本明細書中に用いられる「アラルキル」とは、アルキルが上記に定義されているＣ１〜Ｃ１０アルキルリンカーを介して結合された、下記に定義されているアリール部分を意味することが意図されている。アラルキル類の例としては、限定はしないが、ベンジル、ナフチルメチルおよびフェニルプロピルが挙げられる。
【００４０】
本明細書中に用いられる「ヘテロシクリルアルキル」とは、アルキルが上記に定義されているＣ１〜Ｃ１０アルキルリンカーを介して結合された、下記に定義されているヘテロ環部分を意味することが意図されている。ヘテロシクリルアルキル類の例としては、限定はしないが、ピリジルメチル、イミダゾリルエチル、ピロリジニルメチル、モルホリニルエチル、キノリニルメチル、イミダゾリルプロピルなどが挙げられる。
【００４１】
本明細書中に用いられる用語の「置換Ｃ１〜Ｃ１０アルキル」および「置換Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ」は、炭素原子が、限定はしないが、ハロ、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、ＣＦ３、ＮＨ２、Ｎ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）２、ＮＯ２、オキソ、ＣＮ、Ｎ３、−ＯＨ、−Ｏ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）、Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニル、Ｃ２〜Ｃ６アルキニル、（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）Ｓ（Ｏ）０〜２−、（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）Ｓ（Ｏ）０〜２（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）−、（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）Ｃ（Ｏ）ＮＨ−、Ｈ２Ｎ−Ｃ（ＮＨ）−、−Ｏ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）ＣＦ３、（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）Ｃ（Ｏ）−、（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）ＯＣ（Ｏ）−、（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）Ｏ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）−、（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）Ｃ（Ｏ）１〜２（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）−、（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）ＯＣ（Ｏ）ＮＨ−、アリール、アラルキル、ヘテロ環、ヘテロシクリルアルキル、ハロ−アリール、ハロ−アラルキル、ハロ−ヘテロ環、ハロ−ヘテロシクリルアルキル、シアノ−アリール、シアノ−アラルキル、シアノ−ヘテロ環およびシアノ−ヘテロシクリルアルキルを含む群から選択される置換基で置換され得る、特定の炭素原子数の分枝鎖または直鎖アルキル基を含むことが意図されている。
【００４２】
本明細書中に用いられる用語の「置換Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキル」、「置換アリール」、「置換ヘテロ環」、「置換アラルキル」および「置換ヘテロシクリルアルキル」は、化合物の残りの部分に対する結合点の他に１つから３つの置換基を含有する環状基を含むことが意図されている。好ましくは、置換基は、限定はしないが、ハロ、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、ＣＦ３、ＮＨ２、Ｎ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）２、ＮＯ２、オキソ、ＣＮ、Ｎ３、−ＯＨ、−Ｏ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）、Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニル、Ｃ２〜Ｃ６アルキニル、（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）Ｓ（Ｏ）０〜２−、（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）Ｓ（Ｏ）０〜２（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）−、（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）Ｃ（Ｏ）ＮＨ−、Ｈ２Ｎ−Ｃ（ＮＨ）−、−Ｏ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）ＣＦ３、（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）Ｃ（Ｏ）−、（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）ＯＣ（Ｏ）−、（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）Ｏ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）−、（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）Ｃ（Ｏ）１〜２（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）−、（Ｃ０〜Ｃ６アルキル）ＯＣ（Ｏ）ＮＨ−、アリール、アラルキル、ヘテロアリール、ヘテロシクリルアルキル、ハロ−アリール、ハロ−アラルキル、ハロ−ヘテロ環、ハロ−ヘテロシクリルアルキル、シアノ−アリール、シアノ−アラルキル、シアノ−ヘテロ環およびシアノ−ヘテロシクリルアルキルを含む群から選択される。
【００４３】
Ｖは、アリールまたはヘテロ環から独立して選択されることが好ましい。
【００４４】
Ｒ１は、Ｈ、非置換または置換Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、Ｎ（Ｒ４）２、ＮＯ２、ＯＲ４、ハロ、−Ｃ（Ｏ）Ｒ４、Ｃ（Ｏ）ＯＲ４、およびＣ（Ｏ）Ｎ（Ｒ４）２から独立して選択されることが好ましい。Ｒ１は、Ｈ、非置換または置換Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、Ｎ（Ｒ４）２、ＮＯ２、ＯＲ４、およびハロから独立して選択されることがより好ましい。Ｒ１は、Ｈ、非置換または置換Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、およびハロから独立して選択されることが最も好ましい。
【００４５】
Ｒ２は、Ｈ、非置換または置換Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、−（ＣＲ１ｂ）ｔＯＲ４、ハロ、ＣＮ、ＮＯ２、ＣＦ３、−（ＣＲ１ｂ）ｔＮ（Ｒ４）２、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ４、−Ｃ（Ｏ）Ｒ４、−（ＣＲ１ｂ）ｔＮＲ４（ＣＲ１ｂ）ｔＲ５、−（ＣＲ１ｂ）ｔＳ（Ｏ）ｍＮＲ４、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ４Ｒ５、および−ＮＲ４Ｃ（Ｏ）Ｒ４から独立して選択されることが好ましい。Ｒ２は、Ｈ、非置換または置換Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、−（ＣＲ１ｂ）ｔＯＲ４、ハロ、ＮＯ２、ＣＦ３、および−（ＣＲ１ｂ）ｔＮ（Ｒ４）２から独立して選択されることがより好ましい。Ｒ２は、Ｈ、非置換または置換Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、およびハロから独立して選択されることが最も好ましい。
【００４６】
Ｘは、結合、Ｃ（Ｏ）またはＯから独立して選択されることが好ましい。Ｘは、結合であることが最も好ましい。
【００４７】
ｎ、ｐおよびｑは、独立して０、１、２、３または４であることが好ましい。ｎおよびｐは、独立して０または１であることがより好ましい。
【００４８】
分子の特定の位置における任意の置換基または可変部分（例えば、Ｒ１、Ｒ１ａ、ｎなど）の定義は、その分子の他の位置におけるその定義から独立していることを意図している。したがって、−Ｎ（Ｒ４）２は、−ＮＨＨ、−ＮＨＣＨ３、−ＮＨＣ２Ｈ５などを表す。本発明の化合物上の置換基および置換パターンは、通常の当業者により選択することができ、容易に入手できる出発物質から化学的に安定である化合物、および当業界に知られた手法、ならびに下記に記載される方法により容易に合成できる化合物を提供できることが解される。
【００４９】
医薬品に使用する場合、式Ｉの化合物の塩類は、製薬上許容できる塩類である。しかしながら、他の塩類は、本発明による化合物またはそれらの製薬上許容できる塩類の調製に有用であり得る。本発明の化合物が酸性である場合、好適な「製薬上許容できる塩類」とは、無機塩基および有機塩基など、製薬上許容できる非毒性塩基から調製される塩類を言う。無機塩基から誘導される塩類としては、アルミニウム、アンモニウム、カルシウム、銅、第二鉄、第一鉄、リチウム、マグネシウム、第二マンガン塩、第一マンガン、カリウム、ナトリウム、亜鉛などが挙げられる。アンモニウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩、カリウム塩およびナトリウム塩が特に好ましい。製薬上許容できる非毒性有機塩基から誘導される塩類としては、アルギニン、ベタインカフェイン、コリン、Ｎ，Ｎ１−ジベンジルエチレンジアミン、ジエチルアミン、２−ジエチルアミノエタノール、２−ジメチルアミノエタノール、エタノールアミン、エチレンジアミン、Ｎ−エチルモルホリン、Ｎ−エチルピペリジン、グルカミン、グルコサミン、ヒスチジン、ヒドラバミン、イソプロピルアミン、リジン、メチルグルカミン、モルホリン、ピペラジン、ピペリジン、ポリアミン樹脂、プロカイン、プリン類、テオブロミン、トリエチルアミン、トリメチルアミン、トリプロピルアミン、トロメタミンなどの第一級、第二級および第三級アミン類、天然置換アミン類を含む置換アミン類、環状アミン類および塩基性イオン交換樹脂の塩類が挙げられる。
【００５０】
本発明の化合物が塩基性である場合、塩類は、無機酸および有機酸など、製薬上許容できる非毒性酸から調製され得る。このような酸としては、酢酸、ベンゼンスルホン酸、安息香酸、カンファースルホン酸、クエン酸、エタンスルホン酸、フマール酸、グルコン酸、グルタミン酸、臭化水素酸、塩酸、イセチオン酸、乳酸、マレイン酸、リンゴ酸、マンデル酸、メタンスルホン酸、ムチン酸、硝酸、パモ酸、パントテン酸、リン酸、コハク酸、硫酸、酒石酸、ｐ−トルエンスルホン酸などが挙げられる。クエン酸、臭化水素酸、塩酸、マレイン酸、リン酸、硫酸および酒石酸が特に好ましい。
【００５１】
上記の製薬上許容できる塩類および他の典型的な製薬上許容できる塩類の調製は、Ｂｅｒｇら、「Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓａｌｔｓ」、Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｓｃｉ．、１９７７年：６６：１〜１９頁に、より十分に記載されている。
【００５２】
式Ｉの化合物の遊離形態、ならびに製薬上許容できるその塩および立体異性体は、本発明に含まれる。本明細書に例示された特定の化合物のいくつかは、アミン化合物のプロトン化塩である。用語の「遊離形態」とは、非塩形態におけるアミン化合物を言う。製薬上許容できる塩類としては包含されているもの、ここに記載されている特定の化合物に関して例示された塩のみならず、式Ｉの化合物の遊離形態の製薬上許容できる典型的な塩のすべてを含む。記載された特定塩化合物の遊離形態は、当業界に知られた方法を用いて単離し得る。例えば、前記遊離形態は、希釈ＮａＯＨ、炭酸カリウム、アンモニアおよび重炭酸ナトリウム水溶液などの好適な希釈塩基水溶液で前記塩を処理することにより再生できる。前記遊離形態は、極性溶媒中の溶解度など、ある一定の物性においてそれぞれの塩形態とはいくらか異なり得るが、酸塩および塩基塩はその他の点で、本発明の目的にはそれぞれの遊離形態と製薬上等価である。
【００５３】
生理的条件下で、化合物におけるカルボキシル基などの脱プロトン化酸性部分は、アニオン性であり得、この電荷は、四級窒素原子などのプロトン化またはアルキル化塩基部分のカチオン電荷に対して内部で相殺され得ることから、本発明の化合物は、内部塩または両性イオンの可能性があることも特記されよう。
【００５４】
以下の化学の記載および実施例において使用され得る略語としては、次のものが挙げられる：
Ａｃ２Ｏ              無水酢酸；
ＡｃＯＨ              酢酸；
ＡＩＢＮ              ２，２’−アゾビスイソブチロニトリル；
ＢＩＮＡＰ            ２，２’−ビス（ジフェニルホスフィノ）−１，１’−ビナフチル；
Ｂｎ                  ベンジル；
ＢＯＣ／Ｂｏｃ        ｔ−ブトキシカルボニル；
ＢＳＡ                ウシ血清アルブミン；
ＣＡＮ                硝酸セリウムアンモニア；
ＣＢｚ                カルボベンジルオキシ；
ＣＩ                  化学イオン化；
ＤＢＡＤ              アゾジカルボン酸ジ−ｔ−ブチル；
ＤＢＵ                １，８−ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデカ−７−エン
ＤＣＥ                １，２−ジクロロエタン；
ＤＣＭ                ジクロロメタン；
ＤＩＥＡ              Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン；
ＤＭＡＰ              ４−ジメチルアミノピリジン；
ＤＭＥ                １，２−ジメトキシエタン；
ＤＭＦ                Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド；
ＤＭＳＯ              メチルスルホキシド；
ＤＰＰＡ              ジフェニルホスホリルアジド；
ＤＴＴ                ジチオトレイトール；
ＥＤＣ                塩酸１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチル−カルボジイミド；
ＥＤＴＡ              エチレンジアミン四酢酸；
ＥＳ                  エレクトロスプレー；
ＥＳＩ                エレクトロスプレーイオン化；
Ｅｔ２Ｏ              ジエチルエーテル；
Ｅｔ３Ｎ              トリエチルアミン；
ＥｔＯＡｃ            酢酸エチル；
ＥｔＯＨ              エタノール；
ＦＡＢ                高速原子衝撃；
ＨＥＰＥＳ            ４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペラジンエタンスルホン酸；
ＨＯＡｃ              酢酸；
ＨＯＢＴ              １−ヒドロキシベンゾトリアゾール水和物；
ＨＯＯＢＴ            ３−ヒドロキシ−１，２，２−ベンゾトリアジン−４（３Ｈ）−オン；
ＨＰＬＣ              高性能液体クロマトグラフィ；
ＨＲＭＳ              高分解能質量分析；
ＫＯｔＢｕ            カリウムｔ−ブトキシド；
ＬＡＨ                水素化アルミニウムリチウム；
ＬＣＭＳ              液体クロマトグラフィ質量分析；
ＬｉＨＭＤＳ          リチウムビス（トリメチルシリル）アミド；
ＭＣＰＢＡ            ｍ−クロロペルオキシ安息香酸
Ｍｅ                  メチル；
ＭｅＯＨ              メタノール；
Ｍｓ                  メタンスルホニル；
ＭＳ                  質量分析；
ＭｓＣｌ              塩化メタンスルホニル；
ｎ−Ｂｕ              ｎ−ブチル；
ｎ−Ｂｕ３Ｐ          トリ−ｎ−ブチルホスフィン；
ＮａＨＭＤＳ          ビス（トリメチルシリル）アミドナトリウム；
ＮＢＳ                Ｎ−ブロモスクシンイミド；
Ｐｄ（ＰＰｈ３）４      パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）；
Ｐｄ２（ｄｂａ）２      トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）；
Ｐｈ                  フェニル；
ＰＭＳＦ              フッ化α−トルエンスルホニル；
Ｐｙまたはｐｙｒ      ピリジン；
ＰＹＢＯＰ            ベンゾトリアゾール−１−イルオキシトリピロリジノホスホニウム
（またはＰｙＢＯＰ）  ヘキサフルオロホスフェート；
ＲＰＬＣ              逆相液体クロマトグラフィ；
ＲＴ                  室温；
ｔ−Ｂｕ              ｔ−ブチル；
ＴＢＡＦ              フッ化テトラブチルアンモニウム；
ＴＢＳＣｌ            塩化ｔ−ブチルジメチルシリル；
ＴＦＡ                トリフルオロ酢酸；
ＴＨＦ                テトラヒドロフラン；
ＴＩＰＳ              トリイソプロピルシリル；
ＴＭＳ                テトラメチルシラン；
Ｔｒ                  トリチル；および
Ｔｓ                  トシル。
【００５５】
有用性
他の実施態様において、本発明は、前記ＰＫ（プロテインキナーゼ）と式Ｉの化合物とを接触させることを含む、ＰＫ（プロテインキナーゼ）類の触媒活性の調整を必要とする哺乳動物におけるＰＫ類の触媒活性を調整する方法に関する。
【００５６】
本明細書に用いられる用語の「調整」または「調整すること」は、受容体チロシンキナーゼ（ＲＴＫ）類、細胞チロシンキナーゼ（ＣＴＫ）類、およびセリン−トレオニンキナーゼ（ＳＴＫ）類の触媒活性の変更に関する。調整するということは、特にＲＴＫ類、ＣＴＫ類およびＳＴＫ類の触媒活性の活性化、好ましくは、ＲＴＫ類、ＣＴＫ類またはＳＴＫ類が暴露される化合物または塩の濃度に依存するＲＴＫ類、ＣＴＫ類およびＳＴＫ類の触媒活性の活性化または阻害を言い、または、より好ましくはＲＴＫ類、ＣＴＫ類およびＳＴＫ類の触媒活性の阻害を言う。
【００５７】
本明細書に用いられる用語の「触媒活性」とは、ＲＴＫ類および／またはＣＴＫ類の直接的または間接的影響下におけるチロシンのリン酸化速度を言い、またはＳＴＫ類の直接的または間接的影響下におけるセリンおよびトレオニンのリン酸化速度を言う。
【００５８】
本明細書に用いられる用語の「接触」とは、直接的にすなわち、キナーゼ自体との相互作用により、または間接的に、すなわちキナーゼの触媒活性が依存する他の分子と相互作用することにより、前記化合物がＰＫの触媒活性に影響を及ぼし得るような様式で本発明の化合物と標的ＰＫとを一緒にさせることを言う。このような「接触」は、「ｉｎ  ｖｉｔｒｏ」、すなわち、試験管、シャーレ中などで達成することができる。試験管中の接触は、化合物および関心対象のＰＫだけを含んでもよいし、細胞全体を含んでもよい。細胞を、細胞培養皿中に維持させてもよいし、増殖させてもよく、その環境で化合物と接触させてもよい。本文脈において、ＰＫ関連疾患に影響を及ぼす特定の化合物の能力、すなわち、下記に定義される化合物のＩＣ５０は、より複雑な生体による化合物のｉｎ  ｖｉｖｏ使用を試みる前に決定できる。生物体外の細胞に関しては、限定はしないが、直接的細胞ミクロ注入および多数の膜貫通担体法など、化合物と接触させてＰＫ類を得るために複数の方法が存在し、当業者によく知られている。
【００５９】
上記参照のＰＫは、本発明の他の態様においてＲＴＫ、ＣＴＫまたはＳＴＫを含んでなる群から選択される。ＰＫはＲＴＫであることが好ましい。
【００６０】
さらに、触媒活性が本発明の化合物により調整される受容体チロシンキナーゼ（ＲＴＫ）は、ＥＧＦ、ＨＥＲ２、ＨＥＲ３、ＨＥＲ４、ＩＲ、ＩＧＦ−１Ｒ、ＩＲＲ、ＰＤＧＦＲα、ＰＤＧＦＲβ、ＴｒｋＡ、ＴｒｋＢ、ＴｒｋＣ、ＨＧＦ、ＣＳＦＩＲ、Ｃ−Ｋｉｔ、Ｃ−ｆｍｓ、Ｆｌｋ−１Ｒ、Ｆｌｋ４、ＫＤＲ／Ｆｌｋ−１、Ｆｌｔ−１、ＦＧＦＲ−１Ｒ、ＦＧＦＲ−１Ｒ、ＦＧＦＲ−３ＲおよびＦＧＦＲ−４Ｒを含んでなる群から選択されることが本発明の一態様である。ＲＴＫが好ましく、受容体プロテインキナーゼは、ＩＲ、ＩＧＦ−１ＲまたはＩＲＲから選択されることが好ましい。
【００６１】
さらに、触媒活性が本発明の化合物により調整される細胞チロシンキナーゼが、Ｓｒｃ、Ｆｒｋ、Ｂｔｋ、Ｃｓｋ、Ａｂｌ、ＺＡＰ７０、Ｆｅｓ、Ｆｐｓ、Ｆａｋ、Ｊａｋ、Ａｃｋ、Ｙｅｓ、Ｆｙｎ、Ｌｙｎ、Ｌｃｋ、Ｂｌｋ、Ｈｃｋ、ＦｇｒおよびＹｒｋからなる群から選択されることが本発明の一態様である。
【００６２】
本発明の他の態様は、触媒活性が本発明の化合物により調整されるセリン−トレオニンプロテインキナーゼが、ＣＤＫ２およびＲａｆからなる群から選択されることである。
【００６３】
他の態様において、本発明は、１種以上の上記化合物の治療上有効量をＰＫ関連疾患の治療を必要とする哺乳動物に投与することを含む、前記哺乳動物におけるＰＫ関連疾患を治療し、あるいは予防する方法に関する。
【００６４】
本明細書に用いられる用語の「ＰＫ関連疾患」、「ＰＫ動因疾患」および「異常ＰＫ活性」とはすべて、特定のＰＫがＲＴＫ、ＣＴＫまたはＳＴＫであり得る、不適切な（すなわち、減少した、あるいはより一般的には過剰な）ＰＫ触媒活性により特徴付けられる病態を言う。不適切な触媒活性は、以下のいずれかの結果として生じ得る：（１）通常はＰＫ類を発現しない細胞におけるＰＫの発現；（２）不必要な細胞の増殖、分化および／または成長を導くＰＫ発現の増加；（３）細胞の増殖、分化および／または成長の不必要な低下を導くＰＫ発現の低下。ＰＫの過剰活性は、特定のＰＫまたはそのリガンドをコードする遺伝子の増幅、あるいは細胞増殖、分化および／または成長疾患（すなわち、ＰＫレベルが増加すると、ＰＫ活性レベルが減少して１つ以上の細胞疾患症状の重症度が増加する）に関連し得るＰＫ活性レベルの生産を言う。
【００６５】
ＰＫ関連疾患に関する「治療する」、「治療すること」または「治療」とは、ＰＫ関連疾患の原因および／または作用を軽減すること、または排除することを言う。
【００６６】
本明細書に用いられる用語の「予防する」、「予防すること」および「予防」とは、まず第１に哺乳動物がＰＫ関連疾患にかからないようにする方法を言う。
【００６７】
本発明の化合物に関して、用語の「投与」およびその活用形（例えば、化合物を「投与すること」）は、前記化合物または化合物のプロドラッグを、治療を必要とする動物の系に導入することを意味する。本発明の化合物またはそのプロドラッグが、１種以上の他の有効剤（例えば、細胞傷害剤など）と併用して提供される場合、「投与」およびその変形はそれぞれ、前記化合物またはそのプロドラッグと他の薬剤との同時導入および連続導入を含むことが解される。
【００６８】
本明細書に用いられる用語の「治療上有効量」とは、研究者、獣医、医師または他の臨床医師によって求められている組織、系、動物またはヒトにおける生物学的応答または薬効応答を誘発する有効化合物または薬剤の量を意味する。
【００６９】
用語の「癌を治療すること」または「癌の治療」とは、癌病態に罹患している哺乳動物への投与を言い、また癌細胞を死滅させることにより癌病態を緩和する作用を言い、また癌の増殖抑制および／または転移抑制を生じる作用を言う。
【００７０】
プロテインキナーゼ関連疾患は、本発明のさらなる態様におけるＲＴＫ、ＣＴＫまたはＳＴＫ関連疾患を含んでなる群から選択し得る。プロテインキナーゼ関連疾患は、ＲＴＫ関連疾患であることが好ましい。
【００７１】
本発明のさらなる他の態様において、上記参照のＰＫ関連疾患は、ＥＧＦＲ関連疾患、ＰＤＧＦＲ関連疾患、ＩＧＦＲ関連疾患およびｆｌｋ関連疾患からなる群から選択し得る。
【００７２】
上記参照のＰＫ関連疾患は、限定はしないが、本発明のさらなる態様において星細胞腫、基底細胞癌または扁平上皮癌、脳癌、グリア芽細胞腫、膀胱癌、乳癌、結腸直腸癌、軟骨肉腫、子宮頚癌、副腎癌、絨毛癌、食道癌、子宮体癌、赤白血病、ユーイング肉腫、胃腸癌、頭および頚癌、肝癌、膠腫、肝細胞癌、白血病、平滑筋腫、黒色腫、非小細胞肺癌、神経癌、卵巣癌、膵癌、前立腺癌、腎細胞腫、横紋筋肉腫、小細胞肺癌、チオーマ（ｔｈｙｏｍａ）、甲状腺癌、精巣癌および骨肉腫から選択される癌であり得る。ＰＫ関連疾患は、脳癌、乳癌、前立腺癌、結腸直腸癌、小細胞肺癌、非小細胞肺癌、腎細胞腫または子宮体癌から選択される癌であることがより好ましい。
【００７３】
上記式Ｉの化合物および製薬上許容できる担体を含んでなる製薬組成物は、本発明の範囲内に含まれる。本発明はまた、式Ｉの化合物の治療上有効量を前記哺乳動物に投与することを含んでなる、癌の治療または予防を必要とする哺乳動物における癌を治療、または予防する方法を包含する。式Ｉの化合物を用いて治療され得る癌のタイプは、限定はしないが、本発明のさらなる態様において、星細胞腫、基底細胞癌または扁平上皮癌、脳癌、グリア芽細胞腫、膀胱癌、乳癌、結腸直腸癌、軟骨肉腫、子宮頚癌、副腎癌、絨毛癌、食道癌、子宮体癌、赤白血病、ユーイング肉腫、胃腸癌、頭および頚癌、肝癌、膠腫、肝細胞癌、白血病、平滑筋腫、黒色腫、非小細胞肺癌、神経癌、卵巣癌、膵癌、前立腺癌、腎細胞腫、横紋筋肉腫、小細胞肺癌、チモーナ（ｔｈｙｍｏｎａ）、甲状腺癌、精巣癌および骨肉腫から選択される癌であり得る。治療される癌は、乳癌、前立腺癌、結腸直腸癌、小細胞肺癌、非小細胞肺癌、腎細胞腫または子宮体癌から選択されることがより好ましい。
【００７４】
本発明のさらに他の態様において、上記で挙げたＰＫ関連疾患は、糖尿病、自己免疫疾患、アルツハイマー病および他の認識疾患、過剰増殖疾患、老化、癌、先端巨大症、クローン病、子宮腺筋症、糖尿病性網膜症、再狭窄、線維症、乾癬、骨関節炎、慢性関節リウマチ、炎症性疾患、および血管新生から選択されたＩＧＦＲ関連疾患であり得る。
【００７５】
網膜血管新生の治療、または予防を必要とする哺乳動物に式Ｉの化合物の治療的に有効量を投与することを含んでなる網膜血管新生を治療、または予防する方法もまた、本発明に包含される。糖尿病性網膜症および老化に関連した黄斑変性などの眼疾患を治療、または予防する方法もまた本発明の部分である。また、慢性関節リウマチ、乾癬、接触性皮膚炎、遅延型過敏症反応などの炎症性疾患を治療、または予防する方法、ならびに、骨肉腫、変形関節炎、およびくる病から選択された骨に関連した病理の治療または予防も本発明の範囲内に含まれる。
【００７６】
本発明の化合物によって治療し得る他の疾患としては、限定はしないが、アテローム性動脈硬化症などの免疫学的および心臓血管疾患が挙げられる。
【００７７】
本発明は、以下からなる群から選択される第２の化合物と併用した当該請求化合物の使用もまた考慮している：
１）エストロゲン受容体モジュレーター、
２）アンドロゲン受容体モジュレーター、
３）レチノイド受容体モジュレーター、
４）細胞傷害剤、
５）抗増殖剤、
６）プレニル−蛋白トランスフェラーゼ阻害剤、
７）ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤、
８）ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤、
９）逆転写酵素阻害剤、および
１０）血管新生阻害剤。
【００７８】
好ましい血管新生阻害剤は、チロシンキナーゼ阻害剤、上皮細胞誘導成長因子の阻害剤、線維芽細胞誘導成長因子の阻害剤、または血小板誘導成長因子の阻害剤、ＭＭＰ阻害剤、インテグリンブロッカー類、インターフェロン−α、インターロイキン−１２、ポリ硫酸ペントサン、シクロオキシゲナーゼ阻害剤、カルボキシアミドトリアゾール、コンブレタスタチンＡ−４、スクワラミン、６−Ｏ−クロロアセチル−カルボニル）−フマギロール、サリドマイド、アンジオスタチン、トロポニン−１、およびＶＥＧＦに対する抗体からなる群から選択される。好ましいエストロゲン受容体モジュレーターは、タモキシフェンおよびラロキシフェンである。
【００７９】
式Ｉの化合物を以下からなる群から選択される化合物と併用して、治療上有効量を投与することを含む、癌治療の方法も請求項の範囲にある：
１）エストロゲン受容体モジュレーター、
２）アンドロゲン受容体モジュレーター、
３）レチノイド受容体モジュレーター、
４）細胞傷害剤、
５）抗増殖剤、
６）プレニル−蛋白トランスフェラーゼ阻害剤、
７）ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤、
８）ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤、
９）逆転写酵素阻害剤、および
１０）血管新生阻害剤。
【００８０】
さらに他の実施態様は、放射線療法と併用して上記に検討した組合せを用いる癌の治療法である。
【００８１】
本発明のさらなる他の実施態様は、パクリタキセルまたはトラスツズマブと併用して式Ｉの化合物の治療上有効量を投与することを含む癌の治療法である。触媒活性が本発明の化合物によって調整されるＰＫ類としては、プロテインチロシンキナーゼ類が挙げられ、それには、受容体チロシンキナーゼ（ＲＴＫ）類と細胞チロシンキナーゼ（ＣＴＫ）類ならびにセリン−トレオニンキナーゼ（ＳＴＫ）類の２つのタイプがある。ＲＴＫ媒介シグナル伝達は、特定の成長因子（リガンド）との細胞外相互作用によって開始され、その後、受容体二量化（または、ＩＲ、ＩＧＦ−１ＲまたはＩＲＲの場合は配座変化）、内因性プロテインチロシンキナーゼ活性の一過性刺激、自己リン酸化および引き続く他の基質蛋白質のリン酸化が行われる。これによって、細胞内シグナル伝達分子に対する結合部位が作り出され、適切な細胞応答（例えば、細胞分裂、細胞外微小環境への代謝作用など）を促進する細胞質シグナル伝達分子の連続体との複合体形成へと至る。ＳｃｈｌｅｓｓｉｎｇｅｒおよびＵｌｌｒｉｃｈ、１９９２年、Ｎｅｕｒｏｎ９巻：３０３〜３９１頁を参照されたい。
【００８２】
成長因子受容体上のチロシンリン酸化部位は、シグナル伝達分子のＳＨ２（ｓｒｃ相同性）ドメインに対して、高親和結合部位として働くことが示されている。Ｆａｎｔｌら、１９９２年、Ｃｅｌｌ６９巻：４１３〜４２３頁；Ｓｏｎｇｙａｎｇら、１９９４年、Ｍｏｌ．Ｃｅｌｌ．Ｂｉｏｌ．１４巻：２７７７〜２７８５頁）；Ｓｏｎｇｙａｎｇら、１９９３年、Ｃｅｌｌ７２巻：７６７〜７７８頁；およびＫｏｃｈら、１９９１年、Ｓｃｉｅｎｃｅ２５２巻：６６８〜６７８頁。リン酸化チロシンと相互作用する他のシグナル伝達分子ドメインは、ＰＴＢドメインと称される。Ｂｌａｉｋｉｅら、１９９４年、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２６９巻：３２０３１〜３２０３４頁；Ｇｕｓｔａｆｓｏｎら、１９９５年、Ｍｏｌ．Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ．、１５巻：２５００〜２５００８頁；ＫａｖａｎａｕｇｈおよびＷｉｌｌｉａｍｓ、１９９４年、Ｓｃｉｅｎｃｅ２６６巻：１８６２〜１８６５頁。ＲＴＫ類に関連するいくつかの細胞内基質蛋白質が同定されている。それらは、以下の２つの主要な群に分けることができる：（１）触媒的ドメインを有する基質、および（２）そのようなドメインを欠くが、アダプターとして働き、触媒活性分子と結合する基質。Ｓｏｎｇｙａｎｇら、１９９３年、Ｃｅｌｌ  ７２巻：７６７〜７７８頁。受容体とそれらの基質のＳＨ２ドメインとの間の相互作用の特異性は、リン酸化チロシン残基を直接囲んでいるアミノ酸残基によって決定される。ＳＨ２またはＰＴＢドメインと特定の受容体上のリン酸化チロシン残基を囲んでいるアミノ酸配列との間の結合親和性における違いは、それらの基質リン酸化プロフィールにおいて見られた違いと矛盾しない。Ｓｏｎｇｙａｎｇら、１９９３年、Ｃｅｌｌ  ７２巻：７６７〜７７８頁。これらの所見は、各ＲＴＫの機能が、その発現パターンおよびリガンド利用能のみならず、特定の受容体によって活性化される下流のシグナル伝達経路の配列によっても決定されることを示唆している。したがって、リン酸化は、特定の成長因子受容体ならびに分化因子受容体によって作られるシグナル経路の選択性を決定する重要な制御ステップを提供する。
【００８３】
主に細胞質ゾル性のＳＴＫ類は、しばしば、ＰＴＫ事象に対する下流応答として、細胞内部の生化学に影響を与える。ＳＴＫ類は、ＤＮＡ合成、続いて有糸分裂を開始させ、細胞増殖に導くシグナル伝達過程に関係してきた。
【００８４】
したがって、ＰＫシグナル伝達は、他の応答の中でも、細胞増殖、分化、成長、代謝および細胞移動性を生じさせる。異常な細胞増殖は、癌、肉腫、グリア芽細胞腫および血管腫などの腫瘍形成の発現、白血病、乾癬、アテローム性動脈硬化症、関節炎および糖尿病性網膜症などの疾患、および非制御血管新生および／または血管形成に関連した他の疾患を含む広範囲の疾患および疾病を生じ得る。
【００８５】
本発明を実施するためには、本発明の化合物が、ＰＫ類を阻害する機構の正確な理解は必要ない。しかし、ここで特定の機構または理論に拘束はされるものではないが、前記化合物は、ＰＫ類の触媒領域におけるアミノ酸と相互作用すると考えられている。ＰＫ類は、典型的に２つの突出構造を有し、アミノ酸がＰＫ類の間に保存されている領域における２つの突出部の間の割れ目にＡＴＰは結合すると思われる。前述のＡＴＰがＰＫ類に結合する同じ一般的領域における、水素結合、ファンデルワールス力およびイオン的相互作用などの非共有相互作用によってＰＫ類の阻害剤は結合すると考えられている。本明細書に開示された化合物は、そのような蛋白質に関するｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイとしての有用性を有すると共に、そのような蛋白質との相互作用によるｉｎ  ｖｉｖｏ治療効果を示している。
【００８６】
他の態様において、その触媒活性が本発明の化合物との接触により調整されるプロテインキナーゼ（ＰＫ）は、プロテインチロシンキナーゼ（ＰＴＫ）であり、より具体的には、受容体プロテインチロシンキナーゼ（ＲＴＫ）である。その触媒活性が本発明の化合物またはその塩により調整できるＲＴＫ類の中で、限定はしないが、ＥＧＦ、ＨＥＲ２、ＨＥＲ３、ＨＥＲ４、ＩＲ、ＩＧＦ−１Ｒ、ＩＲＲ、ＰＤＧＦＲα、ＰＤＧＦＲβ、ＴｒｋＡ、ＴｒｋＢ、ＴｒｋＣ、ＨＧＦ、ＣＳＦＩＲ、Ｃ−Ｋｉｔ、Ｃ−ｆｍｓ、Ｆｌｋ−１Ｒ、Ｆｌｋ４、ＫＤＲ／Ｆｌｋ−１、Ｆｌｔ−１、ＦＧＦＲ−１Ｒ、ＦＧＦＲ−２Ｒ、ＦＧＦＲ−３ＲおよびＦＧＦＲ−４Ｒがある。ＲＴＫはＩＧＦ−１Ｒから選択されることが最も好ましい。
【００８７】
その触媒活性が本発明の化合物、またはその塩、またはそのプロドラッグとの接触により調整されるプロテインチロシンキナーゼは、非受容体または細胞プロテインチロシンキナーゼ（ＣＴＫ）でもあり得る。したがって、限定はしないが、Ｓｒｃ、Ｆｒｋ、Ｂｔｋ、Ｃｓｋ、Ａｂｌ、ＺＡＰ７０、Ｆｅｓ、Ｆｐｓ、Ｆａｋ、Ｊａｋ、Ａｃｋ、Ｙｅｓ、Ｆｙｎ、Ｌｙｎ、Ｌｃｋ、Ｂｌｋ、Ｈｃｋ、ＦｇｒおよびＹｒｋなどのＣＴＫ類の触媒活性は、本発明の化合物、またはその塩との接触によって調整できる。
【００８８】
本発明の化合物との接触により調整される触媒活性を有するＰＫ類のさらに他の群は、限定はしないが、ＣＤＫ２およびＲａｆなどのセリン−トレオニンプロテインキナーゼである。
【００８９】
本発明はまた、ＲＴＫ類、ＣＴＫ類および／またはＳＴＫ類の酵素活性に影響を与えることによりＰＫシグナル伝達を調整し、それによって、そのような蛋白質により伝達されるシグナルを妨害する化合物にも関する。より具体的には、本発明は、限定はしないが、癌、カポジ肉腫を含む肉腫、赤芽球血病、グリア芽細胞腫、髄膜腫、神経膠星状細胞腫、黒色腫および筋芽細胞腫などの多くの種類の固形腫瘍を治療する治療法として、ＲＴＫ、ＣＴＫおよび／またはＳＴＫ媒介のシグナル伝達経路を調整する化合物に関する。白血病などの非固形腫瘍癌の治療または予防もまた、本発明によって考慮されている。適応症として、限定はしないが、脳癌、膀胱癌、卵巣癌、胃癌、膵癌、結腸癌、血液癌、乳癌、前立腺癌、腎細胞癌、肺癌および骨癌を挙げることができる。
【００９０】
本明細書に記載の化合物が、予防、治療および研究に有用であり得る、不適切なＰＫ活性に関連した疾患タイプのさらなる例は、限定はしないが、細胞増殖障害、線維症障害および代謝障害がある。
【００９１】
前述のように、インスリン様成長因子１受容体（ＩＧＦ−１Ｒ）は、血小板誘導成長因子受容体、表皮成長因子受容体、およびインスリン受容体などの膜貫通性チロシンキナーゼ受容体ファミリーに属する。ＩＧＦ−１Ｒ受容体に対して、２つの知られたリガンドがある。それらは、ＩＧＦ−１とＩＧＦ−２である。本明細書に用いられる用語の「ＩＧＦ」は、ＩＧＦ−１とＩＧＦ−２の双方を言う。リガンド、受容体および結合蛋白質のインスリン様成長因子のファミリーは、ＫｒｙｗｉｃｋｉおよびＹｅｅ、Ｂｒｅａｓｔ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ａｎｄ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ、２２巻：７〜１９頁、１９９２年においてレビューされている。
【００９２】
ＩＧＦ／ＩＧＦ−１Ｒが動因の疾患は、ＩＧＦ／ＩＧＦ−１Ｒの不適切な、または過剰な活性によって特徴づけられる。不適切なＩＧＦ活性とは、以下のことを言う：（１）通常は、ＩＧＦまたはＩＧＦ−１Ｒを発現しない細胞におけるＩＧＦまたはＩＧＦ−１Ｒの発現；（２）癌などの必要とされない細胞増殖を導くＩＧＦまたはＩＧＦ−１Ｒ発現の増加；（３）癌などの必要とされない細胞増殖を導くＩＧＦまたはＩＧＦ−１Ｒ活性の増大；および／またはＩＧＦまたはＩＧＦ−１Ｒの過剰活性。ＩＧＦまたはＩＧＦ−１Ｒの過剰活性は、ＩＧＦ−１、ＩＧＦ−２、ＩＧＦ−１Ｒをコードする遺伝子の増幅または細胞増殖障害に関連し得るＩＧＦ活性レベルの生成（すなわち、ＩＧＦのレベルが上昇するにつれ、細胞増殖障害の１つ以上の症状の重症度が増大する）のいずれかを言う。ＩＧＦ−１およびＩＧＦ−２の生物利用能はまた、１組のＩＧＦ結合蛋白質（ＩＧＦ  ＢＰ）類（６種が知られている）の有無によって影響を受け得る。ＩＧＦ／ＩＧＦ−１Ｒの過剰活性は、ＩＧＦ−２結合ドメインを含有するが、細胞内キナーゼドメインを含有しないＩＧＦ−２のダウンレギュレーションによっても生じ得る。ＩＧＦ／ＩＧＦ−１Ｒ動因疾患の例としては、参照のため本明細書にその全体が、いくつかの図面を含めて組み込んである、Ｃｕｌｌｅｎら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｏｎ、９巻（４）：４４３〜４５４頁、１９９１年においてレビューされた種々のＩＧＦ／ＩＧＦ−１Ｒ関連のヒト悪性腫瘍が挙げられる。骨芽細胞腫機能の調節におけるＩＧＦ／ＩＧＦ−１Ｒ類の臨床上の重要性と役割は、Ｓｃｈｍｉｄ、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｉｎｔｅｒｎａｌ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ、２３４巻：５３５〜５４２頁、１９９３年においてレビューされている。
【００９３】
このように、ＩＧＦ−１Ｒ活性としては、以下のものが挙げられる：（１）ＩＧＦ−１Ｒ蛋白質のリン酸化；（２）ＩＧＦ−１Ｒ蛋白質基質のリン酸化；（３）ＩＧＦアダプター蛋白質との相互作用；（４）ＩＧＦ−１Ｒ蛋白質の表面発現。その他のＩＧＦ−１Ｒ蛋白質活性は、標準的方法を用いて確認できる。ＩＧＦ−１Ｒ活性は、以下の１つ以上の活性を測定することによってアッセイできる：（１）ＩＧＦ−１Ｒのリン酸化；（２）ＩＧＦ−１Ｒ基質のリン酸化；（３）ＩＧＦ−１Ｒアダプター分子の活性化；および（４）下流シグナル伝達分子の活性化；および／または（５）細胞分裂の増加。これらの活性は、下記の方法を用いて測定でき、当業界に知られている。
【００９４】
ＩＧＦ−１Ｒは、いくつかの細胞タイプにおけるｉｎ  ｖｉｔｒｏ、ｉｎ  ｖｉｖｏ双方で、形質転換表現型の樹立および維持に関する絶対条件として関係してきた（Ｒ．Ｂａｓｅｒｇａ、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ、５５巻：２４９〜２５２頁、１９９５年）。ハービマイシンＡは、ＩＧＦ−１Ｒプロテインチロシンキナーゼを阻害し、ヒト乳癌細胞における細胞増殖を阻害すると言われてきた（Ｓｅｐｐ−Ｌｏｒｅｎｚｉｎｏら、１９９４年、Ｊ．Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｓｕｐｐｌ．１８ｂ巻：２４６頁）。形質転換におけるＩＧＦ−１Ｒの役割を研究する実験では、アンチセンス法、優性ネガティブ変異体およびＩＧＦ−１Ｒに対する抗体を用いて、ＩＧＦ−１Ｒは、治療的介入にとっての好ましい標的になり得るとの示唆が導かれている。
【００９５】
ＩＧＦ−１Ｒは、栄養維持およびＩＩ型糖尿病に関与している他に、いくつかのタイプの癌にも関連してきた。例えば、ＩＧＦ−１はいくつかの腫瘍タイプ、例えばヒト乳癌悪性腫瘍細胞（Ａｒｔｅａｇｏら、Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．、１９８９年、８４巻：１４１８〜１４２３頁）および小細胞肺癌（Ｍａｃａｕｌｅｙら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、１９８９年、５０巻：２５１１〜２５１７頁）に対する自己分泌成長刺激剤として関与してきた。さらにＩＧＦ−１は、正常な成長および神経系の分化において不可欠に関与しているが、ヒト膠種の自己分泌刺激剤であるとも思われる。Ｓａｎｄｂｅｒｇ−Ｎｏｒｄｑｖｉｓｔら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、１９９３年、５３巻：２４７５〜２４７８頁。
【００９６】
結腸直腸癌におけるＩＧＦ−２の潜在的関与の例は、正常な結腸組織に比して結腸腫瘍におけるＩＧＦ−２  ｍＲＮＡのアップレギュレーションに見ることができる（Ｚｈａｎｇら、Ｓｃｉｅｎｃｅ（１９９７）２７６巻：１２６８〜１２７２頁）。ＩＧＦ−２は、腫瘍の低酸素誘導血管新生においても役割を演じている（Ｍｉｎｅｔら、Ｉｎｔ．Ｊ．Ｍｏｌ．Ｍｅｄ．（２０００）５巻：２５３〜２５９頁）。また、ＩＧＦ−２は、インスリン受容体イソ体−Ａの活性化を介して、腫瘍形成にも役割を演じ得る。インスリン受容体イソ体−ＡのＩＧＦ−２活性化により、細胞内の細胞生存信号経路が活性化されるが、腫瘍細胞の増殖と生存に対する相対的な寄与は今のところ不明である。インスリン受容体イソ体−Ａのキナーゼドメインは、標準的なインスリン受容体のものと同一である。Ｓｃａｌｉａら、２００１年、Ｊ．Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｃｈｅｍ．８２巻：６１０〜６１８頁。
【００９７】
培養における細胞タイプ（線維芽細胞、上皮細胞、平滑筋細胞、Ｔリンパ球、骨髄細胞、軟骨細胞および骨芽細胞（骨髄の幹細胞））でのＩＧＦ−１Ｒとそのリガンドの重要性は、細胞の成長と増殖を刺激するＩＧＦ−１の能力によって例示される。ＧｏｌｄｒｉｎｇおよびＧｏｌｄｒｉｎｇ、Ｅｕｋａｒｙｏｔｉｃ  Ｇｅｎｅ  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ、１９９１年、１巻：３０１〜３２６頁。最近の一連の刊行物において、Ｂａｓｅｒｇａらは、ＩＧＦ−１Ｒが形質転換の機構において中心的な役割を演じており、そのため、広範囲のヒト悪性疾患に対する治療的介入の好ましい標的となり得ることを示唆している。Ｂａｓｅｒｇａ、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、１９９５年、５５巻：２４９〜２５２頁；Ｂａｓｅｒｇａ、Ｃｅｌｌ、１９９４年、７９巻：９２７〜９３０頁；Ｃｏｐｐｏｌａら、Ｍｏｌ．Ｃｅｌｌ．Ｂｉｏｌ．、１９９４年、１４巻：４５８８〜４５９５頁；Ｂａｓｅｒｇａ、Ｔｒｅｎｄｓ  ｉｎ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、１９９６年、１４巻：１５０〜１５２頁；Ｈ．Ｍ．Ｋｈａｎｄｗａｌａら、Ｅｎｄｏｃｒｉｎｅ  Ｒｅｖｉｅｗｓ、２１巻：２１５〜２４４頁、２０００年。本発明の化合物を用いて治療し得る主な癌としては、限定はしないが、乳癌、前立腺癌、結腸直腸癌、小細胞肺癌、非小細胞肺癌、腎細胞腫または子宮体癌が挙げられる。
【００９８】
ＩＧＦ−１はまた、網膜血管新生にも関与してきた。高レベルのＩＧＦ−１を有する患者の一部に、増殖性の糖尿病網膜症が見られている（Ｌ．Ｅ．Ｓｍｉｔｈら、Ｎａｔｕｒｅ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ、１９９９年、５巻：１３９０〜１３９５頁）。
【００９９】
本発明の化合物は、抗老化剤としても有用であり得る。ＩＧＦシグナル伝達と老化との間には関連があることが認められている。カロリー制限をした哺乳動物は低レベルのインスリンおよびＩＧＦ−１を有し、より寿命が長いことが実験によって示されている。同様な観察が、昆虫に対してもなされている（Ｃ．Ｋｅｎｙｏｎ、Ｃｅｌｌ、２００１年、１０５巻：１６５〜１６８頁；Ｅ．Ｓｔｒａｕｓｓ、Ｓｃｉｅｎｃｅ、２００１年、２９２巻：４１〜４３頁；Ｋ．Ｄ．Ｋｉｍｕｒａら、Ｓｃｉｅｎｃｅ１９９７年、２７７巻：９４２〜９４６頁；Ｍ．Ｔａｔａｒら、Ｓｃｉｅｎｃｅ、２００１年、２９２巻：１０７〜１１０頁を参照）。
【０１００】
ＳＴＫ類は、特に乳癌を含む多くのタイプの癌に関係してきた（Ｃａｎｃｅら、Ｉｎｔ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ、１９９３年、５４巻：５７１〜７７頁）。
【０１０１】
異常ＰＫ活性と疾病との関連は癌に限らない。例えば、ＲＴＫ類は、乾癬、糖尿病、子宮腺筋症、血管新生、じゅく状斑発生、アルツハイマー病、表皮過剰増殖、神経変性症、加齢関連黄斑変性症および血管腫などの疾病に関連してきた。例えば、ＥＧＦＲは角膜および皮膚の創傷治癒に必要であった。ＩＩ型糖尿病においては、インスリン−ＲおよびＩＧＦ−１Ｒの欠如を要した。特定のＲＴＫ類とそれらの治療適応症との間のより完全な関連はＰｌｏｗｍａｎら、ＤＮ＆Ｐ、１９９４年、７巻：３３４〜３３９頁に記載されている。
【０１０２】
前に特記したように、ＲＴＫ類だけでなく、限定はしないが、ｓｒｃ、ａｂｌ、ｆｐｓ、ｙｅｓ、ｆｙｎ、ｌｙｎ、ｌｃｋ、ＺＡＰ７０、ｂｌｋ、ｈｃｋ、ｆｇｒおよびｙｒｋなどのＣＴＫ類（Ｂｏｌｅｎらによりレビューされている、ＦＡＳＥＢ  Ｊ．１９９３年、６巻：３４０３〜３４０９頁）もまた、増殖および代謝のシグナル伝達経路に関与しており、したがって、本発明が関係する多くのＰＴＫ類媒介疾患に関与していることが期待でき、また、示されてきた。例えば、突然変異ｓｒｃ（ｖ−ｓｒｃ）は、ニワトリにおける発癌蛋白質（ｐｐ６０ｃ−ｓｒｃ）であることが示されている。さらに、その細胞相同体であるプロト発癌遺伝子ｐｐ６０ｃ−ｓｒｃは、多くの受容体の発癌遺伝子シグナルを伝達する。腫瘍におけるＥＧＦＲまたはＨＥＲ２／ｎｅｕの過剰発現により、悪性細胞に特徴的であり、正常細胞にはないｐｐ６０ｃ−ｓｒｃの構造的活性化に至る。一方、ｃ−ｓｒｃの発現が欠如しているマウスは、大理石骨病的な表現型を示し、破骨細胞機能におけるｃ−ｓｒｃの重要な寄与および関連疾患における関与の可能性を示している。
【０１０３】
同様に、Ｚａｐ７０は、自己免疫疾患に関連し得るＴ細胞シグナル伝達に関与してきた。
【０１０４】
ＳＴＫ類は、炎症、自己免疫疾患、免疫応答、および再狭窄、線維症、乾癬、変形関節炎および慢性関節リウマチなどの過剰増殖疾患に関係してきた。
【０１０５】
ＰＫ類はまた、胎芽の着床にも関係してきた。したがって、本発明の化合物は、このような胎芽着床の効果的防止法を提供し、このため、バースコントロール剤として有用であり得る。
【０１０６】
最後に、ＲＴＫ類とＣＴＫ類は、双方とも超免疫疾患に関与していると現在考えられている。
【０１０７】
本発明のこれらの態様および他の態様は、本明細書に含まれる教示から明らかとなろう。
【０１０８】
上記で検討した１つ以上のプロテインキナーゼの触媒活性を調整する化学的化合物の同定法は、本発明の他の態様である。この方法は、所望のプロテインキナーゼを発現している細胞を本発明の化合物、もしくはその塩またはプロドラッグと接触させ、それら細胞に及ぼす前記化合物のいずれかの効果に関して、前記細胞をモニターすることを含む。前記効果は、肉眼に対し、または機器の使用によって観察し得る細胞表現型における変化または変化の欠如であり得る。モニターされる細胞表現型における変化または変化の欠如は、例えば、限定はしないが、細胞内プロテインキナーゼの触媒活性における変化または変化の欠如、または前記プロテインキナーゼと生来の結合相手との相互作用における変化または変化の欠如であり得る。
【０１０９】
組成物
上記化合物の製薬組成物は、本発明のさらなる態様である。
【０１１０】
本明細書に用いられる用語の「組成物」は、特定の量における特定の成分を含む製品、ならびに特定の量における特定の成分の組合せから直接的、または間接的に生ずる任意の製品を包含することが意図されている。
【０１１１】
本発明はまた、本発明の化合物の治療上有効量を製薬上許容できる担体または希釈剤と共に、またはそれなしで投与することを含む、癌の治療に有用な製薬組成物を包含する。本発明の好適な組成物としては、本発明の化合物および製薬上許容できる担体、例えば、あるｐＨレベル、例えば、７．４の生理食塩水を含む水溶液が挙げられる。前記溶液は、局所大量瞬時投与によって患者の血流内へ導入し得る。
【０１１２】
有効成分を含有する製薬組成物は、経口使用に好適な形態、例えば、錠剤、トローチ、舐剤、水性または油性懸濁液、分散性粉末または顆粒、乳剤、硬質カプセルまたは軟質カプセル、またはシロップまたはエリキシルとして存在し得る。経口使用を意図した組成物は、製薬組成物の製造に関して当業界に知られた任意の方法に従って調製でき、このような組成物は、製薬的に優れた味のよい製剤を提供するため、甘味剤、矯味矯臭剤、着色剤および保存剤からなる群から選択された１種以上の薬剤を含有し得る。錠剤は、錠剤の製造に好適な製薬上許容できる非毒性賦形剤と混合した有効成分を含有する。これらの賦形剤は、例えば、炭酸カルシウム、炭酸ナトリウム、ラクトース、リン酸カルシウムまたはリン酸ナトリウムなどの不活性希釈剤；顆粒化剤および崩壊剤、例えば、微結晶セルロース、クロスカルメロースナトリウム、コーンスターチ、またはアルギン酸；結合剤、例えば、デンプン、ゼラチン、ポリビニル−ピロリドン、またはアラビアゴム、および潤滑剤、例えば、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸またはタルクであり得る。錠剤は、コーティングされていない状態でもよいし、また、薬剤の不快な味を覆うため、または胃腸管における崩壊および吸収を遅らせ、それによってより長時間に亘って持続作用を提供するため、知られた方法によってコーティングできる。例えば、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、またはヒドロキシプロピルセルロースなどの水溶性の味隠蔽物質、またはエチルセルロース、セルロースアセテートブチレートなどの時間遅延物質が使用できる。
【０１１３】
また、本発明の化合物は、治療されている病態に対する特定の有用性のために選択される他のよく知られた治療薬と共投与できる。例えば骨関連疾患の場合、有用であると考えられる組合せとしては、アレンドロネートおよびリセドロネートなどの抗吸収性ビホスホネート類；αｖβ３アンタゴニストなどのインテグリンブロッカー類（さらに下記で定義されている）；ＰＲＥＭＰＲＯ（登録商標）、ＰＲＥＭＡＲＩＮ（登録商標）、およびＥＮＤＯＭＥＴＲＩＯＮ（登録商標）などのホルモン置換療法に用いられる共役エストロゲン類；ラロキシフェン、ドロロキシフェンＣＰ−３３６，１５６（Ｐｆｉｚｅｒ）およびラソフォキシフェンなどの選択的エストロゲン受容体モジュレーター（ＳＥＲＭ）類；カテスピンＫ阻害剤；およびＡＴＰプロトンポンプ阻害剤との組合せが挙げられる。
【０１１４】
また、当該化合物は、知られた抗癌剤との併用においても有用である。このような知られた抗癌剤としては、以下のものが挙げられる：エストロゲン受容体モジュレーター類、アンドロゲン受容体モジュレーター類、レチノイド受容体モジュレーター類、細胞傷害剤、抗増殖剤、プレニル−蛋白トランスフェラーゼ阻害剤、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤、ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤、逆転写酵素阻害剤、および他の血管新生阻害剤。当該化合物は、放射線療法と共投与する場合に、特に有用である。放射線療法と併用したＶＥＧＦ阻害の相乗効果は当業界において記載されている（ＷＯ第００／６１１８６号を参照）。
【０１１５】
「エストロゲン受容体モジュレーター」は、機構にかかわらず、受容体に対するエストロゲンの結合を妨害、または阻害する化合物を言う。エストロゲン受容体モジュレーターの例としては、限定はしないが、タモキシフェン、ラロキシフェン、イドキシフェン、ＬＹ３５３３８１、ＬＹ１１７０８１、トレミフェン、フルベストラント、４−［７−（２，２−ジメチル−１−オキソプロポキシ−４−メチル−２−［４−［２−（１−ピペリジニル）エトキシ］フェニル］−２Ｈ−１−ベンゾピラン−３−イル］−フェニル２，２−ジメチルプロパノエート、４，４’−ジヒドロキシベンゾフェノン−２，４−ジニトロフェニル−ヒドラゾン、およびＳＨ６４６が挙げられる。
【０１１６】
「アンドロゲン受容体モジュレーター」は、機構にかかわらず、受容体に対するアンドロゲンの結合を妨害、または阻害する化合物を言う。アンドロゲン受容体モジュレーターの例としては、フィナステリドおよび他の５α−レダクターゼ阻害剤、ニルタミド、フルタミド、ビカルタミド、リアロゾール、および酢酸アビラテロンが挙げられる。
【０１１７】
「レチノイド受容体モジュレーター」は、機構にかかわらず、受容体に対するレチノイドの結合を妨害、または阻害する化合物を言う。このようなレチノイド受容体モジュレーターの例としては、ベキサロテン、トレチノイン、１３−シス−レチノイン酸、９−シス−レチノイン酸、α−ジフルオロメチルオルニチン、ＩＬＸ２３−７５５３、トランス−Ｎ−（４’−ヒドロキシフェニル）レチナミド、およびＮ−４−カルボキシフェニルレチナミドが挙げられる。
【０１１８】
「細胞傷害剤」は、主に細胞の機能を直接妨害することにより細胞死をもたらすか、または細胞ミオシスを阻害または妨害する化合物を言い、アルキル化剤、腫瘍壊死因子、インターカレーター、微小管阻害剤およびトポイソメラーゼ阻害剤が挙げられる。
【０１１９】
細胞傷害剤の例としては、限定はしないが、チラパジミン、セルテネフ、カケクチン、イフォスファミド、タソネルミン、ロニダミン、カルボプラチン、ドキソルビシン、アルトレタミン、プレドニムスチン、ジブロモダルシトール、ラニムスチン、フォテムスチン、ネダプラチン、オキサリプラチン、テモゾロミド、ヘプタプラチン、エストラムスチン、インプロスルファン、トシレート、トロホスフアミド、ニムスチン、塩化ジブロスピジウム、プミテパ、ロバプラチン、サトラプラチン、プロフィロマイシン、シスプラチン、イロフルベン、デキシホスファミド、シス−アミンジクロロ（２−メチルピリジン）白金、ベンジルグアニン、グルホスファミド、ＧＰＸ１００、（トランス、トランス、トランス）−ビス−ｍｕ−（ヘキサン−１，６−ジアミン）−ｍｕ−［ジアミン−白金（ＩＩ）］ビス［ジアミン（クロロ）白金（ＩＩ）］テトラクロリド、ジアリジニルスペルミン、砒素トリオキシド、１−（１１−ドデシルアミノ−１０−ヒドロキシウンデシル）−３，７−ジメチルキサンチン、ゾルビシン、イダルビシン、ダウノルビシン、ビサントレン、ミトキサントロン、ピラルビシン、ピナフィド、バルルビシン、アムルビシン、アンチネオプラストン、３’−デアミノ−３’−モルホリノ−１３−デオキソ−１０−ヒドロキシカルミノマイシン、アンナマイシン、ガラルビシン、エリナフィド、ＭＥＮ１０７５５、および４−デメトキシ−３−デアミノ−３−アジリジニル−４−メチルスルホニル−ダウノルビシンが挙げられる（ＷＯ第００／５００３２を参照）。
【０１２０】
微小管阻害剤の例としては、パクリタキセル、硫酸ビンデシン、３’，４’−ジデヒドロ−４’−デオキシ−８’−ノルビンカリューコブラスチン、ドセタキソール、リゾキシン、ドラスタチン、イセチオン酸ミボブリン、オーリスタチン、セマドチン、ＲＰＲ１０９８８１、ＢＭＳ１８４４７６、ビンフルニン、クリプトフィシン、２，３，４，５，６−ペンタフルオロ−Ｎ−（３−フルオロ−４−メトキシフェニル）ベンゼンスルホンアミド、アンヒドロビンブラスチン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｌ−バリル−Ｌ−バリル−Ｎ−メチル−Ｌ−バリル−Ｌ−プロリル−Ｌ−プロリン−ｔ−ブチルアミド、ＴＤＸ２５８、およびＢＭＳ１８８７９７が挙げられる。
【０１２１】
トポイソメラーゼ阻害剤のいくつかの例として、トポテカン、ヒカプタミン、イリノテカン、ルビテカン、６−エトキシプロピオニル−３’，４’−Ｏ−エキソ−ベンジリデン−チャルトロイシン、９−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ジメチル−５−ニトロピラゾロ［３，４，５−ｋｌ］アクリジン−２−（６Ｈ）プロパナミン、１−アミノ−９−エチル−５−フルオロ−２，３−ジヒドロ−９−ヒドロキシ−４−メチル−１Ｈ，１２Ｈ−ベンゾ［ｄｅ］ピラノ［３’，４’：ｂ，７］インドリジノ［１，２ｂ］キノリン−１０，１３（９Ｈ，１５Ｈ）ジオン、ルルトテカン、７−［２−（Ｎ−イソプロピルアミノ）エチル］−（２０Ｓ）カンプトテシン、ＢＮＰ１３５０、ＢＮＰＩ１１００、ＢＮ８０９１５、ＢＮ８０９４２、リン酸エトポシド、テニポシド、ソブゾキサン、２’−ジメチルアミノ−２’−デオキシ−エトポシド、ＧＬ３３１、Ｎ−［２−（ジメチルアミノ）エチル］−９−ヒドロキシ−５，６−ジメチル−６Ｈ−ピリド［４，３−ｂ］カルバゾール−１−カルボキサミド、アスラクリン、（５ａ，５ａＢ，８ａａ，９ｂ）−９−［２−［Ｎ−［２−（ジメチルアミノ）エチル］−Ｎ−メチルアミノ］エチル］−５−［４−ヒドロキシ−３，５−ジメトキシフェニル］−５，５ａ，６，８，８ａ，９−ヘキソヒドロフロ（３’，４’：６，７）ナフト（２，３−ｄ）−１，３−ジオキソール−６−オン、２，３−（メチレンジオキシ）−５−メチル−７−ヒドロキシ−８−メトキシベンゾ［ｃ］−フェナントリジニウム、６，９−ビス［（２−アミノエチル）アミノ］ベンゾ［ｇ］イソキノリン−５，１０−ジオン、５−（３−アミノプロピルアミノ）−７，１０−ジヒドロキシ−２−（２−ヒドロキシエチルアミノメチル）−６Ｈ−ピラゾロ［４，５，１−ｄｅ］アクリジン−６−オン、Ｎ−［１−［２（ジエチルアミノ）エチルアミノ］−７−メトキシ−９−オキソ−９Ｈ−チオキサンテン−４−イルメチル］ホルムアミド、Ｎ−（２−（ジメチルアミノ）エチル）アクリジン−４−カルボキサミド、６−［［２−（ジメチルアミノ）エチル］アミノ］−３−ヒドロキシ−７Ｈ−インデノ［２，１−ｃ］キノリン−７−オン、およびジメスナがある。
【０１２２】
「抗増殖性剤」としては、Ｇ３１３９、ＯＤＮ６９８、ＲＶＡＳＫＲＡＳ、ＧＥＭ２３１およびＩＮＸ３００１などのアンチセンスＲＮＡおよびＤＮＡオリゴヌクレオチド、およびエノシタビン、カルモフル、テガフル、ペントスタチン、ドキシフルリジン、トリメトレキサート、フルダラビン、カペシタビン、ガロシタビン、シタラビン、オクフォスファート、フォステアビンナトリウム水和物、ラルチトレキシド、パルチトレキシド、エミテフル、チアゾフリン、デシタビン、ノラトレキシド、ペメトレキシド、ネルザラビン、２’−デオキシ−２’−メチリデンシチジン、２’−フルオロメチレン−２’−デオキシシチジン、Ｎ−［５−（２，３−ジヒドロ−ベンゾフリル）スルホニル］−Ｎ’−（３，４−ジクロロフェニル）尿素、Ｎ６−［４−デオキシ−４−［Ｎ２−［２（Ｅ），４（Ｅ）−テトラデカジエノイル］グリシルアミノ］−Ｌ−グリセロ−Ｂ−Ｌ−マンノ−ヘプトピラノシル］アデニン、アプリジン、エクテイナシジン、トロキサシタビン、４−［２−アミノ−４−オキソ−４，６，７，８−テトラヒドロ−３Ｈ−ピリミジノ［５，４−ｂ］［１，４］チアジン−６−イル−（Ｓ）−エチル］−２，５−チエノイル−Ｌ−グルタミン酸、アミノプテリン、５−フルオロウラシル、アラノシン、１１−アセチル−８−（カルバモイルオキシメチル）−４−ホルミル−６−メトキシ−１４−オキサ−１，１１−ジアザテトラシクロ（７．４．１．０．０）−テトラデカ−２，４，６−トリエン−９−イル酢酸エステル、スウェインソニン、ロメトレキソール、デキスラゾキサン、メチオニナーゼ、２’−シアノ−２’−デオキシ−Ｎ４−パルミトイル−１−Ｂ−Ｄ−アラビノフラノシルシトシン、および３−アミノピリジン−２−カルボキサルデヒドチオセミカルバゾンなどの抗代謝剤が挙げられる。
【０１２３】
「抗増殖性剤」としてはまた、トラスツズマブなどの「血管新生阻害剤」に掲げられたもの以外の成長因子、および組み換えウィルス媒介遺伝子転移を経て送達できるｐ５３などの癌抑制遺伝子に対するモノクローナル抗体が挙げられる（例えば、米国特許第６，０６９，１３４号を参照）。
【０１２４】
「ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤」とは、３−ヒドロキシ−３−メチルグルタリル−ＣｏＡレダクターゼの阻害剤を言う。ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼに対する阻害活性を有する化合物は、当業界によく知られているアッセイを用いることにより容易に同定できる。例えば、米国特許第４，２３１，９３８号の６欄、およびＷＯ第８４／０２１３１号の３０〜３３頁に記載または引用されているアッセイを参照されたい。用語の「ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤」および「ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼの阻害剤」は、本明細書に用いられる場合に同じ意味を有する。
【０１２５】
使用し得るＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼの阻害剤の例としては、限定はしないが、ロバスタチン（ＭＥＶＡＣＯＲ（登録商標）、米国特許第４，２３１，９３８号、米国特許第４，２９４，９２６および米国特許第４，３１９，０３９号を参照）；シンバスタチン（ＺＯＣＯＲ（登録商標）、米国特許第４，４４４，７８４号、米国特許第４，８２０，８５０号および米国特許第４，９１６，２３９号を参照）；プラバスタチン（ＰＲＡＶＡＣＨＯＬ（登録商標）、米国特許第４，３４６，２２７号、米国特許第４，５３７，８５９号、米国特許第４，４１０，６２９号、米国特許第５，０３０，４４７号および米国特許第５，１８０，５８９号を参照）；フルバスタチン（ＬＥＳＣＯＬ（登録商標）、米国特許第５，３５４，７７２号、米国特許第４，９１１，１６５号、米国特許第４，９２９，４３７号、米国特許第５，１８９，１６４号、米国特許第５，１１８，８５３号、米国特許第５，２９０，９４６号および米国特許第５，３５６，８９６号を参照）；アトルバスタチン（ＬＩＰＩＴＯＲ（登録商標）、米国特許第５，２７３，９９５号、米国特許第４，６８１，８９３号、米国特許第５，４８９，６９１号および米国特許第５，３４２，９５２号を参照）；およびセリバスタチン（リバスタチンおよびＢＡＹＣＨＯＬ（登録商標）としても知られる、米国特許第５，１７７，０８０号を参照）が挙げられる。これらの構造式および本法に使用できるさらなるＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤は、Ｍ．Ｙａｌｐａｎｉ、「Ｃｈｏｌｅｓｔｅｒｏｌ  Ｌｏｗｅｒｉｎｇ  Ｄｒｕｇｓ」、Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ＆  Ｉｎｄｕｓｔｒｙ、８５〜８９頁（１９９６年２月５日）の８７頁および米国特許第４，７８２，０８４号および米国特許第４，８８５，３１４号に記載されている。本明細書に用いられる用語のＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤はすべて、製薬上許容できるラクトン体および開環酸体（すなわち、ラクトン環が開いて遊離酸を形成している）ならびにＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害活性を有する化合物の塩およびエステル体を含み、したがって、このような塩類、エステル類、開環酸体およびラクトン体は、本発明の範囲内に含まれる。ラクトン部分およびその対応する開環酸体の図は、構造ＩおよびＩＩとして下記に示す。
【０１２６】
【化１２】
2005528387.tif 000012
【０１２７】
開環酸体が存在できるＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤において、塩およびエステル体は、好ましくは開環酸から形成でき、このような形態はすべて、本明細書に使用される「ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤」の意味の内に含まれる。ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤は、ロバスタチンおよびシンバスタチンから選択されることが好ましく、最も好ましくはシンバスタチンである。ここで、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤に関して用語の「製薬上許容できる塩類」は、本発明に使用される化合物の非毒性塩を意味し、これらは一般に、遊離酸と、好適な有機塩基または無機塩基とを反応させることにより調製され、特にナトリウム、カリウム、アルミニウム、カルシウム、リチウム、マグネシウム、亜鉛およびテトラメチルアンモニウムなどのカチオン類から形成されるもの、ならびにアンモニア、エチレンジアミン、Ｎ−メチルグルカミン、リジン、アルギニン、オルニチン、コリン、Ｎ，Ｎ’−ジベンジルエチレンジアミン、クロロプロカイン、ジエタノールアミン、プロカイン、Ｎ−ベンジルフェネチルアミン、１−ｐ−クロロベンジル−２−ピロリジン−１’−イル−メチルベンズイミダゾール、ジエチルアミン、ピペラジン、およびトリス（ヒドロキシメチル）アミノメタンなどのアミン類から形成される塩がある。さらに、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤の塩形態の例としては、限定はしないが、酢酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、安息香酸塩、重炭酸塩、重硫酸塩、重酒石酸塩、ホウ酸塩、臭化物、エデト酸カルシウム塩、カンシル酸塩、炭酸塩、塩化物、クラブラン酸塩、クエン酸塩、二塩酸塩、エデト酸塩、エジシレート（ｅｄｉｓｙｌａｔｅ）、エストレート、エシレート、フマール酸塩、グルセプテート、グルコン酸塩、グルタミン酸塩、グリコリルアルサニル酸塩、ヘキシルレゾルシン酸塩、ヒドラバミン、臭化水素酸塩、塩酸塩、ヒドロキシナフトエ酸塩、ヨウ化物、イソチオン酸塩、乳酸塩、ラクトビオネート（ｌａｃｔｏｂｉｏｎａｔｅ）、ラウリン酸塩、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、マンデル酸塩、メシル酸塩、メチル硫酸塩、ムチン酸塩、ナプシレート（ｎａｐｓｙｌａｔｅ）、硝酸塩、オレイン酸塩、蓚酸塩、パモエート、パルミチン酸塩、パントテン酸塩、リン酸塩／二リン酸塩、ポリガラクツロン酸塩、サリチル酸塩、ステアリン酸塩、塩基性酢酸塩、コハク酸塩、タンニン酸塩、酒石酸塩、テオクレート（ｔｅｏｃｌａｔｅ）、トシル酸塩、トリエチオダイド（ｔｒｉｅｔｈｉｏｄｉｄｅ）、および吉草酸塩が挙げられる。
【０１２８】
記載されたＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤化合物のエステル誘導体は、プロドラッグとして作動でき、温血動物の血流に吸収されると、薬物形態を放出するような様式で開裂でき、薬物の治療有効性を改善させる。
【０１２９】
「プレニル−蛋白トランスフェラーゼ阻害剤」とは、ファルネシル−蛋白トランスフェラーゼ（ＦＰＴ酵素）、ゲラニルゲラニル−蛋白トランスフェラーゼタイプＩ（ＧＧＰＴ酵素−Ｉ）、およびゲラニルゲラニル−蛋白トランスフェラーゼタイプ−ＩＩ（ＧＧＰＴ酵素−ＩＩ、Ｒａｂ  ＧＧＰＴ酵素とも呼ばれる）など、プレニル−蛋白トランスフェラーゼ酵素のいずれか１種または任意の組合せを阻害する化合物を称す。プレニル−蛋白トランスフェラーゼ阻害化合物の例としては、（±）−６−［アミノ（４−クロロフェニル）（１−メチル−１Ｈ−イミダゾール−５−イル）メチル］−４−（３−クロロフェニル）−１−メチル−２（１Ｈ）−キノリノン、（−）−６−［アミノ（４−クロロフェニル）（１−メチル−１Ｈ−イミダゾール−５−イル）メチル］−４−（３−クロロフェニル）−１−メチル−２（１Ｈ）−キノリノン、（＋）−６−［アミノ（４−クロロフェニル）（１−メチル−１Ｈ−イミダゾール−５−イル）メチル］−４−（３−クロロフェニル）−１−メチル−２（１Ｈ）−キノリノン、５（Ｓ）−ｎ−ブチル−１−（２，３−ジメチルフェニル）−４−［１−（４−シアノベンジル）−５−イミダゾリルメチル］−２−ピペラジノン、（Ｓ）−１−（３−クロロフェニル）−４−［１−（４−シアノベンジル）−５−イミダゾリルメチル］−５−［２−（エタンスルホニル）メチル）−２−ピペラジノン、５（Ｓ）−ｎ−ブチル−１−（２−メチルフェニル）−４−［１−（４−シアノベンジル）−５−イミダゾリルメチル］−２−ピペラジノン、１−（３−クロロフェニル）−４−［１−（４−シアノベンジル）−２−メチル−５−イミダゾリルメチル］−２−ピペラジノン、１−（２，２−ジフェニルエチル）−３−［Ｎ−（１−（４−シアノベンジル）−１Ｈ−イミダゾール−５−イルエチル）カルバモイル］ピペリジン、４−｛５−［４−ヒドロキシメチル−４−（４−クロロピリジン−２−イルメチル）−ピペリジン−１−イルメチル］−２−メチルイミダゾール−１−イルメチル｝ベンゾニトリル、４−｛５−［４−ヒドロキシメチル−４−（３−クロロベンジル）−ピペリジン−１−イルメチル］−２−メチルイミダゾール−１−イルメチル｝ベンゾニトリル、４−｛３−［４−（２−オキソ−２Ｈ−ピリジン−１−イル）ベンジル］−３Ｈ−イミダゾール−４−イルメチル｝ベンゾニトリル、４−｛３−［４−（５−クロロ−２−オキソ−２Ｈ−［１，２’］ビピリジン−５’−イルメチル］−３Ｈ−イミダゾール−４−イルメチル｝ベンゾニトリル、４−｛３−［４−（２−オキソ−２Ｈ−［１，２’］ビピリジン−５’−イルメチル］−３Ｈ−イミダゾール−４−イルメチル｝ベンゾニトリル、４−［３−（２−オキソ−１−フェニル−１，２−ジヒドロピリジン−４−イルメチル）−３Ｈ−イミダゾール−４−イルメチル｝ベンゾニトリル、１８，１９−ジヒドロ−１９−オキソ−５Ｈ，１７Ｈ−６，１０：１２，１６−ジメテノ−１Ｈ−イミダゾ［４，３−ｃ］［１，１１，４］ジオキサアザシクロ−ノナデシン−９−カルボニトリル、（±）−１９，２０−ジヒドロ−１９−オキソ−５Ｈ−１８，２１−エタノ−１２，１４−エテノ−６，１０−メテノ−２２Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾ［４，３−ｋ］［１，６，９，１２］オキサトリアザ−シクロオクタデシン−９−カルボニトリル、１９，２０−ジヒドロ−１９−オキソ−５Ｈ，１７Ｈ−１８，２１−エタノ−６，１０：１２，１６−ジメテノ−２２Ｈ−イミダゾ［３，４−ｈ］［１，８，１１，１４］オキサトリアザシクロエイコシン−９−カルボニトリル、および（±）−１９，２０−ジヒドロ−３−メチル−１９−オキソ−５Ｈ−１８，２１−エタノ−１２，１４−エテノ−６，１０−メテノ−２２Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾ［４，３−ｋ］［１，６，９，１２］オキサ−トリアザシクロオクタデシン−９−カルボニトリルが挙げられる。
【０１３０】
プレニル−蛋白トランスフェラーゼ阻害剤の他の例としては、以下の刊行物および特許に見ることができる：ＷＯ第９６／３０３４３号、ＷＯ第９７／１８８１３号、ＷＯ第９７／２１７０１号、ＷＯ第９７／２３４７８号、ＷＯ第９７／３８６６５号、ＷＯ第９８／２８９８０号、ＷＯ第９８／２９１１９号、ＷＯ第９５／３２９８７号、米国特許第５，４２０，２４５号、米国特許第５，５２３，４３０号、米国特許第５，５３２，３５９号、米国特許第５，５１０，５１０号、米国特許第５，５８９，４８５号、米国特許第５，６０２，０９８号、欧州特許公報第０  ６１８  ２２１号、欧州特許公報第０  ６７５  １１２号、欧州特許公報第０  ６０４  １８１号、欧州特許公報第０  ６９６  ５９３号、ＷＯ第９４／１９３５７号、ＷＯ第９５／０８５４２号、ＷＯ第９５／１１９１７号、ＷＯ第９５／１２６１２号、ＷＯ第９５／１２５７２号、ＷＯ第９５／１０５１４号、米国特許第５，６６１，１５２号、ＷＯ第９５／１０５１５号、ＷＯ第９５／１０５１６号、ＷＯ第９５／２４６１２号、ＷＯ第９５／３４５３５号、ＷＯ第９５／２５０８６号、ＷＯ第９６／０５５２９号、ＷＯ第９６／０６１３８号、ＷＯ第９６／０６１９３号、ＷＯ第９６／１６４４３号、ＷＯ第９６／２１７０１号、ＷＯ第９６／２１４５６号、ＷＯ第９６／２２２７８号、ＷＯ第９６／２４６１１号、ＷＯ第９６／２４６１２号、ＷＯ第９６／０５１６８号、ＷＯ第９６／０５１６９号、ＷＯ第９６／００７３６号、米国特許第５，５７１，７９２号、ＷＯ第９６／１７８６１号、ＷＯ第９６／３３１５９号、ＷＯ第９６／３４８５０号、ＷＯ第９６／３４８５１号、ＷＯ第９６／３００１７号、ＷＯ第９６／３００１８号、ＷＯ第９６／３０３６２号、ＷＯ第９６／３０３６３号、ＷＯ第９６／３１１１１号、ＷＯ第９６／３１４７７号、ＷＯ第９６／３１４７８号、ＷＯ第９６／３１５０１号、ＷＯ第９７／００２５２号、ＷＯ第９７／０３０４７号、ＷＯ第９７／０３０５０号、ＷＯ第９７／０４７８５号、ＷＯ第９７／０２９２０号、ＷＯ第９７／１７０７０号、ＷＯ第９７／２３４７８号、ＷＯ第９７／２６２４６号、ＷＯ第９７／３００５３号、ＷＯ第９７／４４３５０号、ＷＯ第９８／０２４３６号、および米国特許第５，５３２，３５９号。血管新生に対するプレニル−蛋白トランスフェラーゼ阻害剤の役割の例に関しては、Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｊ．ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ、３５巻、第９号、１３９４〜１４０１頁（１９９９年）を参照されたい。
【０１３１】
ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤の例としては、アンプレナビル、アバカビル、ＣＧＰ−７３５４７、ＣＧＰ−６１７５５、ＤＭＰ−４５０、インジナビル、ネルフィナビル、チプラナビル、リトナビル、サキナビル、ＡＢＴ−３７８、ＡＧ１７７６およびＢＭＳ−２３２，６３２が挙げられる。逆転写酵素の例としては、デラビリジン、エファビレンズ、ＧＳ−８４０、ＨＢ  Ｙ０９７、ラミブジン、ネビラピン、ＡＺＴ、３ＴＣ、ｄｄＣおよびｄｄＩが挙げられる。
【０１３２】
「血管新生阻害剤」とは、機構のいかんにかかわらず、新たな血管形成を阻害する化合物を称す。血管新生阻害剤の例としては、限定はしないが、チロシンキナーゼ受容体Ｆｌｔ−１（ＶＥＧＦＲ１）およびＦｌｋ−１／ＫＤＲ（ＶＥＧＦＲ２０）の阻害剤などのチロシンキナーゼ阻害剤、上皮細胞誘導、線維芽細胞誘導、または血小板誘導成長因子の阻害剤、アスピリンおよびイブプロフェンのような非ステロイド系抗炎症剤（ＮＳＡＩＤ）類を含むＭＭＰ（マトリックスメタロプロテアーゼ）阻害剤、インテグリンブロッカー類、インターフェロン−α、インターロイキン−１２、ポリ硫酸ペントサン、シクロオキシゲナーゼ阻害剤、ならびにセレコキシブおよびロフェコキシブのような選択的シクロオキシゲナーゼ−２阻害剤（ＰＮＡＳ、８９巻、７３８４頁（１９９２）；ＪＮＣＩ、６９巻、４７５頁（１９８２）；Ａｒｃｈ．Ｏｐｔｈａｌｍｏｌ．１０８巻、５７３頁（１９９０）；Ａｎａｔ．Ｒｅｃ．、２３８巻、６８頁（１９９４）；ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔｅｒｓ、３７２巻、８３頁（１９９５）；Ｃｌｉｎ．Ｏｒｔｈｏｐ．３１３巻、７６頁（１９９５）；Ｊ．Ｍｏｌ．Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ．、１６巻、１０７頁（１９９６）；Ｊｐｎ．Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．７５巻、１０５頁（１９９７）；Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、５７巻、１６２５頁（１９９７）；Ｃｅｌｌ、９３巻、７０５頁（１９９８）；Ｉｎｔｌ．Ｊ．Ｍｏｌ．Ｍｅｄ．、２巻、７１５頁（１９９８）；Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．、２７４巻、９１１６頁（１９９９））、カルボキシアミドトリアゾール、コンブレタスタチンＡ−４、スクワラミン、６−Ｏ−クロロアセチル−カルボニル）−フマギロール、サリドマイド、アンジオスタチン、トロポニン−１、アンジオテンシンＩＩアンタゴニスト（Ｆｅｒｎａｎｄｅｚら、Ｊ．Ｌａｂ．Ｃｌｉｎ．Ｍｅｄ．１０５巻：１４１〜１４５頁（１９８５）を参照）、およびＶＥＧＦに対する抗体（Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、１７巻、９６３〜９６８頁（１９９９年１０月）；Ｋｉｍら、Ｎａｔｕｒｅ、３６２巻、８４１〜８４４頁（１９９３）；ＷＯ第００／４４７７７号；ＷＯ第００／６１１８６号を参照）が挙げられる。
【０１３３】
上記のとおり、ＮＳＡＩＤ類との組合せは、効能あるＣＯＸ−２阻害剤であるＮＳＡＩＤ類の使用に関する。本明細書の目的で、ＮＳＡＩＤは本明細書に開示された細胞またはミクロソームのアッセイにより測定されたＣＯＸ−２阻害に関して１μＭ以下のＩＣ５０を有する場合に効能がある。
【０１３４】
本発明はまた、選択的なＣＯＸ−２阻害剤であるＮＳＡＩＤ類との組合せを包含する。本明細書の目的で、ＣＯＸ−２の選択的な阻害剤であるＮＳＡＩＤ類は、以下に記載される細胞またはミクロソームのアッセイにより評価されたＣＯＸ−１のＩＣ５０に対するＣＯＸ−２のＩＣ５０比の少なくとも１００倍、ＣＯＸ−１よりもＣＯＸ−２を阻害する特異性を測定時に有するものとして定義される。このような化合物としては、限定はしないが、１９９５年１２月１２日に発行された米国特許第５，４７４，９９５号、１９９９年１月１９日に発行された米国特許第５，８６１，４１９号、１９９９年１２月１４日に発行された米国特許第６，００１，８４３号、２０００年２月１日に発行された米国特許第６，０２０，３４３号、１９９５年４月２５日に発行された米国特許第５，４０９，９４４号、１９９５年７月２５日に発行された米国特許第５，４３６，２６５号、１９９６年７月１６日に発行された米国特許第５，５３６，７５２号、１９９６年８月２７日に発行された米国特許第５，５５０，１４２号、１９９７年２月１８日に発行された米国特許第５，６０４，２６０号、１９９７年１２月１６日に発行された米国特許第５，６９８，５８４号、１９９８年１月２０日に発行された米国特許第５，７１０，１４０号、１９９４年７月２１日に公表されたＷＯ第９４／１５９３２号、１９９４年６月６日に発行された米国特許第５，３４４，９９１号、１９９２年７月２８日に発行された米国特許第５，１３４，１４２号、１９９５年１月１０日に発行された米国特許第５，３８０，７３８号、１９９５年２月２０日に発行された米国特許第５，３９３，７９０号、１９９５年１１月１４日に発行された米国特許第５，４６６，８２３号、１９９７年５月２７日に発行された米国特許第５，６３３，２７２号、および１９９９年８月３日に発行された米国特許第５，９３２，５９８号に開示されたものが挙げられ、これらすべては、参照として本明細書に組み込まれている。
【０１３５】
本法の治療に特に有用であるＣＯＸ−２の阻害剤は：
３−フェニル−４−（４−（メチルスルホニル）フェニル）−２−（５Ｈ）−フラノン；
【０１３６】
【化１３】
2005528387.tif 000013
および
５−クロロ−３−（４−メチルスルホニル）フェニル−２−（２−メチル−５−ピリジニル）ピリジン；
【０１３７】
【化１４】
2005528387.tif 000014
または製薬上許容できるその塩である。
【０１３８】
上記のＣＯＸ−２阻害剤化合物の調製のための一般的かつ具体的な合成法は、１９９５年１２月１２日に発行された米国特許第５，４７４，９９５号、１９９９年１月１９日に発行された米国特許第５，８６１，４１９号、および１９９９年１２月１４日に発行された米国特許第６，００１，８４３号に見られ、これらすべては、参照として本明細書に組み込まれている。
【０１３９】
ＣＯＸ−２の特異的な阻害剤として記載されており、したがって本発明に有用である化合物は、限定はしないが、以下のもの：
【０１４０】
【化１５】
2005528387.tif 000015
2005528387.tif 000016
または製薬上許容できるその塩が挙げられる。
【０１４１】
ＣＯＸ−２の特異的な阻害剤として記載されており、したがって本発明に有用である化合物およびその合成法は、参照として本明細書に組み込まれている以下の特許、係属出願および刊行物に見ることができる：１９９４年７月２１日に公表されたＷＯ第９４／１５９３２号、１９９４年６月６日に発行された米国特許第５，３４４，９９１号、１９９２年７月２８日に発行された米国特許第５，１３４，１４２号、１９９５年１月１０日に発行された米国特許第５，３８０，７３８号、１９９５年２月２０日に発行された米国特許第５，３９３，７９０号、１９９５年１１月１４日に発行された米国特許第５，４６６，８２３号、１９９７年５月２７日に発行された米国特許第５，６３３，２７２号、および１９９９年８月３日に発行された米国特許第５，９３２，５９８号。
【０１４２】
ＣＯＸ−２の特異的な阻害剤であり、したがって本発明に有用である化合物およびその合成法は、参照として本明細書に組み込まれている以下の特許、係属出願および刊行物に見ることができる：１９９５年１２月１２日に発行された米国特許第５，４７４，９９５号、１９９９年１月１９日に発行された米国特許第５，８６１，４１９号、１９９９年１２月１４日に発行された米国特許第６，００１，８４３号、２０００年２月１日に発行された米国特許第６，０２０，３４３号、１９９５年４月２５日に発行された米国特許第５，４０９，９４４号、１９９５年７月２５日に発行された米国特許第５，４３６，２６５号、１９９６年７月１６日に発行された米国特許第５，５３６，７５２号、１９９６年８月２７日に発行された米国特許第５，５５０，１４２号、１９９７年２月１８日に発行された米国特許第５，６０４，２６０号、１９９７年１２月１６日に発行された米国特許第５，６９８，５８４号、１９９８年１月２０日に発行された米国特許第５，７１０，１４０号。
【０１４３】
血管新生阻害剤の他の例としては、限定はしないが、エンドステーション、ウクレイン、ランプリナーゼ、ＩＭ８６２、５−メトキシ−４−［２−メチル−３−（３−メチル−２−ブテニル）オキシラニル］−１−オキサスピロ［２，５］オクチ−６−イル（クロロアセチル）カルバメート、アセチルジナナリン、５−アミノ−１−［［３，５−ジクロロ−４−（４−クロロベンゾイル）フェニル］メチル］−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−カルボキサミド、ＣＭ１０１、スクワラミン、コンブレタスタチン、ＲＰＩ４６１０、ＮＸ３１８３８、硫酸化マンノペンタオースホスフェート、７，７−（カルボニル−ビス［イミノ−Ｎ−メチル−４，２−ピロロカルボニルイミノ［Ｎ−メチル−４，２−ピロール］−カルボニルイミノ］−ビス−（１，３−ナフタレンジスルホナート）、および３−［（２，４−ジメチルピロール−５−イル）メチレン］−２−インドリノン（ＳＵ５４１６）が挙げられる。
【０１４４】
上記に用いられる「インテグリンブロッカー類」とは、αｖβ３インテグリンに対する生理学的リガンド結合を選択的に拮抗、阻害、または反作用する化合物、αｖβ５インテグリンに対する生理学的リガンド結合を選択的に拮抗、阻害、または反作用する化合物、αｖβ３インテグリンおよびαｖβ５インテグリンの双方に対する生理学的リガンド結合を拮抗し、阻害し、または反作用する化合物、毛細管内皮細胞上に発現される特定のインテグリン（類）の活性を拮抗、阻害、または反作用する化合物を称す。この用語はまた、αｖβ６、αｖβ８、α１β１、α２β１、α５β１、α６β１およびα６β４インテグリン類のアンタゴニスト類を言う。この用語はまた、αｖβ３、αｖβ５、αｖβ６、αｖβ８、α１β１、α２β１、α５β１、α６β１およびα６β４インテグリン類の任意の組合せのアンタゴニスト類を言う。
【０１４５】
チロシンキナーゼ阻害剤の具体的ないくつかの例としては、Ｎ−（トリフルオロメチルフェニル）−５−メチルイソキサゾール−４−カルボキサミド、３−［（２，４−ジメチルピロール−５−イル）メチリデニル）インドリン−２−オン、１７−（アリルアミノ）−１７−デメトキシゲルダナマイシン、４−（３−クロロ−４−フルオロフェニルアミノ）−７−メトキシ−６−［３−（４−モルホリニル）プロポキシル］キナゾリン、Ｎ−（３−エチニルフェニル）−６，７−ビス（２−メトキシエトキシ）−４−キナゾリナミン、ＢＩＢＸ１３８２、２，３，９，１０，１１，１２−ヘキサヒドロ−１０−（ヒドロキシメチル）−１０−ヒドロキシ−９−メチル−９，１２−エポキシ−１Ｈ−ジインドロ［１，２，３−ｆｇ：３’，２’，１’−ｋｌ］ピロロ［３，４−ｉ］［１，６］ベンゾジアゾシン−１−オン、ＳＨ２６８、ゲニステイン、ＳＴＩ５７１、ＣＥＰ２５６３、スルホン酸４−（３−クロロフェニルアミノ）−５，６−ジメチル−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジンメタン、４−（３−ブロモ−４−ヒドロキシフェニル）アミノ−６，７−ジメトキシキナゾリン、４−（４’−ヒドロキシフェニル）アミノ−６，７−ジメトキシキナゾリン、ＳＵ６６６８、ＳＴＩ５７１Ａ、Ｎ−４−クロロフェニル−４−（４−ピリジルメチル）−１−フタラジナミン、およびＥＭＤ１２１９７４が挙げられる。
【０１４６】
癌性細胞の転移を阻止するために、本化合物は単独で、またはチロフィバンなどの血小板フィブリノーゲン受容体（ＧＰ  ＩＩｂ／ＩＩＩａ）アンタゴニスト類と組み合わせて有用である。腫瘍細胞は、トロンビン生成を介して主として血小板を活性化し得る。この活性化はＶＥＧＦの放出を伴う。ＶＥＧＦの放出は、血管内皮に対する接着点において血管外遊出を増加させることによって転移を増大させる（Ａｍｉｒｋｈｏｓｒａｖｉ、Ｐｌａｔｅｌｅｔｓ  １０巻、２８５〜２９２頁、１９９９年）。したがって、本化合物は、単独で、またはＧＰ  ＩＩｂ／ＩＩＩａ）アンタゴニスト類と組み合わせて転移を阻止するために寄与できる。他のフィブリノーゲン受容体アンタゴニスト類の例としては、アブシキシマブ、エプチフィバチド、シブラフィバン、ラミフィバン、ロトラフィバン、クロモフィバン、およびＣＴ５０３５２が挙げられる。
【０１４７】
製剤
本発明の化合物は標準的な製薬慣例に従って、単独で、または製薬組成物中において、製薬上許容できる担体、賦形剤または希釈剤と組み合わせて、場合によってはミョウバンのような知られたアジュバント類と組み合わせて哺乳動物、好ましくはヒトに投与できる。前記化合物は経口的にまたは、静脈内、筋肉内、腹腔内、皮下、直腸および／または局所投与経路についてを含めて非経口的に投与できる。
【０１４８】
一定用量に製剤される場合、このような組合せ製品は、下記の用量範囲内の本発明化合物および認可された用量範囲内の他の製薬的に有効な単数または複数の薬剤を使用する。
【０１４９】
あるいは、組合せ製剤が不適切である場合、本発明の化合物は、製薬上許容できる知られた薬剤と連続的に使用できる。
【０１５０】
経口使用のための製剤は、有効成分が不活性な固体希釈剤、例えば、炭酸カルシウム、リン酸カルシウムまたはカオリンと混合されている硬ゼラチンカプセルとして、または有効成分が、ポリエチレングリコールまたは油性媒体、例えば、ピーナッツ油、液体パラフィンまたはオリーブ油などの水溶性担体と混合されている軟ゼラチンカプセルとしても供することもできる。
【０１５１】
本発明による化合物の経口使用、特に化学療法のために、選択された化合物は、例えば、錠剤またはカプセルの形態で、または水性溶液または懸濁液として投与できる。経口使用の錠剤の場合、通常使用される担体としては、乳糖およびコーンスターチが挙げられ、ステアリン酸マグネシウムなどの潤滑剤が通常添加される。カプセル形態における経口投与に関して、有用な希釈剤としては、乳糖および乾燥コーンスターチが挙げられる。水性懸濁液が経口使用に必要な場合、有効成分を、乳剤および懸濁剤と組み合わせる。所望ならば、ある一定の甘味剤および／または矯味矯臭剤を添加してもよい。筋肉内、腹腔内、皮下および静脈内使用のためには、有効成分の滅菌溶液が通常調製され、溶液のｐＨを好適に調整し、緩衝化する必要がある。静脈内使用のために溶質の総濃度は、製剤を等張にするために制御する必要がある。
【０１５２】
水性懸濁液は、水性懸濁液の製造に好適な賦形剤と混合した有効剤を含有する。このような賦形剤は、懸濁剤、例えば、カルボキシメチルセルロースナトリウム、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチル−セルロース、アルギン酸ナトリウム、ポリビニル−ピロリドン、トラガカントゴム、アラビアゴムであり；分散剤または湿潤剤は、天然ホスファチド、例えば、レシチン、またはアルキレンオキシドと脂肪酸との縮合生成物、例えば、ステアリン酸ポリオキシエチレン、またはエチレンオキシドと長鎖脂肪族アルコールとの縮合生成物、例えば、ヘプタデカエチレン−オキシセタノール、エチレンオキシドと脂肪酸から誘導された部分エステルおよびモノオレイン酸ポリオキシエチレンソルビトールなどのヘキシトールとの縮合生成物、または、エチレンオキシドと脂肪酸から誘導された部分エステルおよび無水ヘキシトール、例えば、モノオレイン酸ポリエチレンソルビタンとの縮合生成物であり得る。水性懸濁液はまた、１種以上の保存剤、例えば、ｐ−ヒドロキシ安息香酸エチルまたはｎ−プロピル、１種以上の着色剤、１種以上の矯味矯臭剤および蔗糖、サッカリンまたはアスパルテームなどの１種以上の甘味剤を含有してもよい。
【０１５３】
油性懸濁液は、植物油、例えば、ラッカセイ油、オリーブ油、ゴマ油またはココナッツ油、または液体パラフィンなどの鉱油中に有効成分を懸濁化することにより製剤化できる。前記油性懸濁液は、増粘剤、例えば蜜蝋、固形パラフィンまたはセチルアルコールを含有してもよい。上述のものなどの甘味剤および矯味矯臭剤を、味のよい経口製剤を提供するために添加し得る。これらの組成物は、ブチル化ヒドロキシアニソールまたはアルファ−トコフェロールなどの抗酸化剤の添加により保存できる。
【０１５４】
水の添加により水性懸濁液を調製するのに好適な分散性粉末および顆粒は、分散剤または湿潤剤、懸濁剤および１種以上の保存剤と混合して有効成分を提供する。好適な分散剤または湿潤剤、懸濁剤は、既に上記のものにより例示されている。さらなる賦形剤、例えば、甘味剤、矯味矯臭剤および着色剤も存在し得る。これらの組成物は、アスコルビン酸などの抗酸化剤の添加により保存できる。
【０１５５】
本発明の製薬組成物はまた、水中油乳剤の形態であり得る。油相は、植物油、例えば、オリーブ油またはラッカセイ油、あるいは鉱油、例えば液体パラフィンまたはこれらの混合物であり得る。好適な乳剤は、天然ホスファチド、例えば、大豆レシチン、脂肪酸から誘導されたエステル類または部分エステル類および無水ヘキシトール、例えば、モノオレイン酸ソルビタン、および前記部分エステル類とエチレンオキシドとの縮合生成物、例えば、モノオレイン酸ポリオキシエチレンソルビタンであり得る。この乳剤もまた、甘味剤、矯味矯臭剤、保存剤および抗酸化剤を含有できる。
【０１５６】
シロップおよびエレキシルは、甘味剤、例えば、グリセロール、プロピレングリコール、ソルビトールまたは蔗糖とで製剤化できる。このような製剤はまた、粘滑剤、保存剤、矯味矯臭剤、および着色剤および抗酸化剤を含有できる。
【０１５７】
前記製薬組成物は、滅菌注射水溶液の形態であり得る。使用され得る許容できる媒体および溶媒の中には、水、リンゲル液および等張性食塩水がある。
【０１５８】
滅菌注射製剤はまた、有効成分が油相に溶解している滅菌注射用水中油ミクロ乳剤であり得る。例えば、有効成分を、最初に大豆油およびレシチンの混合物に溶解できる。次いで油溶液を水とグリセロールとの混合液に導入して加工し、ミクロ乳剤を形成する。
【０１５９】
注射液またはミクロ乳剤を、局所大量瞬時投与により患者の血流に導入できる。あるいは、本化合物の一定に循環濃度を維持するような方法で溶液またはミクロ乳剤を投与することは有利であり得る。このような一定の濃度を維持するために、連続静脈内送達装置が利用できる。このような装置の例は、Ｄｅｌｔｅｃ  ＣＡＤＤ−ＰＬＵＳ（商標）モデル５４００静脈内ポンプである。
【０１６０】
製薬組成物は、筋肉内および皮下投与用に滅菌注射剤の水性または油性懸濁液の形態であり得る。この懸濁液は、上記のこれら好適な分散剤または湿潤剤および懸濁剤を用いて知られている技術により製剤化できる。滅菌注射剤はまた、非毒性非経口的に許容できる希釈剤または溶媒中、例えば、１，３−ブタンジオール中の溶液として滅菌注射液または懸濁液であり得る。さらに、滅菌不揮発性油は、溶媒または懸濁媒体として従来から使用されている。この目的のために、合成モノ−またはジグリセリド類などの任意のブランドの不揮発性油は使用できる。さらに、オレイン酸などの脂肪酸は、注射剤に使用できる。
【０１６１】
式Ｉの化合物はまた、薬物の直腸投与のために座薬の形態で投与できる。これらの組成物は、前記薬物を、常温では固体であるが、直腸温度では液体である好適な非刺激性賦形剤と混合することにより調製でき、したがって直腸内で融解して薬物を放出する。このような物質としては、カカオ脂、グリセリン化ゼラチン、水素化植物油、種々の分子量のポリエチレングリコール類の混合物およびポリエチレングリコールの脂肪酸エステル類が挙げられる。
【０１６２】
局所使用のために、式Ｉの化合物を含有するクリーム、軟膏、ゼリー、溶液または懸濁液などが使用される（本明細書の目的のために、局所適用は洗口剤および含そう剤が含まれるべきである）。
【０１６３】
本発明の化合物は、好適な鼻腔内用媒体および送達装置の局所使用による鼻腔内用形態で、または通常の当業者によく知られたこれらの経皮用皮膚パッチの形態を用いて経皮経路により投与できる。経皮送達系の形態で投与するために、もちろん用法用量は投与レジメン中、間欠的ではなく連続的となる。本発明の化合物は、カカオ脂、グリセリン化ゼラチン、水素化植物油、種々の分子量のポリエチレングリコール類の混合物およびポリエチレングリコールの脂肪酸エステル類などの基剤を使用する座薬としても送達できる。
【０１６４】
さらに、本発明の化合物は、参照として本明細書に組み込まれる１９９０年１２月１１日に出願された米国特許第４，９７６，６９７号に記載されるように、ゲル押し出し機構（ＧＥＭ）を用いてそれを必要とする哺乳動物に投与することができる。
【０１６５】
本発明による化合物がヒト被験者に投与される場合、毎日の用量は通常、処方医師によって決定され、個々の患者の年齢、体重および応答、ならびに患者の症状の重症度によって一般に用量は変わってくる。
【０１６６】
１つの例示的適用においては、化合物の好適な量が、癌治療を受けている哺乳動物に投与される。投与は、１日当たり約０．１ｍｇ／体重１ｋｇから約６０ｍｇ／体重１ｋｇの間の量、好ましくは、１日当たり約０．５ｍｇ／体重１ｋｇから約４０ｍｇ／体重１ｋｇの間の量で生じる。
【０１６７】
本発明の化合物は、文献に知られているか、実験手法で例証されている他の標準的な処方に加えて以下のスキームに示される反応を使用することにより調製できる。簡潔にするため、環拡大による１つだけの鏡像体が以下のスキームに示されていることに注目すべきである。スキームに具体的に例示されたもの以外に、上記に示されるとおりベンゾアゾシン部分Ａ上の置換は、当業界に知られた方法または好適に置換された出発物質を用いて調製できる。したがって、これらのスキームは、図示した化合物にも制限を受けず、また説明目的に使用されたいずれの具体的な置換基によっても制限を受けない。スキームに示されている置換基の番号は、必ずしも請求項に用いられているものと相互に関連していない。
【０１６８】
下記のスキームにおいて、Ｒ’は、式Ｉで定義した−（ＣＲ１ａ２）ｎ−Ｘ−（ＣＲ１ａ２）ｐ−Ｖ−（Ｒ２）ｑを表すことが理解される。
【０１６９】
【化１６】
2005528387.tif 000017
【０１７０】
【化１７】
2005528387.tif 000018
2005528387.tif 000019
【０１７１】
【化１８】
2005528387.tif 000020
【０１７２】
【化１９】
2005528387.tif 000021
【発明を実施するための最良の形態】
【０１７３】
提供される実施例は、本発明のさらなる理解を助けるために意図されている。使用される具体的な物質、種および条件は、本発明をさらに説明しようとするためのものであり、その妥当な範囲を限定するものではない。
【実施例１】
【０１７４】
二塩化３−（３−ブロモベンジル）−１１−メチル−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシニウム
【０１７５】
【化２０】
2005528387.tif 000022
ステップＡ：｛２−［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イルオキシ）メチル］フェニル｝メタノール
１，２−ベンゼンジメタノール（５ｇ、３６．１９ｍｍｏｌ）のトルエン／２，３−ジヒドロピラン（２０６ｍｌ／１１ｍｌ）懸濁液に、３．６２ｇのＤｏｗｅｘ（５０ＷＸ２−１００）を３０℃で加えた。反応液を３０℃で５時間攪拌した。この混合物をろ過してＤｏｗｅｘを除いてから、減圧濃縮し、一晩攪拌しながら真空ポンプにかけて２，３−ジヒドロピランを除去した。粗製反応物を、順相クロマトグラフィ（２０％ＥｔＯＡｃ／へキサン類−２５％−３０％）により精製して透明な液体（５．７２ｇ）を得た。
【０１７６】
ステップＢ：４−メチルベンゼンスルホン酸２−［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イルオキシ）メチル］ベンジル
｛２−［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イルオキシ）メチル］フェニル｝メタノール（５．５２ｇ、２４．８４ｍｍｏｌ）のＣＨ２Ｃｌ２（１００ｍｌ）溶液を０℃に冷却し、Ｅｔ３Ｎ（６．９２ｍｌ、４９．６８ｍｍｏｌ）で処理し、次いでＴｓ２Ｏ（８．９ｇ、２７．３３ｍｍｏｌ）を加えた。反応液を０℃で３．５時間攪拌した。この混合物を飽和ＮＨ４Ｃｌで希釈し、ＣＨ２Ｃｌ２（２×）で抽出した。有機溶液を合わせて水で洗浄、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥して減圧濃縮した。粗製物を、順相クロマトグラフィ（１０％ＥｔＯＡｃ／へキサン類−２０％）により精製して淡褐色油状物（７．３６ｇ）を得た。
【０１７７】
ステップＣ：３−［２−（ヒドロキシメチル）ベンジル］−１，４−ジメチルピペラジン−２，５−ジオン
１，４−ジメチルピペラジン−２，５−ジオン（３．０６ｇ、２１．５１ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（１００ｍｌ）溶液を−７０℃に冷却した。ＬｉＨＭＤＳ溶液（１Ｍ、２３．４６ｍｍｏｌ、２３．４６ｍｌ）をシリンジにより加え、反応液を１５分間攪拌した。４−メチルベンゼンスルホン酸２−［（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イルオキシ）メチル］ベンジル（７．３６ｇ、１９．５５ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（３０ｍＬ）室温溶液を、カニューレを経て加えた。反応液を−６５℃で攪拌し、浴槽中で９時間溶解させた。この混合物を飽和ＮＨ４Ｃｌでクエンチし、ＥｔＯＡｃ（２×４００ｍＬ）で抽出した。有機溶液を合わせてブラインで洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥して減圧濃縮した。反応液を逆相ＨＰＬＣで精製して、所望の保護／非保護生成物の混合物を得た。この混合物を、飽和ＮａＨＣＯ３とＣＨ２Ｃｌ２とに分配し、ＣＨ２Ｃｌ２（２×）で抽出した。有機溶液を合わせてＮａ２ＳＯ４で乾燥し、濃縮して所望の保護／非保護生成物の双方を含んだ２．０２ｇの淡黄色固体を得た。前記水層は、ＣＨ２Ｃｌ２とＣＨＣｌ３（５×）とで抽出した。有機溶液を合わせてＮａ２ＳＯ４で乾燥し、濃縮して４４９ｍｇの所望の生成物を得た。所望の保護／非保護生成物の混合物を９０ｍｌのＭｅＯＨに溶解し、２ｇＤｏｗｅｘ（５０ＷＸ２−１００）で処理した。この溶液を周囲温度で５時間攪拌した。反応液をろ過し、ＭｅＯＨで濯ぎ、濃縮して所望の生成物（１．４８ｇ）を得た。
【０１７８】
ステップＤ：塩化２−［（１，４−ジメチル−３，６−ジオキソピペラジン−２−イル）メチル］ベンジル
３−［２−（ヒドロキシメチル）ベンジル］−１，４−ジメチルピペラジン−２，５−ジオン（１．４８ｇ、５．６４ｍｍｏｌ）およびＥｔ３Ｎ（１．５７ｍｌ、１１．２８ｇ）のＤＭＦ溶液を０℃に冷却した。塩化メシルをシリンジにより０℃で加え、この攪拌反応液を、浴槽中での溶解により一晩周囲温度に温めた。さらにＥｔ３Ｎ（２当量）と塩化メシル（１．１当量）とを０℃で加え、この攪拌反応液を浴槽中で６時間溶解させ周囲温度に温めた。ＬｉＣｌ（４７８ｍｇ、１１．２８ｍｍｏｌ）を加えて、反応液を周囲温度で１．５時間攪拌した。この混合物を、ＮＨ４ＣｌとＥｔＯＡｃとに分配し、ＥｔＯＡｃ（３×）で抽出した。有機溶液を合わせてブラインで洗浄、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥して濃縮した。粗製物を、順相クロマトグラフィ（０〜３％ＭｅＯＨ（ＮＨ３）／ＣＨ２Ｃｌ２）により精製して黄色油状物（１．４７ｇ）を得た。
【０１７９】
ステップＥ：３，１１−ジメチル−２，３，５，６−テトラヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン−４，１２（１Ｈ）−ジオン
塩化２−［（１，４−ジメチル−３，６−ジオキソピペラジン−２−イル）メチル］ベンジル（１．４７ｇ、５．２４ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（５２ｍｌ）溶液を−６５℃に冷却した。ＬｉＨＭＤＳ（１Ｍ、５．７６ｍｍｏｌ、５．７６ｍｌ）をこの溶液へシリンジにより加え、黄色懸濁液を得た。反応液を２．５時間攪拌し、−３０℃まで温めた。この混合物を飽和ＮＨ４Ｃｌでクエンチし、ＥｔＯＡｃ（３×）で抽出した。有機溶液を合わせてブラインで洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、減圧濃縮した。粗製物を、順相クロマトグラフィ（０〜６％ＭｅＯＨ／ＣＨ２Ｃｌ２）により精製して白色固体（０．６７８ｇ）を得た。
【０１８０】
ステップＦ：３，１１−ジメチル−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン
３，１１−ジメチル−２，３，５，６−テトラヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン−４，１２（１Ｈ）−ジオン（６４７ｍｇ、２．６５ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（２６ｍｌ）懸濁液を、ＬＡＨ（１Ｍ、１０．５９ｍｍｏｌ、１０．５９ｍｌ）で処理し、３時間加熱還流した。反応液を周囲温度まで冷却してから、Ｎａ２ＳＯ４−１０水和物でクエンチした。この混合物をろ過し、ＴＨＦで十分に濯ぎ、濃縮して透明油状物（０．５６６ｇ）を得た。
【０１８１】
ステップＧ：１１−メチル−１，４，５，６−テトラヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン−３（２Ｈ）−カルボン酸ベンジル
３，１１−ジメチル−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン（９２ｍｇ、０．４２５ｍｍｏｌ）のトルエン（５ｍｌ）溶液を、クロロギ酸ベンジル（１．４ｍｍｏｌ、２００μｌ）で処理し、８５℃に加熱した。反応液を一晩攪拌した。さらに０．０７０ｍＬのクロロギ酸ベンジルを前記混合物に加えて５時間還流攪拌した。反応液を周囲温度に冷却し、飽和ＮａＨＣＯ３水とＥｔＯＡｃとに分配した。水層をＥｔＯＡｃで洗浄した。有機溶液をブラインで洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、減圧濃縮した。粗製物を順相クロマトグラフィ（０〜６％ＭｅＯＨ（ＮＨ３）／ＣＨ２Ｃｌ２）により精製して淡褐色油状物（６９ｍｇ）を得た。
【０１８２】
ステップＨ：３−メチル−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン
１１−メチル−１，４，５，６−テトラヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン−３（２Ｈ）−カルボン酸ベンジル（６９ｍｇ、０．２０５ｍｍｏｌ）のＥｔＯＨ（４ｍｌ）溶液を、Ｐｄ／Ｃ（１１ｍｇ）のＥｔＯＨスラリで処理した。反応液をＨ２で軽くパージし、次にＨ２入りバルーン下で２時間攪拌した。この混合物をＡｒでパージしてから、セライトを通してろ過し、ＥｔＯＨで十分に濯いだ。反応液を減圧濃縮して透明油状物（３８ｍｇ）を得た。
【０１８３】
ステップＩ：二塩化３−（３−ブロモベンジル）−１１−メチル−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシニウム
０．０３８ｇの３−メチル−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン（０．１８８ｍｍｏｌ）の２ｍＬのＤＣＥ溶液に、０．０２ｍＬの３−ブロモベンズアルデヒド（０．２１ｍｍｏｌ）および０．０５６ｇ  Ｎａ（ＯＡｃ）ＢＨ３（０．２６ｍｍｏｌ）を加えた。生じた混合物をＮ２下、周囲温度で一晩攪拌してから、飽和重炭酸ナトリウム水に注ぎ、ＣＨ２Ｃｌ２（２×）で抽出した。有機溶液をＮａ２ＳＯ４で乾燥、ろ過し、フラッシュクロマトグラフィ（０％〜１０％ＭｅＯＨ／ＣＨ２Ｃｌ２）により精製して淡黄色油状物（５７ｍｇ）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ７．２８（ｂｒ  ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ）；７．２１〜７．１５（ｍ，２Ｈ）；７．０８〜７．００（ｍ，４Ｈ）；６．８３（ｂｒ  ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ）；３．４９（ｄ，Ｊ＝１４Ｈｚ，１Ｈ）；３．４５（ｄ，Ｊ＝１４Ｈｚ，１Ｈ）；３．２２〜３．１６（ｍ，３Ｈ）；３．１０（ｄｄ，Ｊ＝１５，３Ｈｚ，１Ｈ）；３．０３〜２．９７（ｍ，２Ｈ）；２．９１（ｄｄ，Ｊ＝１１，３Ｈｚ，１Ｈ）；２．８６（ｄｄ，Ｊ＝１１，５Ｈｚ，１Ｈ）；２．７８（ｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，１Ｈ）；２．５９（ｄｄ，Ｊ＝１１，１Ｈｚ，１Ｈ）；２．４５（ｓ，３Ｈ）。この化合物のビス−ＨＣｌ塩を、過剰のＨＣｌに曝露することにより形成した。ＨＲＭＳ（ＥＳ）Ｃ２０Ｈ２４ＢｒＮ２（Ｍ＋Ｈ＋）の正確な計算値：３７１．１１１８。実測値３７１．１１１７。
【実施例２】
【０１８４】
二塩化３−（３−ブロモベンジル）−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシニウム
【０１８５】
【化２１】
2005528387.tif 000023
【０１８６】
ステップＡ：１，４，５，６−テトラヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン−３，１１（２Ｈ）−二カルボン酸ジベンジル
実施例２（ステップＡ〜Ｆ）に記載された方法に従って調製された、３，１１−ジメチル−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン（５１ｍｇ、０．２３６ｍｍｏｌ）のトルエン（４ｍｌ）溶液を、クロロギ酸ベンジル（１３０μｌ、０．９４ｍｍｏｌ）で処理し、加熱還流した。２．５日間攪拌後、モノ交換生成物への変換は８５％だけであった。さらに０．２６０ｍＬのクロロギ酸ベンジルを前記反応液に加えて２４時間加熱還流を続けた。所望の生成物までには相当の経過が推定された（２：１モノ：ジ−Ｃｂｚ）。さらに０．３００ｍＬのクロロギ酸ベンジル（４×）を前記還流反応液に加えて６日間反応にかけた。この混合物を周囲温度に冷却し、飽和ＮａＨＣＯ３水とＥｔＯＡｃとに分配した。水層をＥｔＯＡｃ（１×）で抽出した。有機溶液をブラインで洗浄、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、減圧濃縮した。粗製物を順相クロマトグラフィ（０〜３〜６％ＭｅＯＨ（ＮＨ３）／ＣＨ２Ｃｌ２）により精製して淡褐色泡状物（７０ｍｇ）を得た。
【０１８７】
ステップＢ：１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン
１，４，５，６−テトラヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン−３，１１（２Ｈ）−二カルボン酸ジベンジル（６３ｍｇ、０．１３８ｍｍｏｌ）のＥｔＯＨ（４ｍｌ）溶液を、Ｐｄ／Ｃ（１５ｍｇ）のＥｔＯＨスラリで処理した。反応液をＨ２で軽くパージして、次にＨ２入りバルーン下で２．５時間攪拌した。この混合物をＡｒでパージしてから、セライトを通してろ過し、ＥｔＯＨで十分に濯いだ。反応液を減圧濃縮して透明油状物（２７ｍｇ）を得た。
【０１８８】
ステップＣ：二塩化３−（３−ブロモベンジル）−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシニウム
実施例１に記載された方法に従って、ステップＩの３−メチル−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシンの代わりに１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン、および１当量の３−ブロモベンズアルデヒドを用いて標題化合物を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ７．３７〜７．３５（ｍ，１Ｈ）；７．３３（ｂｒ  ｓ，１Ｈ）；７．２２〜７．１８（ｍ，２Ｈ）；７．１６〜７．ｍ，４Ｈ）；３．８１〜３７８（ｍ，１Ｈ）；３．７５（ｄ，Ｊ＝１４Ｈｚ，１Ｈ）；３．６５（ｄ，Ｊ＝１４Ｈｚ，１Ｈ）；３．５２（ｄｄ，Ｊ＝１４，６Ｈｚ，１Ｈ；３．３５（ｄｄ，Ｊ＝１３，４Ｈｚ，１Ｈ）；３．２１〜３．２０（ｍ，１Ｈ）；３．０８〜３．０３（ｍ，２Ｈ）；２．９７（ｄｄ，Ｊ＝１１，４Ｈｚ，１Ｈ）；２．９４（ｄｄ，Ｊ＝１６，７Ｈｚ，１Ｈ）；２．８９〜２．８４（ｍ，２Ｈ）。この化合物のビス−ＨＣｌ塩を、過剰のＨＣｌに曝露することにより形成した。ＨＲＭＳ（ＥＳ）Ｃ１９Ｈ２２ＢｒＮ２（Ｍ＋Ｈ＋）の正確な計算値：３５７．０４６１。実測値３５７．０９５５。
【実施例３】
【０１８９】
二塩化３，１１−ビス（３−ブロモベンジル）−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシニウム
【０１９０】
【化２２】
2005528387.tif 000024
【０１９１】
実施例１に記載された方法に従って、ステップＩの３−メチル−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシンの代わりに１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシン、および２当量の３−ブロモベンズアルデヒドを用いて標題化合物を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ７．３２（ｂｒ  ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，２Ｈ）；７．２１〜７．１８（ｍ，２Ｈ）；７．１６（ｂｒ  ｓ，２Ｈ）；７．０９（ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ，２Ｈ；７．０５〜７．０３（ｍ，２Ｈ）；６．９７（ｂｒ  ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，２Ｈ）；３．６２（ｄ，Ｊ＝１４Ｈｚ，１Ｈ）；３．５８（ｄ，Ｊ＝１４Ｈｚ，１Ｈ）；３．２０（ｍ，２Ｈ）；３．１３（ｄｄ，Ｊ＝１４，６Ｈｚ，２Ｈ）；２．９８（ｄｄ，Ｊ＝１４，６Ｈｚ，２Ｈ）；２．８５（ｄｄ，Ｊ＝１１，３Ｈｚ，２Ｈ）；２．７３（ｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，２Ｈ）。この化合物のビス−ＨＣｌ塩を、過剰のＨＣｌに曝露することにより形成した。ＨＲＭＳ（ＥＳ）Ｃ２６Ｈ２７Ｂｒ２Ｎ２（Ｍ＋Ｈ＋）の正確な計算値：５２５．０５３６。実測値５２５．０５２６。
【実施例４】
【０１９２】
トリフルオロ酢酸１１−アセチル−３−（３−ブロモベンジル）−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシニウム
【０１９３】
【化２３】
2005528387.tif 000025
【０１９４】
実施例２に記載された方法に従って調製された、二塩化３−（３−ブロモベンジル）−１，２，３，４，５，６−ヘキサヒドロ−５，２−（エピミノメタノ）−３−ベンズアゾシニウム（２６ｍｇ、０．１３８ｍｍｏｌ）のＣＨ２Ｃｌ２（２ｍｌ）溶液を、ピリジン（０．１９ｍｍｏｌ、２０μｌ）および塩化アセチル（０．０９ｍｍｏｌ、１０μｌ）で処理した。反応液を周囲温度で２．５時間攪拌した。混合物をＥｔＯＨで希釈し、減圧濃縮した。残渣をアセトニトリルに溶かし、逆相ＨＰＬＣにより精製して白色粉末を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）δ７．８２（ｄ，Ｊ＝１１Ｈｚ，１Ｈ）；７．６８（ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ）；７．５８（ｔ，Ｊ＝９Ｈｚ，１Ｈ）；７．４４（ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ）；７．２２〜７．１５（ｍ，３Ｈ）；７．０７（ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ）；４．９０（ｍ，１Ｈ）；４．６７（ｂｒ，１Ｈ）；３．９０（ｂｒ  ｄ，Ｊ＝１２Ｈｚ，１Ｈ）；３．６９〜３．３３（ｍ，６Ｈ）；３．２７〜３．２４（ｍ，１Ｈ）；３．１４（ｄｄ，Ｊ＝１５，８Ｈｚ，１Ｈ）；１．５０（ｓ，３Ｈ）。この化合物のビス−ＨＣｌ塩を、過剰のＨＣｌに曝露することにより形成した。ＨＲＭＳ（ＥＳ）Ｃ２１Ｈ２４ＢｒＮ２Ｏ（Ｍ＋Ｈ＋）の正確な計算値：３９９．１０６７。実測値３９９．１０７３。
【実施例５】
【０１９５】
上記で調製した塩化合物は、当業界に知られた方法を用いて中和できる。例えば、前記塩を、ＮａＯＨ、炭酸カリウム、アンモニアおよび重炭酸ナトリウムの希釈水などの好適な希釈塩基水溶液で処理して、化合物の遊離体または非塩形態を生成することができる。挙げられた実施例に記載された対応する塩化合物に関する遊離体名を、以下に掲げてある：
【０１９６】
【表１】
2005528387.tif 000026
【０１９７】
アッセイ
上記実施例に記載された本発明の化合物は、下記のアッセイにより試験したところ、キナーゼ阻害活性を有していることが判った。特に、本発明の化合物が、約１００μＭ未満かそれに等しいＩＣ５０でＩＧＦ−１Ｒまたはインスリン受容体キナーゼ活性を阻害した。他のアッセイは、文献に知られており、当業者により容易に実施できた（例えば、Ｄｈａｎａｂａｌら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５９巻：１８９〜１９７頁；Ｘｉｎら、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７４巻：９１１６〜９１２１頁；Ｓｈｅｕら、Ａｎｔｉｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．１８巻：４４３５〜４４４１頁；Ａｕｓｐｒｕｎｋら、Ｄｅｖ．Ｂｉｏｌ．３８巻：２３７〜２４８頁；Ｇｉｍｂｒｏｎｅら、Ｊ．Ｎａｔｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔ．５２巻：４１３〜４２７頁；Ｎｉｃｏｓｉａら、Ｉｎ  Ｖｉｔｒｏ１８巻：５３８〜５４９頁を参照）。
【０１９８】
ＩＧＦ−１Ｒキナーゼアッセイ
ＩＧＦ−１Ｒ受容体キナーゼ活性は、チロシン残基を含有するペプチド基質へのホスフェートの取り込みにより測定される。ペプチド基質のリン酸化は、ＨＴＲＦ（Ｈｏｍｏｇｅｎｅｏｕｓ  Ｔｉｍｅ  Ｒｅｓｏｌｖｅｄ  Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ）検出システム（Ｐａｒｋ，Ｙ−Ｗら、Ａｎａｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．、（１９９９）２６９巻、９４〜１０４頁）における抗ＩＧＦ−１Ｒおよび抗ホスホチロシン抗体を用いて定量化される。
【０１９９】
材料
ＩＧＦ−１Ｒ受容体キナーゼドメイン
ヒトＩＧＦ−１Ｒの細胞内キナーゼドメインは、グルタチオンＳ−トランスフェラーゼ融合蛋白質としてクローンされた。ＩＧＦ−１Ｒβ−サブユニットアミノ酸残基９３０から１３３７（Ｕｌｌｒｉｃｈらに従ったナンバリングシステム、ＥＭＢＯ  Ｊ．（１９８６）、５巻、２５０３〜２５１２頁）は、ＩＧＦ−１Ｒ残基のＮ末端が、移動ベクターｐＡｃＧＨＬＴ−ＡにコードされたＧＳＴドメインのＣ末端に融合されるように、バキュロウィルス移動ベクターｐＡｃＧＨＬＴ−Ａ（ＢＤ−Ｐｈａｒｍｉｎｇｅｎ）にクローニングした。組み換えウィルスが生成し、融合蛋白質を、ＳＦ−９昆虫細胞（ＢＤ−Ｐｈａｒｍｉｎｇｅｎ）で発現させた。酵素は、グルタチオンセファロースカラムにより精製した。
【０２００】
インスリン受容体キナーゼドメイン
ヒトインスリン受容体の細胞内キナーゼドメインは、グルタチオンＳ−トランスフェラーゼ融合蛋白質としてクローニングした。インスリン受容体β−サブユニットアミノ酸残基９４１から１３４３（Ｕｌｌｒｉｃｈらに従ったナンバリングシステム、Ｎａｔｕｒｅ（１９８５）、３１３巻、７５６〜７６１頁）は、ＩＧＦ−１Ｒ残基のＮ末端が、移動ベクターｐＡｃＧＨＬＴ−ＡにコードされたＧＳＴドメインのＣ末端に融合されるように、バキュロウィルス移動ベクターｐＡｃＧＨＬＴ−Ａ（ＢＤ−Ｐｈａｒｍｉｎｇｅｎ）にクローンされた。組み換えウィルスが生成し、融合蛋白質は、ＳＦ−９昆虫細胞（ＢＤ−Ｐｈａｒｍｉｎｇｅｎ）に発現した。酵素は、グルタチオンセファロースカラムにより精製した。
【０２０１】
昆虫細胞溶解用緩衝液
１０ｍＭトリスｐＨ７．５；１３０ｍＭ  ＮａＣｌ；２ｍＭ  ＤＴＴ；１％トリトンＸ−１００；１０ｍＭ  ＮａＦ；１０ｍＭ  ＮａＰｉ；１０ｍＭ  ＮａＰＰｉ；１×プロテアーゼ阻害剤カクテル（Ｐｈａｒｍｉｎｇｅｎ）。
【０２０２】
洗浄用緩衝液
リン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）：１３７Ｍｍ  ＮａＣｌ、２．６ｍＭ  ＫＣｌ、１０ｍＭ  Ｎａ２ＨＰＯ４、１．８ｍＭ  ＫＨ２ＰＯ４、ｐＨ７．４；１ｍＭ  ＤＴＴ；１×プロテアーゼ阻害剤カクテル
【０２０３】
透析用緩衝液
２０ｍＭトリスｐＨ７．５；１ｍＭ  ＤＴＴ；２００ｍＭ  ＮａＣｌ；０．０５％トリトンＸ−１００および５０％グリセロール
【０２０４】
酵素希釈用緩衝液
５０ｍＭトリスｐＨ７．５；１ｍＭ  ＤＴＴ；１００ｍＭ  ＮａＣｌ；１０％グリセロール；１ｍｇ／ｍｌ  ＢＳＡ
【０２０５】
酵素反応用緩衝液
２０ｍＭトリスｐＨ７．４；１００ｍＭ  ＮａＣｌ；１ｍｇ／ｍｌ  ＢＳＡ；５ｍＭ  ＭｇＣｌ２；２ｍＭ  ＤＴＴ
【０２０６】
クエンチ用緩衝液
１２５ｍＭトリスｐＨ７．８；７５ｍＭ  ＥＤＴＡ；５００ｍＭ  ＫＦ；０．１２５％トリトンＸ−１００；１．２５％ＢＳＡ；６０ｎＭ  ＳＡ−ＸＬ６６５（Ｐａｃｋａｒｄ）；３００ｐＭユーロピウムクリプテート標識抗ホスホチロシン抗体（Ｅｕ−ＰＹ２０）
【０２０７】
ペプチド基質
配列ＬＣＢ−ＥＱＥＤＥＰＥＧＤＹＦＥＷＬＥ−ＮＨ２；ストック溶液は、ＤＭＳＯ中１ｍＭ溶解する；１０×作業用ストックのために１×酵素反応用緩衝液中１μＭに希釈
（ＬＣＢ＝アミノヘキサノイルビオチン）
【０２０８】
ＡＴＰ
ストック溶液は、０．５Ｍ  ＡＴＰ（Ｂｏｅｈｒｉｎｇｅｒ）ｐＨ７．４；ストック溶液は、酵素反応緩衝液中４０ｍＭ  ＡＴＰに希釈して２０×作業用ストック溶液を得る。
【０２０９】
ＨＥＫ−２１細胞系
ヒト胎芽腎細胞（ＨＥＫ−２９３）（ＡＴＣＣ）を、ＩＧＦ−１Ｒコード配列全体を含有する発現プラスミドによりトランスフェクトした。抗生物質選別後、コロニーを、ウェスタンブロット分析によりＩＧＦ−１Ｒ過剰発現に関してスクリーニングした。ＨＥＫ−２１と呼ばれる１つのクローンが、細胞ベースのＩＧＦ−１Ｒ自動リン酸化アッセイ用に選択された。
【０２１０】
ＨＥＫ細胞増殖媒体
ダルベッコー修飾イーグル培地（ＤＭＥＭ）、１０％ウシ胎仔血清、１×ペン／ストレップ、１×グルタミン、１×非必須アミノ酸（すべてＬｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓより）
【０２１１】
細胞溶解用緩衝液
５０ｍＭトリス−ＨＣｌｐＨ７．４；１５０ｍＭ  ＮａＣｌ；トリトンＸ−１００（Ｓｉｇｍａ）；１×哺乳動物プロテアーゼ阻害剤（Ｓｉｇｍａ）；１０ｍＭ  ＮａＦ；１ｍＭ  Ｎａバナデート
【０２１２】
ウェスタンブロッキング用緩衝液
２０ｍＭトリス−ＨＣｌ、ｐＨ８．０；１５０ｍＭ  ＮａＣｌ；５％ＢＳＡ（Ｓｉｇｍａ）；０．１％トウィーン２０（Ｂｉｏｒａｄ）
【０２１３】
方法
Ａ．蛋白質精製
Ｓｐｏｄｏｐｔｅｒａ  ｆｒｕｇｉｐｅｒｄａ  ＳＦ９細胞を、ＧＳＴ−ＩＧＦ−１Ｒβ−サブユニットまたはＧＳＴ−ＩｎｓＲ融合蛋白質のいずれかをコードする組み換えウィルスにより４個のウィルス粒子／細胞のＭＯＩでトランスフェクトする。細胞を２７℃で４８時間増殖させ、遠心分離により収集し、ＰＢＳで一度洗浄する。最終遠心分離後、細胞ペレットを−７０℃で凍結する。後続のすべての精製ステップは、４℃で実施する。１０グラムの凍結細胞ペーストを、９０ｍｌ容量の昆虫細胞溶解用緩衝液（ＢＤ−Ｐｈａｒｍｉｎｇｅｎ）中で解凍し、２０分間時々攪拌しながら氷上で保持する。溶解液を１２０００ｇで遠心分離して細胞片を除去する。溶解上澄み液を４５ｍｌのグルタチオンアガロースビーズ（ＢＤ−Ｐｈａｒｍｉｎｇｅｎ）と混合して、４℃で１時間ゆっくりと攪拌し、その後、ビーズを遠心分離し、洗浄用緩衝液で３回洗浄した。ビーズを４５ｍｌの洗浄用緩衝液中に再度懸濁させ、スラリとしてクロマトグラフィカラムに注いだ。このカラムを５容量の洗浄用緩衝液で洗浄し、ＧＳＴ−ＩＧＦ−１Ｒを、洗浄用緩衝液中５ｍＭグルタチオンによりカラムから溶出させる。プールしたフラクションを、透析用緩衝液に対して透析し、−２０℃で貯蔵する。
【０２１４】
Ｂ．ＩＧＦ−１Ｒキナーゼアッセイ
ＩＧＦ−１Ｒ酵素反応を、９６ウェルプレートフォーマット中で操作する。前記酵素反応は、６０マイクロリットルの最終容量中、酵素反応用緩衝液プラス０．１ｎＭ  ＧＳＴ−ＩＧＦ−１Ｒ、１００ｎＭペプチド基質および２ｍＭ  ＡＴＰからなる。ＤＭＳＯ中の阻害剤は、容量１マイクロリットル中に加え、２２℃で１０分間予め温置する。最終阻害剤濃度は、１００μＭから１ｎＭの範囲であり得る。キナーゼ反応は、３マイクロリットルの４０ｍＭ  ＡＴＰにより開始する。２２℃で２０分後、反応を、４０マイクロリットルのクエンチ用緩衝液により中止し、２２℃で２時間平衡化させる。相対的蛍光単位を、Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙプレートリーダー（Ｐａｃｋａｒｄ）上で読み取る。化合物のＩＣ５０は、４点Ｓ字状曲線フィットにより決定される。
【０２１５】
Ｃ．インスリン受容体キナーゼアッセイ
インスリン受容体に対するキナーゼ反応は、ＧＳＴ−ＩｎｓＲが、０．１ｎＭの最終濃度に置き換わること以外、アッセイＩＧＦ−１Ｒ（上記）に用いられたものと同一である。
【０２１６】
Ｄ．細胞ベースのＩＧＦ−１Ｒ自己リン酸化アッセイ
ＩＧＦ−１Ｒ阻害化合物を、ＩＧＦ−１Ｒトランスフェクトされたヒト胎芽腎細胞系（ＨＥＫ−２１）におけるＩＧＦ−Ｉ誘導ＩＧＦ−１Ｒ自己リン酸化をブロックする能力に関して試験した。ヒトＩＧＦ−１Ｒ受容体を過剰発現するＨＥＫ−２１細胞は、ＨＥＫ細胞増殖媒体中、６−ウェルプレート（５％ＣＯ２雰囲気中３７℃）中で８０％の集密に対して培養される。細胞は、０．５％牛胎児血清を有するＨＥＫ増殖媒体中、４時間血清飢餓にする。増殖媒体１０×濃度の阻害剤を、最終媒体容量の１０分の１で細胞に添加し、３７℃で１時間予め温置させる。阻害剤濃度は、１０ｎＭから１００μＭまでの範囲にできる。ＩＧＦ−Ｉ（Ｓｉｇｍａ）を、３０ｎｇ／ｍｌの最終濃度の血清飢餓細胞に加える。ＩＧＦ−Ｉの存在下、３７℃で１０分の温置後、媒体を除去し、細胞をＰＢＳで１回洗浄し、０．５ｍｌの冷細胞溶解用緩衝液を加える。氷上で５分温置後、細胞をウェルからかきとり、溶解用緩衝液プラス細胞を、１．５ｍｌ微量遠心管に移す。全溶解液を４℃に２０分間保持してから、微量遠心器中でトップスピードで遠心分離する。上澄み液を取り出し、分析用に保存する。受容体のリン酸化状態をウェスタンブロット法により評価する。溶解液を、８％変性トリス−グリシンポリアクリルアミドゲル上で電気泳動にかけて、蛋白質を電気ブロッティングによりニトロセルロースフィルタに移す。ブロットは、ブロック剤で１０分間ブロックし、その後、抗ホスホチロシン抗体（４Ｇ１０、Ｕｐｓｔａｔｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）を１：１５００の最終希釈液に加える。ブロットおよび第一次抗体を４℃で一晩温置する。ＰＢＳプラス０．２％ツイーン２０（Ｂｉｏｒａｄ）で洗浄後、ＨＲＰ共役抗マウス二次抗体（Ｊａｃｋｓｏｎ  Ｌａｂｓ）を、１：１５０００の希釈液で加え、４℃で２時間温置する。次いでブロットをＰＢＳツイーンで洗浄し、ＥＣＬ（Ａｍｅｒｓｈａｍ）発光試薬を用いて展開する。ブロット上のリン酸化ＩＧＦ−１Ｒを、Ｋｏｄａｋ  Ｉｍａｇｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ  ４４０を用いてオートラジオグラフィまたは画像化により視覚化する。ＩＣ５０は、Ｋｏｄａｋ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅソフトウェアを用いた濃度測定走査または定量化により決定する。
【国際調査報告】
2005528387.tif 000028