(57)【要約】方法が送信機で第１信号を通信することを含む。第１信号は第１周波数を有する。この方法はまた、受信機で第２信号を受信することも含む。第２信号は第２周波数を有し、第２信号は第１周波数から第２周波数に変換された第１信号を含む。加えて、この方法は、送信機および受信機が第１信号と第２信号の少なくとも一方を使用して機能するかどうかを判定することを含む。
2005538652.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１周波数を有する第１信号を送信機で通信することと、
第２周波数を有し、前記第１周波数から前記第２周波数に変換された前記第１信号を含む第２信号を受信機で受信することことと、
前記第１信号および第２信号の少なくとも一方を使用して送信機および受信機が機能するかどうかを判定することと、
を含む方法。
【請求項２】
前記第２信号が、前記第１信号を使用して生成された相互変調積を含む請求項１に記載の方法。
【請求項３】
第３周波数で動作するミキサが前記相互変調積を生成し、
前記相互変調積が３次相互変調積を含み、
前記第２周波数が、前記第３周波数から前記第１周波数を引いた差に等しい請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記第１信号が変調後信号を含む請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記送信機および受信機が、単一トランシーバの少なくとも一部を形成する請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記送信機が前記受信機から物理的に分離する請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記送信機および受信機が機能するかどうかを判定することが、前記第１信号と第２信号の内容を比較すること、および前記送信機の出力レベルを使用して前記受信機の感度を求めることの少なくとも一方を含む請求項１に記載の方法。
【請求項８】
第１周波数を有する第１信号を通信するように動作可能な送信機と、
第２周波数を有し、前記第１周波数から前記第２周波数に変換された前記第１信号を含む第２信号を受信するように動作可能な受信機と、
前記第１信号および第２信号の少なくとも一方を使用して送信機および受信機が機能するかどうかを判定するように動作可能なプロセッサと、
を備える装置。
【請求項９】
前記第２信号が、前記第１信号を使用して生成された相互変調積を含む請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
第３周波数で動作するミキサが前記相互変調積を生成し、
前記相互変調積が３次相互変調積を含み、
前記第２周波数が、前記第３周波数から前記第１周波数を引いた差に等しい請求項９に記載の装置。
【請求項１１】
前記送信機が、
前記プロセッサから情報を受信し、搬送波上に前記情報を変調するように動作可能な変調器であって、前記搬送波が前記第１信号を含む変調器と、
前記第１信号を受信およびフィルタするように動作可能な、前記変調器に結合されたフィルタと、
前記第１信号を増幅するように動作可能な、前記フィルタに結合された増幅器とを備える請求項８に記載の装置。
【請求項１２】
前記受信機が、
前記第２信号を受信および増幅するように動作可能な増幅器と、
前記第２信号を受信およびフィルタするように動作可能な、前記増幅器に結合されたフィルタと、
第２信号を受信および復調するように動作可能な、前記フィルタに結合された復調器とを備える請求項８に記載の装置。
【請求項１３】
前記プロセッサが、前記第１信号と第２信号の内容を比較すること、および前記送信機の出力レベルを使用して前記受信機の感度を求めることの少なくとも一方によって前記送信機および受信機が機能するかどうかを判定するように動作可能である請求項８に記載の装置。
【請求項１４】
前記プロセッサが、
前記送信機の出力レベルを第１設定に設定すること、
指定のビット・エラー率が達成されるまで前記送信機の前記出力レベルを低減し、前記指定のビット・エラー率が第２出力レベルで達成されること、および
前記第２出力レベルをしきい値レベルと比較して、前記受信機の感度が許容されるかどうかを判定することによって前記受信機の感度を求めるように動作可能な請求項１３に記載の装置。
【請求項１５】
第１周波数を第１信号を送信機から受信すること、
第２周波数を有し、前記第１周波数から前記第２周波数に変換された前記第１信号を含む第２信号を生成することと、
前記第２信号を受信機に通信することであって、前記送信機および受信機が前記第１信号および第２信号の少なくとも一方を使用して機能するかどうかを判定することができることと、
を含む方法。
【請求項１６】
前記第２信号が、前記第１信号を使用して生成された相互変調積を含む請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
第３周波数で動作するミキサが前記相互変調積を生成し、
前記相互変調積が３次相互変調積を含み、
前記第２周波数が、前記第３周波数から前記第１周波数を引いた差に等しい請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記送信機および受信機が単一トランシーバの少なくとも一部を形成する請求項１５に記載の方法。
【請求項１９】
前記送信機が前記受信機から物理的に分離する請求項１５に記載の方法。
【請求項２０】
第１周波数を有する変調後第１信号を送信機からミキサに通信することと、
第２周波数で動作する前記ミキサで前記第１周波数の２倍から前記第２周波数を引いた差に等しい第３周波数を有する３次相互変調積を含む第２信号を生成することと、
受信機で前記第２信号を受信することと、
前記第１信号と第２信号の内容を比較すること、および前記送信機の出力レベルを使用して前記受信機の感度を求めることの少なくとも一方によって前記送信機および受信機が機能するかどうかを判定することと、
を含む方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、一般には通信システムの分野に関し、より詳細にはトランシーバを試験する（ｔｅｓｔ）システムおよび方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
通信装置は、通常は複数の送信機および受信機を含む。例えば、軍事監視航空機はしばしば様々なトランシーバを含み、その一部が観測用に用いられ、一部が通信用に用いられる。トランシーバが適切に機能しているかどうかを判定する（ｄｅｔｅｒｍｉｎｅ）ことがしばしば有用である。一例を挙げると、技術者が、軍事監視航空機が任務に送り出される前に航空機に搭載された送信機および受信機を試験したいことがある。トランシーバの試験には、通常は追加のハードウェアを設ける必要がある。この追加のハードウェアがトランシーバと通信して、そのトランシーバが適切に情報を送信および受信することができるかどうかを試験する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本開示は、トランシーバを試験するシステムおよび方法を提供する。具体的には、通信装置または通信ネットワークで既に利用可能な装置を使用して、作動可能状態（ｏｐｅｒａｔｉｏｎａｌ  ｒｅａｄｉｎｅｓｓ）に関してトランシーバを試験することができる。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
一実施形態では、方法が送信機で第１信号を通信することを含む。第１信号は第１周波数を有する。この方法はまた、受信機で第２信号を受信することも含む。第２信号は第２周波数を有し、第２信号は第１周波数から第２周波数に変換された第１信号を含む。加えて、この方法は、送信機および受信機が第１信号と第２信号の少なくとも一方を使用して機能するかどうかを判定することを含む。
【０００５】
特定の実施形態では、第２信号が、第１信号を使用して生成された相互変調積を含む。別の特定の実施形態では、ミキサが相互変調積を生成し、第３周波数で動作し、相互変調積は、３次相互変調積（ｔｈｉｒｄ−ｏｒｄｅｒ  ｉｎｔｅｒｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｐｒｏｄｕｃｔ）を含み、第２周波数が、第３周波数の２倍から第１周波数を引いた差に等しい。
【０００６】
本開示の様々な実施形態に従って１つまたは複数の技術的利点が得られる。本開示の特定の実施形態は、次の利点のうちのいずれも示さないことがあり、あるいはその一部または全部を示すことがある。例えば、一実施形態では、トランシーバを試験する方法が提供される。具体的には、第１トランシーバが試験信号を生成および通信することができる。第２トランシーバが試験信号を受信することができ、第２トランシーバの非線形挙動によりエコー試験信号が生成される。エコー試験信号を第１トランシーバで受信して処理することができる。試験信号とエコー試験信号を比較することにより、第１トランシーバは作動可能状態に関して第１トランシーバ自体を試験することができる。第１トランシーバおよび第２トランシーバを使用して第１トランシーバを試験することにより、装置またはネットワークで既に利用可能な装置を使用してトランシーバを試験することができる。
【０００７】
以下の図、説明、および特許請求の範囲より、当業者にはその他の技術的利点が容易に明らかとなるであろう。
【０００８】
本開示をより完全に理解できるように、次に、添付の図面と共に行われる以下の説明を参照する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
図１に、本開示の一実施形態によるトランシーバを試験する例示的システム１００を示す。図示する実施形態では、システム１００は複数のトランシーバ１０２〜１１８を有する軍事監視航空機を表す。各トランシーバ１０２〜１１８は、送信機１２６、受信機１２８、または送信機と受信機の組合せを含むことができる。
【００１０】
この実施形態では、トランシーバ１０２、１０４は衛星通信トランシーバを表す。トランシーバ１０２、１０４は、地球軌道上の１つまたは複数の衛星１２０と通信する。特定の実施形態では、トランシーバ１０２、１０４は、衛星通信（ＳＡＴＣＯＭ）２進移相変調（ＢＰＳＫ）［Ｂｉｎａｒｙ  Ｐｈａｓｅ−Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇ］、直交移相変調（ＱＰＳＫ）［Ｑｕａｄｒａｔｕｒｅ  Ｐｈａｓｅ−Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇ］、またはそれらの連続位相の変形などの１つまたは複数の変調技法を使用して衛星１２０と通信することができる。
【００１１】
トランシーバ１０６は持続波（ＣＷ）トランシーバを表す。例えばトランシーバ１０６は、持続波非変調モードで動作する振幅変調（ＡＭ）音声送信機を表す。
【００１２】
追加のトランシーバ１０８〜１１８は、システム１００内の他のどんな適切な機能も実施することができる。例えば、追加のトランシーバ１０８〜１１８を使用して電子的監視（ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  ｓｕｒｖｅｉｌａｎｃｅ）を実施し、空挺または地上目標を追跡し、または別のコマンドおよび制御センタと通信することができる。
【００１３】
一実施形態では、トランシーバ１０２〜１１８は共通の周波数帯で動作する。特定の実施形態では、トランシーバ１０２〜１１８は、Ｌバンド、極超短波（ＵＨＦ）帯、または超短波（ＶＨＰ）帯の通信チャネルを介して送信および受信する。トランシーバ１０２〜１１８は通常、１つまたは複数の基本周波数で通信する。トランシーバ１０２〜１１８は非線形挙動を示すので、そのトランシーバ１０２〜１１８は追加の周波数で信号を生成する可能性がある。例えば、トランシーバ１０２〜１１８は、基本周波数の整数倍である周波数を有する信号を表す高調波を生成する可能性がある。トランシーバ１０２〜１１８での信号は相互変調も受ける可能性があり、それにより、２つの基本周波数および／または高調波周波数の和または差に対応する周波数を有する信号が生成される。相互変調によって生成される周波数は相互変調積と呼ばれる。異なる周波数が、異なる次数の相互変調積を表す可能性がある。特定の例として、周波数が３次相互変調積を表す可能性がある。トランシーバ１０２〜１１８によって生成される相互変調積はしばしば、トランシーバ１０２〜１１８の適切な動作と干渉することがある。その結果、通信システムでの相互変調積の効果を軽減または除去するステップがしばしば行われる。
【００１４】
一実施形態では、トランシーバ１０２は、トランシーバ１０２が適切に機能しているかどうかを判定するための動作試験を受けることができる。トランシーバ１０２を試験するには、トランシーバ１０２内の送信機１２６が、試験信号１２２を生成し、トランシーバ１０２が使用する周波数帯の通信チャネルを介して通信する。一実施形態では、試験信号１２２は、変調音声信号または変調データ信号などの変調信号を表す。特定の実施形態では、試験信号１２２はＳＡＴＣＯＭ  ＢＰＳＫ信号を表し、送信機１２６は周波数ｆ２で送信する。
【００１５】
一実施形態では、トランシーバ１０６は試験信号１２２を受信するように動作する。特定の実施形態では、トランシーバ１０６は周波数ｆ１で動作する。ただしｆ１＜ｆ２である。この実施形態では、トランシーバ１０６は帯域外干渉（ｏｕｔ−ｏｆ−ｂａｎｄ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）として試験信号１２２を受信する。トランシーバ１０６は非線形挙動を示すので、トランシーバ１０６による試験信号１２２の受信によりエコー試験信号１２４が生成される。一実施形態では、エコー試験信号１２４は、トランシーバ１０６によって生成された相互変調積を表す。特定の実施形態では、エコー試験信号１２４は３次相互変調積を表す。３次相互変調積は、約２ｆ１−ｆ２などの周波数ｆ３を有することができる。実際には、トランシーバ１０６は、ダウン周波数変換（ｄｏｗｎ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｃｏｎｖｅｒｓｉｏｎ）を実施するミキサとして振る舞い、試験信号１２２を周波数ｆ２から周波数２ｆ２−ｆ１に変換する。この３次相互変調積は、エコー試験信号１２４としてトランシーバ１０２に戻される。トランシーバ１０２に戻される代わりに、またはトランシーバ１０２に戻されることに加えて、トランシーバ１０４などの別のトランシーバに対してこの３次相互変調積を放射することもできる。
【００１６】
トランシーバ１０２では、受信機１２８がトランシーバ１０６からエコー信号１２４を受信する。エコー信号１２４は、受信機１２８が使用する通信チャネル内にある周波数ｆ３を有する。したがってトランシーバ１０２は、エコー試験信号１２４を受信および解析する。トランシーバ１０２が信号を適切に送信および受信することができる場合、エコー試験信号１２４は試験信号１２２と同一の情報を含むことができる。これにより、トランシーバ１０２がサービスのための動作準備ができているかどうかについての表示が与えられる。
【００１７】
トランシーバ１０２によって生成される試験信号１２２の出力は、とりわけトランシーバ１０２、１０６の距離に応じて変化する。一実施形態では、試験信号１２２は２ワット出力レベルを有し、トランシーバ１０６は２５ワット送信機を有する。試験信号１２２はまた、毎秒１９．２キロビットなどの任意の適切なデータ・レートを有することができる。データ・レート毎秒１９．２キロビットを有する２ワット試験信号１２２を使用すると、エコー信号１２４はビット毎エネルギー対ノイズ比（Ｅｂ／ＮＯ）７ｄＢを有することができる。これは、ビット・エラー率（ＢＥＲ）１０−３を実現するのに十分である。
【００１８】
特定の実施形態では、ＳＡＴＣＯＭトランシーバ１０２は、アンテナ、低ノイズ増幅器（ＬＮＡ）、およびダイプレクサを含む。この実施形態では、ＳＡＴＣＯＭ  ＬＮＡへの２５ワットＵＨＦ送信機の直接干渉出力はＳＡＴＣＯＭダイプレクサによって約４０ｄＢ減衰され、アンテナ分離によって約３２ｄＢ減衰される。したがって、この実施形態では、ＬＮＡでの干渉出力Ｐｉｎｔは約−２８ｄＢｍである。これは、高出力ＳＡＴＣＯＭ  ＬＮＡのダイナミック・レンジ内にあり、弱信号抑制（ｗｅａｋ  ｓｉｇｎａｌ  ｓｕｐｐｒｅｓｓｉｏｎ）としてほとんどまたは全く信号に悪影響を引き起こさない。さらに、ＳＡＴＣＯＭ  ＬＮＡへのＵＨＦ送信機広帯域ノイズは、上述のアンテナ分離によって約３２ｄＢ減衰される。ＳＡＴＣＯＭ送信機周波数は、ＳＡＴＣＯＭ受信機周波数から１０ＭＨｚ以上偏移することができ、これにより、典型的なＵＨＦ送信機広帯域ノイズ密度約−１４２ｄＢｍ／Ｈｚが得られる。ＳＡＴＣＯＭトランシーバ１０２でのＵＨＦ広帯域ノイズ干渉出力は約ＮＢＢＮ＝−１７４ｄＢｍ／Ｈｚである。このノイズ・フロア（ｎｏｉｓｅ  ｆｌｏｏｒ）はＳＡＴＣＯＭ感度を約１．３ｄＢだけ低下させることがあるが、これは機能試験に影響を及ぼさない。
【００１９】
トランシーバ１０２を試験するこの方法はさらに、トランシーバ１０２内の受信機１２８の感度を試験するのにも使用することができる。上記の例に戻ると、試験信号１２２の出力レベルを２ワットよりも高く設定することができ、次いで１０−３などの所望のビット・エラー率が達成されるまで減少させることができる。試験信号１２２の出力レベルは、トランシーバ１０２内の受信機１２８が適切な感度を有するかどうかを識別する助けになる。一般には、試験信号１２２の出力レベルが高いほど、トランシーバ１０２の受信機１２８での感度が低いことを示す。
【００２０】
特定の例として、トランシーバ１０６は、通常は基本周波数２８０ＭＨｚ（ｆ１）で送信する。トランシーバ１０２は、周波数２９２．９５ＭＨｚ（ｆ２）で試験信号１２２を生成する。トランシーバ１０２内の送信機１２６が適切に操作している場合、試験信号１２２はトランシーバ１０６に通信される。トランシーバ１０６の非線形挙動により、３次相互変調積としてエコー信号１２４が生成される。エコー信号１２４は、周波数ｆ３（２＊２８０ＭＨｚ〜２９２．９５ＭＨｚ）、または周波数２６７．０５ＭＨｚを有する。トランシーバ１０２内の受信機１２８が適切に動作している場合、２６７．０５ＭＨｚのエコー信号１２４が受信され、トランシーバ１０２によって処理される。エコー信号１２４を試験信号１２２と比較することにより、トランシーバ１０２は、トランシーバ１０２内の送信機１２６および受信機１２８が適切に動作しているかどうかを判定することができる。
【００２１】
この特定の例では、トランシーバ１０２はＳＡＴＣＯＭ１０２／１０４機能を使用して動作し、トランシーバ１０６はＵＨＦトランシーバを表す。送信機１２６は任意の適切な出力レベルを使用して試験信号１２２を通信することができる。トランシーバ１０６が周波数アジル・フィルタ（ＦＡＦ）を含む場合、リンク・マージンは、周波数アジル・フィルタの選択性に応じて変化する可能性がある。例えば、トランシーバ１０６内の２８０ＭＨｚに同調された周波数アジル・フィルタの選択性は、送信機１２６の送信周波数（ｆ２）が上昇するにつれて増大することができる。特定の例として、送信機１２６の送信周波数が２９７ＭＨｚであり、受信機１２８の受信周波数が２６３ＭＨｚである場合、周波数アジル・フィルタの選択性が増大する。これによりリンク・マージンを減少させることができ、送信機１２６の送信出力が低下するのを防止することができる。一方、送信機１２６の送信周波数が２９１ＭＨｚであり、受信機１２８の受信周波数が２６９ＭＨｚである場合、周波数アジル・フィルタ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ａｇｉｌｅ  Ｆｉｌｔｅｒ）（ＦＡＦ）の選択性は低下する。これによりリンク・マージンを増大させることができ、これにより送信機１２６の送信出力を低減することが可能となる。
【００２２】
図１はトランシーバを試験するシステム１００の一例を示すが、システム１００に対して様々な変更を行うことができる。例えば、図１は、トランシーバ１０２を試験することのできる１つの例示的環境を示す。送信機１２６、受信機１２８、および送信機／ミキサを含むその他のどんな環境も使用することができる。さらに、図１は、単一トランシーバ１０２内にある、試験される送信機１２６および受信機１２８を示す。試験される送信機１２６および受信機１２８は、単一トランシーバを形成しない別々の構成要素も表すことができる。さらに、複数のトランシーバ１０２、１０４がエコー試験信号１２４を受信することができ、受信機がサービスのための動作準備ができているかどうかを判定することができる。加えて、ＵＨＦトランシーバ１０６を使用してＳＡＴＣＯＭトランシーバ１０２を試験するものとして図１を説明したが、他のトランシーバも使用することができる。
【００２３】
図２に、本開示の一実施形態によるトランシーバを試験する別の例示的システム２００を示す。図示する実施形態では、システム２００は、１つまたは複数のワイヤレス装置２０４と通信する基地局２０２を表す。例えば基地局２０２は、セルラ基地局またはその他の基地局を表すことができる。
【００２４】
この実施形態では、基地局２０２は複数のトランシーバ２０６、複数のアンテナ２０８、およびコントローラ２１０を含む。トランシーバ２０６は、１つまたは複数のワイヤレス装置２０４と通信するように動作可能である。ワイヤレス装置２０４は、例えば携帯電話、ワイヤレス・インターフェースを備えるコンピューティング装置、またはその他の適切な装置を表す。特定の実施形態では、トランシーバ２０６は、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）技法、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）技法、または符号分割多重接続（ＣＤＭＡ）技法を使用してワイヤレス装置２０４と通信することができる。トランシーバ２０６はまた、周波数偏移キーイング（ＦＳＫ）または位相偏移キーイング（ＰＳＫ）などの様々な変調技法を使用して通信することもできる。トランシーバ２０６は、１つまたは複数のワイヤレス装置２０４と通信するように動作可能な、任意の適切な送信機、受信機、または送信機と受信機の組合せを表すことができる。
【００２５】
アンテナ２０８がトランシーバ２０６に結合される。本明細書では、「結合」という語は、２つ以上の構成要素が互いに物理的に接触するか否かにかかわらず、それらの構成要素間の何らかの直接または間接の通信を指す。アンテナ２０８は、ワイヤレス・インターフェースを介して情報を通信および受信するように動作可能である。例えば、アンテナ２０８は、トランシーバ２０６から信号を受信し、信号をワイヤレス装置２０４に通信することができる。アンテナ２０８はまた、ワイヤレス装置２０４から信号を受信し、信号を処理のためにトランシーバ２０６に転送することもできる。アンテナ２０８は、ワイヤレス・インターフェースを介して通信するように動作可能な任意の適切な構造を含むことができる。アンテナ２０８は、例えば基地局アンテナ・アレイの一部を形成する。図２は、各トランシーバ２０６に結合されたアンテナ２０８を示すが、他の基地局２０２の実施形態も使用することができる。例えば、各アンテナ２０８に複数のトランシーバ２０６を結合することができる。
【００２６】
コントローラ２１０はトランシーバ２０６に結合される。コントローラ２１０は、トランシーバ２０６の動作および挙動を制御するように動作可能である。例えば、コントローラ２１０はトランシーバ２０６の試験を開始することができる。コントローラ２１０はまた、試験結果を受信し、リモート・ユーザまたはその他のユーザが利用可能な結果を作成することもできる。特定の例として、トランシーバ２０６が試験に失敗した場合、コントローラ２１０は、警報を生成して適切な人員に問題を通知することができる。コントローラ２１０は、任意の適切な処理装置を含むことができる。
【００２７】
動作の一態様では、第１トランシーバ２０６が試験信号２２２を生成および通信し、第２トランシーバ２０６が試験信号２２２を受信する。第２トランシーバ２０６での非線型性のため、相互変調積が形成され、第１トランシーバ２０６にエコー試験信号２２４として返される。エコー試験信号２２４は、例えば３次相互変調積を表すことができる。次いで第１トランシーバ２０６はエコー試験信号２２４を受信することができる。第１トランシーバ２０６が適切に動作している場合、試験信号２２２およびエコー試験信号２２４は同一の情報を含むはずである。他のトランシーバまたは追加のトランシーバ２０６もエコー試験信号２２４を受信することができる。例えば、システム２００内の１つ、いくつか、またはすべてのトランシーバ２０６でエコー試験信号２２４を受信および処理することができる。
【００２８】
図２は、トランシーバを試験するシステム２００の別の例を示すが、システム２００に対して様々な変更を行うことができる。例えば、図２は、トランシーバ２０６を試験することのできる別の例示的環境を示す。他の動作環境も使用することができる。さらに、基地局２０２は、任意の適切な数のトランシーバ２０６およびアンテナ２０８を含むことができる。
【００２９】
図３に、本開示の一実施形態による例示的トランシーバ３００を示す。トランシーバ３００は、例えば図１のトランシーバ１０２、１０４、または図２のトランシーバ２０６として有用である。図示する例では、トランシーバ３００は、ダイプレクサ３０２、受信機３０４、送信機３０６、およびプロセッサ３０８を含む。図３に示すトランシーバ３００は、図示および説明を容易にするために単純化してある。トランシーバ３００の他の実施形態も使用することができる。
【００３０】
ダイプレクサ３０２は、受信機３０４、送信機３０６、およびアンテナ３１０に結合される。ダイプレクサ３１０は、受信機３０４および送信機３０６によりアンテナ３１０へのアクセスおよびアンテナ３１０からのアクセスを容易にする。例えば、一実施形態では、トランシーバ３００の受信機３０４および送信機３０６は２つの別々の周波数帯を使用して動作することができる。この実施形態では、ダイプレクサ３０２により、送信機３０６が周波数帯のうちの１つを使用してアンテナ３１０に情報を通信することが可能となると共に、受信機３０４が他の周波数帯を使用してアンテナ３１０から情報を受信することが可能となる。別の実施形態では、受信機３０４および送信機３０６は、時分割システムなどで同一の周波数帯上で動作することができる。例えば、トランシーバ３００がある時間ブロックで情報を送信し、他の時間ブロックで情報を受信することができる。この実施形態では、別法として、ダイプレクサ３０２が、適切な時間ブロックの間、受信機３０４および送信機３０６をアンテナ３１０に結合することもできる。ダイプレクサ３０２は、アンテナ３１０を介した情報の送信および受信を容易にするどんなハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの組合せも含むことができる。
【００３１】
図示する例では、受信機３０４は、増幅器３１２、フィルタ３１４、および復調器３１６を含む。増幅器３１２はダイプレクサ３０２およびフィルタ３１４に結合される。増幅器３１２は、アンテナ３１０が受信した着信信号を受信し、その信号を増幅する。増幅器３１２はまた、増幅した信号をフィルタ３１４に通信する。増幅器３１２は、入力信号を増幅するどんなハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの組合せも含むことができる。一実施形態では、増幅器３１２は、過剰なノイズを増幅後信号に加えることなく入力信号を増幅する低ノイズ増幅器を含む。
【００３２】
フィルタ３１４は増幅器３１２および復調器３１６に結合される。フィルタ３１４は、増幅器３１２によって生成された増幅後入力信号を受信する。フィルタ３１４はまた、入力信号に含まれるノイズなどの不要信号（ｅｘｔｒａｎｅｏｕｓ  ｓｉｇｎａｌ）を低減または除去する助けとなるように、増幅後入力信号をフィルタする。フィルタ３１４は、入力信号をフィルタするどんなハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの組合せも含むことができる。一実施形態では、フィルタ３１４は高域フィルタまたは帯域フィルタを含む。
【００３３】
復調器３１６はフィルタ３１４およびプロセッサ３０８に結合される。復調器３１６は、フィルタ３１４からフィルタ後入力信号を受信する。復調器３１６はまた、入力信号を復調する。例えば、受信機３０４が受信した入力信号は、搬送波上に変調された情報を含むことができる。復調器３１６は、入力信号から情報を抽出し、情報を含む方形波またはデジタル・ビットストリームを生成することによって入力信号を復調することができる。復調器３１６は、デジタル情報を処理のためにプロセッサ３０８に通信する。復調器３１６は、入力信号を復調するどんなハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの組合せも含むことができる。復調器３１６は、ＦＳＫ、ＰＳＫ、ＳＡＴＣＯＭ  ＢＰＳＫ、ＳＡＴＣＯＭ  ＱＰＳＫ変調などの適切な任意の変調技法を使用して変調された情報を含む入力信号を復調することができる。
【００３４】
図示する実施形態では、送信機３０６は、変調器３１８、フィルタ３２０、および増幅器３２２を含む。変調器３１８はフィルタ３２０およびプロセッサ３０８に結合される。変調器３１８は、アンテナ３１０を介して通信すべき情報をプロセッサ３０８から受信する。変調器３１８はまた、搬送波上に情報を変調する。搬送波はアンテナ３１０を介して通信することができる。変調器３１８は、ＰＳＫ、ＦＳＫ、ＳＡＴＣＯＭ  ＢＰＳＫ、ＳＡＴＣＯＭ  ＱＰＳＫ変調などの適切な任意の変調技法を使用することができる。変調器３１８は搬送波をフィルタ３２０に通信することができる。変調器３１８は、出力信号を変調するどんなハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの組合せも含むことができる。
【００３５】
フィルタ３２０は増幅器３２２および変調器３１８に結合される。フィルタ３２０は変調器３１８で生成された出力信号を受信する。フィルタ３２０はまた、出力信号に含まれるノイズなどの不要信号を低減または除去する助けとなるように、生成後出力信号をフィルタする。フィルタ３２０は、出力信号をフィルタするどんなハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの組合せも含むことができる。一実施形態では、フィルタ３２０は高域フィルタまたは帯域フィルタを含む。
【００３６】
増幅器３２２はダイプレクサ３０２およびフィルタ３２０に結合される。増幅器３２２はフィルタ３２０から出力信号を受信し、信号を増幅する。増幅器３２２はまた、増幅後信号をダイプレクサ３０２に通信する。増幅器３２２は、出力信号を増幅するどんなハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの組合せも含むことができる。一実施形態では、増幅器３２２は電力増幅器を含む。
【００３７】
プロセッサ３０８は受信機３０４および送信機３０６に結合される。プロセッサ３０８は、受信機３０４から着信情報を受信して情報を処理することができる。プロセッサ３０８はまた、情報を生成して、伝送のために送信機３０６に通信することができる。プロセッサ３０８は、適切な任意の処理装置を含むことができる。
【００３８】
動作の一態様では、トランシーバ３００は、試験されるトランシーバを表す。この実施形態では、トランシーバ３００は試験信号を生成することができる。これは、例えば、プロセッサ３０８が情報を生成し、その情報が送信機３０６によって変調、フィルタ、および増幅されることを含むことができる。次いで試験信号をアンテナ３１０で放射することができる。
【００３９】
エコー試験信号もアンテナ３１０で受信することができる。エコー試験信号がトランシーバ３００の受信機３０４に送信され、受信機３０４で信号が増幅、フィルタ、および復調される。プロセッサ３０８は、エコー試験信号に含まれる情報を受信し、その情報を試験信号で送信された情報と比較し、トランシーバ３００がサービスのための動作準備ができているかどうかを判定することができる。
【００４０】
図３はトランシーバ３００の一例を示すが、トランシーバ３００に対して様々な変更を行うことができる。例えば、図３はトランシーバ３００の単純化した実施形態を示す。特定の必要に従って、様々な構成要素を追加、除去、または組み合わせることができる。
【００４１】
図４に、本開示の一実施形態によるトランシーバを試験する例示的方法４００を示す。図３のトランシーバ３００に関して方法４００を説明する。方法４００はまた、適切な任意のシステムで他の適切な任意のトランシーバと共に使用することができる。
【００４２】
トランシーバ３００は、ステップ４０２で試験信号を生成する。これは、プロセッサ３０８が事前定義した試験コードまたはその他の情報などの情報を生成し、その情報を送信機３０６に通信することを含むことができる。トランシーバ３００は、ステップ４０４で試験信号を変調する。これは、例えば、変調器３１８がプロセッサ３０８から情報を受信することを含むことができる。これはまた、変調器３１８が、ＦＳＫ、ＰＳＫ、ＳＡＴＣＯＭ  ＢＰＳＫ、ＳＡＴＣＯＭ  ＱＰＳＫ変調などの適切な任意の変調技法を使用して搬送波上に情報を変調することを含むことができる。これはさらに、フィルタ３２０が変調後信号をフィルタし、増幅器３２２がフィルタ後信号を増幅することを含むことができる。トランシーバ３００は、ステップ４０６で試験信号をミキサに通信する。これは、例えば、ダイプレクサ３０２が送信機３０６から試験信号を受信し、信号をアンテナ３１０に通信することを含むことができる。これはまた、アンテナ３１０によって周波数ｆ２で試験信号を通信することを含むことができる。ミキサは、例えば図１のトランシーバ１０６または図２のトランシーバ２０６を表すことができる。
【００４３】
トランシーバ３００は、ステップ４０８でエコー試験信号を受信する。これは、例えば、アンテナ３１０がエコー試験信号を受信し、ダイプレクサ３０２がこの信号を受信機３０４に転送することを含むことができる。これはまた、アンテナ３１０によって周波数ｆ３でエコー試験信号を通信することを含むことができる。特定の実施形態では、エコー試験信号は、約２ｆ１−ｆ２の周波数ｆ３を有する３次相互変調積を表す。これはさらに、受信機３０４がエコー試験信号を増幅、フィルタ、および復調することを含むことができる。
【００４４】
トランシーバ３００は、ステップ４１０でエコー試験信号が十分なものであるかどうかを判定する。これは、例えば、プロセッサ３０８がエコー試験信号に含まれる情報を元の試験信号に配置された情報と比較することを含むことができる。これはまた、試験信号とエコー試験信号に含まれる情報が合致するときにトランシーバ３００がサービスのための動作準備ができているとプロセッサ３０８が判定することを含むことができる。エコー試験信号を十分なものと判定した場合、トランシーバ３００は、ステップ４１２で機能試験が成功したと判定する。そうでない場合、トランシーバ３００は、ステップ４１４で機能試験が失敗したと判定する。
【００４５】
図４はトランシーバを試験する方法４００の一例を示すが、方法４００に対して様々な変更を行うことができる。例えば、ステップ４０２〜４０６をあるトランシーバ３００で実施することができ、ステップ４０８〜４１４を別のトランシーバ３００で実施することができる。さらに、必須ではないが、トランシーバ３００はステップ４０４で試験信号を変調することができる。
【００４６】
図５に、本開示の一実施形態によるトランシーバの試験を容易にする例示的方法５００を示す。図１のトランシーバ１０６に関して方法５００を説明する。方法５００はまた、適切な任意のシステムで他の適切な任意のトランシーバと共に使用することができる。
【００４７】
トランシーバ１０６は、ステップ５０２で送信機から試験信号を受信する。これは、例えば、トランシーバ１０６が周波数ｆ２で試験信号を受信することを含むことができる。トランシーバ１０６は、ステップ５０４でエコー試験信号を生成する。これは、例えば、トランシーバ１０６の非線形挙動が相互変調積を生成することを含むことができる。特定の実施形態では、トランシーバ１０６が周波数ｆ１で通信し、トランシーバ１０６の非線形挙動が約２ｆ１−ｆ２の周波数ｆ３を有する３次相互変調積を生成する。ステップ５０６でエコー試験信号が受信機に放射される。これは、例えば、元の試験信号を生成した送信機と同一のトランシーバ内に共に位置する受信機にトランシーバ１０６がエコー試験信号を放射することを含むことができる。これはまた、元の試験信号を生成した送信機とは異なる位置の受信機にトランシーバ１０６がエコー試験信号を放射することを含むことができる。
【００４８】
図５はトランシーバの試験を容易にする方法５００の一例を示すが、方法５００に対して様々な変更を行うことができる。例えば、エコー試験信号は３次相互変調積以外の信号を表すことができる。
【００４９】
一定の実施形態および一般に関連する方法に関して本開示を説明したが、実施形態および方法の改変および置換は当業者には明らかとなるであろう。したがって、上記の例示的実施形態の説明は本開示を定義または制約するものではない。頭記の特許請求の範囲で定義される本開示の精神および範囲から逸脱することなく、他の変更、置換、および改変も可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本開示の一実施形態によるトランシーバを試験する例示的システムを示す図である。
【図２】本開示の一実施形態によるトランシーバを試験する別の例示的システムを示す図である。
【図３】本開示の一実施形態による例示的トランシーバを示す図である。
【図４】本開示の一実施形態によるトランシーバを試験する例示的方法を示す図である。
【図５】本開示の一実施形態によるトランシーバの試験を容易にする例示的方法を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【国際調査報告】
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