(57)【要約】血管新生関連疾患の治療方法。本方法は、式（Ｉ）：    【化１】2005521713.tif 000006の化合物の有効量を、血管新生関連疾患の治療を必要としている患者に投与することを含む。Ａｒ１、Ａｒ２、およびＡｒ３は、それぞれ独立して、フェニル、チエニル、フリル、ピロリル、ピリジニル、またはピリミジニルであり；Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、およびＲ６は、それぞれ独立して、Ｒ、ニトロ、ハロゲン、Ｃ（Ｏ）ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＳＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＯＲ、（ＣＨ２）ｍＳＲ、（ＣＨ２）ｍＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＣＮ、（ＣＨ２）ｍＣ（Ｏ）ＯＲ、（ＣＨ２）ｍＣＨＯ、（ＣＨ２）ｍＣＨ＝ＮＯＲであるか、または、Ｒ１とＲ２とが一緒になって、Ｒ３とＲ４とが一緒になって、もしくはＲ５とＲ６とが一緒になって、Ｏ（ＣＨ２）ｍＯであり、この際、ＲおよびＲ’は、それぞれ独立して、Ｈもしくは炭素原子数１〜６のアルキルであり；並びに、ｍは、０、１、２、３、４、５、または６であり、および、ｎは、０、１、２、または３である。
2005521713.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式：
【化１】
2005521713.tif 000004
（ただし、Ａｒ１、Ａｒ２、およびＡｒ３は、それぞれ独立して、フェニル、チエニル、フリル、ピロリル、ピリジニル、またはピリミジニルであり；
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、およびＲ６は、それぞれ独立して、Ｒ、ニトロ、ハロゲン、Ｃ（Ｏ）ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＳＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＯＲ、（ＣＨ２）ｍＳＲ、（ＣＨ２）ｍＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＣＮ、（ＣＨ２）ｍＣ（Ｏ）ＯＲ、（ＣＨ２）ｍＣＨＯ、（ＣＨ２）ｍＣＨ＝ＮＯＲであるか、または、Ｒ１とＲ２とが一緒になって、Ｒ３とＲ４とが一緒になって、もしくはＲ５とＲ６とが一緒になって、Ｏ（ＣＨ２）ｍＯであり、この際、ＲおよびＲ’は、それぞれ独立して、Ｈもしくは炭素原子数１〜６のアルキルであり；並びに、ｍは、０、１、２、３、４、５、または６であり、および、
ｎは、０、１、２、または３である）
の化合物の有効量を、血管新生関連疾患の治療を必要としている患者に投与することを含む、血管新生関連疾患の治療方法。
【請求項２】
Ａｒ１がフェニルである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
Ａｒ２がフリルである、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
Ａｒ２が５’−フリルである、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
Ａｒ３がフェニルである、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、およびＲ６がそれぞれＨである、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
ｎが１である、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
Ｒ３およびＲ４の一方がフリルの２位で置換される、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
Ｒ３およびＲ４の一方がＨであり、他方がＣＨ２ＯＨである、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
Ａｒ２がフリルである、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
Ａｒ２が５’−フリルである、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
Ｒ３およびＲ４の一方がフリルの２位で置換される、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
Ａｒ３がフェニルである、請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
ｎが１である、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記血管新生関連疾患が、心臓血管疾患、慢性炎症、糖尿病、乾癬、子宮内膜症、または脂肪過多症である、請求項１に記載の方法。
【請求項１６】
式：
【化２】
2005521713.tif 000005
（ただし、Ａｒ１、Ａｒ２、およびＡｒ３は、それぞれ独立して、フェニル、チエニル、フリル、ピロリル、ピリジニル、またはピリミジニルであり；
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、およびＲ６は、それぞれ独立して、Ｒ、ニトロ、ハロゲン、Ｃ（Ｏ）ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＳＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＯＲ、（ＣＨ２）ｍＳＲ、（ＣＨ２）ｍＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＣＮ、（ＣＨ２）ｍＣ（Ｏ）ＯＲ、（ＣＨ２）ｍＣＨＯ、（ＣＨ２）ｍＣＨ＝ＮＯＲであるか、または、Ｒ１とＲ２とが一緒になって、Ｒ３とＲ４とが一緒になって、もしくはＲ５とＲ６とが一緒になって、Ｏ（ＣＨ２）ｍＯであり、この際、ＲおよびＲ’は、それぞれ独立して、Ｈもしくは炭素原子数１〜６のアルキルであり；並びに、ｍは、０、１、２、３、４、５、または６であり、および、
ｎは、０、１、２、または３である）
の化合物の有効量を、癌の治療を必要としている患者に投与することを含む、癌の治療方法。
【請求項１７】
Ａｒ１がフェニルである、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
Ａｒ２がフリルである、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
Ａｒ２が５’−フリルである、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
Ａｒ３がフェニルである、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、およびＲ６がそれぞれＨである、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
ｎが１である、請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
Ｒ３およびＲ４の一方がフリルの２位で置換される、請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
Ｒ３およびＲ４の一方がＨであり、他方がＣＨ２ＯＨである、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
Ａｒ２がフリルである、請求項１６に記載の方法。
【請求項２６】
Ａｒ２が５’−フリルである、請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
Ｒ３およびＲ４の一方がフリルの２位で置換される、請求項２６に記載の方法。
【請求項２８】
Ａｒ３がフェニルである、請求項１６に記載の方法。
【請求項２９】
ｎが１である、請求項２８に記載の方法。
【請求項３０】
前記癌が肺癌である、請求項１６に記載の方法。
【請求項３１】
Ａｒ１がフェニルである、請求項３０に記載の方法。
【請求項３２】
Ａｒ２がフリルである、請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
Ａｒ２が５’−フリルである、請求項３２に記載の方法。
【請求項３４】
Ａｒ３がフェニルである、請求項３３に記載の方法。
【請求項３５】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、およびＲ６がそれぞれＨである、請求項３４に記載の方法。
【請求項３６】
ｎが１である、請求項３５に記載の方法。
【請求項３７】
Ｒ３およびＲ４の一方がフリルの２位で置換される、請求項３６に記載の方法。
【請求項３８】
Ｒ３およびＲ４の一方がＨであり、他方がＣＨ２ＯＨである、請求項３７に記載の方法。
【請求項３９】
Ａｒ２がフリルである、請求項３０に記載の方法。
【請求項４０】
Ａｒ２が５’−フリルである、請求項３９に記載の方法。
【請求項４１】
Ｒ３およびＲ４の一方がフリルの２位で置換される、請求項４０に記載の方法。
【請求項４２】
Ａｒ３がフェニルである、請求項３０に記載の方法。
【請求項４３】
ｎが１である、請求項４２に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
背景
血管新生、すなわち新たな血管の形成は、損傷後に傷を癒し、組織への血流を回復させる目的で、健康な体内で起こる。この血管新生のプロセスは、種々の正または負の制御因子により厳重に制御されている。多くの疾患状態において、生体は、血管新生を制御できなくなっている。
【０００２】
血管の過剰な増殖は、癌、加齢性黄斑変性症、関節リウマチ、および乾癬のような特定の病的状態によって引き起こされうる。過剰な血管新生の結果、新たな血管は病変組織に血液を供給し、正常組織を破壊する。癌では、この新たな血管によって癌細胞が血液循環中に流出し、他の器官内に留まる。
【０００３】
血管新生は、血管壁を形成する内皮細胞の分裂および移動を含む、一連の逐次的な段階を介して起こる。約１５種のタンパク質が、内皮細胞の増殖と移動を活性化することが知られている。従って、例えば、アンギオジェニン、上皮細胞増殖因子、エストロゲン、線維芽細胞増殖因子、インターロイキン８、プロスタグランジンＥ１およびＥ２、腫瘍壊死因子、血管内皮細胞増殖因子、または顆粒球コロニー刺激因子といったこれらの活性化タンパク質の阻害剤により、血管新生は抑制されうる。
【０００４】
過剰な血管新生に関連した疾患としては、癌（固形腫瘍および血液系の腫瘍の双方）、心臓血管疾患（例えば、粥状動脈硬化症）、慢性炎症（例えば、関節リウマチ、またはクローン病）、糖尿病（例えば、糖尿病性網膜症）、乾癬、子宮内膜症、および脂肪過多症が挙げられる。例えば、Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｒｅｖｉｅｗｓ  ５２：２３７−２６８，２００１を参照。血管新生を効果的に阻害する化合物は、これらの疾患を治療または予防するための薬の候補である。
【発明の開示】
【０００５】
要約
本発明は、融合ピラゾリル化合物を用いて血管新生を阻害する方法に関する。
【０００６】
一形態において、本発明は、血管新生関連疾患（例えば、心臓血管疾患、慢性炎症、糖尿病、乾癬、子宮内膜症、または脂肪過多症）を治療するための方法を特徴とする。本方法は、式：
【０００７】
【化１】
2005521713.tif 000003
【０００８】
（ただし、Ａｒ１、Ａｒ２、およびＡｒ３は、それぞれ独立して、フェニル、チエニル、フリル、ピロリル、ピリジニル、またはピリミジニルであり；
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、およびＲ６は、それぞれ独立して、Ｒ、ニトロ、ハロゲン、Ｃ（Ｏ）ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＳＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＯＲ、（ＣＨ２）ｍＳＲ、（ＣＨ２）ｍＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＣＮ、（ＣＨ２）ｍＣ（Ｏ）ＯＲ、（ＣＨ２）ｍＣＨＯ、（ＣＨ２）ｍＣＨ＝ＮＯＲであるか、または、Ｒ１とＲ２とが一緒になって、Ｒ３とＲ４とが一緒になって、もしくはＲ５とＲ６とが一緒になって、Ｏ（ＣＨ２）ｍＯであり、この際、ＲおよびＲ’は、それぞれ独立して、Ｈもしくは炭素原子数１〜６のアルキルであり；並びに、ｍは、０、１、２、３、４、５、または６であり、および、
ｎは、０、１、２、または３である）
の化合物の有効量を、必要としている患者に投与することを含む。（ＣＨ２）ｍは、分枝状でも直鎖状でもよい。上記のいずれの置換基においても左に示す原子が融合ピラゾリル環に最も近いことに留意すべきである。また、融合ピラゾリル化合物中に１つ以上のＲまたは（ＣＨ２）ｍ部分が存在する場合、このＲまたは（ＣＨ２）ｍ部分は同じであってもよく、異なっていてもよいことにも留意すべきである。
【０００９】
上記の化合物の一のサブセットにおいて、Ａｒ１、Ａｒ２、およびＡｒ３は、それぞれフェニルまたはフリルである。さらに、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、およびＲ６がＨであり、ｎが１である、例えば、１−ベンジル−３−（５’−ヒドロキシメチル−２’−フリル）インダゾール（化合物１）。
【００１０】
本明細書中で用いられる「Ａｒ」という語は、アリール基およびヘテロアリール基の双方を意味する。アリール、例えばフェニルは、少なくとも１つの芳香環を有する炭化水素環システムである。ヘテロアリールは、Ｏ、Ｎ、またはＳといったヘテロ原子を少なくとも１つ含有する芳香環を少なくとも１つ有する炭化水素環システムである。ヘテロアリールの例としては、これらに制限されないが、チエニル、フリル、ピロリル、ピリジニル、およびピリミジニルが挙げられる。「Ａｒ」は、その環上に１つの、２つの、３つの、またはそれより多くの置換基を有してもよい。Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、およびＲ６に割り当てられた置換基（上記を参照）に加えて、これらの置換基はまた、ニトロ、炭素原子数２〜６のアルケニル、炭素原子数２〜６のアルキニル、アリール、ヘテロアリール、サイクリル（ｃｙｃｌｙｌ）、またはヘテロサイクリル（ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｙｌ）であってもよい。本明細書中で用いられるアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、アリール、ヘテロアリール、サイクリル、およびヘテロサイクリルは、場合によっては、炭素原子数１〜６のアルキル、ハロゲン、アミノ、ヒドロキシ、メルカプト、シアノ、またはニトロで置換される。「アルキル」の語は、直鎖状アルキルおよび分枝状アルキルの双方を意味することに留意すべきである。
【００１１】
上記の融合ピラゾリル化合物は、当該化合物それ自体に加えて、適用可能な場合には、それらの塩およびそれらのプロドラッグをも含む。かような塩は、例えば、融合ピラゾリル化合物上の負に荷電した置換基（例えば、カルボキシレート）とカチオンとの相互作用により形成されうる。適当なカチオンとしては、これらに制限されないが、ナトリウムイオン、カリウムイオン、マグネシウムイオン、カルシウムイオン、およびテトラメチルアンモニウムイオンのようなアンモニウムカチオンが挙げられる。同様に、正に荷電した置換基（例えば、アミノ）は、負に荷電した対イオンと塩を形成しうる。適当な対イオンとしては、これらに制限されないが、塩化物イオン、臭化物イオン、ヨウ化物イオン、硫酸イオン、硝酸イオン、リン酸イオン、または酢酸イオンが挙げられる。プロドラッグの例としては、エステルおよび他の製薬上許容できる誘導体が挙げられ、これらは、患者に投与されると、上記の融合ピラゾリル化合物を供与しうる。
【００１２】
上記の化合物はまた、癌（例えば、肺癌）を治療するために用いられうる。より詳細には、前記化合物の１種以上の有効量が、癌に罹患している患者に投与される。
【００１３】
本明細書中で用いられる「癌」という語は、細胞性腫瘍を意味する。自己増殖能、すなわち、急速に増殖する細胞増殖を特徴とする異常な状態または状況、を有する癌細胞。この語は、組織病理学的なタイプや侵襲の段階に関係なく、全てのタイプの癌性増殖または発癌プロセス、転移組織または悪性に形質転換された細胞、組織もしくは器官を含むことを意味する。癌の例としては、これらに制限されないが、上皮性悪性腫瘍および、白血病、肉腫、骨肉腫、リンパ腫、黒色腫、子宮癌、皮膚癌、睾丸癌、胃癌、膵臓癌、腎臓癌、乳癌、前立腺、結腸直腸癌、頭部および頸部の癌、脳腫瘍、食道癌、膀胱癌、副腎皮質癌、肺癌、気管支癌、子宮内膜癌、鼻咽腔癌、子宮頸癌もしくは肝臓癌のような非上皮性悪性腫瘍、または未知の原発巣の癌が挙げられる。
【００１４】
上記の疾患の治療に使用するための、１以上の上記の融合ピラゾリル化合物を含有する組成物、および前記の治療に用いられる医薬を製造するためのかような組成物の使用もまた、本発明の範囲内のものである。
【００１５】
本発明の他の特徴、目的、および利点は、明細書および図面から、並びに特許請求の範囲から明らかであろう。
【００１６】
図面の説明
図１は、１５０ｎｇ／ｍＬの血管内皮細胞増殖因子（ＶＥＧＦ）または塩基性線維芽細胞増殖因子（ｂＦＧＦ）を含有するマトリゲル（Ｍａｔｒｉｇｅｌ）プラグを投与されたヌードマウスに対する、化合物１の効果を示す。
【００１７】
図２は、Ａ５４９肺癌細胞を移植されたヌードマウスに対する、化合物１の効果を示す。
【００１８】
詳細な説明
本発明の方法を実施するために用いられる融合ピラゾリル化合物は、当業者に周知の手法によって調製されうる（例えば、米国特許第５，５７４，１６８号を参照）。これらは、以下の合成経路を含む：まず、アリールカルボニルクロライドを他のアリール化合物とカップリングして、アリールアリールケトンを調製する。いずれかのアリール化合物は、場合によっては、１置換または複数置換される。次いで、前記ケトンを、アリールアルキルヒドラジンと反応させて、３つのアリール基を有するヒドラゾンを生成させる。この際、前記アリールアルキルヒドラジンのアリール基もまた、場合によっては、１置換または複数置換される。このヒドラゾン基を、アルキレンリンカーを介して融合ピラゾリル核に転換させ、別のアリール基を前記ピラゾリル核の４位炭素および５位炭素で融合させ、さらに第３のアリール基を前記ピラゾリル核の３位炭素に直接結合させる。いずれかのアリール基上の置換基を修飾することによって、この融合ピラゾリル化合物の誘導体を得てもよい。
【００１９】
上記の合成経路において用いられる化学物質としては、例えば、溶媒、試薬、触媒、保護基試薬、および脱保護基試薬が挙げられる。上記の方法はまた、最終的に融合ピラゾリル化合物を合成する目的で、本明細書中に詳細に記載される段階の前または後に、適当な保護基を付加または脱離させるための段階をさらに含んでもよい。加えて、所望の化合物を与えるために、種々の合成段階が別の手順または順序で行われてもよい。適当な融合ピラゾリル化合物の合成に有用な合成化学的な変換および保護基の方法論（保護および脱保護）は、当業者に周知であり、例えば、Ｒ．Ｌａｒｏｃｋ，Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎｓ，ＶＣＨ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ（１９８９）；Ｔ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎｅ  ａｎｄ  Ｐ．Ｇ．Ｍ．Ｗｕｔｓ，Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，２ｄ．Ｅｄ．，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ（１９９１）；Ｌ．Ｆｉｅｓｅｒ  ａｎｄ  Ｍ．Ｆｉｅｓｅｒ，Ｆｉｅｓｅｒ  ａｎｄ  Ｆｉｅｓｅｒ’ｓ  Ｒｅａｇｅｎｔｓ  ｆｏｒ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ（１９９４）；およびＬ．Ｐａｑｕｅｔｔｅ，ｅｄ．，Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｒｅａｇｅｎｔｓ  ｆｏｒ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ（１９９５）、並びにこれらの続編に記載のものが挙げられる。
【００２０】
こうして得られる融合ピラゾリル化合物は、カラムクロマトグラフィ、高速液体クロマトグラフィ、または再結晶といった方法により、さらに精製されうる。
【００２１】
本発明は、血管新生関連疾患（例えば、癌または眼疾患）の治療方法を特徴とする。本方法は、１種以上の融合ピラゾリル化合物の有効量および製薬上許容できる担体を、必要としている患者に投与することを含む。「治療する」という語は、血管新生関連疾患、かような疾患の兆候、またはかような疾患に対する素因を有する患者に、前記疾患、前記疾患の兆候、または前記疾患に対する素因を治し、癒し、緩和し、軽減させ、変化させ、矯正し、和らげ、改善し、または影響を及ぼすことを目的として、融合ピラゾリル化合物を含有する組成物を塗布または投与すること、として定義される。「有効量」は、必要としている患者への投与の際に、当該患者に対する治療効果を得るために必要な、融合ピラゾリル化合物の量として定義される。融合ピラゾリル化合物の有効量は、約１ｍｇ／ｋｇ〜約１００ｍｇ／ｋｇの範囲にわたりうる。有効量はまた、当業者には認識されるように、投与経路、賦形剤の使用、および血管新生関連疾患を治療するための他の薬剤の併用の可能性に応じて変化しうる。
【００２２】
本発明の方法を実施するために、融合ピラゾリル化合物は、経口で、非経口で、吸入スプレーによって、または移植リザーバを介して投与されうる。本明細書中で用いられる「非経口で」という語は、皮下、皮内、静脈内、筋肉内、関節内、動脈内、滑液嚢内、胸骨内、クモ膜下腔内、病変内、および頭蓋内への注射または注入技術を含む。
【００２３】
経口投与のための組成物は、これらに制限されないが、錠剤、カプセル、エマルジョン、および水性懸濁液、分散液および溶液を含む、経口で許容できるいずれの剤形であってもよい。錠剤用に一般的に用いられる担体としては、ラクトースおよびトウモロコシデンプンが挙げられる。ステアリン酸マグネシウムのような滑沢剤もまた、錠剤には一般的に添加される。カプセル剤での経口投与のために有用な希釈剤としては、ラクトースおよび乾燥トウモロコシデンプンが挙げられる。水性懸濁液またはエマルジョンが経口投与される場合、活性成分は、乳化剤または懸濁化剤と混合されて、油相中に懸濁または溶解されうる。必要であれば、特定の甘味料、着香剤、または着色剤が添加されてもよい。
【００２４】
適当な分散剤または湿潤剤（例えば、トゥイーン（Ｔｗｅｅｎ）８０など）および懸濁化剤を用い、当業者に周知の技術に従って、滅菌注射用組成物（例えば、水性または油性懸濁液）を調製してもよい。滅菌注射用製剤はまた、例えば１，３−ブタンジオールにおける溶液のような、非経口で許容できる非毒性の希釈剤または溶媒における、滅菌注射用溶液または懸濁液であってもよい。用いられうる許容できる賦形剤および溶媒としては、マンニトール、水、リンゲル溶液、および等張食塩水溶液が挙げられる。さらに、滅菌された不揮発性油が、溶媒または懸濁媒体として従来用いられている（例えば、合成モノ−またはジグリセリド）。オレイン酸のような脂肪酸、およびそのグリセリド誘導体は、オリーブ油またはヒマシ油、特にこれらのポリオキシエチレン化形態のような製薬上許容できる天然油と同様に、注射剤の調製において有用である。これらの油性溶液または懸濁液はまた、長鎖アルコール希釈剤もしくは分散剤、もしくはカルボキシメチルセルロースまたは類似の分散剤を含有してもよい。
【００２５】
吸入組成物は、医薬製剤の分野において周知の技術に従って調製され、ベンジルアルコールまたは他の適当な保存剤、バイオアベイラビリティを向上させるための吸収促進剤、フルオロカーボン、および／または他の周知の可溶化剤または分散剤を用いて、食塩水の溶液として調製されうる。
【００２６】
医薬組成物中の担体は、製剤の活性成分に適合し（好ましくは、活性成分を安定化することができ）、治療される患者に対して有害でないという意味で「許容できる」ものでなければならない。例えば、シクロデキストリン（融合ピラゾリル化合物と、特定の、より可溶性の高い複合体を形成する）のような可溶化剤は、融合ピラゾリル化合物をデリバリーするための医薬用賦形剤として用いられうる。他の担体の例としては、コロイド状二酸化ケイ素、ステアリン酸マグネシウム、ラウリル硫酸ナトリウム、およびＤ＆Ｃイエロー＃１０が挙げられる。
【００２７】
融合ピラゾリル化合物が線維芽細胞増殖因子（ＦＧＦ）または血管内皮細胞増殖因子（ＶＥＧＦ）の活性を阻害する際の効率を予備的に評価するために、適当なインビトロアッセイが用いられうる。インビボアッセイもまた、有効な融合ピラゾリル化合物をスクリーニングするために、当業者に周知の下記の手法に従って行われうる。以下の具体的な実施例を参照。
【００２８】
さらなる労力を費やすことなく、本発明は上記の記載によって十分に実施可能である。従って、下記の具体的な実施形態は、単に例示のためのものであって、開示された残りの部分をいかようにも制限するものではないと解釈されるべきである。特許を含め、本明細書中に引用された文献は全て、その全体が参照によりここに組み込まれる。
【実施例】
【００２９】
１−ベンジル−３−（５’−ヒドロキシメチル−２’−フリル）インダゾール（化合物１）の合成
無水塩化カルシウム（８８．８ｍｇ、０．８ミリモル）を、水素化ホウ素ナトリウム（６０ｍｇ、１．６ミリモル）とともに無水ＴＨＦ（２０ｍＬ）中で４時間撹拌することにより、水素化ホウ素カルシウムをまず調製した。次いで、８８．０ｍｇの１−ベンジル−３−（５’−メトキシカルボニル−２’−フリル）インダゾール（０．２７ミリモル）を含有する３０ｍＬのＴＨＦ溶液を、前記水素化ホウ素カルシウム溶液に３０±２℃にて滴下した。この混合物を還流しながら６時間加熱し、冷却し、クラッシュアイス中でクエンチし、減圧下にてＴＨＦを除去し、濾過して、固体生成物を得た。ジクロロメタンを用いてこの固体を抽出した。石油エーテルを添加後、抽出物を５０ｍＬまで濃縮して固体を沈殿させた。沈殿を回収し、カラムクロマトグラフィ（シリカゲル−ベンゼン）により精製して、７０．０ｍｇの１−ベンジル−３−（５’−ヒドロキシメチル−２’−フリル）インダゾールを８７％の収率で得た。
ｍｐ：１０８−１０９°Ｃ。
【００３０】
ＭＳ（％），ｍ／ｚ：３０４（Ｍ＋）。
【００３１】
ＩＲ（ＫＢｒ）νｍａｘ：３３５０ｃｍ−１（−ＯＨ）。
【００３２】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６，２００ＭＨｚ）δ：４．５１（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．５Ｈｚ，−ＣＨ２Ｏ−），５．３１（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．５Ｈｚ，−ＯＨ），５．７０（２Ｈ，ｓ，＝ＮＣＨ２−），６．４８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．４Ｈｚ，Ｈ−４’），６．９７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．４Ｈｚ，Ｈ−３’），７．２１−７．３１（６Ｈ，ｍ，Ｈ−５，フェニル），７．４５（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝８．２Ｈｚ，Ｈ−６），７．７５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝８．２，１．８Ｈｚ，Ｈ−７），８．１２（１Ｈ．ｄｄ，Ｊ＝８．２．  １．０Ｈｚ．  Ｃ４−Ｈ）。
【００３３】
ＤＮＡ合成の阻害
ヒト臍血管内皮細胞（ＨＵＶＥＣ）を、化合物１の非存在下（基礎（ｂａｓａｌ）およびコントロール）または化合物１の存在下で（０．１μＭ、０．０３μＭ、０．１μＭ、０．３μＭ、もしくは１μＭの濃度で）インキュベートした。血管内皮細胞増殖因子（ＶＥＧＦ）または塩基性繊維芽細胞増殖因子（ｂＦＧＦ）を添加して（基礎を除く）、ＤＮＡ合成を誘導し、［３Ｈ］チミジンの取り込みに基づいて検出した。その結果、化合物１は、ＶＥＧＦおよびｂＦＧＦにより誘導されるＨＵＶＥＣの細胞増殖を、濃度依存的に阻害した。予期せぬことに、化合物１は、ＶＥＧＦおよびｂＦＧＦに対してそれぞれ９．０×１０−８Ｍおよび１．４×１０−７ＭのＩＣ５０値を有する。
【００３４】
さらに２３種の融合ピラゾリル化合物についても試験を行った。これらは、全てＶＥＧＦにより誘導されるＨＵＶＥＣの細胞増殖を阻害し、いくつかは化合物１と同程度に強力であった。
【００３５】
管形成の阻害
マトリゲル（１０ｍｇ／ｍＬ）で予め被覆されたチャンバースライド上で、ＨＵＶＥＣを培養した。化合物１を用いずに（コントロール）または化合物１を用いて（１０μＭ）細胞を処置した。ＶＥＧＦ（１０ｎｇ／ｍＬ）またはｂＦＧＦ（１０ｎｇ／ｍＬ）を添加して、管形成を誘導した。写真は全て１００倍の倍率で撮影した。その結果、化合物１は、ＶＥＧＦおよびｂＦＧＦにより誘導される細長い内皮細胞のネットワークの形成を阻害した。
【００３６】
脈管形成効果の阻害
１５０ｎｇ／ｍＬのＶＥＧＦまたはｂＦＧＦを含有するマトリゲルプラグを、ヌードマウスに皮下注射した。このマウスに、賦形剤または化合物１を７日間経口投与した（１ｍｇ／ｋｇ／日、３ｍｇ／ｋｇ／日、１０ｍｇ／ｋｇ／日、３０ｍｇ／ｋｇ／日、または１００ｍｇ／ｋｇ／日、）。脈管形成応答を、透明な皮膚を通して視覚的にモニターした。マトリゲル自身は、脈管形成応答を誘導しなかった。７日後、マウスを屠殺し、マトリゲルプラグをインサイチュで観察して、血管の内側への成長を定量した。プラグを除去し、４％ホルムアルデヒドに固定し、パラフィン中に埋め込み、組織学的分析用に５μｍの厚さに切断し、血管増殖をヘマトキシリン−エオジン染色により定量した。写真は全て４０倍の倍率で撮影した。その結果、化合物１の７日間の経口投与により、ＶＥＧＦまたはｂＦＧＦにより誘導される脈管形成効果が量依存的に阻害された。
【００３７】
脈管形成効果の定量分析において、ヌードマウスを上記のように処置し、プラグを除去して溶かした。脈管形成の指標として、ヘモグロビン検出キット（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍ．  Ｃｏ．）を用いてヘモグロビン濃度を測定した。平均値±標準誤差（ｎ＝３）を示す（図１を参照）。符号「＊＊＊」は、コントロールと比較してＰ＜０．００１であることを示す。この結果から、化合物１がＶＥＧＦまたはｂＦＧＦにより誘導される脈管形成効果を効果的に阻害したことがわかる。
【００３８】
抗腫瘍活性
１０６個のＡ５４９肺癌細胞を、ヌードマウスの胸膜腔中に導入した。このマウスに、化合物１を経口投与した（１０ｍｇ／ｋｇ／日）。化合物１で処置したマウスおよびコントロールマウスの生存率を比較した（図２）。％Ｔ／Ｃ値［（処置の生存期間のメジアン／コントロールの生存期間のメジアン）×１００］により分析すると、化合物１で処置したマウスの生存期間（すなわち、中間の生存期間）は、コントロールマウスの約１．８倍であった。
【００３９】
他の実施形態
本明細書中に開示される全ての特徴は、任意の組合せで結合されてもよい。本明細書中に開示されるそれぞれの特徴は、同様の、均等な、または類似の目的で機能する他の特徴により置換されてもよい。従って、明記されていない限り、開示されているそれぞれの特徴は、一連の包括的な均等なまたは類似の特徴の単なる一例に過ぎない。上記の記載から、当業者であれば、本発明の本質的な特徴を容易に確定でき、そして本発明の思想および範囲から逸脱することなく、本発明を種々の用途および条件に適応させるために、本発明に種々の変更および修飾を施すことが可能である。例えば、融合ピラゾリル化合物に構造的に類似している化合物もまた、本発明の実施に用いられうる。従って、他の実施形態もまた。特許請求の範囲の範囲に含まれる。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】図１は、１５０ｎｇ／ｍＬの血管内皮細胞増殖因子（ＶＥＧＦ）または塩基性線維芽細胞増殖因子（ｂＦＧＦ）を含有するマトリゲル（Ｍａｔｒｉｇｅｌ）プラグを投与されたヌードマウスに対する、化合物１の効果を示す。
【図２】図２は、Ａ５４９肺癌細胞を移植されたヌードマウスに対する、化合物１の効果を示す。
【図１】
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【図２】
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【国際調査報告】
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