(57)【要約】  電気的領域内で光信号の色分散を補正するための方法および装置。光信号は、再生可能な成分と直接再生できない成分からなる電気信号に変換される。出力の第１の近似値は、電気信号に伝達関数を加えることにより得られる。直接再生できない電気信号の成分は、第１の近似値に第２の伝達関数を加えることにより推定される。これらの成分を除去した後で、その結果に第１の伝達関数を再度加えることにより出力の第２の近似値が得られる。光信号は、補正を改善するために適当な小さな消光比を有することができる。補正を改善するために電気信号の平方根を使用することができる。上記方法を反復して再度加えることにより、よりよい近似値を達成することができる。
2005513860.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光信号の色分散を補正した出力を生成するための方法であって、
ａ）前記光信号を、再生可能な成分および直接再生できない成分を含む電気信号に変換するステップと、
ｂ）前記電気信号のスペクトルにその周波数から得られた係数を掛けることにより、前記再生可能な成分から前記出力の第１の近似値を得るステップと、
ｃ）前記第１の近似値を使用して、直接再生できない前記電気信号の成分を推定し、除去するステップと、
ｄ）反復してステップｂ）を再度用いることにより、前記補正した出力のより正確な近似値を得るステップとを含む方法。
【請求項２】
前記電気信号のスペクトルにその周波数から得られた係数を掛ける前記ステップが、下式により表される伝達関数を用いることにより記述される、請求項１に記載の方法。
【数１】
2005513860.tif 000016
ここで、
Ｄ：分散
Ｌ：ファイバの長さ
λ０：光源の波長
ｃ：光の速度
ω：フーリエ成分の周波数
【請求項３】
直接再生できない前記電気信号の成分を推定する前記ステップが、下式で表される伝達関数を前記第１の近似値に加え、結果を二乗することにより行われる、請求項１に記載の方法。
【数２】
2005513860.tif 000017
【請求項４】
前記光信号の消光比が、再生可能な成分を適切に再生できるほど十分小さいものである、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記伝達関数を加える前に平方根非線形素子を導入することにより、前記電気信号を修正するステップをさらに含む、請求項２に記載の方法。
【請求項６】
前記十分に小さい消光比が、送信の前に前記光信号に含まれている、請求項４に記載の方法。
【請求項７】
前記伝達関数がＦＩＲ−ＩＩＲフィルタにより実施される、請求項２に記載の方法。
【請求項８】
前記伝達関数がＦＩＲ−ＩＩＲフィルタにより実施される、請求項３に記載の方法。
【請求項９】
前記補正方法がソフトウェアで実施される、前記請求項の何れか１項に記載の方法。
【請求項１０】
前記伝達関数が、光チャネルの色分散特性を測定するための診断ツールとして使用される、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
光信号の色分散を補正する出力を生成するための装置であって、
ａ）前記光信号を、再生可能な成分および直接再生できない成分を含む電気信号に変換するための手段と、
ｂ）前記電気信号のスペクトルにその周波数から得られた係数を掛けることにより、再生可能な成分から出力の第１の近似値を得るための手段と、
ｃ）前記第１の近似値を使用して、直接再生できない前記電気信号の成分を推定し、除去するための手段と、
ｄ）反復してｃ）の出力を要素ｂ）に再度加えることにより、補正した出力の第２および他の近似値を得るための手段とを備える装置。
【請求項１２】
前記電気信号のスペクトルにその周波数から得られた係数を掛けるための前記手段が、下式により表される伝達関数を加えることにより実施される、請求項１１に記載の装置。
【数３】
2005513860.tif 000018
ここで、
Ｄ：分散
Ｌ：ファイバの長さ
λ０：光源の波長
ｃ：光の速度
ω：フーリエ成分の周波数
【請求項１３】
直接再生できない前記電気信号の成分を推定するための前記手段が、下式で表される伝達関数を前記第１の近似値に加え、結果を二乗することにより実施される、請求項１１に記載の装置。
【数４】
2005513860.tif 000019
【請求項１４】
前記光信号の消光比が、再生可能な成分を適切に再生できるほど十分小さいものである、請求項１１に記載の装置。
【請求項１５】
前記伝達関数を加える前に平方根非線形素子を導入することにより、前記電気信号を修正するための手段をさらに備える、請求項１２に記載の装置。
【請求項１６】
前記十分に小さい消光比が、送信の前に前記光信号に含まれている、請求項１４に記載の装置。
【請求項１７】
前記伝達関数がＦＩＲ−ＩＩＲフィルタにより実施される、請求項１２に記載の装置。
【請求項１８】
前記伝達関数がＦＩＲ−ＩＩＲフィルタにより実施される、請求項１３に記載の装置。
【請求項１９】
前記補正装置がソフトウェアで実施される、前記請求項の何れか１項に記載の装置。
【請求項２０】
前記伝達関数が、光チャネルの色分散特性を測定するための診断ツールとして使用される、請求項１１に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、色分散の補正に関し、特に電気的領域内での検出の後で行われる色分散の補正に関する。
【背景技術】
【０００２】
本出願は、２００１年１２月１７日出願の米国特許出願第１０／０２２，６６６号および２００２年９月１１日出願の一部継続米国特許出願第１０／２４２，３４８号に基づくものである。
【０００３】
ファイバ損失を補正することができる光増幅器が開発されたが、ファイバ・システムの適用範囲、特に、１０Ｇｂ／ｓおよびそれ以上のファイバ・システムの適用範囲は色分散により制限される。色分散があると、信号スペクトルの異なる部分が、異なる時間にシステムの遠端部に到着することになる。情報を運ぶ光信号は、光搬送波の変調に関連する帯域幅の広がりを有する。
【０００４】
時間領域においては、分散があると、パルスが相互に干渉を起こす恐れがある。この干渉は、符号間干渉、すなわち、ＩＳＩと呼ばれる。色分散の主要な原因は、材料分散、すなわち、シリカの屈折率対波長の変動であり、シリカはすべての低損失伝送ファイバが作られる基本材料である。理想的には、色分散は可逆プロセスであることが好ましい。光学分散を補正するには、遅延対周波数特性をファイバの遅延対周波数特性に等しくしたり、反対にしたりすることができる素子が必要になる。光学分散は、伝送経路で特殊な分散シフト伝送ファイバを使用するか、または局所分散補正を行うことにより光学的に補正することができる。分散シフト伝送ファイバの場合には、チャネルのファイバによる周波数に依存する遅延に反対の周波数に依存する遅延を加えるために、ある長さのこの高度分散性ファイバがチャネルの端部とＰＩＮダイオード検出器との間に挿入される。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、都合の悪いことに、この方法が抱える問題は、上記ファイバが減衰も起こすことであり、設置のために複雑な測定および訓練を受けたスタッフが必要であり、いったん設置すると調整できないことである。他の方法としては、引き延ばすことができるチャープド・ファイバ・ブラッグ格子（ＦＢＧ）、アレイ導波路回折格子（ＡＷＧ）および調整可能なファブリ・ペロー干渉計等がある。都合の悪いことに、これらの方法の帯域幅は制限されていて、高い電力レベルを必要とし、適合性が低く、制限されていてコストが高い。
【０００６】
光スイッチング装置を含む完全な光ネットワークを開発するために、種々の努力が行われてきたが、色分散の効果および今日まで使用されてきた解決方法がその導入を阻んできた。何故なら、補正デバイスを、使用中の特定の長さのファイバ・チャネルに合わせて調整しなければならないからである。ネットワークの再構成による変化または他の変化が起こると、再度測定を行わなければならないし、色分散補正装置を再度設置しなければならない。
【０００７】
それ故、現在の補正方法に関連する欠点を克服する色分散補正プロセスの開発が待望されている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
第１の態様によれば、本発明は、電気的領域内で光信号の色分散を補正するための方法および装置を提供する。
【０００９】
光信号は、再生可能な成分と直接再生できない成分からなる電気信号に変換される。出力の第１の近似値は、電気信号に伝達関数を加えることにより得られる。次に、直接再生できない電気信号の成分が、第１の近似値に第２の伝達関数を加えることにより推定される。これらの成分を除去した後で、その結果に第１の伝達関数を再度加えることにより、出力の第２の近似値が得られる。上記方法を反復して再度用いることにより、よりよい近似値を達成することができる。本発明の他の態様によれば、光信号は、補正を改善するために適当な小さな消光比を有することができる。補正を改善するために電気信号の平方根を使用することができる。
【００１０】
当業者であれば、添付の図面を参照しながら本発明の特定の実施形態についての以下の説明を読めば、本発明の他の態様および機能を理解することができるだろう。
【００１１】
添付の図面を参照しながら、本発明およびその実施形態について説明する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
図１について説明すると、この図は、従来技術で使用する光学的領域内の色分散を補正するための方法を示すブロック図である。送信機１０で、レーザ（図示せず）の出力１１が、入力データにより変調され、ファイバ・チャネル２０を通って送信される。すでに説明したように、色分散は、ファイバ媒体を通過する光信号により信号上に周波数に依存する遅延を起こす。分散性遅延がビット周期に近くなると、この分散により受信信号の検出が遥かに難しくなる。
【００１３】
最も一般的に使用される分散補正技術は、分散補正ファイバ２１を使用する方法である。チャネル２０の端部と光増幅器との間、必要な場合には、チャネル２０の端部とパワー検出器（PD）２２との間の受信端部のところに、ある長さの高度分散性ファイバが挿入される。この分散性ファイバの目的は、チャネル２０のファイバによる周波数に依存する遅延とは反対の周波数に依存する遅延を加えることである。この場合、パワー検出器２２の後にインピーダンス変換増幅器（ＴＩＡ）２３およびしきい値検出器２４が位置していて、信号は、これらの装置を通った後でその予想される宛先にさらに送られる。都合の悪いことに、すでに説明したように、分散性ファイバを使用すると減衰が起こり、設置した後では分散補正を調整することができない。
【００１４】
本発明の色分散補正技術は、光学的領域内ではなく、電気的領域内の色分散を補正する。すなわち、補正は、受信信号がパワー検出器を通過する前ではなく通過後に行われる。これにより、同調および設置が難しい高度分散性ファイバを使用する必要がなくなる。もっと重要なことは、この技術を使用すれば、変化する分散を補正するために迅速な調整を行うことができるので、異なる色分散特性を有するファイバ・チャネルに信号を再送信することができる光スイッチを使用することができる。
【００１５】
図２の解決方法の場合には、典型的な光送信ネットワークにおいて、光信号がパワー検出器により検出される前に振幅変調されていることを識別することができる。この信号のスペクトルは、上下側波帯により囲まれている典型的なレーザ周波数（例えば、１５５０ｎｍレーザ光の場合は、１９３ＴＨｚ）の「搬送波」を含む。信号がファイバを通過すると、高い方の周波数は低い方の周波数よりも高速で伝搬し（同様に、負の勾配が普通である）、高い方の周波数成分は、低い方の周波数よりも短い光学距離を伝搬する。各周波数成分が受ける光搬送波についての遅延の大きさは下式により表される。
【００１６】
【数１】
2005513860.tif 000003
ここで、
Ｄ：分散
Ｌ：ファイバの長さ
λ０：光搬送波の波長
ｃ：光の速度
ω０：光搬送波の周波数
ω：フーリエ成分の周波数
光ファイバを通しての伝搬は、β＝πτｆを含む伝搬項ｅｊβＬにより表すことができる。分散の効果を表すために、各フーリエ項には、相対位相係数が掛けられる。
【００１７】
【数２】
2005513860.tif 000004
これは、従来技術の光学分散を補正する方法が、光学的領域内で無効になる位相係数である。位相係数の大きさは１であり、このことはこの理想的な色分散でファイバを通過すれば、光信号のパワースペクトルは影響を受けないことを意味することに留意されたい。
【００１８】
図１のパワー検出器は、通常、低域フィルタが後に続く瞬時パワー検出器を備える。このパワー検出器は、時間領域のエンベロープ・パワー検出器として機能する。すなわち、出力はその特定の時間での光信号の平均電力である。出力は、通常、ビットレートにほぼ等しい周波数に帯域制限される。一般的に、特定のＷＤＭ波長に対するデータだけが検出の際に存在する（他のものはＷＤＭ帯域フィルタにより濾波される）。次に、時間領域受信光信号エンベロープの大きさを二乗することにより検出器信号が得られる。
【００１９】
【数３】
2005513860.tif 000005
ここで、Ｆ＝ＤＬ（λ０２／４πｃ）ω２である。または等価的に下式により表される。
【００２０】
【数４】
2005513860.tif 000006
Ｅ（ｔ）は実数である。それ故、Ｅ（ω）の負の周波数成分は、正の周波数成分の複素共役でなければならない。すなわち、Ｅ＊（ω）＝Ｅ（−ω）でなければならない。また、Ｆはωの二乗を含み、Ｆ（−ω）＝Ｆ（ω）であることに留意されたい。これらの特性を使用し、第２の積分の変数を変えることにより、ω＝−ω’は下式のようになる。
【００２１】
【数５】
2005513860.tif 000007
【００２２】
【数６】
2005513860.tif 000008
【００２３】
【数７】
2005513860.tif 000009
式７により、実数であり正でなければならないＰＩＮダイオードの電流を計算することができる（このことは式３を見ればすぐに分かる）。任意のＥ（ｔ）に対してこのことが真でなければならないので、式７の２つの各項は、実数であり正でなければならない。
【００２４】
式７の第２項の積分において、加えられた分散の大きさが何であれ、Ｅ（ω）のゼロ周波数成分にはゼロが掛けられる。それ故、積分の平均値はゼロに等しい。積分が二乗されると、積分の符号がなくなり、再生できないように見える。
【００２５】
第２項の平均値がゼロであるので、時間波形の全直流（ＤＣ）成分は、第１項からのものでなければならない。式７の第１項においては、分散の大きさが何であれＤＣ成分は変化しない。それ故、積分がいつでも必ず正であるようにするために、交流（ＡＣ）成分を十分に低減できなければならない。実際には、消光比を低減することにより上記低減を行うことができる。それ故、単に平方根をとることにより、その二乗から第１の積分を再構成することができる。第２項があまり大きくない場合には、第１項からだけの影響を考慮することにより、元の信号を推定することができる。
【００２６】
Ｅ（ｔ）について式７の第１項を解くことにより下式が得られる。
【００２７】
【数８】
2005513860.tif 000010
それ故、ＰＩＮダイオード電流の平方根に式９の伝達関数を加えることにより推定値を得ることができる。
【００２８】
【数９】
2005513860.tif 000011
それ故、式７は、再生できる成分および直接再生することができない成分を含む。
【００２９】
正割（ｓｅｃ）関数は、π／２＋ｎπで無限になる。ここで、ｎは整数である。実際には、おそらく、ｓｅｃ関数の大きさの上限は、Ｓ／Ｎ比にほぼ等しい値に決められる。これらの上限を定めた領域内のスペクトルの一部は容易に検索することができない。しかし、実際には、これらの領域は小さく、時間領域の信号をスペクトルの残りの部分から適切に再構成することができる。
【００３０】
図２について説明すると、前のようにファイバ・チャネル４１を通して送信する前に、レーザ４０の出力は、送信されるデータにより変調される。しかし、受信機４２のところで受信した光信号は、パワー検出器４３およびインピーダンス変換増幅器（ＴＩＡ）４４により電気信号に変換される。パワー検出器４３としては、ＰＩＮ検出器、アバランシェ検出器等を使用することができる。本発明の範囲から逸脱することなしに、他のタイプのパワー検出器を使用することができる。本発明のある態様においては、平方根関数４５、および式９の伝達関数（自動退行移動平均（Ａｕｔｏ  Ｒｅｇｒｅｓｓｉｖｅ  Ｍｏｖｉｎｇ  Ａｖｅｒａｇｅ）（ＡＲＭＡ）フィルタ４６とも呼ばれる有限インパルス応答無限インパルス応答（ＦＩＲ−ＩＩＲ）フィルタとして実施）を加えることにより、送信されたデータを電気信号から再生することができる。以下にさらに詳細に説明するように、特定の分散・長さの積（ＤＬ）に対する係数セットを式９により直接計算することができる。この計算は、ある範囲の長さに対して行われ、ＦＩＲ−ＩＩＲフィルタが後で使用できるようにメモリに記憶することができる。
【００３１】
図３は、３００ｋｍの長さにわたる１７ｐｓ／ｎｍ／ｋｍの分散に対するこの伝達関数の一例を示す。伝達関数（式９により計算）は、限定された周波数に対してだけ再現すればよい。１０ＧＢ／ｓの場合には、伝達関数は、約−８ＧＨｚ〜＋８ＧＨｚまで延長するだけでよい。
【００３２】
図２の実施形態から得られる出力の第１の近似値（Ｅ（ｔ）の推定値）は、順方向誤り訂正（ＦＥＣ）で光チャネルのニーズを満たすビット誤り率（ＢＥＲ）性能を提供するのにいつでも十分な近似値であるとは限らない。しかし、出力のこの第１の近似値を得ると、直接再生できない成分（式７の第２項）の推定値を構成することができ、信号からこの推定値を差し引くことができ、式９の伝達関数を再度加えることができる。この手順を使用すれば、ＢＥＲを大きく改善することができる。
【００３３】
式７の第２項の推定値は、出力の第１の近似値（Ｅ（ｔ）の推定値−Ｅ（ω）の逆フーリエ変換）に式１０の伝達関数を加え、その結果を二乗することにより得られる。ある場合には、式１０を加える前にＥ（ｔ）の推定値にしきい値検出（スライサ）を用いると有益である。何故なら、そうすると、Ｅ（ｔ）の推定値が改善され、フィードバック・ノイズが低減するからである。
【００３４】
【数１０】
2005513860.tif 000012
式９および式１０の伝達関数は、図４の回路トポロジーを使用して、ＦＩＲ−ＩＩＲフィルタの形で実施することができる。式１１は、図４の回路トポロジーにより得られる実効伝達関数を示す。
【００３５】
【数１１】
2005513860.tif 000013
周波数応答は、ｚ＝ｅ２πｊｆ（ここで、ｊ＝√−１）に設定し、式９および１０と直接比較することにより入手することができる。２つの各伝達関数のフィルタ係数（ａおよびｂ）は、式１１が示す周波数の関数が、その適当な伝達関数式９または１０の関数によく一致するように調整しなければならない。当業者であれば、適切に一致させるために多数の技術を使用することができることを理解することができるだろう。
【００３６】
一旦計算した係数が得られると、係数を微調整するために最適化アルゴリズムを使用して、結果として得られる信号をさらに改善することができる。
【００３７】
出力を得るための上記手順は、図５のトポロジーで実施される。図５の場合には、分散により損なわれた光信号５０が、パワー検出器５１またはＰＩＮダイオード検出器のところで受信される。パワー検出器５１の出力５２は、時間領域光信号エンベロープの大きさの二乗を表す。次に、伝達関数（式９）が、ＰＩＮダイオードの出力５２の平方根５４に加えられる。そうすることにより、しきい値検出器またはスライサ５５に加えられるＥ（ｔ）の推定値が得られる。必ずしも必要なものではないが、ある場合には、スライサは、Ｅ（ｔ）のよりよい推定値を供給することができ、フィードバック・ノイズを低減することができる。次に、スライサ５５の出力に伝達関数５６（式１０）を加え、結果５７の二乗を差し引くことにより、式７の第２の項の推定値が得られる。
【００３８】
原則的に、第２の近似値５９の結果をＥ（ｔ）の新しい推定値として使用して、同じ手順を再度用いることができる（ボックス５８参照）。しかし、実際には、十分に高いＱの結果を供給するのには、通常、１回反復するのみで十分である。
【００３９】
図７ａおよび図７ｂのアイ・ダイアグラムを比較して、図３の伝達関数を使用することによる利点の一例を説明する。図７ａは、アイ・ダイアグラムの形の補正していないデータの図である。このアイ・ダイアグラムは、１７ｐｓ／ｎｍ／ｋｍファイバの場合の、１０Ｇｂ／ｓビットレートの場合の２５０ｋｍの距離のところでのデータに対する色分散の効果を示す。歪みがこのレベルである場合には、色分散の補正を行わなければこの距離での信号の再生は事実上できなくなる。実際、１７ｐｓ／ｎｍ／ｋｍのファイバを使用した場合、１０ＧＢ／ｓでは、ファイバの長さが約１２０ｋｍになると（式１から得られた場合には、これは変調信号の最大周波数に対する１．３ビット周期の遅延に対応する）、送信した信号の再生を実質的に管理できなくなる。
【００４０】
図７ｂは、図５の本発明の好ましい実施形態を受信信号に適用した場合に再生されたデータのアイ・ダイアグラムを示す。
【００４１】
図７ｃは、図５の本発明の好ましい実施形態により再生された信号のＱを予測するシミュレーションの結果を示す。このチャートの場合、Ｑは下記の条件の下で５０〜４００ｋｍの範囲内で１ｋｍ毎に決定した。
【００４２】
ビット数：                                １０２４
ビット毎のサンプル：                      １６
ビットレート：                            １０ＧＢ／ｓ
ファイバ分散：                            １７ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ
ＰＩＮ検出器での光学レベル：              −１０ｄＢｍ
受信機のノイズ：                          １２ｐＡ／ｒｔ．Ｈｚ
消光比：                                  ８ｄＢ
検出器：                                  単一しきい値
上の曲線は、図５の本発明の好ましい実施形態の回路トポロジーにより実行された伝達関数を加えた結果である。下の曲線は、補正を行わなかった場合の結果を示す。
【００４３】
最適化基準は、Ｑ、ＢＥＲ、または多数の他の信号品質インジケータをベースとすることができる。理想的には、ＢＥＲは下式のようにＱに関連していることが好ましい。
【００４４】
【数１２】
2005513860.tif 000014
チャネルの分散特性が分からない場合には、式９のｓｅｃ引数も分からないし、再生を行うこともできない。例えば、新しいファイバ・チャネルを設置したか修正した場合、または信号が新しいファイバ・ネットワーク・トポロジーに切り替えられた場合には、その影響を適切に補正するために、色分散を入手しなければならない。信号のＱのようなインジケータまたはＢＥＲも、最適な係数セットを発見するために使用することができる。
【００４５】
分散が正しくない場合には、ｓｅｃ関数のピークが、側波帯干渉からの対応するヌルを含んでいないスペクトルの一部に掛けられる。そうすると、これらの周波数において正弦波の大きな成分が発生する。このことは、その平均値から信号の時間平均偏位が、正しいｓｅｃ引数のインジケータであることを示唆している。インジケータ値がＩで表される場合には、ＤＬのある値をとる伝達関数を加えた後のアナログ信号はｘ（ｔ）である。
【００４６】
【数１３】
2005513860.tif 000015
図８に示されるインジケータ（Ｉ）回路の回路トポロジーにより示すように、これを実施するのは比較的容易である。引数の正しい値においてインジケータは最少になる（すなわち、式９のＤＬが、チャネル（Ｌ）のファイバの長さとファイバ分散（Ｄ）の積に等しくなると、種々の係数セットに対するインジケータの値は図９に示すようになる）。係数は、１７ｐｓ／ｎｍ／ｋｍファイバの種々の長さに対して適当なものとして描かれる。データは、実際に、１７ｐｓ／ｎｍ／ｋｍファイバを３００ｋｍ伝搬した。それ故、ＤＬの種々の値に対して適当な係数セットをスクロールして、インジケータの値を最少にすることにより、実際のＤＬを決定することができる。それにより、分散補正のために使用する係数の適当なセットが決定される。上記最少化ルーチンを使用することによるもう１つの利点は、このルーチンを診断ツールとして使用することもできることである。すなわち、この技術は色分散を測定するために使用することができる。例えば、工場から出荷されるファイバのスプールを試験することにより、ファイバの色分散特性が分かる。
【００４７】
上記実施形態は、ソフトウェアで実施することができることは当業者にとって周知のことである。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】従来技術で使用する色分散補正技術を示すブロック図である。
【図２】本発明の色分散補正技術を示すブロック図である。
【図３】送信信号を再生するために使用する伝達関数である。
【図４】図３の伝達関数のハードウェア実施例を示すブロック図である。
【図５】本発明の好ましい実施形態による改善した色分散補正装置である。
【図６】図５の本発明の好ましい実施形態による送信信号を再生するための修正項を生成するために使用するｓｉｎ（Ｆ）伝達関数である。
【図７ａ】補正しない受信データ信号のアイ・ダイアグラムである。
【図７ｂ】補正した受信データ信号のアイ・ダイアグラムである。
【図７ｃ】Ｑ対距離のチャートである。
【図８】インジケータＩ（ＤＬ）を提供するための概略回路図である。
【図９】１７ｐｓ／ｎｍ／ｋｍファイバの実際の長さが３００ｋｍのところでの種々の仮定したファイバ長さに対するインジケータＩ（ＤＬ）の値を示すグラフである。
【図１】
2005513860.tif 000020
【図２】
2005513860.tif 000021
【図３】
2005513860.tif 000022
【図４】
2005513860.tif 000023
【図５】
2005513860.tif 000024
【図６】
2005513860.tif 000025
【図７ａ】
2005513860.tif 000026
【図７ｂ】
2005513860.tif 000027
【図７ｃ】
2005513860.tif 000028
【図８】
2005513860.tif 000029
【図９】
2005513860.tif 000030
【国際調査報告】
2005513860.tif 000031
2005513860.tif 000032
2005513860.tif 000033