(57)【要約】  エレベータ、好ましくは機械室なしのエレベータに関するものである。本エレベータでは、巻上機はトラクションシーブによって一連の巻上ロープとかみ合っている。一連の巻上ロープは、実質的に円形の断面を有する巻上ロープで構成されている。これら巻上ロープに支持されて、カウンタウェイトおよびエレベータカーはそれぞれの走路を走行する。巻上ロープの太さは８mmより小さく、さらに／あるいはトラクションシーブの直径は320mmより小さい。巻上ロープとトラクションシーブとの接触角は180°より大きい。
2005514293.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
エレベータ、好ましくは機械室なしのエレベータにおいて、巻上ロープの太さが８ mmより小さく、さらに／あるいはトラクションシーブの直径が320 mmより小さく、前記トラクションシーブと巻上ロープとの接触は、全体で、接触角180°を超えるエレベータ。
【請求項２】
請求項１に記載のエレベータにおいて、巻上機はトラクションシーブによって一連の巻上ロープとかみ合っていて、該一連の巻上ロープは実質的に円形の断面を有する巻上ロープから成り、前記エレベータでは前記一連の巻上ロープは、それぞれの走路を移動するカウンタウェイトおよびエレベータカーを支持し、前記実質的に円形の断面を有する巻上ロープの太さは８ mmより小さく、さらに／あるいは前記トラクションシーブの直径は320 mmより小さく、前記巻上ロープとトラクションシーブとの間の接触角は、180°より大きいことを特徴とするエレベータ。
【請求項３】
請求項１または２に記載のエレベータにおいて、前記トラクションシーブと巻上ロープとの間には、少なくとも180°の連続した接触角があることを特徴とするエレベータ。
【請求項４】
請求項１または２に記載のエレベータにおいて、前記トラクションシーブ上の接触角は、２つ以上の部分で構成されていることを特徴とするエレベータ。
【請求項５】
請求項１または２に記載のエレベータにおいて、前記トラクションシーブのローピングは、エクステンデッドラップローピングを用いて実施されることを特徴とするエレベータ。
【請求項６】
請求項１または２に記載のエレベータにおいて、前記トラクションシーブのローピングは、ダブルラップローピングを用いて実施されることを特徴とするエレベータ。
【請求項７】
請求項１または２に記載のエレベータにおいて、前記トラクションシーブのローピングは、ＸＷローピングを用いて実施されることを特徴とするエレベータ。
【請求項８】
請求項１または２に記載のエレベータにおいて、エレベータカーおよび／またはカウンタウェイトは２：１の懸垂比で懸垂されることを特徴とするエレベータ。
【請求項９】
請求項１または２に記載のエレベータにおいて、エレベータカーおよび／またはカウンタウェイトは１：１の懸垂比で懸垂されることを特徴とするエレベータ。
【請求項１０】
請求項１または２に記載のエレベータにおいて、エレベータカーおよび／またはカウンタウェイトは３：１の懸垂比で懸垂されることを特徴とするエレベータ。
【請求項１１】
請求項１または２に記載のエレベータにおいて、エレベータカーおよび／またはカウンタウェイトは４：１以上の懸垂比で懸垂されることを特徴とするエレベータ。
【請求項１２】
請求項１または２に記載のエレベータにおいて、カウンタウェイトはｎ：１の懸垂比で懸垂され、エレベータカーはｍ：１の懸垂比で懸垂され、ｍは１以上の整数であり、ｎはｍより大きい整数であることを特徴とするエレベータ。
【請求項１３】
請求項１または２に記載のエレベータにおいて、巻上ロープを構成するスチールワイヤのワイヤ太さの平均値は約0.5 mmであり、該スチールワイヤの強度は約2000 N/mm２より大きいことを特徴とするエレベータ。
【請求項１４】
請求項１または２に記載のエレベータにおいて、巻上ロープを構成するスチールワイヤのワイヤ太さの平均値は約0.1 mmより大きく、約0.4 mmより小さいことを特徴とするエレベータ。
【請求項１５】
請求項１または２に記載のエレベータにおいて、巻上ロープを構成するスチールワイヤのワイヤ太さの平均値は約0.15 mmより大きく、約0.3 mmより小さいことを特徴とするエレベータ。
【請求項１６】
請求項１または２に記載のエレベータにおいて、該エレベータは、他の先行する少なくとも２つの請求項によっても実施されることを特徴とするエレベータ。
【請求項１７】
請求項１ないし16のいずれかに記載のエレベータにおいて、巻上ロープを構成するスチールワイヤの強度は、約2300 N/mm２より大きく約2700 N/mm２より小さいことを特徴とするエレベータ。
【請求項１８】
請求項１ないし17のいずれかに記載のエレベータにおいて、該エレベータの巻上機の重量は、最高でも、該エレベータの公称負荷の重量の約1/5であることを特徴とするエレベータ。
【請求項１９】
請求項１ないし18のいずれかに記載のエレベータにおいて、該エレベータの巻上機によって運転されるトラクションシーブの外径は、最長で約250 mmであることを特徴とするエレベータ。
【請求項２０】
請求項１ないし19のいずれかに記載のエレベータにおいて、該エレベータの巻上機の重量は、最高でも、約100 kgであることを特徴とするエレベータ。
【請求項２１】
請求項１ないし20のいずれかに記載のエレベータにおいて、巻上機はギヤレス式であることを特徴とするエレベータ。
【請求項２２】
請求項１ないし21のいずれかに記載のエレベータにおいて、巻上機はギヤ式であることを特徴とするエレベータ。
【請求項２３】
請求項１ないし22のいずれかに記載のエレベータにおいて、過速調整器のロープは巻上ロープより直径が大きいことを特徴とするエレベータ。
【請求項２４】
請求項１ないし23のいずれかに記載のエレベータにおいて、過速調整器のロープは巻上ロープと直径が等しいことを特徴とするエレベータ。
【請求項２５】
請求項１ないし24のいずれかに記載のエレベータにおいて、エレベータ機械装置の重量は、最高でも公称負荷の約1/6であり、好ましくは最高でも公称負荷の約1/8であり、非常に好ましくは公称負荷の約1/10より小さいことを特徴とするエレベータ。
【請求項２６】
請求項１ないし25のいずれかに記載のエレベータにおいて、エレベータ機械装置およびその支持要素の総重量は、最高でも公称負荷の1/5であり、好ましくは最高でも公称負荷の約1/8であることを特徴とするエレベータ。
【請求項２７】
請求項１ないし26のいずれかに記載のエレベータにおいて、カーを支持するプーリ（502）の直径は、前記カーを支持する構体に含まれる水平な梁（504）の高さ寸法以下であることを特徴とするエレベータ。
【請求項２８】
請求項１ないし27のいずれかに記載のエレベータにおいて、プーリ（502）は、少なくとも部分的に梁（504）の内部に配置されていることを特徴とするエレベータ。
【請求項２９】
請求項１ないし28のいずれかに記載のエレベータにおいて、エレベータカーの走路はエレベータシャフト内にあることを特徴とするエレベータ。
【請求項３０】
請求項１ないし29のいずれかに記載のエレベータにおいて、巻上ロープ中の撚り糸および／またはワイヤの間のスペースの少なくとも一部は、ゴム、ウレタンまたはその他の実質的に非流動性の媒体によって充填されていることを特徴とするエレベータ。
【請求項３１】
請求項１ないし30のいずれかに記載のエレベータにおいて、巻上ロープは、ゴム、ウレタンまたはその他の非金属材料で作られた表面部を有することを特徴とするエレベータ。
【請求項３２】
請求項１ないし31のいずれかに記載のエレベータにおいて、巻上ロープはコーティングされていないことを特徴とするエレベータ。
【請求項３３】
請求項１ないし32のいずれかに記載のエレベータにおいて、トラクションシーブおよび／またはローププーリは、少なくともそれらの／その綱溝を非金属材料でコーティングされていることを特徴とするエレベータ。
【請求項３４】
請求項１ないし33のいずれかに記載のエレベータにおいて、トラクションシーブおよび／またはローププーリは、少なくとも、綱溝を含むリム部が非金属材料で作られていることを特徴とするエレベータ。
【請求項３５】
請求項１ないし34のいずれかに記載のエレベータにおいて、トラクションシーブはコーティングされていないことを特徴とするエレベータ。
【請求項３６】
請求項１ないし35のいずれかに記載のエレベータにおいて、カウンタウェイトおよびエレベータカーは両方とも転向プーリを用いて懸垂されていることを特徴とするエレベータ。
【請求項３７】
請求項１ないし36のいずれかに記載のエレベータにおいて、巻上ロープは、エレベータカーに設置された転向プーリによって、該エレベータカーの下、上または横を通過することを特徴とするエレベータ。
【請求項３８】
請求項１ないし37のいずれかに記載のエレベータにおいて、少なくともトラクションシーブおよび／またはローププーリは、巻上ロープと共同して材料ペアを形成し、該材料ペアによって前記巻上ロープは、トラクションシーブのコーティングが摩損した後にも、トラクションシーブおよび／またはローププーリにかみ合うことが可能であることを特徴とするエレベータ。
【請求項３９】
請求項１ないし38のいずれかに記載のエレベータにおいて、該エレベータは設置台を含み、該設置台に、トラクションシーブおよび少なくとも１つの転向プーリを有する巻上機が設置されていて、前記設置台によって前記転向プーリとトラクションシーブとの相対的な配置および距離が決定されることを特徴とするエレベータ。
【請求項４０】
請求項１ないし39のいずれかに記載のエレベータにおいて、少なくともエレベータの巻上機、トラクションシーブ、転向プーリおよび設置台は、既製のユニットとして取り付けられることを特徴とするエレベータ。
【発明の詳細な説明】
【詳細な説明】
【０００１】
本発明は請求項１の前段に記載のエレベータに関するものである。
【０００２】
エレベータ研究開発の目的の１つは効率的・経済的に建物スペースを利用することである。近年、かかる研究開発により、とりわけ、様々な機械室のないエレベータ方式が創作された。機械室なしのエレベータの好適な例は、欧州特許0 631 967（A1）号および0 631 968号の明細書に開示されている。これらの明細書に記載されたエレベータは、まずまず効率的なスペース利用を達成している。なぜなら、建物中でエレベータ機械室が占めていたスペースを、エレベータシャフトを拡張することなく省略することに成功したからである。これらの明細書に記載されたエレベータでは、機械装置は、従来のエレベータ機械装置に比較すると、少なくとも１つの方向にはコンパクトであるが他の方向については著しく大きな寸法を有することとなりがちであった。
【０００３】
こうした基本的には良好なエレベータ方式にあっても、巻上機が必要とするスペースのために、エレベータレイアウト方式の選択の自由は制限される。巻上ロープの通路を確保するにも、ある程度のスペースが必要である。少なくとも合理的なコストで、しかもエレベータの機能および運転品質を損なうことなく、走路上のエレベータカー自体が必要とするスペースおよびカウンタウェイトが必要とするスペースを削減することは、困難である。機械室なしのトラクションシーブエレベータのうち、特に巻上機が上方に位置する方式では、巻上機をエレベータシャフト内に設置することが困難である。なぜなら、巻上機は相当な大きさであり相当な重量を有するからである。とりわけ、大きな負荷を高速に、さらに／あるいは相当な巻上高さまで搬送する必要がある場合、巻上機の寸法および重量は、エレベータの導入上深刻な問題となる。すなわち、巻上機が必要とするサイズおよび重量によって、実際上、機械室なしのエレベータというコンセプトを利用できる機会が制限されているし、そうでなくとも、少なくとも上記コンセプトを大型のエレベータに導入するには時間がかかっている。仮にエレベータの巻上機およびトラクションシーブのサイズを小さくしても、巻上ロープとトラクションシーブとの間にいかにして十分な把持力を確保するかという他の問題点が生じてしまうことが多い。
【０００４】
国際公開公報WO99/43589号の明細書には、平坦なベルトを用いて懸垂されたエレベータが開示されていて、これによれば、トラクションシーブおよび転向プーリの転向直径を比較的小さくすることができる。しかし、この方式の問題点はレイアウト方式が制限されることである。すなわち、各要素をエレベータシャフト内に配置し、各転向プーリをアライメントすることが困難である。また、負荷を支えるスチール部材を内部に有する、ポリウレタンでコーティングされたベルトのアライメントは、例えばカーが傾斜する場合に問題となる。そのように実施されているエレベータが望ましくない振動を回避するには、少なくとも巻上機および／またはこれを支持する構成に関して、比較的頑健に構築する必要がある。トラクションシーブと転向プーリとのアライメントを維持するために重厚な構造を有するエレベータの他の部品も、エレベータの重量およびコストを増大させてしまう。また、かかるシステムを導入し調整することは、高い精度が要求される困難な作業である。この場合も、トラクションシーブと巻上ロープとの間にいかにして十分な把持力を確保するかという問題点が生じてしまう。
【０００５】
一方、ロープの転向直径を小さくするため、負荷を支える人口繊維製の部分を有するロープ構造が使用されている。かかる方式は特殊であり、このように実現されるロープはスチールワイヤロープより軽いが、少なくとも最も一般的な巻上高さを有するように設計されたエレベータの場合、人口繊維製のロープは、実質的な利点を一切もたらさない。これは、とりわけ、人口繊維製のロープが、スチールワイヤロープに比較して、著しく高額であるからである。
【０００６】
本発明は、次の目的のうち少なくとも１つを達成することを目的とする。すなわち、１つの目的は、本発明によって、従前より効率的に建物およびエレベータシャフトのスペースを利用できる機械室なしのエレベータを開発することである。これは、必要に応じてエレベータを相当に狭いエレベータシャフトに収容可能となるよう、エレベータを構成する必要があることを意味する。また他の目的は、本発明によって、エレベータのサイズおよび／または重量、あるいは、少なくともエレベータ機械装置のサイズおよび／または重量を削減することである。第３の目的は、細い巻上ロープおよび／または小型のトラクションシーブを有するエレベータを実現し、これによってトラクションシーブに対する良好な把持力／接触を巻上ロープに持たせることである。
【０００７】
本発明の目的は、基本的なエレベータのレイアウトを変更する可能性を損なうことなく達成すべきである。
【０００８】
本発明によるエレベータは、請求項１の特徴段の記載事項を特徴とする。本発明の他の実施例は、他の請求項の記載事項を特徴とする。いくつかの創造的な実施例も、本願の詳細な説明において述べることとする。本願発明の内容は、添付の特許請求の範囲と異なるように記載してもよい。とりわけ、本発明を、明示的に表現されあるいは黙示的に表現された下層の仕事の観点から考慮し、あるいは、得られる利点や達成された利点のカテゴリーの観点から考慮すれば、本願発明の内容は、いくつかの独立した発明を含んでいる可能性がある。この場合、特許請求の範囲に含まれる記載には、個別の発明概念の観点からは、不必要なものが含まれている可能性もある。
【０００９】
本発明を適用することにより、とりわけ、以下の利点のうち１つ以上が達成可能である。
−  トラクションシーブが小型であるために、コンパクトなエレベータおよびエレベータ機械装置が実現できる。
−  小型でコーティングされたトラクションシーブを用いることにより、機械室なしのエレベータで現在一般に用いられている機械装置の重量の約半分まで、機械装置の重量を容易に軽量化可能である。例えば、1000 kgより軽い公称負荷を有するように設計されたエレベータの場合、機械装置は100〜150 kgあるいはそれより軽くなる。また、適切なモータ方式および材料を選択すれば、100 kg より軽い機械装置を実現することも可能である。
−  良好なトラクションシーブ把持力および軽量な部材により、エレベータカーの重量を相当に軽量化可能であり、これに対応して、カウンタウェイトも現行のエレベータ方式に比較して軽量化できる。
−  機械装置のサイズをコンパクトにし、細くて実質的に円形の断面を有するロープを用いることにより、エレベータ機械装置を比較的自由にシャフト内に配置することが可能である。したがって本エレベータ方式は、機械装置が上方にあるエレベータおよび下方にあるエレベータの両方の場合において、著しく多様な方法で実施可能である。
−  エレベータ機械装置は、カーとシャフト壁との間に有利に配置可能である。
−  エレベータカーおよびカウンタウェイトの重量全体、あるいは少なくとも一部を、エレベータガイドレールによって搬送可能である。
−  本発明を適用したエレベータでは、エレベータカーおよびカウンタウェイトの中心懸垂方式を容易に実現可能である。これによって、ガイドレールに加わる横方向の支持力を削減できる。
−  本発明によれば、シャフト断面積を有効に利用できる。
−  本発明によれば、エレベータの設置時間および総設置コストを削減可能である。
−  本エレベータは経済的に製造・設置可能である。これは、部品の多くが従来用いられていたものより小型で軽量だからである。
−  通常、調速ロープと巻上ロープとは特性が異なり、調速ロープを巻上ロープより太くすることにより、設置中、互いを容易に識別可能としている。これに対し、本願の調速ロープおよび巻上ロープは、全く同じ構造としてよい。これにより、エレベータの出荷時および設置時に生じる上述の問題の煩雑さを低減できる。
−  軽量で細いロープは扱いやすく、相当迅速に設置可能である。
−  例えば1000 kgより軽い公称負荷、および２ m/sより低い速度を有するエレベータの場合、本発明による細くて強いスチールワイヤロープの直径は、わずか３〜５ mm程度である。
−  直径約６ mmまたは約８ mmのロープを用いれば、本発明による著しく大きくて高速なエレベータを実現可能である。
−  トラクションシーブおよびローププーリは、従来のエレベータに用いられていたものに比較して小型で軽量である。
−  トラクションシーブが小さいため、より小さい操作ブレーキを用いることができる。
−  トラクションシーブが小さいため、必要なトルクを小さくでき、これによって、より小さい操作ブレーキを備えたより小さなモータを用いることができる。
−  トラクションシーブが小さいため、与えられたカー速度を得るために高い回転速度が必要であり、これにより、同一のモータ出力を、より小さなモータで達成できることとなる。
−  コーティングされたロープもコーティングされていないロープも使用可能である。
−  トラクションシーブおよびローププーリを以下の方法で実施可能である。すなわち、プーリのコーティングが損耗した後も、ロープが確実にプーリにかみ合い、これによって、かかる緊急時にも十分な把持力がロープとプーリとの間に確保される。
−  小さなトラクションシーブを使用することにより、小さなエレベータ運転モータを使用することが可能となる。これにより、運転モータの取得／製造コストが削減できる。
−  本発明は、ギヤレス式およびギヤ式の両方のエレベータモータ方式に適用可能である。
−  本発明は主として機械室なしのエレベータへの適用を意図したものであるが、機械室を有するエレベータにも適用可能である。
−  本発明では巻上ロープとトラクションシーブとの接触角を増大させることにより、それらの間に強力な把持力および良好な接触が達成される。
−  把持力が増大するため、カーおよびカウンタウェイトのサイズおよび重量を小さくできる。
−  本発明によるエレベータによれば、省スペースの可能性が増大する。
−  カウンタウェイトの重量に対するエレベータカーの重量を軽量化できる。
−  エレベータが必要とする加速力を低減でき、必要なトルクも低減できる。
−  本発明によるエレベータは、軽量で小型の機械装置および／またはモータを用いて実施可能である。
−  軽量で小型のエレベータシステムを用いる結果、省エネルギーとともにコスト削減も達成できる。
−  カウンタウェイト上のフリースペースに機械装置を配置可能となるため、エレベータの省スペースの可能性が増大する。
−  少なくともエレベータ巻上機、トラクションシーブおよび転向プーリを、本発明によるエレベータの一部として適合する既製のユニット中に設置することにより、設置時間および設置コストが著しく削減できる。
【００１０】
本発明の主たる適用分野は、乗客輸送および／または貨物輸送用に設計されたエレベータである。また本発明は主として、乗客輸送用エレベータの場合なら、通常、約1.0 m/sあるいはそれ以上の速度範囲を有するエレベータへの適用を意図しているが、例えばわずか0.5 m/s程度の速度のものに適用してもよい。貨物輸送用エレベータの場合にも、速度は少なくとも約0.5 m/sが好ましいが、それより低速のものであっても、大きな負荷を搬送する場合には適用可能である。
【００１１】
乗客および貨物の両方の輸送用エレベータの場合、本発明によって得られる利点の多くは、わずか３〜４人用のエレベータであっても明らかに得られ、６〜８人（500〜630 kg）用のエレベータであれば著しく得られる。
【００１２】
本発明によるエレベータは、例えば円形断面で強度のあるワイヤからより合わされたエレベータ巻上ロープを装備可能である。円形断面のワイヤを用いれば、巻上ロープは、様々な太さあるいは等しい太さのワイヤにより、多様な方法でより合わせることが可能である。本発明に適用可能なロープでは、ワイヤの太さは平均すると0.4 mmより細い。強度の高いワイヤから作られる有用なロープの場合は、ワイヤの平均太さが0.3 mmより細く、あるいは0.2 mmより細い。例えば、細いワイヤで作られた強度の高い４ mmの太さのロープは、完成したロープ中のワイヤの平均太さを0.15〜0.25 mmの範囲として、比較的経済的に複数のワイヤからより合わせることが可能であるが、最も細いワイヤの太さは、わずか0.1 mm程度としてよい。ロープ用の細いワイヤは、容易に強力なものとすることができる。本発明では2000 N/mm２より高い強度を有するロープ用ワイヤを採用している。ロープ用ワイヤの強度の適切な範囲は、2300〜2700 N/mm２である。原則として、3000 N/mm２程度またはそれ以上の強度を有するロープ用ワイヤを使用可能である。
【００１３】
転向プーリを用いた接触角を増大させることにより、トラクションシーブと巻上ロープとの間の把持力を向上させることが可能である。したがって、カーおよびカウンタウェイトの重量を軽量化可能である。さらにカーおよびカウンタウェイトのサイズも小さくすることが可能である。よって、エレベータの省スペースの可能性が増大する。かかる効果が得られない場合でも、あるいはかかる効果とともに、カウンタウェイトの重量に対するエレベータカーの重量を軽量化可能である。１つ以上の補助転向プーリを用いることにより、180°より大きい接触角がトラクションシーブと巻上ロープとの間に得られる。
【００１４】
本発明によるエレベータの好ましい実施例は、機械装置が上方に設けられた機械室なしのエレベータであり、このエレベータの運転機械装置は、コーティングされたトラクションシーブを含み、この運転機械装置は、実質的に円形の断面を有する細い巻上ロープを用いている。エレベータの巻上ロープとトラクションシーブとの接触角は180°より大きい。本エレベータは、運転機械装置を含むユニットと、トラクションシーブと、トラクションシーブに対して適正な角度で設置された転向プーリとを有する。これらの機器はすべて、設置台に設置されている。上記ユニットはエレベータガイドレールに固定されている。
【００１５】
以下本発明を添付図面を参照しながらいくつかの実施例を挙げて詳細に説明する。
【００１６】
図１はエレベータ構造の模式図である。本エレベータは機械室なしのエレベータとするのが好ましく、エレベータシャフト内に運転機械装置６が配置されている。図１に示すエレベータは機械装置を上方に有するトラクションシーブエレベータである。エレベータの巻上ロープ３の経路は次の通りである。すなわち、ロープの一端はシャフト上部に配置された支持部13に固定されていて、支持部13は、カウンタウェイトガイドレール11に沿って動くカウンタウェイト２の走路の上方に配置されている。支持部から、ロープは下方に走行して、カウンタウェイトを懸垂する転向プーリ９の周囲を走行する。これら転向プーリ９は、カウンタウェイト２に回転可能に搭載されている。ここからロープ３はさらに上方に向かって走行し、転向プーリ15の綱溝を介して運転機械装置６のトラクションシーブ７に達し、トラクションシーブの周囲を同シーブ上の綱溝に沿って走行する。トラクションシーブ７から、ロープ３は再び下方に向かって走行し、転向プーリ15に戻り、同プーリの周囲を綱溝に沿って走行し、再び上方へ向かってトラクションシーブ７に戻り、トラクションシーブ上では、ロープはトラクションシーブの綱溝を走行する。トラクションシーブ７からは、ロープ３はさらに下方へ進み、転向プーリ15の綱溝を介して、エレベータのカーガイドレール10に沿って動くエレベータカー１に達する。そしてエレベータカーをロープで懸垂するために用いられる転向プーリ４を介して、カーの下を通過し、再びエレベータカーから上方へ進んで、エレベータシャフト上部の支持部14へ達する。この支持部には、ロープ３の第２の端部が固定される。シャフト上部の支持部13と、トラクションシーブ７と、カウンタウェイトをロープによって懸垂する転向プーリ９とは、互いに対して以下のように配置するのが好ましい。すなわち、支持部13からカウンタウェイト２へ進むロープ部分、ならびにカウンタウェイト２からトラクションシーブ７へ進むロープ部分の両方を、カウンタウェイトの走路に対して実質的に平行にするとよい。これと同様に、シャフト上部の支持部14と、トラクションシーブ７と、転向プーリ15と、エレベータカーをロープによって懸垂する転向プーリ４とを、互いに対して以下のように配置する方式も好ましい。すなわち、支持部14からエレベータカー１へ進むロープ部分、ならびにエレベータカー１から転向プーリ15を介してトラクションシーブ７へ進むロープ部分を、エレベータカー１の走路に対して実質的に平行にするとよい。この方式によれば、シャフト内でロープの経路を決定するために転向プーリを追加する必要がない。トラクションシーブ７と転向プーリ15との間におけるこのローピング方式を、ダブルラップローピングと呼ぶ。このローピングでは、巻上ロープは、トラクションシーブの周囲に２回および／またはそれ以上の回数、巻きつけられる。このように、２段階および／またはそれ以上の段階にわたって接触角を増大させることが可能である。例えば、図１に示す実施例では、180°＋180°の接触角、すなわち360°の接触角が、トラクションシーブ７と巻上ロープ３との間に達成される。ダブルラップローピングは、様々な他の方法でも実行できる。例えば転向プーリをトラクションシーブの横へ配置することによって実行できる。この場合、巻上ロープはトラクションシーブの周囲を２度通過するため、180°＋90°＝27O°の接触角が得られる。この接触角は、転向プーリを他の適切な位置に配置することによっても得られる。エレベータカーを支持するローププーリ４が、エレベータカー１の重心を通る垂直な中心線に関して実質的に対称的に設置されていれば、ロープによる懸垂は、実質的に中心懸垂方式によってエレベータカー１に作用する。好ましい方式は、トラクションシーブ７および転向プーリ15を以下のように配置することである。すなわち、転向プーリ15を巻上ロープ３のガイドとして、さらに減衰プーリとして機能させることである。
【００１７】
エレベータシャフト内に配置された運転機械装置６は、好ましくは平坦な構造を有する。換言すれば同機械装置は、幅および／または高さの寸法に比較して厚みの寸法を小さくし、あるいは、少なくとも同機械装置は、エレベータカーとエレベータシャフトの壁との間に収容できるほど十分にスリムにするとよい。同機械装置はその他の方法で設置してもよく、例えば、エレベータカーの投影像とシャフト壁との間に、スリムな機械装置を部分的に、あるいは完全に配置してもよい。エレベータシャフトには、有利には、トラクションシーブ７を駆動するモータへの電力供給に必要な機器と、エレベータ制御機器とが備えられ、これらは両方とも、共通の計器パネル８に配置してよく、あるいは互いに別々に設置してもよく、あるいは部分的もしくは全体的に運転機械装置６に統合してもよい。この運転機械装置はギヤ式またはギヤレス式のいずれでもよい。好ましい方式はギヤレス式の機械装置であり、これは永久磁石モータを含んでいる。他の有利な方式は、トラクションシーブを有するエレベータ運転機械装置、ならびに、軸受付きの１つ以上の転向プーリの両方を含む既製のユニットを構築することである。このとき、転向プーリはトラクションシーブに対する適正な操作角を有している必要がある。この操作角は、トラクションシーブと転向プーリとの間で用いられているローピングによって決定され、この操作角によって、トラクションシーブおよび転向プーリの互いに対する相対的な位置および角度を上記ユニットにおいて適切なものとする方法が定まる。このユニットは、運転機械装置と同様の方法で、単一の集合体として適切に設置可能である。運転機械装置はエレベータシャフトの壁、天井、ガイドレールまたは梁やフレームなどのその他の構体に固定してもよい。エレベータが機械装置を下方に有する場合は、エレベータシャフトの底部に機械装置を設置する新たな可能性が得られる。図１は経済的な２：１の懸垂を示すが、本発明は、１：１の懸垂比を用いたエレベータにおいても実施可能である。換言すれば、巻上ロープが転向プーリを経ることなく直接にカウンタウェイトおよびエレベータカーに接続されているエレベータにも適用可能である。その他の懸垂方式も、本発明を実施するにあたって使用可能である。例えば、本発明によるエレベータは、懸垂比３：１でも、４：１でも、あるいはそれらより高い懸垂比でも実施可能である。カウンタウェイトおよびエレベータカーは、次のように懸垂してもよい。すなわち、カウンタウェイトを懸垂比ｎ：１で懸垂する一方、エレベータカーを懸垂比ｍ：１で懸垂し、ｍは１以上の整数であり、ｎはｍより大きい整数である。図１に示すエレベータは自動伸縮式ドアを有するが、本発明の構成においては、他の形式の自動ドアまたは回転ドアを用いてもよい。
【００１８】
図２は本発明による他のトラクションシーブエレベータを示す模式図である。このエレベータでは、ロープは機械装置から上方へ進む。このタイプのエレベータは、一般に、機械装置を下方に有するトラクションシーブエレベータである。エレベータカー101およびカウンタウェイト102はエレベータの巻上ロープ103によって懸垂されている。エレベータ運転機械装置106は、エレベータシャフト内の、好ましくはシャフト下部に設置され、転向プーリ115は運転機械装置106の近傍に設置され、上記転向プーリによって、トラクションシーブ107と巻上ロープ103との間で達成すべき十分に大きな接触角が確保されている。巻上ロープは、エレベータシャフト上部に設けられた転向プーリ104、105を介してカー101およびカウンタウェイト102に達している。転向プーリ104、105はシャフト上部に配置され、好ましくは同一の軸を有する軸受けに別々に搭載する。これによって、転向プーリ104、105は互いに独立して回転可能となっている。実施例として示す図２のエレベータのように、ダブルラップローピングは、機械装置を下方に有するエレベータにも適用可能である。
【００１９】
エレベータカー101およびカウンタウェイト102は、それらを案内するエレベータおよびカウンタウェイト用のガイドレール110、111によって、エレベータシャフト内を動く。
【００２０】
図２では、巻上ロープは次のように走行する。ロープの一端はシャフト上部の支持部112に固定されていて、ここからロープは下方に進んでカウンタウェイト102に達する。カウンタウェイトは転向プーリ109を介してロープ103によって懸垂される。カウンタウェイトからは、ロープはさらに上方に進み、エレベータガイドレール110に設置された第１の転向プーリ105に達する。転向プーリ105からは、さらに、転向プーリ115の綱溝を介して、運転機械装置106によって駆動されるトラクションシーブ107に達する。トラクションシーブからは、ロープは再び上方に進んで転向プーリ115に達し、転向プーリ115の周囲に再び巻きつけられ、トラクションシーブ107に戻る。トラクションシーブ107からはロープは再び上方へ進み、転向プーリ115の綱溝を介して転向プーリ104に達し、このプーリに再び巻きつけられると、エレベータカーの上部に設置された転向プーリ108を介して、再びエレベータシャフト上部の支持部113へ進む。ここで、巻上ロープの他端は固定される。エレベータカーは、転向プーリ108を介して、巻上ロープ103により懸垂される。巻上ロープ103では、転向プーリ間、転向プーリとトラクションシーブとの間、あるいは転向プーリと支持部との間にあるロープ部分のうち、１つ以上のロープ部分を、鉛直方向に対して傾斜させてよい。かかる条件により、異なるロープ部分間に十分な距離を確保すること、あるいは、巻上ロープと他のエレベータ要素との間に十分な距離を確保することが、容易になっている。トラクションシーブ107および巻上機106は、エレベータカー101の走路およびカウンタウェイト102の走路から横へある程度離して配置するのが好ましい。これにより、トラクションシーブ107および巻上機106は、転向プーリ104および105の下方であれば、エレベータシャフトのほとんどあらゆる高さに、容易に配置可能である。このように機械装置がカウンタウェイトまたはエレベータカーのすぐ上またはすぐ下に配置されていなければ、シャフト高さを小さくできる。この場合、エレベータシャフトの最短高さは、カウンタウェイトおよびエレベータカーの走路の長さ、および、それらの上下に必要な安全距離だけに基づいて決定される。また、シャフトの上下のスペースは、十分に小さくなる。これは、エレベータカーおよび／またはエレベータカーの構造に対するローププーリの設置方法に基づき、ローププーリの直径が従来の方式に比較して小さくなっているためである。
【００２１】
図３は、本発明に適用されるローププーリ200を部分的に断面図にした図である。ローププーリのリム206には綱溝201が設けられていて、これら綱溝はコーティング202によって被覆されている。ローププーリのハブには、ローププーリ設置用の軸受を収容するスペース203が設けられている。ローププーリにはボルト用の複数の穴205も設けられていて、これらにより、ローププーリはその側面を巻上機６の支持部、例えば回転フランジに固定可能であり、これによってトラクションシーブ７を形成する。したがって、巻上機と別個に軸受が必要となることはない。トラクションシーブおよびローププーリに用いられるコーティング材料は、ゴム、ポリウレタンまたは、それらに匹敵する摩擦力を増大させる弾性材料で作ってよい。トラクションシーブおよび／またはローププーリの材料も、以下のように選択してよい。すなわち、用いられる巻上ロープとの関係において、プーリのコーティングが摩損した後にも巻上ロープがプーリにかみ合うような材料ペアを形成するものとしてよい。これにより、コーティング202がローププーリ200から摩損したという緊急時にあっても、ローププーリ200と巻上ロープ３との間に十分な把持力が得られることとなる。この特徴によれば、エレベータは、上述したような状況にあっても、その機能性および運転上の信頼性を保持できることとなる。トラクションシーブおよび／またはローププーリは、以下の方法でも製造してもよい。すなわち、ローププーリ200のリム206のみを、巻上ロープ３との関係において把持力を増大させる材料ペアを形成する材料で作ってよい。通常より相当に細くて強度の高い巻上ロープを使用すれば、通常のサイズのロープを使用する場合に比較して、トラクションシーブおよびローププーリを著しく小さい寸法およびサイズで設計することが可能となる。これにより、サイズが小さくトルクの低いモータをエレベータの運転モータとして使用することも可能となり、モータ入手コストも低く抑えることができる。例えば本発明による1000 kgより軽い公称負荷を有するように設計されたエレベータでは、トラクションシーブの直径は120〜200 mmとするのが好ましいが、これより小さくしてもよい。トラクションシーブの直径は、使用する巻上ロープの太さによって決まる。本発明によるエレベータでは、例えば1000 kgより軽い公称負荷を有するエレベータを使用する場合など、小型のトラクションシーブを使用することにより、機械装置の重量を、現在用いられている機械装置の重量の２分の１まで軽量化できる。これにより、100〜150 kgまたはそれ以下の重量のエレベータ機械装置を製造可能となる。本発明に言う機械装置とは、少なくともトラクションシーブ、モータ、機械装置収容構体およびブレーキを含むものを意味する。
【００２２】
エレベータ機械装置、および同装置をエレベータシャフト内の定位置に保持する支持要素の総重量は、最大でも公称負荷の約1/5である。仮に機械装置が１つ以上のエレベータガイドレールおよび／またはカウンタウェイトガイドレールだけで支持されているか、あるいはおおよそそれらガイドレールだけで支持されていれば、エレベータ機械装置および同装置の支持要素の総重量は、公称負荷の約1/6より小さくしてよく、あるいは公称負荷の1/8より小さくしてもよい。エレベータの公称負荷とは、エレベータのサイズによって決定される負荷を意味する。エレベータ機械装置の支持要素には、例えば、エレベータシャフトの壁構体もしくは天井に対して機械装置を支持するため、あるいは壁構体もしくは天井から機械装置を懸垂するため、あるいはエレベータもしくはカウンタウェイトのガイドレールに対して機械装置を支持するために用いられる、梁、運び台または懸垂ブラケットを含めてよい。また、エレベータガイドレールの側面に機械装置を固定して保持するために用いる締金も含めてよい。支持要素を除いた機械装置の自重が公称負荷の1/7より小さく、あるいは公称負荷の約1/10であり、あるいはそれより小さいエレベータを実現することは容易である。基本的に、従来のエレベータには、公称負荷に対する機械装置の重量比が与えられていて、従来のエレベータでは、カウンタウェイトは、何も負荷を積んでいないカーの重量に公称負荷の半分を加えたものと実質的に等しい重量を有する。公称重量が与えられているエレベータにおける機械装置の重量の例として、通常の懸垂比２：１で公称負荷が630 kgの場合、トラクションシーブの直径が160 mmで巻上ロープが直径４ mmであれば、機械装置およびその支持要素を組み合わせた重量は、わずか75 kgにしかならない。換言すれば、機械装置およびその支持要素の総重量は、エレベータの公称負荷の約1/8である。他の例として、同一の懸垂比２：１、同一のトラクションシーブの直径160 mmおよび同一の巻上ロープ直径４ mmのもと、公称負荷が約1000 kgのエレベータの場合は、機械装置およびその支持要素の総重量は、約150 kgであり、したがってこの場合、機械装置およびその支持要素の総重量は、公称負荷の約1/6である。第３の例として、公称負荷を1600 kgとして設計されたエレベータを考える。このとき、懸垂比が２：１であれば、トラクションシーブの直径は240 mmであり、巻上ロープの直径は６ mmであり、すると機械装置およびその支持要素の総重量は約300 kgとなる。すなわち、公称負荷の約1/7である。巻上ロープによる懸垂方式を改変すれば、機械装置およびその支持要素の総重量をさらに軽量化することも可能となる。例えば懸垂比４：１、トラクションシーブの直径160 mm、巻上ロープの直径４ mmを、公称負荷500 kgとして設計されたエレベータに採用した場合、巻上機およびその支持要素の総重量は約50 kgとなる。この場合、機械装置およびその支持要素の総重量は、公称負荷のわずか1/10程度まで小さくなっている。
【００２３】
図４はコーティング302に綱溝301が形成されている方式を示し、このコーティング302は、綱溝の底部に比較して側部の方が薄くなっている。かかる方式ではコーティングは、ローププーリ300に設けられた基礎溝320に配置されている。したがって、ロープからコーティングに加えられる圧力によってコーティングに生じる変形は小さく、ほとんど、ロープ表面の織地がコーティングに沈み込む程度に抑えられる。かかる方式は、多くの場合、実際上、ローププーリのコーティングが、互いに分離した綱溝に特有の複数のサブコーティングから成ることを意味する。しかし、製造または他の側面を考慮すれば、ローププーリのコーティングを複数の溝にわたって連続して拡げることは、妥当と思われる。
【００２４】
コーティングを溝の底部より側部において薄くすれば、ロープが溝に沈む際にロープから綱溝の底部へ負荷が加わることは回避されるか、あるいは少なくとも軽減される。圧力を横方向へ放出することはできないが、基礎溝320の形状、ならびに、ロープを綱溝301に対して支持するコーティング302の太さの組み合わせ効果によって、圧力を方向付けることはできるため、ロープおよびコーティングに作用する最大表面圧を低くすることも可能である。溝が設けられたコーティング302をこのようにする１つの方法は、円形の底部を有する基礎溝320をコーティング材料で満たし、その後、この基礎溝内のコーティング材料に半円形の綱溝301を形成することである。綱溝の形状は良好に支持され、ロープの下の負荷を支える面層により、ロープによって生じる圧縮応力の横方向への伝播に対する良好な抵抗力が得られる。圧力によって生じる、コーティングの横方向への拡張、その他の調整は、コーティングに厚みおよび弾性があれば促進され、コーティングが硬くて最終的な補強が大きければ抑制される。綱溝の底部におけるコーティングの厚さは大きくしてよく、ロープの太さの半分ほどにしてよい。その場合、硬質で弾力のないコーティングが必要となる。一方、コーティングの厚さがロープの太さのわずか1/10程度である場合は、コーティング材料は明らかに、柔軟なものとしてよい。８人乗りのエレベータの場合、ロープおよびロープに対する負荷を適切に選択すれば、溝の底部におけるコーティングの厚さをロープの太さの約1/5とすることにより構築できる。コーティングの厚さは、ロープの表面ワイヤによって形成されるロープ表面織地の深さの少なくとも２〜３倍とすべきである。ロープの表面ワイヤの太さより小さい厚さを有する、このような非常に薄いコーティングは、必ずしもこれに加えられる圧力に耐えられない。実際には、コーティングは、この最小厚さより大きな厚さを有する必要がある。なぜなら、コーティングは、表面織地より粗いロープ面の変化を受け止める必要もあるからである。かかる粗い領域が形成されるのは、例えば撚り糸としてのロープ間に生じる高さの違いが、ワイヤ間に生じる高さの違いより大きいためである。実際上、適切な最小のコーティング厚さは、表面ワイヤの太さの約１〜３倍である。エレベータに通常使用される、金属性の綱溝に接触するよう設計されていて太さが８〜10 mmのロープの場合、かかる太さにより、コーティングが少なくとも１ mm程度の厚さを有することとなる。エレベータの他のローププーリより著しくロープの摩耗を引き起こすトラクションシーブに設けられたコーティングは、ロープの摩耗を減少させることとなり、したがって太い表面ワイヤで構成されたロープの必要性も少なくなるため、ロープをより平滑なものにすることが可能である。かかる目的に適した材料である、例えばポリウレタンまたはその等価物でロープをコーティングすることにより、ロープの平滑度は当然に改善可能である。細いワイヤを使用することにより、ロープ自体を細く作ることが可能である。なぜなら、細いスチールワイヤは、太いワイヤに比較して、強度の高い材料で製造することができるからである。例えば0.2 mmのワイヤを用いれば、４ mmの太さを有する、著しく良好な構造のエレベータ巻上ロープを製造可能である。使用する巻上ロープの太さおよび／または他の要因に応じて、スチールワイヤロープを構成するワイヤは、0.15 mmから0.5 mmの太さとするのが好ましく、この範囲であれば、十分な強度特性を有するスチールワイヤが容易に得られ、個々のワイヤも、摩耗に対する十分な耐性と、損傷に対する高い耐性とを有する。ここまでは、円形断面のスチールワイヤで作られたロープについて述べてきた。これと同様の原理により、ロープの全体または一部を非円形断面のワイヤによってより合わせてもよい。この場合、ワイヤの断面積は、実質的に円形断面のワイヤと同一にすることが好ましい。すなわち、0.015 mm２〜0.2 mm２の範囲とするのが望ましい。用いるワイヤの太さをこの範囲で決定すれば、ワイヤ強度が2000 N/mm２程度より大きく、ワイヤ断面積が0.015 mm２〜0.2 mm２であり、ロープの断面積に対して大きな断面積を有するスチール材料を含むスチールワイヤロープの製造が容易になる。これは例えばウォリントン構造を用いる場合と同様の効果である。本発明を構築するためにとりわけ適しているのは、2300 N/m２〜2700 N/mm２の範囲のワイヤ強度を有するロープである。なぜなら、かかるロープは、ロープの太さに対する非常に大きな耐性を有する一方、強度のあるワイヤが高い硬度を有するために、かかるロープをエレベータに用いることに何ら実質的な難点がないからである。かかるロープに適した、トラクションシーブのコーティングの厚さは、１ mmより小さいことが既に明らかになっている。しかしコーティングは、例えば砂塵やこれに類した粒子が綱溝と巻上ロープとの間に時折紛れ込むことによって容易に剥がれたり穴があいたりすることのないように、十分に太くすべきである。したがって、望ましいコーティングの最小厚さは、細いワイヤで作られた巻上ロープが用いられる場合であっても、約0.5〜１ mmとすべきである。小さな表面ワイヤ、あるいは比較的平滑な表面を有する巻上ロープにとっては、式Ａ＋Ｂcosａで決まる太さを有するコーティングが適している。しかしかかるコーティングは、複数の表面ワイヤが互いに一定の距離をおいて綱溝に接するロープにも適用可能である。なぜなら、仮にコーティング材料が十分に硬い場合、綱溝に接する各表面ワイヤは、ある程度個別に支持されていて、支持力は等しく、さらに／あるいは所望の大きさだからである。式Ａ＋Ｂcosａにおいて、ＡおよびＢは定数であり、Ａ＋Ｂは綱溝301の底部におけるコーティングの厚さであり、角度ａは、綱溝の底部から綱溝の断面の曲率中心を基準として測定した角距離である。定数Ａはゼロ以上であり、定数Ｂは常にゼロより大きい。エッジに向かうにしたがって薄くなるコーティングの厚さは、式Ａ＋Ｂcosａ以外の方法でも決定可能である。すなわち、綱溝のエッジに向かって弾性が減少するように決定すればよい。綱溝の中心部では、下部を切り取った綱溝を作ることにより、さらに／あるいは綱溝の底部のコーティングに特殊な弾性を有する他の材料部分を加えることにより、上記の弾性を増大させることも可能である。また、材料の厚さをを増大させることの他に、他のコーティング部分より柔軟な材料を使用することによっても、弾性は増大する。
【００２５】
図5a、図5bおよび図5cは、本発明に用いるスチールワイヤロープの長手方向の断面を示す。これらの図に示すロープは、細いスチールワイヤ403と、スチールワイヤ上、さらに／あるいは部分的にスチールワイヤ間に設けられたコーティング402と、図5aに示すスチールワイヤ上のコーティング401とを含む。図5bに示すロープはコーティングされていないスチールワイヤロープであり、その内部構造にはゴム状の充填材を有している。また図5aは、内部構造に加えられた充填材の他に、コーティングを有するスチールワイヤロープを示す。図5cに示すロープは非金属製の芯404を有し、この芯はプラスチック、天然繊維、または目的に則した他の材料で作られた固体または繊維状の構造としてよい。ロープに潤滑剤が加えられている場合は、繊維構造が適している。この場合、潤滑剤は繊維状の芯に蓄積される。芯は、このように、一種の潤滑剤貯蔵部としての役割を果たす。本発明によるエレベータで使用する、実質的に円形の断面を有するスチールワイヤロープはコーティングしてもしなくてもよく、さらに／あるいは例えばポリウレタンその他の適切なゴム状の充填材を備えている。充填材はロープの内部構造に加えられていて、ロープを円滑に動作させ、ワイヤと撚り糸との間の圧力を均衡させる一種の潤滑剤として機能する。充填材を用いることにより、潤滑材の要らないロープが実現でき、したがって、ロープの表面は乾いたままにしておくことができる。スチールワイヤロープに用いるコーティングは、充填材と同一またはそれに近い材料から作ってよい。あるいは、コーティングとしての使用に一層適していて摩耗に対する耐性などの特性を有する材料から作ってもよい。かかる材料の方が、充填材に比べて目的に合致している。スチールワイヤロープのコーティングは、以下のように実施してもよい。すなわち、コーティング材料をロープに部分的に浸透させ、あるいはロープの太さ全体にわたって浸透させ、これによって、上述の充填材と同一の特性をロープに与える。本発明による細くて強度の高いスチールワイヤロープを使用することも可能である。なぜなら、用いるスチールワイヤは特別な強度を有するワイヤであり、これによって、従来用いられていたスチールワイヤロープに比較して、ロープを実質的に細く作ることが可能となるからである。図5aおよび図5bに示すロープは、スチールワイヤロープであり、このロープは直径４ mm程度である。例えば懸垂比を２：１とする場合、本発明による細くて強度の高いスチールワイヤロープは、1000 kgより軽い公称負荷を有するエレベータに対し、2.5〜５ mm程度の直径を有するのが好ましい。また、1000 kgより重い公称負荷を有するエレベータに対しては、５〜８ mm 程度の直径を有するのが好ましい。理論上、これより細いロープを用いることも可能であるが、その場合は、多数のロープが必要となる。さらに、懸垂比を増大させることによって、上記のものより細いロープを同等の負荷に対して使用することもでき、これと同時に、より小さくて軽量なエレベータ機械装置を実現できる。
【００２６】
図６はエレベータカー501を支持する構体に含まれる水平な梁504に接続されたローププーリ502を梁504に対して配置する方法を示す。上記ローププーリは、エレベータカーおよび関連する構体を支持するために用いられている。図６に示すローププーリ502の直径は、上記構体に含まれる梁504の高さ以下としてよい。エレベータカー501を支持する梁504は、エレベータカーの上下いずれに配置してもよい。ローププーリ502は、図６に示すように、その全体または一部を梁504の内部に配置してよい。図６に示すエレベータの巻上ロープ503は、次のように走行する。すなわち、巻上ロープ503は、エレベータカー501を支持する構体に含まれる梁504に接続された、コーティングされたローププーリ502に到来し、そのプーリから、巻上ロープはさらに、エレベータカーの下の例えば梁の内部の空洞506を、梁に保護されながら走行する。そしてさらにエレベータカーの他の側面に配置された第２のローププーリを介して進む。エレベータカー501は、上記構体に含まれる梁504に支持されていて、それらの間には振動吸収装置505が配置されている。また梁504は、巻上ロープ503用のロープ防護体としての役割も果たす。梁504は文字Ｃ状、Ｕ状、Ｉ状またはＺ状の断面を有する梁としてよく、あるいは中空の梁等にしてもよい。
【００２７】
図７は本発明によるエレベータの構造を示す模式図である。本エレベータは好ましくは機械室なしのエレベータであり、運転機械装置706はエレベータシャフト内に配置されている。図７に示すエレベータは、機械装置を上方に有するトラクションシーブエレベータである。エレベータの巻上ロープ703の走路は次のようになっている。すなわち、ロープの一端はシャフト上部に配置された支持部713に固定されていて、支持部713は、カウンタウェイトガイドレール711に沿って動くカウンタウェイト702の走路の上方に配置されている。支持部から、ロープは下方に走行して、カウンタウェイトを懸垂する転向プーリ709の周囲を走行する。これら転向プーリ709は、カウンタウェイト702に回転可能に搭載されている。ここからロープ703はさらに上方に向かって走行し、転向プーリ715の綱溝を介して運転機械装置706のトラクションシーブ707に達し、トラクションシーブの周囲を同シーブ上の綱溝に沿って走行する。トラクションシーブ707から、ロープ703は再び下方に向かって走行し、転向プーリ715に戻り、同転向プーリの周囲にその綱溝に沿って巻き付けられ、再び上方へ向かってトラクションシーブ707に戻り、トラクションシーブ上では、ロープはトラクションシーブの綱溝を走行する。トラクションシーブ707からは、ロープ703はさらに下方へ進み、転向プーリの綱溝を介して、エレベータのカーガイドレール710に沿って動くエレベータカー701に達する。そしてエレベータカーをロープで懸垂するために用いられる転向プーリ704を介して、カーの下を通過し、再びエレベータカーから上方へ進んで、エレベータシャフト上部の支持部714へ達する。この支持部には、ロープ703の第２の端部が固定される。シャフト上部の支持部713と、トラクションシーブ707と、転向プーリ715と、カウンタウェイトをロープによって懸垂する転向プーリ709とは、互いに対して以下のように配置するのが好ましい。すなわち、支持部713からカウンタウェイト702へ進むロープ部分、ならびにカウンタウェイト702から転向プーリ715を介してトラクションシーブ707へ進むロープ部分の両方を、カウンタウェイトの走路に対して実質的に平行にするとよい。これと同様に、シャフト上部の支持部714と、トラクションシーブ707と、転向プーリ715、712と、エレベータカーをロープによって懸垂する転向プーリ704とを、互いに対して以下のように配置する方式も好ましい。すなわち、支持部714からエレベータカー701へ進むロープ部分、ならびにエレベータカー701から転向プーリ715を介してトラクションシーブ707へ進むロープ部分を、エレベータカー701の走路に対して実質的に平行にするとよい。この方式によれば、シャフト内でロープの経路を決定するために転向プーリを追加する必要がない。トラクションシーブ707と転向プーリ715との間におけるこのローピング方式を、ダブルラップローピングと呼ぶ。このローピングでは、巻上ロープは、トラクションシーブの周囲に２回および／またはそれ以上の回数、巻きつけられる。このように、２段階および／またはそれ以上の段階にわたって接触角を増大させることが可能である。例えば、図７に示す実施例では、180°＋180°の接触角、すなわち360°の接触角が、トラクションシーブ707と巻上ロープ703との間に達成される。エレベータカーを懸垂するローププーリ704が、エレベータカー701の重心を通る垂直な中心線に関して実質的に対称的に設置されていれば、ロープによる懸垂は、実質的に中心懸垂方式によってエレベータカー701に作用する。好ましい方式は、トラクションシーブ707および転向プーリ715を以下のように配置することである。すなわち、転向プーリ715を巻上ロープ703のガイドとして、さらに減衰プーリとして機能させることである。
【００２８】
エレベータシャフト内に配置された運転機械装置706は、好ましくは平坦な構造を有する。換言すれば同機械装置は、幅および／または高さの寸法に比較して厚みの寸法が小さくし、あるいは、少なくとも同機械装置は、エレベータカーとエレベータシャフトの壁との間に収容できるほど十分にスリムにするとよい。同機械装置はその他の方法で設置してもよく、例えば、エレベータカーの投影像とシャフト壁との間に、スリムな機械装置を部分的に、あるいは完全に配置してもよい。エレベータシャフトには、有利には、トラクションシーブ707を駆動するモータへの電力供給に必要な機器と、エレベータ制御に必要な機器とが備えられ、これらは両方とも、共通の計器パネル708に配置してよく、あるいは互いに別々に設置してもよく、あるいは部分的もしくは全体的に運転機械装置706に統合してもよい。この運転機械装置はギヤ式またはギヤレス式のいずれでもよい。好ましい方式はギヤレス式の機械装置であり、これは永久磁石モータを含んでいる。他の有利な方式は、エレベータ運転機械装置706、ならびに、トラクションシーブ707に対する適正な操作角のうち接触角を増大させるために用いられる軸受付きの転向プーリ715の両方を含む既製のユニットを構築することである。このユニットは、運転機械装置と同様の方法で、単一の集合体として適切に設置可能である。運転機械装置はエレベータシャフトの壁、天井、ガイドレールまたは梁やフレームなどのその他の構体に固定してもよい。操作角を増大させるために運転機械装置の近傍に設置される転向プーリも、同様の方法で設置してよい。エレベータが機械装置を下方に有する場合は、エレベータシャフトの底部に上述の要素を設置する新たな可能性が得られる。ダブルラップローピングでは、転向プーリ715がトラクションシーブ707と実質的に等しいサイズを有する場合、転向プーリ715は、減衰ホイールとしての役割を果たすことも可能である。この場合、トラクションシーブ707からカウンタウェイト702へ、さらにエレベータカー701へ進むロープは、転向プーリ715の綱溝を通って走行するが、この転向プーリによって生じるロープの歪みは非常に小さい。つまり、トラクションシーブから到来するロープは、転向プーリに対して接線方向からのみ接するということが言える。かかる接線方向からの接触により、プーリから離れていくロープの振動を減衰する方式が提供でき、この方式は他のローピング方式にも十分に適用可能である。他のローピング方式の例としては、シングルラップ（ＳＷ）ローピングがあり、この方式では、転向プーリのサイズは、運転機械装置のトラクションシーブと実質的に等しく、転向プーリは、上述の接線方向のロープ接触に用いられるものである。例として挙げるシングルラップローピングでは、ロープはトラクションシーブの周囲に１回だけ巻き付けられ、ロープとトラクションシーブとの接触角は約180°であり、転向プーリは上述の接線方向からの接触を実現するための手段にすぎず、転向プーリは、振動の減衰を目的としたロープガイドおよび減衰ホイールの役割を果たす。例として挙げるシングルラップローピングの方式では、エレベータの懸垂比は重要でなく、本方式はいかなる懸垂比で用いてもよい。例として挙げたシングルラ���プローピングを利用する実施例は、それ自体、少なくとも減衰に関しては、独創的な数値を有している。転向プーリ715はトラクションシーブと実質的に異なるサイズにしてもよく、その場合、転向プーリは接触角を増大させる転向プーリとして機能し、減衰ホイールとしては機能しない。図７は本発明によるエレベータを示し、これは懸垂比４：１である。本発明は他の懸垂方式を用いて実施してもよい。例えば、本発明によるエレベータは、懸垂比として１：１、２：１、３：１を用いて実施してもよく、あるいは４：１より高い懸垂比を用いてもよい。図７に示すエレベータは自動伸縮式ドアを有するが、本発明の構成においては、他の形式の自動ドアまたは回転ドアを用いてもよい。
【００２９】
図８は本発明によるエレベータの構造を示す模式図である。本エレベータは好ましくは機械室なしのエレベータであり、運転機械装置806はエレベータシャフト内に配置されている。図８に示すエレベータは、機械装置を上方に有するトラクションシーブエレベータである。エレベータの巻上ロープ803の走路は次のようになっている。すなわち、ロープの一端はシャフト上部に配置された支持部813に固定されていて、支持部813は、カウンタウェイトガイドレール811に沿って動くカウンタウェイト802の走路の上方に配置されている。支持部から、ロープは下方に走行して、カウンタウェイトを懸垂する転向プーリ809の周囲を走行する。これら転向プーリ809は、カウンタウェイト802に回転可能に搭載されている。ここからロープ803はさらに上方に向かって走行し、転向プーリ815の綱溝を介して運転機械装置806のトラクションシーブ807に達し、トラクションシーブの周囲を同シーブ上の綱溝に沿って走行する。トラクションシーブ807から、ロープ803は再び下方に向かって走行し、上方へ向かうロープに対して斜めに交差するように進み、転向プーリの綱溝を介して、エレベータのカーガイドレール810に沿って動くエレベータカー801に達する。そしてエレベータカーをロープで懸垂するために用いられる転向プーリ804を介して、カーの下を通過し、再びエレベータカーから上方へ進んで、エレベータシャフト上部の支持部814へ達する。この支持部には、ロープ803の第２の端部が固定される。シャフト上部の支持部813と、トラクションシーブ807と、転向プーリ815と、カウンタウェイトをロープによって懸垂する転向プーリ809とは、互いに対して以下のように配置するのが好ましい。すなわち、支持部813からカウンタウェイト802へ進むロープ部分、ならびにカウンタウェイト802から転向プーリ815を介してトラクションシーブ807へ進むロープ部分の両方を、カウンタウェイト802の走路に対して実質的に平行にするとよい。これと同様に、シャフト上部の支持部814と、トラクションシーブ807と、転向プーリ815と、エレベータカーをロープによって懸垂する転向プーリ804とを、互いに対して以下のように配置する方式も好ましい。すなわち、支持部814からエレベータカー801へ進むロープ部分、ならびにエレベータカー801から転向プーリ815を介してトラクションシーブ807へ進むロープ部分を、エレベータカー801の走路に対して実質的に平行にするとよい。この方式によれば、シャフト内でロープの経路を決定するために転向プーリを追加する必要がない。トラクションシーブ807と転向プーリ815との間におけるこのローピング方式は、エックスラップローピングと呼ぶことができる。一方、ダブルラップ（ＤＷ）ローピング、シングルラップ（ＳＷ）ローピングおよびエクステンデッドラップ（ＥＳＷ）ローピングは、従来から公知の概念である。エックスラップローピングでは、ロープは、トラクションシーブの周囲に大きな接触角で巻き付けられている。例えば図８に示す実施例では、180°を優に超える接触角、すなわち約270°の接触角がトラクションシーブ807と巻上ロープ803との間に形成される。図８に示すエックスラップローピングは、他の方法、例えば２つの転向プーリを運転機械装置の近傍の適切な位置に設置することによって実現してもよい。転��プーリ815は、トラクションシーブ807に対して以下のような角度が形成される位置に設置されている。すなわち、各ロープを公知の方法で斜めに交差して走行させ、これにより各ロープが損傷を受けないようにしている。エレベータカーを懸垂するローププーリ804が、エレベータカー801の重心を通る垂直な中心線に関して実質的に対称的に設置されていれば、ロープによる懸垂は、実質的に中心懸垂方式によってエレベータカー801に作用する。
【００３０】
エレベータシャフト内に配置された運転機械装置806は、好ましくは平坦な構造を有する。換言すれば同機械装置は、幅および／または高さの寸法に比較して厚みの寸法が小さくし、あるいは、少なくとも同機械装置は、エレベータカーとエレベータシャフトの壁との間に収容できるほど十分にスリムにするとよい。同機械装置はその他の方法で設置してもよく、例えば、エレベータカーの投影像とシャフト壁との間に、スリムな機械装置を部分的に、あるいは完全に配置してもよい。エレベータシャフトには、有利には、トラクションシーブ807を駆動するモータへの電力供給に必要な機器と、エレベータ制御に必要な機器とが備えられ、これらは両方とも、共通の計器パネル808に配置してよく、あるいは互いに別々に設置してもよく、あるいは部分的もしくは全体的に運転機械装置806に統合してもよい。この運転機械装置はギヤ式またはギヤレス式のいずれでもよい。好ましい方式はギヤレス式の機械装置であり、これは永久磁石モータを含んでいる。他の有利な方式は、エレベータ運転機械装置806、ならびに、トラクションシーブ807に対する適正な操作角のうち接触角を増大させるために用いられる軸受付きの転向プーリ815の両方を含む既製のユニットを構築することである。このユニットは、運転機械装置と同様の方法で、単一の集合体として適切に設置可能である。既製のユニットを用いれば、エレベータ設置中に索具を用いる必要性が少なくなる。エックスラップローピングは、転向プーリを直接に運転機械装置に搭載することによって実現してもよい。運転機械装置はエレベータシャフトの壁、天井、ガイドレールまたは梁やフレームなどのその他の構体に固定してもよい。操作角を増大させるために運転機械装置の近傍に設置される転向プーリも、同様の方法で設置してよい。エレベータが機械装置を下方に有する場合は、エレベータシャフトの底部に上述の要素を設置する新たな可能性が得られる。図８は経済的な２：１の懸垂を示すが、本発明は、１：１の懸垂比を用いたエレベータにおいても実施可能である。換言すれば、巻上ロープが転向プーリを経ることなく直接にカウンタウェイトおよびエレベータカーに接続されているエレベータにも適用可能である。その他の懸垂方式も、本発明を実施するにあたって使用可能である。例えば、本発明によるエレベータは、懸垂比３：１でも、４：１でも、あるいはそれらより高い懸垂比でも実施可能である。図８に示すエレベータは自動伸縮式ドアを有するが、本発明の構成においては、他の形式の自動ドアまたは回転ドアを用いてもよい。
【００３１】
図９は本発明によるエレベータの構造を示す模式図である。本エレベータは好ましくは機械室なしのエレベータであり、運転機械装置906はエレベータシャフト内に配置されている。図９に示すエレベータは、機械装置を上方に有するトラクションシーブエレベータである。エレベータの巻上ロープ903の走路は次のようになっている。すなわち、ロープの一端はシャフト上部に配置された支持部913に固定されていて、支持部913は、カウンタウェイトガイドレール911に沿って動くカウンタウェイト902の走路の上方に配置されている。支持部から、ロープは下方に走行して、カウンタウェイトを懸垂する転向プーリ909の周囲を走行する。これら転向プーリ909は、カウンタウェイト902に回転可能に搭載されている。これら転向プーリ909からロープ903はさらに上方に向かって走行し、運転機械装置906のトラクションシーブ907に達し、トラクションシーブの周囲を同シーブ上の綱溝に沿って走行する。トラクションシーブ907から、ロープ903は再び下方に向かって走行し、上方へ向かうロープに対して斜めに交差するように進み、さらに転向プーリ915に達し、同転向プーリ915の周囲に、その綱溝に沿って巻き付けられる。転向プーリ915から、ロープはさらに下方に進んで、エレベータのカーガイドレール910に沿って動くエレベータカー901に達する。そしてエレベータカーをロープで懸垂するために用いられる転向プーリ904を介して、カーの下を通過し、再びエレベータカーから上方へ進んで、エレベータシャフト上部の支持部914へ達する。この支持部には、ロープ903の第２の端部が固定される。シャフト上部の支持部913と、トラクションシーブ907と、カウンタウェイトをロープによって懸垂する転向プーリ909とは、互いに対して以下のように配置するのが好ましい。すなわち、支持部913からカウンタウェイト902へ進むロープ部分、ならびにカウンタウェイト902からトラクションシーブ907へ進むロープ部分の両方を、カウンタウェイト902の走路に対して実質的に平行にするとよい。これと同様に、シャフト上部の支持部914と、トラクションシーブ907と、転向プーリ915と、エレベータカーをロープによって懸垂する転向プーリ904とを、互いに対して以下のように配置する方式も好ましい。すなわち、支持部914からエレベータカー901へ進むロープ部分、ならびにエレベータカー901から転向プーリ915を介してトラクションシーブ907へ進むロープ部分を、エレベータカー901の走路に対して実質的に平行にするとよい。この方式によれば、シャフト内でロープの経路を決定するために転向プーリを追加する必要がない。トラクションシーブ907と転向プーリ915との間におけるこのローピング方式は、エクステンデッドシングルラップローピングと呼ぶことができる。エクステンデッドシングルラップローピングでは、転向プーリを用いることによって、巻上ロープは、トラクションシーブの周囲に大きな接触角で巻き付けられている。例えば図９に示す実施例では、180°を優に超える接触角、すなわち約270°の接触角がトラクションシーブ907と巻上ロープ903との間に形成される。図９に示すエクステンデッドシングルラップローピングは、他の方法、例えば運転機械装置と転向プーリとを、互いに対して異なる方法で配置することによって実現してもよい。例えば、��９に示す実施例とは互いにあべこべに配置してもよい。転向プーリ915は、トラクションシーブ907に対して以下のような角度が形成される位置に設置されている。すなわち、各ロープを公知の方法で斜めに交差して走行させ、これにより各ロープが損傷を受けないようにしている。エレベータカーを懸垂するローププーリ904が、エレベータカー901の重心を通る垂直な中心線に関して実質的に対称的に設置されていれば、ロープによる懸垂は、実質的に中心懸垂方式によってエレベータカー901に作用する。図９に示す方式では、例えばカウンタウェイト上のフリースペースに運転機械装置906を好ましく配置可能となるため、エレベータの省スペースの可能性が増大する。
【００３２】
エレベータシャフト内に配置された運転機械装置906は、好ましくは平坦な構造を有する。換言すれば同機械装置は、幅および／または高さの寸法に比較して厚みの寸法が小さくし、あるいは、少なくとも同機械装置は、エレベータカーとエレベータシャフトの壁との間に収容できるほど十分にスリムにするとよい。同機械装置はその他の方法で設置してもよく、例えば、エレベータカーの投影像とシャフト壁との間に、スリムな機械装置を部分的に、あるいは完全に配置してもよい。エレベータシャフトには、有利には、トラクションシーブ907を駆動するモータへの電力供給に必要な機器と、エレベータ制御に必要な機器とが備えられ、これらは両方とも、共通の計器パネル908に配置してよく、あるいは互いに別々に設置してもよく、あるいは部分的もしくは全体的に運転機械装置906に統合してもよい。この運転機械装置はギヤ式またはギヤレス式のいずれでもよい。好ましい方式はギヤレス式の機械装置であり、これは永久磁石モータを含んでいる。他の有利な方式は、エレベータ運転機械装置906および／または軸受付きの転向プーリ915の両方を含む既製のユニットを構築することである。このユニットはトラクションシーブ907に対して適正な操作角で設置され、これによって接触角を増大させる。これらの機器はすべて、設置台に設置されている。このユニットは、運転機械装置と同様の方法で、単一の集合体として適切に設置可能である。単一の集合体方式を用いれば、エレベータ設置時間に索具を用いる必要性が少なくなる。運転機械装置はエレベータシャフトの壁、天井、ガイドレールまたは梁やフレームなどのその他の構体に固定してもよい。操作角を増大させるために運転機械装置の近傍に設置される転向プーリも、同様の方法で設置してよい。エレベータが機械装置を下方に有する場合は、エレベータシャフトの底部に上述の要素を設置する新たな可能性が得られる。図９は経済的な２：１の懸垂を示すが、本発明は、１：１の懸垂比を用いたエレベータにおいても実施可能である。換言すれば、巻上ロープが転向プーリを経ることなく直接にカウンタウェイトおよびエレベータカーに接続されているエレベータにも適用可能である。その他の懸垂方式も、本発明を実施するにあたって使用可能である。例えば、本発明によるエレベータは、懸垂比３：１でも、４：１でも、あるいはそれらより高い懸垂比でも実施可能である。図９に示すエレベータは自動伸縮式ドアを有するが、本発明の構成においては、他の形式の自動ドアまたは回転ドアを用いてもよい。
【００３３】
図10a、図10b、図10c、図10d、図10e、図10fおよび図10gは、本発明によるローピング方式のいくつかのバリエーションを示す。これらバリエーションはトラクションシーブ1007と転向プーリ1015との間で使用可能であり、これらによってロープ1003とトラクションシーブ1007との接触角が増大する。これらの装置では、ロープ1003は、運転機械装置1006からエレベータカーおよびカウンタウェイトへ向かって下方に進む。これらのローピング方式によれば、巻上ロープ1003とトラクションシーブ1007との接触角を増大させることが可能となる。本発明では、接触角αとはトラクションシーブと巻上ロープとが接触している弧の長さを言う。接触角αの大きさは、例えば、本発明においてしているように、角度で表せばよいが、他の単位、例えばラジアン等で接触角の大きさを表してもよい。接触角αは図10aに詳細に示す。他の図面では、接触角αは明示していないが、特に説明がなくとも、他の図面からも接触角を参照することはできる。
【００３４】
図10a、図10b、図10cに示すローピング方式は、上述のエックスラップローピングのいくつかのバリエーションである。図10aに示す装置では、ロープ1003は転向プーリ1015を介して到来し、同プーリの周囲に綱溝を通って巻き付けられ、トラクションシーブ1007に達し、ロープは同シーブ上をその綱溝を通って通過し、そしてさらに転向プーリ1015に戻り、転向プーリから到来するロープ部分に対して斜めに交差して走行し、さらに走路を継続する。転向プーリ1015とトラクションシーブ1007との間で斜めに交差したロープ1003の走路は、例えば転向プーリを、トラクションシーブに対して以下のような角度をなすように配置することで、実施可能である。すなわち、各ロープを公知の方法で互いに交差させ、これにより各ロープ1003が損傷を受けないようにしている。図10aでは、ロープ1003とトラクションシーブ1007との接触角αは、斜線部によって示す。この図における接触角の大きさαは、約310°である。転向プーリの直径のサイズは、転向プーリ1015とトラクションシーブ1007との間に設けられる懸垂距離を決定する手段として利用できる。接触角の大きさは、転向プーリ1015とトラクションシーブ1007との距離を変更することによって変更可能である。角αの大きさは、転向プーリの直径を変更し、さらに／あるいはトラクションシーブの直径を変更することによっても変更可能である。また、転向プーリおよびトラクションシーブのそれぞれの直径の関係を変更することによっても、変更可能である。図10bおよび図10cは、２つの転向プーリを用いた、図10aに対応するＸＷローピング方式の実施例を示す。
【００３５】
図10dおよび図10eに示すローピング方式は、上述のダブルラップローピングの他のバリエーションである。図10dのローピング方式では、ロープは転向プーリ1015の綱溝を通って走行し、運転機械装置1006のトラクションシーブトラクションシーブ1007に到達し、トラクションシーブ上をその綱溝に沿って通過する。トラクションシーブ1007からは、ロープ1003はさらに下方に進んで転向プーリ1015に戻り、同転向プーリの周囲にその綱溝に沿って巻き付けられ、その後トラクションシーブ1007に戻り、同トラクションシーブ上をロープはその綱溝に沿って走行する。トラクションシーブ1007からは、ロープ1003はさらに、転向プーリの綱溝を介して下方に走行する。この図に示すローピング方式では、巻上ロープは、トラクションシーブの周囲に２回および／またはそれ以上の回数、巻きつけられる。このように、２段階および／またはそれ以上の段階にわたって接触角を増大させることが可能である。例えば、図10dに示す実施例では、180°＋180°の接触角が、トラクションシーブ1007と巻上ロープ1003との間に達成される。ダブルラップローピングでは、転向プーリ1015がトラクションシーブ1007と実質的に等しいサイズを有する場合、転向プーリ1015は、減衰ホイールとしての役割も果たす。この場合、トラクションシーブ1007からカウンタウェイトへ、さらにエレベータカーへ進むロープは、転向プーリ1015の綱溝を通って走行するが、この転向プーリによって生じるロープの歪みは非常に小さい。つまり、トラクションシーブから到来するロープは、転向プーリに対して接線方向からのみ接するということが言える。かかる接線方向からの接触により、プーリから離れていくロープの振動を減衰する方式が提供でき、この方式は他のローピング方式にも十分に適用可能である。この場合、転向プーリ1015は、ロープガイドとしての役割も果たす。転向プーリとトラクションシーブとの直径の比は、転向プーリおよび／またはトラクションシーブの直径を変更することによって変更可能である。これは、接触角の大きさを決定し所望の大きさに調節する手段としても利用できる。ダブルラップローピングを用いれば、ロープ1003を前方に曲げることができる。つまり、ダブルラップローピングにおけるロープ1003は、転向プーリ1015上でもトラクションシーブ1007上でも同一の方向に曲げられる。ダブルラップローピングは他の方法、例えば図10eに示す方法でも実現可能であり、同図では転向プーリ1015がトラクションシーブ1007の横に配置されている。このローピング方式では、ロープ1003は図10dと同様の経路を通るが、この場合では180°＋90°、すなわち270°の接触角が得られる。ダブルラップローピングの場合に転向プーリ1015がトラクションシーブの横に配置されると、転向プーリの支持および設置には、より大きな負担がかかる。なぜなら、図10dに示す実施例より大きな圧力および負荷力が転向プーリに加えられるからである。
【００３６】
図10fは、上述のエクステンデッドシングルラップローピングを適用した本発明の実施例を示す。同図に示すローピング方式では、ロープ1003は運転機械装置1006のトラクションシーブ1007へ向かって走行し、同トラクションシーブの周囲にその綱溝に沿って巻き付けられる。トラクションシーブ1007から、ロープ1003はさらに下方に進み、上方へ進むロープに対して斜めに交差して走行し、さらに転向プーリ1015に到達し、同転向プーリ1015上をその綱溝に沿って通過する。転向プーリ1015から、ロープ1003はさらに走行を継続する。エクステンデッドシングルラップローピングでは、転向プーリを用いることにより、通常のシングルラップローピングに比較して大きな接触角によって、巻上ロープがトラクションシーブの周囲に巻き付けられる。例えば図10fに示す実施例では、ロープ1003とトラクションシーブ1007との間に約270°の接触角が得られる。転向プーリ1015は、各ロープが公知の方法で互いに斜めに交差するような角度をなすように配置することで、各ロープが損傷を受けないようにしている。エクステンデッドシングルラップローピングを用いて得られる接触角のおかげで、本発明により実施されるエレベータは、非常に軽量なエレベータカーを使用可能であり、エレベータ運転機械装置は、例えばカウンタウェイトの上のフリースペースに配置可能である。そのため、他のエレベータ要素をより自由に配置可能となる。なぜなら、より多くのスペースが利用可能となるからである。接触角を増大させる１つの可能性を図10gに示す。同図では、巻上ロープは、トラクションシーブおよび／または転向プーリの周囲に巻きつけられた後に、互いに交差して走行してはいない。このようなローピング方式を用いれば、巻上ロープ1003と運転機械装置1006のトラクションシーブ1007との接触角を、実質的に180°を超える大きさまで増大させることも可能である。
【００３７】
図10a、10b、10c、10d、10fおよび10gは、トラクションシーブと転向プーリとの間のローピング方式の様々なバリエーションを示し、ロープは運転機械装置からカウンタウェイトおよびエレベータカーに向かって下方に進む。本発明によるエレベータであって機械装置が下方にある実施例は、これらのローピング方式を逆にしても、同様の方法により実施可能である。すなわち、ロープはエレベータ運転機械装置からカウンタウェイトおよびエレベータカーに向かって上方へ進むこととなる。
【００３８】
図11は本発明のさらに別の実施例であり、同図では、エレベータ運転機械装置1106は、転向プーリ1115とともに同一の設置台1121に取り付けられていて、既製のユニット1120となっている。このユニットは、本発明によるエレベータの一部を形成するように設置してよい。このユニットは、エレベータ運転機械装置1106、トラクションシーブ1107および転向プーリ1115を、設置台1121に既に取り付けられた状態で含む。トラクションシーブおよび転向プーリは、トラクションシーブ1107と転向プーリ1115との間で用いられるローピング方式に応じて、互いに対して適正な操作角を有するように、予め取り付けられている。ユニット1120は、転向プーリ1115を１つだけでなくそれ以上含んでよく、あるいは、本ユニットは、設置台1121に取り付けられた運転機械装置1106だけを含んでいてもよい。本ユニットは、運転機械装置と同様に、本発明によるエレベータ内に設置してよく、設置方式は前出の図面について詳述した通りである。必要に応じて、本ユニットは、上述のローピング方式のいずれとも組み合わせて使用可能であり、例えばエクステンデッドシングルラップローピング、ダブルラップローピング、シングルラップローピングまたはＸＷローピングを用いる実施例と組み合わせて使用可能である。上述のユニットを本発明によるエレベータの一部として設置することにより、設置コストおよび設置に必要な時間が大幅に削減できる。
【００３９】
当業者にとっては明らかな事項であるが、本発明の様々な実施例は、上述の例に限定されるものではなく、特許請求の範囲において改変可能である。例えば、エレベータシャフトの上部とカウンタウェイトまたはエレベータカーとの間を巻上ロープが通過する回数は、多数のロープ走路を用いることによって新たな効果を得ることも可能ではあるものの、本発明で得られる基本的な効果にとってそれほど重要な問題ではない。一般に、実施例は、多くともカウンタウェイトに対してロープが走行する回数と同じ回数だけ、ロープがエレベータカーに対して走行するように実施すべきである。巻上ロープは必ずしもカーの下を通過する必要はなく、上または横の経路を通ってエレベータカーを通過してもよいことも、明らかである。上述の実施例によれば、当業者は本発明の実施例を改変可能であり、それと同時に、トラクションシーブおよびローププーリは、コーティングされた金属プーリとするのではなく、コーティングされていない金属プーリ、または本発明の目的に適した他の材料で作られたコーティングされていないプーリとしてもよい。
【００４０】
また、次のことも当業者にとっては明らかである。すなわち、本発明に用いる金属製のトラクションシーブおよびローププーリは、少なくともそれらの溝の領域を非金属材料でコーティングされたものであり、コーティング材料として、例えばゴム、ポリウレタンその他の本発明の目的に適した材料を使用して実施してよい。
【００４１】
また、次のことも当業者にとっては明らかである。すなわち、エレベータカー、カウンタウェイトおよび機械装置は、実施例で説明したレイアウトとは異なる方法でエレベータシャフトの断面に配置してもよい。異なるレイアウトとしては、例えば、シャフトのドアから見て、機械装置およびカウンタウェイトがカーの背後に配置されるものとしてもよいし、ロープをカーの下へ引き、カーの底面に対して対角線状に走行させてもよい。ロープをカーの下へ引き、カー底面の形状に対して対角線状、あるいは他の斜め方向に走行させることにより、ロープによるカーの懸垂がエレベータの重心に対して対称的に行なわれれば、他のタイプの懸垂レイアウトでも同様に、本発明の効果が得られる。
【００４２】
さらに、次のことも当業者にとっては明らかである。すなわち、モータに動力を供給するのに必要な機器、ならびにエレベータ制御に必要な機器は、機械装置ユニットとは別の場所へ配置してもよい。例えば、別個の機器パネルに配置してよい。制御に必要な機器の各要素は、別個のユニットに取り付けることも可能である。このユニットは、したがって、エレベータシャフトのうち別の場所に配置してよく、さらに／あるいは建物の別の部位に配置してもよい。これと同様に、本発明に適用するエレベータには、上述した実施例とは別の装備を設けてもよいことも、当業者には明らかである。また、本発明による懸垂方式は、本文に記載のものとは別のタイプの可撓性の巻上手段を巻上ロープとして用いて実施してもよいことも、当業者には明らかである。これによって、巻上手段の直径の歪みが小さくなる。例えば、１つ以上の撚り糸で構成された可撓性ロープ、平坦なベルト、歯車のついたベルト、台形のベルト、または本発明の目的に合致するその他のタイプのベルトを用いてよい。あるいは、様々なタイプのチェーンを用いてもよい。
【００４３】
また次のことも当業者にとっては明らかである。すなわち、図5aおよび図5bに示す充填材を設けたロープを用いる代わりに、充填材のないロープによって本発明を実施してもよい。ロープには潤滑剤を与えても与えなくてもよい。また、ロープを多くの様々な方法でねじってもよいことも当業者にとっては明らかである。ワイヤの太さの平均値とは、統計的、幾何的、数学的な平均値を言うと理解してよいことも、当業者にとっては明らかである。統計的平均を決定するには、標準偏差またはガウス分布を使用してよい。ロープ中のワイヤ太さを変更してよいことも明らかであり、例えば３つ以上の要因によって変更してよい。
【００４４】
また、本発明によるエレベータは、様々なローピング方式を用いて実施してもよいことも当業者にとっては明らかであり、これによって、実施例について説明したものより、トラクションシーブと転向プーリとの接触角αが増大する。例えば、実施例で説明したローピング方式とは別の方法で、転向プーリ、トラクションシーブおよび巻上ロープを配置することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本発明によるトラクションシーブエレベータを示す図である。
【図２】本発明による他のトラクションシーブエレベータを示す図である。
【図３】本発明に適用するロープシーブを示す図である。
【図４】本発明によるコーティング方式を示す図である。
【図５ａ】本発明で用いるスチールワイヤロープを示す図である。
【図５ｂ】本発明で用いる他のスチールワイヤロープを示す図である。
【図５ｃ】本発明で用いる第３のスチールワイヤロープを示す図である。
【図６】本発明によるエレベータカーにおけるローププーリの配置図である。
【図７】本発明によるトラクションシーブエレベータを示す図である。
【図８】本発明によるトラクションシーブエレベータを示す図である。
【図９】本発明によるトラクションシーブエレベータを示す図である。
【図１０】本発明によるトラクションシーブのローピング方式を示す図である。
【図１１】本発明の実施例を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５ａ】
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【図５ｂ】
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【図５ｃ】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【国際調査報告】
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