(57)【要約】【課題】  可変印刷文書の生成におけるデータの効率的な処理の方法及び装置を提供する。【解決手段】  各々がタイプ、カバレージ面積、及びｚ軸値を有する複数の要素に対応する可変印刷文書の処理は、要素タイプが互換である時、及び複合要素を作成することが複合要素の少なくともカバレージ面積に基づいて例えばグループ内の要素のカバレージ面積の合計に関連して望ましい時に、要素のグループを置き換えるために複合要素を作成し、及び、そうでなければ、要素がオーバーラップしない場合に要素のｚ軸値を交換することによって改善することができる。
2005538438.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
各々が少なくともｚ軸値及び幾何学形状によって特徴付けられた複数の要素に対応する外観を有する入力可変印刷文書に基づいて出力可変印刷文書を作成する方法であって、
入力文書の少なくとも２つの要素を表す出力文書の少なくとも１つの複合要素を、該複合要素の作成が望ましい場合に作成する段階と、
前記複合要素の作成が望ましくない場合かつ前記少なくとも２つの要素がオーバーラップしない場合に、該少なくとも２つの要素のｚ軸値を変更する段階と、
を含むことを特徴とする方法。
【請求項２】
前記複数の要素は、カバレージ面積によって特徴付けられ、
前記複合要素の作成が望ましいか否かを判断する段階は、該複合要素のカバレージ面積を計算する段階を含む、
ことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記複合要素の作成が望ましいか否かを判断する段階は、該複合要素の前記カバレージ面積を前記入力文書の前記少なくとも２つの要素の前記カバレージ面積の合計と比較する段階を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記複数の要素は、カバレージ面積によって特徴付けられ、
前記複合要素の作成が望ましいか否かを判断する段階は、前記出力文書の前記複合要素の作成が、所定の最大総カバレージ面積の超過をもたらすか否かを判断する段階を含む、
ことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記複数の要素は、カバレージ面積によって特徴付けられ、
前記複合要素の作成が望ましいか否かを判断する段階は、該複合要素のカバレージ面積を前記少なくとも２つの要素のカバレージ面積の合計で割ったものが、所定のカバレージ面積減少パラメータよりも小さいか否かを判断する段階を含む、
ことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記複数の要素は、タイプによって特徴付けられ、
前記複合要素の作成が望ましいか否かを判断する段階は、前記少なくとも２つの要素のタイプに互換性があるか否かを判断する段階を含む、
ことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記タイプは、固定、再使用可能、及び固有から成る組から選択されることを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記複数の要素は、それぞれ、該要素を取り囲む多角形に対応するカバレージ面積によって特徴付けられることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記複合要素の作成が望ましくない場合かつ前記少なくとも２つの要素がオーバーラップしない場合の前記少なくとも２つの要素のｚ軸値を変更する段階は、該少なくとも２つの要素を取り囲む多角形がオーバーラップするか否かを判断する段階を含むことを特徴とする請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記多角形は、矩形であることを特徴とする請求項８に記載の方法。
【請求項１１】
前記多角形は、矩形であることを特徴とする請求項９に記載の方法。
【請求項１２】
前記複数の要素は、該要素のビットマップマスクに対応するカバレージ面積によって特徴付けられることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
前記複合要素の作成が望ましくない場合かつ前記少なくとも２つの要素がオーバーラップしない場合に、前記少なくとも２つの要素のｚ軸値を変更する段階は、該少なくとも２つの要素のビットマップマスクに対応する前記カバレージ面積がオーバーラップするか否かを判断する段階を含むことを特徴とする請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記出力可変印刷文書は、ＶＰＳ、ＰＰＭＬ、及び「ＡＮＳＩ  ＣＧＡＴＳ  ２．０（ＰＰＭＬ／ＶＤＸ）」から成る組から選択されたフォーマットを有することを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１５】
前記入力可変印刷文書は、ＶＰＳ、ＰＰＭＬ、及び「ＡＮＳＩ  ＣＧＡＴＳ  ２．０（ＰＰＭＬ／ＶＤＸ）」から成る組から選択されたフォーマットを有することを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１６】
前記出力可変印刷文書は、ＶＰＳ、ＰＰＭＬ、及び「ＡＮＳＩ  ＣＧＡＴＳ  ２．０（ＰＰＭＬ／ＶＤＸ）」から成るセットから選択されたフォーマットを有することを特徴とする請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
各々が少なくとも幾何学形状及びｚ軸値によって特徴付けられた複数の要素に対応する外観を有する入力可変印刷文書を受信するための手段と、
複合要素の作成が望ましい場合に前記入力可変印刷文書の少なくとも２つの要素を置き換えるために出力文書に少なくとも１つの複合要素を作成し、かつ、そうでなければ、該少なくとも２つの要素がオーバーラップしない場合に該少なくとも２つの要素のｚ軸値を変更することにより、出力可変印刷文書を作成するためのプロセッサと、
を含むことを特徴とする装置。
【請求項１８】
機械可読の命令を有するプログラム記憶装置であって、
機械によって実行された時に、
各々が少なくとも幾何学形状及びｚ軸値によって特徴付けられた複数の要素に対応する外観を有する入力可変印刷文書を受信する段階と、
出力可変印刷文書を作成する段階と、
をもたらし、
前記出力可変印刷文書を作成する段階は、複合要素の作成が望ましい場合に前記入力可変印刷文書の少なくとも２つの要素を置き換えるために該出力文書に少なくとも１つの複合要素を作成する段階、かつ、そうでなければ、該少なくとも２つの要素がオーバーラップしない場合に該少なくとも２つの要素のｚ軸値を変更する段階を含む、
ことを特徴とする装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、可変印刷文書の生成におけるデータの効率的な処理の方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
可変印刷技術においては、セット内の各文書が異なる受信者に的を絞る、つまりパーソナル化される文書セットが生成されるが、そのセットの全ての文書は、いくつかの要素を共有することができる。文書内の要素は、３つのタイプ、すなわち、固定、再使用可能、固有に類別することができる。固定要素は、セット内の各及び全ての文書によって使用される。再使用可能要素は、セット内の全ての文書ではなく、少なくとも２つの文書によって使用される。固有要素は、セット内の１つの文書によってのみ使用される。固定又は再使用可能要素の共有は、共有要素を記述、処理、及び１つのアクションでまとめてキャッシュに入れることができ、そのために、メモリ及び時間を消費する冗長性を低減することができるので、可変印刷文書を処理する効率を改善することができる。
【０００３】
従来技術のオーサリングシステムを使用した可変印刷文書の作成は、ページレイアウトツール及びセット内の各文書の論理を指定する方法に依存する場合がある。論理は、データベース内の特定データ及び特定の業務規則に基づいて再使用可能要素の選択を決めるであろう。論理はまた、固有要素を生成する方法を指定することができ、例えば、テキスト要素は、受信者の固有アドレスを含むことができる。
【０００４】
このようなオーサリングツールの出力は、印刷されるページを記述する標準的なフォーマットによるプリントストリームである。このようなジョブを印刷するための一般的に使用されるフォーマットは、文書を構成する要素に関して、セット内の文書を効率的に記述するものである。これは、ファイルサイズに関して記述の効率を上げ、並びに、印刷システムが更に別の最適化及びキャッシュを実行するための必要な情報をもたらす。再使用可能要素に関して文書を記述する方法を使用する一般的に使用されるプリントストリームフォーマットの例としては、クレオ専売の可変印刷仕様（ＶＰＳ）フォーマット、例えば、プリント・オン・デマンド・イニシアティブによって定義されたパーソナル化プリントマークアップ言語（ＰＰＭＬ）、及びグラフィックアーツ技術規格委員会（ＣＧＡＴＳ）によって開発されたパーソナル化プリントマークアップ言語／可変データ交換（ＰＰＭＬ／ＶＤＸ）が含まれ、それは、米国規格協会（ＡＮＳＩ）によって２００２年に承認されており、「印刷、出版、及び変換技術の業者協会（ＮＥＰＳ）」から利用可能である。
【０００５】
オーサリングツールの作動は、ページレイアウトスペース及びプリントストリームスペースによって定めることができる。
【０００６】
ページレイアウトスペースは、例えば、「Ｑｕａｒｋ  Ｘｐｒｅｓｓ」又は「Ａｄｏｂｅ  ＩｎＤｅｓｉｇｎ」などのページレイアウトツールを使用するグラフィックデザイナーが作成することができる、ページ要素に関するページの目標とする体裁を説明するものである。これらのページレイアウトツールにより、デザイナーは、例えば、コンピュータ画面上に最終ページ、矩形フレーム、テキストボックス、ラスター画像、及び他の形状の図を置くことができる。ページレイアウトアプリケーションは、デザインスペース内へのデータ又は論理駆動要素の挿入を可能にする動的文書オーサリングツールによって増強することができる。例えば、名前又は住所は、テキストパラグラフに挿入することができ、又は、製品の画像を動的に画像ボックスに挿入することができる。オーサリングツールは、各要素の再使用の性質に関する情報（例えば、それが固定、再使用可能、又は固有であるか否か）を維持することができる。プリントストリームスペースは、１組の要素（例えば、固定、再使用可能、又は固有）及びこれらの要素を参照する１組のページ記述に関してプリントジョブを説明することができる。
【０００７】
オーサリングツールがその出力を生成するためには、その要素をページレイアウトスペースからプリントストリームスペースの要素にマップし、リファレンスに関してページ記述を生成することが望ましい。基本的なマッピング手法は、以下を決めることができる。
【０００８】
（ａ）プリントレイアウトスペースの各固定要素について、プリントストリームスペースに１つの対応する固定要素を生成する。
【０００９】
（ｂ）プリントレイアウトスペースの各再使用可能要素について、プリントストリームスペースにｋ個の異なる再使用可能要素があるとすることができ、ｋは、異なるインスタンスの個数である。
【００１０】
（ｃ）プリントレイアウトスペースの各固有要素について、プリントストリームスペースにｎ個の異なる固有要素があることになり、ｎは、受信者の人数又はセット内のインスタンス文書の個数である。
【００１１】
オーサリングツールは、基本的なマッピング手法を使用して、ほとんどの要素をプリントレイアウトスペースの文書の記述からプリントストリームにマップすることができる。しかし、要素の個数が増加すると、処理量が大幅に多くなる可能性がある。更に、オーバーラップ要素の個数が多くなると、処理速度が文書内の全ての要素の総カバレージ面積に比例する場合があるので、冗長又は不要な処理の量が多くなる。従って、現行の技術を使用すれば、可変印刷文書は、出力装置、例えばプリンタに付随するラスター画像プロセッサ（ＲＩＰ）に対するキャッシュを頻繁に超える場合がある。従って、可変印刷文書の生成におけるデータの効率的な処理のための方法及び装置が望ましい。
【発明の開示】
【００１２】
本発明の実施形態による方法は、要素タイプが互換である時、及び複合要素を作成することが複合要素の少なくともカバレージ面積に基づいて、例えばグループ内の要素のカバレージ面積の合計に関連して望ましい時に、要素のグループを置き換えるために複合要素を作成し、及び、そうでなければ、要素がオーバーラップしない場合に要素のｚ軸値を交換することにより、各々がタイプ、カバレージ面積、及びｚ軸値を有する複数の要素に対応する可変印刷文書の処理を可能にする。本発明の実施形態による方法は、文書の総カバレージ面積を低減すること、並びに、文書の元の視覚的レイアウトを視覚的に変えることなく文書内の要素の総数を低減することを可能にすることができる。複数の要素を置き換えるために複合要素を作成することは、総カバレージ面積の増加をもたらすことができるので、本方法は、例えば閾値最大総カバレージ面積を設定することにより、最大総カバレージ面積を超えないことを保証することができる。
【００１３】
本発明と考えられる内容は、本明細書の特許請求の範囲で特に指摘されて明確に請求されている。しかし、本発明は、その目的、特徴、及び利点と共に、編成及び作動方法の両方に関して、添付図面と共に以下の詳細説明を参照することにより最も良く理解することができる。
【００１４】
図の簡素化及び明瞭さを期すために、図示の要素は、必ずしも尺度通りでないことが認められるであろう。例えば、要素のいくつかの寸法は、明瞭さを期するために他の要素に対して誇張される場合がある。更に、適切と考えられる場合は、参照番号は、対応する又は類似の要素を示すために図に亘って繰り返されるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下の詳細な説明においては、本発明の完全な理解をもたらすために、多くの特定の詳細について説明する。しかし、これらの特定の詳細がなくても本発明を実施することができることは、当業者によって理解されるであろう。他の例においては、公知の方法、手順、及び構成要素は、本発明を曖昧しないように説明を割愛している。
【００１６】
本発明の例示的な実施形態による方法では、各ページを一組のページ要素で形成することができるページに関しての文書の記述を仮定することができる。ページ要素は、例えば、テキストボックス、又は、任意の他のフォーマット又は幾何学形状のオブジェクトとすることができる。図示を目的として、ページレイアウトスペースの平面図及び斜視図を示す概念図である図１Ａ及び図１Ｂを参照する。ページレイアウトスペースは、「Ｑｕａｒｋ  Ｘｐｒｅｓｓ」又は「Ａｄｏｂｅ  ＩｎＤｅｓｉｇｎ」などのデスクトップツールを使用するグラフィックデザイナーが作成することができる、ページ要素によるページの目標とする体裁を説明するものである。ページレイアウトツールにより、デザイナーは、例えば、コンピュータ画面上に最終ページ、矩形フレーム、テキストボックス、ラスター画像、及び他の形状の図を置くことができる。ページレイアウトアプリケーションは、設計スペースへのデータ又は論理駆動要素の挿入を可能にする動的文書オーサリングツールによって増強することができる。オーサリングツールは、各要素の再使用の性質、例えば固定要素、再使用可能要素、又は固有要素であるか否かに関する情報を維持することができる。図１Ａ及び図１Ｂに示す例示的なページレイアウトには、設計要素１、２、３、４、５、及び６が含まれる。これらの要素については、以下に更に説明する。本発明の例示的な実施形態では、このような各ページ要素について、少なくとも以下の情報を供給、記録、又は取得することができる。本発明の他の実施形態では、ページレイアウト及びその成分要素を説明するための他の構造を使用することができることに注意すべきである。
【００１７】
（ａ）要素の幾何学形状。要素の幾何学形状としては、例えば、要素の形状及び位置を含むことができる。要素の幾何学形状の特性としては、例えば、有界ボックス、つまり、要素を取り囲む矩形又は多角形などの区域とすることができる。このような有形ボックスを矩形１から６で図１Ａ及び１Ｂに示す。図１Ａ及び図１Ｂに概念図で表される要素は、矩形又は更に多角形である必要がないことが理解されるであろう。本発明のいくつかの実施形態では、要素のカバレージ面積の近似として矩形又は他の多角形の取り囲みスペースを使用することができる。しかし、本発明の特定の実施形態に関連して近似又はモデルを使用する必要はなく、このような近似又はモデルを使用する実施形態では、任意の適切な形状を使用することができることが認識されるであろう。図１Ａ及び図１Ｂの例に対して、それぞれの有界ボックスの以下のカバレージ面積を仮定する。要素１は面積２１単位を有し、要素２は面積５６単位を有し、要素３は面積３単位を有し、要素４は面積５６単位を有し、要素５は面積３単位を有し、要素６は面積３０単位を有する。従って、一切の最適化なしに、ページ上の要素の初期の総カバレージ面積は１６９単位であり、要素の総数は６である。本発明のいくつかの実施形態では、有界ボックスを使用せず、有界ボックスの近似からではなく要素の幾何学形状から直接にレイアウト内のカバレージ面積又は位置のような要素に関する情報を取得することができることに注意すべきである。
【００１８】
（ｂ）要素のｚ順位。本発明の例示的な実施形態によるページレイアウト要素の説明においては、ｚ順位は、ページ上の要素の層順位を示すことができる。各要素は、順序整数のｚ順位値を有することができる。一般的に、例えば、同一ｚ順位値を有することができる２つの要素はなく、要素又はそれぞれの有界ボックスがオーバーラップする場所では、ｚ順位が高い要素の一部分がｚ順位が低い要素の一部分を曖昧なものにする可能性がある。図１Ａ及び図１Ｂに示す例においては、各要素に使用される番号は、ｚ軸における位置を示す。従って、要素１は、一番下の要素であり、要素１とオーバーラップするこれよりも高いｚ軸順位に位置する全ての要素、例えば、要素４は、要素のそのような部分を曖昧する。同様に、例えば、要素６は、要素２及び４を曖昧にする。例えば、要素３及び５のような２つの要素又はその有界ボックスが交差しない場合、それぞれのｚ順位は、互いに対してページの最終的な体裁において重要性を有しておらず、更に以下で説明するように、状況によっては、要素のｚ軸順位を交換することが有利であることに注意すべきである。本発明の実施形態によるページレイアウトにおける要素の層を説明するために、他の方法を使用することができることが認識されるであろう。
【００１９】
（ｃ）要素の分類又はタイプ。本明細書で説明する例示的な実施形態では、タイプは、例えば、固有、再使用可能、又は固定の１つとすることができる。図１Ａ及び図１Ｂの例に対しては、要素１、３、５は固定要素であり、各々は、それぞれ、１つのインスタンス又は１つのコンテントを有すると仮定することにする。これとは対照的に、固有要素２、４、６は、セット内の文書と同数の異なるインスタンスを有することができる。本発明の他の実施形態に関連して他の適切なタイプを定義及び使用することができることが認識されるであろう。
【００２０】
上述のように、処理効率は、部分的には総カバレージ面積の関数とすることができる。従って、総カバレージ面積を仮に小さくした場合、処理時間を向上させることができる。この第１の目標は、例えば、少なくとも部分的にオーバーラップ要素を結合することによって達成することができる。本発明の例示的な実施形態では、要素を結合することは、２つの要素の複合形状と同一の形状を有する単一要素を作成することを意味すると考えられる。要素が少なくとも部分的なオーバーラップを有する場合、２つの元の要素を含む新しい複合要素の面積は、元の要素の２つのカバレージ面積の合計よりも小さいであろう。従って、場合によっては、少なくとも部分的にオーバーラップ要素を結合することにより、カバレージ面積を低減することができる。
【００２１】
更に、処理効率はまた、部分的には、例えば各要素の処理時間に関する間接費のために、例えば文書内要素の総数の関数であるとすることができる。従って、文書内要素の総数を低減することはまた、処理を向上させることができる。この第２の目標はまた、第１の目標と同様に、要素を結合することによって達成することができる。しかし、いくつかの要素に関しては、要素の総数を低減することには、特に要素間にオーバーラップがない場合、総カバレージ面積を大きくする影響があり得ることに注意すべきである。従って、総カバレージ面積を低減するという目標と要素総数を低減するという目標との間には矛盾がある場合がある。
【００２２】
本発明の実施形態によれば、要素を結合する際には、設計意図は、一般的に変更されないことに注意すべきである。すなわち、どの要素が他のどの要素とオーバーラップするかに関する文書のデザイナーの意図は、一般的に保持される。
【００２３】
更に、いくつかの場合では、要素の結合が上述の第１及び第２の目標の１つに役立つことができる場合でさえも、また、要素の結合が設計意図を妨げない場合も、例えば要素のオーバーラップがない場合は、要素のタイプは、それらの結合を許さない場合があることに注意すべきである。本発明のいくつかの実施形態によれば、タイプを共有する要素のみを結合することができる。従って、適切な場合は、固定要素を固定要素と結合することができる。すなわち、２つの元の固定要素の効果を複製するために新しい複合固定要素を作成することができる。同様に、固有要素を固有要素と結合することができる。これらのタイプは、２つの固有要素、例えば、第１の名及び最後の名が常に互いに関連して現れるために、結合する上で互換性があるとすることができる。これとは対照的に、再使用可能要素は、各々が異なる基準を示しかつ文書セット内において異なるインスタンス数を有する可能性があるために、一般的に結合することができない。例示的な実施形態の以上の説明は、本発明の適用範囲を限定することを意図したものではなく、本発明のいくつかの実施形態では、タイプに別の定義を与えることができ、要素を結合する条件は、本明細書で説明するものと異なってもよいことが理解されるであろう。
【００２４】
本発明の例示的な実施形態によれば、前処理段階において、その後の段階を容易にするために特定の手順を実行することができる。１つの前処理段階においては、そのようなデータがまだ存在しない場合、ｚ軸値を入力文書の各要素と関連付けることができ、これらの要素は、相応に順序付けることができる。
【００２５】
別の前処理段階においては、文書に含まれた初期の要素に関する交差情報を含むマトリックスを計算することができる。２つの要素を結合することができるか否かを判断するために、２つの要素の交差の単純な試験を可能にするように、本明細書で説明するようにアルゴリズムの最初の段階の一部として交差マトリックスを構築することができる。マトリックスを構築するために、全ての他の要素との交差に対して全ての要素を考慮することができる。本発明の実施形態では、上述のように、要素のカバレージ面積、又は、ビットマップマスクという形態におけるような要素の実際の形状の近似として有界ボックスを使用することができる。他の要素との各要素の交差又は非交差を記録するために、本発明の例示的な実施形態に従ってマトリックスを作成することができる。従って、例えば、要素ｉの有界ボックスを要素ｊの有界ボックスと比較し、オーバーラップすることが判明した場合、適切なマトリックスエントリ（ｉ，ｊ）を「１」と記すことができ、それ以外は「０」とマーク付けすることができる。本発明の実施形態に関連して他の処理セットを使用してもよく、本明細書で説明する処理セットを使用する必要はない。
【００２６】
図２は、図１Ａ及び図１Ｂの可変印刷文書の構成に関連して使用することができる初期交差マトリックスの図である。要素１は、要素３、４、５と交差するために、「１」をマトリックス内の適切な位置に挿入する。アルゴリズムのその後の段階の進行中に、特定の要素がｚ軸順位を交換することができるか否かを判断するために、このマトリックスを参照することができる。オーバーラップマトリックス内の交差値が「０」である２つの要素を交換することができる。オーバーラップマトリックス内の交差値が「１」である２つの要素は、交換すると文書の視覚的な体裁が変わってしまうことになるために交換することができない。２つの要素を結合する度に、マトリックスの適切な２行及び２列を結合することにより、対応する交差マトリックスエントリを結合することができる。２つの最初の要素のいずれかが１つの要素と交差する場合は、新しい複合要素の交差値を「１」に設定することができる。２つの元の要素のいずれも１つの要素と交差しない場合は、新しい複合要素の交差値を「０」に設定することができる。本発明の実施形態に関連して要素の交差を判断するための他の前処理方法を使用することができ、又は、本発明の実施形態による方法に従ってその判断を行うことができるのは、前処理中ではなくむしろ要素の処理中であることが認識されるであろう。
【００２７】
一例として図１Ａ及び図１Ｂのレイアウトを用いて、図３に示す交差マトリックスを構築することができる。従って、例えば、要素１が要素３、４、５とオーバーラップするために、要素１と要素３、４、５の各々との交差部において「１」をマトリックスに挿入する。同様に、要素１が要素２及び６とオーバーラップしないために、要素１と要素２及び６の各々との交差部において、マトリックスに「０」を挿入する。
【００２８】
上述の前処理段階を本発明の実施形態に含めても又は含めなくてもよいことが当業者に明らかであろう。このように含まれた場合、本発明の適用範囲内で類似の目標を達成することができるアルゴリズム及び構造の多くの変形が存在する。更に、いくつかの実施形態では、不規則な形状に対して要素をより良く記述する多角形又は他の非矩形囲み経路を用いるか、又は、これらの要素がオーバーラップするか否かを判断するために実際の形状のビットマップ比較を行うことによって、オーバーラップマトリックスの更なる精度を取得することができることに注意すべきである。
【００２９】
本発明による方法は、要素を結合することによって文書内の要素の総カバレージ面積並びに文書内の総要素個数を低減するように機能することができる。本発明の例示的な実施形態によれば、要素対を結合すること、すなわち、２つの要素を置き換えるために複合要素を作成することが望ましいか否かを判断するために、要素対が処理される。望ましくない場合、本方法は、別の要素との可能な結合を可能にするために、要素をｚ軸順位に関して変えることができるか否かを判断することができる。図３は、本発明の例示的な実施形態による方法の流れ図の概略図である。以下で説明する内容は、呈示する例示的な実施形態並びに本発明の実施形態を図１Ａ及び図１Ｂに示す文書にいかに適用することができるかの簡単な説明である。上述のように、図２に示すような交差マトリックスを作成することができる。
【００３０】
ブロック３００で、パラメータｉを番号１に設定し、これは、ｚ軸順位が最も低い要素から始めて要素を考察すべきであることを表す。ブロック３０２で、本方法は、要素は未分析であるか否かを判断する。未分析である場合、本方法は、ブロック３０４から始めて、要素ｉがないかもう一度流れ図のループを通過することができ、そうではなく、全ての要素が分析済みである場合、本方法は、ブロック３１８で別の段階に進む。これによって、ｉがＮつまりｚ軸内の要素個数の最大値を超えた時に、ループが確実に終了する。従って、本発明による初回の繰返しにおいて、要素１である要素ｉを示すＥＬＭiをまず考察する。
【００３１】
ブロック３０４で、本方法は、要素ｉがｚ軸順位に関して「押し下げる」ことができないか否か、すなわち、レイアウトに底部にないか否かを判断する。要素が底部にあった場合、ブロック３０６でｉを増分することができ、次の要素を処理することができる。要素がレイアウトの底部になかった場合、本方法は、ブロック３０８に進むことができる。図示の例においては、要素１は、ｚ軸順位に関して最低であるためにブロック３０６でｉを増分する。
【００３２】
その後、処理は、ｉ＝２について繰り返される。次に、要素２を考察する。ブロック３０４で、要素２は、ｚ軸順位の底部にないことを判断する。次に、ブロック３０８で、本方法は、要素ｉをその前、すなわちｚ軸においてそのすぐ下の要素と結合することができるか否かを判断することができる。２つの要素タイプが結合する上で互換性があるか否かを判断するために、この例示的な実施形態では、両方とも固定要素であるか又は両方とも固有要素でなければならない。本発明の一実施形態によれば、各対の要素の結合時の互換性を含めるために結合マトリックスを作成することができる。本発明の実施形態によれば、２つの要素を結合することが可能であるか否かを判断するために、交差マトリックスを調べて２つの要素がオーバーラップしていないか否かを判断することができる。例えば、２つの固有要素を互いに結合することができ、また、２つの固定要素を互いに結合することができる。本発明の他の実施形態では、異なる分析を用いて要素を結合することができるか否かを判断することができることが理解されるであろう。要素を結合することができる場合、本方法は、ブロック３１４に進んで要素を結合することが望ましいか否かを判断する。結合することができない場合、ブロック３１０で、本方法は、要素がオーバーラップするか否かを判断する。呈示する例においては、要素１は固定要素であり、要素２は固有要素であるために、要素は、互換性がないタイプのものであるから結合することはできない。
【００３３】
次に、ブロック３１０で、要素ｉ及びｚ軸順位に関して前の要素がオーバーラップするか否かを判断する。オーバーラップする場合、ブロック３０６に示すように、本方法は、先に進んで次の要素を分析する。オーバーラップしない場合、ブロック３１２に示すように、要素のｚ軸を交換する。呈示する例においては、要素２と要素１がオーバーラップする。図２の交差マトリックスに従って、要素１と要素２の交差部に「０」が現われ、これらの要素の間にはオーバーラップがないことを示す。従って、本方法は、ブロック３１２に進むことができ、そこで、要素１と要素２のｚ軸順位を交換することができる。本発明の例示的な実施形態によれば、２つの要素を交換することは、ｚ軸においてその順番を置き換えることを伴う。呈示する例においては、要素２に１というｚ軸順位を改めて割り当て、要素１に２というｚ軸順位を改めて割り当る。要素を交換すると、本発明の例示的な実施形態によれば、要素が交換されていることを示す交差マトリックスの行及び列を交換することができる。従って、要素１及び要素２を交換した後に、要素１の交差情報を含む列を要素２の交差情報を含む列と交換する。同様に、２つの要素の行を交換することもできる。従って、ｚ軸に沿った要素の順番は、この時点で２−１−３−４−５−６となっている。以上は、本明細書で呈示する実施形態に従って要素の交換をいかにして達成することができるかを説明したものである。要素の交換は、例えば、レイアウトにおいて要素を説明するために使用される構造により、多くの方法で達成することができることが認識されるであろう。その後、ブロック３０４で、本方法はまた、分析した要素がｚ軸の底部にあるか否かを判断する。呈示する例においては、１というｚ軸順位を有する要素２は、ｚ軸順位に関して最も下にある要素であると判断する。従って、ブロック３０６でｉを３に増分する。
【００３４】
各要素について、ブロック３０４で始まる分析ループを繰り返すことができる。呈示する例においては、ブロック３０４で、要素３は、最も下にある要素ではない。ブロック３０８で、本方法は、要素３を要素１であるそのすぐ下の要素と結合することができるか否かを判断する。本発明の例示的な実施形態に従って、呈示する例においては、両方とも固定されたタイプを有するので、２つの要素を結合することができる。次に、ブロック３１４で、本方法は、要素を結合することが望ましいか否かを判断することができる。要素を結合することが望ましいか否かを判断する方法は数多くあるが、本明細書で説明する本発明の実施形態では、要素を結合すると結果的に総カバレージ面積が小さくなるか否かを判断することによってこれを行う。要素を結合すると結果的に文書の総カバレージ面積が小さくなるか否かの判断は、様々な方法で達成することができる。本発明の例示的な実施形態によれば、結合した要素を表す複合要素のカバレージ面積を２つの要素の個々のカバレージ面積の合計と比較することによってこの判断を行うことができる。複合要素のカバレージ面積が個別に要素のカバレージ面積の合計よりも小さい場合、要素を結合することによって総カバレージ面積の減少が起こることになる。
【００３５】
本発明の他の例示的な実施形態では、要素を結合することが望ましいか否かの判断は、カバレージ面積減少量を参照してカバレージ面積における大きい方の減少を優先し、最大カバレージ面積減少を生み出す結合を行う時だけにカバレージ面積のより小さい減少を生成する結合を許すことにより行うことができる。カバレージ面積減少量に基づくこの優先は、本発明の例示的な実施形態では、カバレージ面積減少係数ｋを用いて行うことができ、ただし、ｋは、２つの要素を結合して要素の個々のカバレージ面積の合計で割った複合要素のカバレージ面積を表す。ｋ＜１時の要素対の場合、要素を結合すると、要素を離れた状態にした場合と比較すると、カバレージ面積が小さくなる可能性がある。従って、本発明の例示的な実施形態では、まず低いｋ、次にｋのより大きな値を有する要素対を結合し、より大きなオーバーラップを有する要素を最初に結合することにより、要素を結合してより大きな総カバレージ面積の減少をまず生み出すことができる。本発明の例示的な実施形態では、特定の要素対を結合すべきか否かの分析は、部分的にｋの閾値を基本とすることができ、ｋは、例えば、Δｋ1の区分においては０．５から１に増分することができる。１よりも小さいｋを有して結合することができる全ての要素対が結合されたと判断すると、更に要素を結合しても結果的に総カバレージ面積が更に小さくならないということを確立することができる。
【００３６】
ｋ＞１時の要素対の場合、要素を結合すると、結果的にカバレージ面積が実際に大きくなる可能性がある。上述のように、これは、特に、結果的にカバレージ面積の減少となるような全ての可能な要素対を結合した後の文書内の要素個数を低減するために望ましいと考えられる。これが当て嵌まる場合、本発明の例示的な実施形態では、既存の要素のカバレージ面積に加えて、複合要素のカバレージ面積を計算して要素を結合し、確実に最大値を超えないようにすることにより、確実に最大カバレージ面積閾値を超えないようにすることができる。最大カバレージ面積は、例えば、ユーザがマミュアル又はデフォルト又は他のパラメータによって自動的に計算又は予め決めることができる。
【００３７】
要素を結合することによって効率を上げることになるか否か、又は、そうでなければ要素を結合することが望ましいか否かを判断する更に別の方法がある可能性があることが認識されるであろう。本発明の一実施形態では、要素を結合することによって総カバレージ面積が小さくなるか否かの近似として、２つの要素がオーバーラップするか否かを判断するために交差マトリックスを調べることができる。本発明の例示的な実施形態では、２つの要素で構成された複合要素の実際のビットマップを作成し、そのカバレージ面積を元の要素のビットマップのカバレージ面積の合計と比較することができる。
【００３８】
手元の要素を結合することが望ましいと判断した場合、例えば、総カバレージ面積が小さくなると思われる場合、ブロック３１６に示すように、２つの要素を結合する。すなわち、図４に示すように、新しい要素Ｕ１３を作成することができ、その外観は、重なり合った要素１及び要素３と同一とすることができ、また、タイプは、２つの元の要素と同じものとであり、この例においては固定である。本発明の例示的な実施形態によれば、２つの要素を結合した時、交差マトリックスを相応に更新することができる。例えば、本発明の例示的な実施形態によれば、２つの隣接する行及び列を置き換えるために列及び行を作成することができ、その場合、新しい複合要素の交差情報は、新しい列及び行に含まれる。図５は、更新された交差マトリックスの図である。
【００３９】
要素１及び要素３を結合した時、文書内の要素のｚ軸順位は、２−１Ｕ３−４−５−６であり、その場合、１Ｕ３は、要素１及び３の結合した属性に対応するように作成された要素を表す。ブロック３０６に示すように、ｉは、次に、この場合は４に増分される。
【００４０】
ブロック３０４で、要素４は、ｚ軸順位に関してその下に２及び１Ｕ３があるために、ｚ軸順位に関して一番下にはないと判断する。次に、ブロック３０８で、要素４をこの場合は要素１Ｕ３であるそのすぐ下の要素と結合することができるか否かを尋ねる。要素４は固有要素であり、要素１Ｕ３は固定要素であるために結合することができない。ブロック３１０で、要素４及びその下の要素である要素１Ｕ３がオーバーラップすると判断する。この場合、図５に示す交差マトリックスは、要素４及び１Ｕ３が交差することを示しており、従って、要素を交換することができない。ブロック３０６に示すように、その後、ｉを５に増分する。
【００４１】
以上に示したのと同じ方法で、要素５は、要素４と結合することができないと判断されるが、オーバーラップがないので、ブロック３１２に示すように２つの要素を交換することができる。従って、例示的な実施形態について示す例においては、要素５及び要素４の行及び列を交換することができる。ブロック３０４で示すように、要素５がまだ一番下ではないために、ブロック３０８で、要素５は、要素１Ｕ３と結合することができると判断される。これらの要素は同じタイプであるために、ブロック３０８で、これらの要素を結合することができると判断する。ブロック３１４で、文書の総カバレージ面積が要素を結合することによって小さくなるか否かを判断する。この場合、提案する要素１Ｕ３Ｕ５の総カバレージ面積は、要素１Ｕ３及び要素５のカバレージ面積の合計よりも小さいと考えられるために、新しい要素１Ｕ３Ｕ５を作成すると総カバレージ面積が小さくなるので、ブロック３１６に示すように、要素が結合される。要素４及び要素５を交換して新しい複合要素１Ｕ３Ｕ５を作成した後、交差マトリックスは、図６に示すようなものになり得る。カウンタｉは、６に増分される。
【００４２】
本方法は継続され、要素６及び要素４が同じタイプであり、かつ総カバレージ面積が小さくなるので結合することが望ましいと考えられるので、それらを結合することができる。要素４及び要素６を結合した後、交差マトリックスは、図７に示すような体裁になると考えられる。
【００４３】
この時点で、パラメータｉは、Ｎに達し、かつそれを超えており、従って、ブロック３０２で、ブロック３１８に示すように、アルゴリズムは、次の段階を始めるべきか否かを判断する。この時点までに、本明細書で説明する例示的な実施形態によれば、低いｚ軸から始めて高いｚ軸に至る文書内の各要素は、結合すべきか又はｚ軸順位の低い位置に移動させるべきか否かを判断するために検査済みである。呈示する例においては、３つの要素が残っている。
【００４４】
本発明の例示的な実施形態では、修正されたレイアウト文書では、結合すべきか又はｚ軸順位の高い位置に移動させることができるか否かを判断するために、高いｚ軸から始めて低いｚ軸に至る各要素を検査することができる。図８は、本発明の例示的な実施形態によるアルゴリズムのこの段階の流れ図の概略図である。説明する本発明の例示的な実施形態では、２つの段階は類似のものとすることができるために、この後の段階の説明は、それほど詳しくしない。ブロック８００に示すように、この段階は、図３のブロック３１８で終わる段階の後に始めることができる。ブロック８０２では、要素の以前の結合を考慮して、パラメータｉは、Ｍ、つまり残りの要素の中で最も高いｚ軸に設定することができる。呈示する例においては、Ｍは３とすることができる。ブロック８０６に示すように、ｚ軸順位に関して最も高い要素である要素４Ｕ６は、ｚ軸順位に関して一番上の要素であると判断され、ブロック８０８でｉを２に減分する。
【００４５】
ブロック８１０に示すように、次の要素である要素１Ｕ３Ｕ５は、異なるタイプであるためにその後の要素、すなわち、ｚ軸順位における次に最も高い要素である要素４Ｕ６と結合することができない。更に、ブロック８１２に示すように、これらの要素は、オーバーラップするので交換することができない。ブロック８０８で、パラメータｉを更に１に減分する。
【００４６】
ｚ軸順位における第１の要素は、要素２である。この要素は、要素１Ｕ３Ｕ５と結合することができない。しかし、ブロック８１２に示すように、これらの要素はオーバーラップしないために、ブロック８１４に示すように交換することができる。その次の最も高い要素は４Ｕ６ではなく、４Ｕ６は、ブロック８１０によれば、同一タイプであるために要素２と結合することができる。ブロック８１６で、総カバレージ面積を低減するために２つの要素を結合すべきであると判断した後、これらの要素をブロック８１８で結合して要素２Ｕ４Ｕ６を形成する。
【００４７】
呈示する例においては、本発明の実施形態による方法の２つのループ、ｚ軸順位に関して要素を押し下げるようにする図３に概略的に示す第１のループ、及びｚ軸順位に関して要素を押し上げるようにする図８に概略的に示す第１のループは完全なものである。最終的な結果は、最初の６つの要素ではなく２つの要素であり、これは、要素個数における大幅な減少である。更に、新しい総面積は、１Ｕ３Ｕ５の場合は２１、２Ｕ４Ｕ６に場合は６４、総カバレージ面積は８５であり、これは、１６９単位という元の総カバレージ面積からの大幅な総カバレージ面積の減少である。総カバレージ面積及び／又は要素総個数の減少は、本発明に従って使用される方法及び処理に対して呈示される入力可変印刷文書に依存する場合があることが認識されるであろう。
【００４８】
本発明のいくつかの実施形態によれば、本方法は、総カバレージ面積の増加を犠牲にしてさえも要素の総個数を低減するために要素を更に結合することができるか否かを判断するように進むことができる。いくつかの修正が行われた上で、この目的のために上述の手順と類似の手順を使用することができることが認識されるであろう。例えば、図３のブロック３１４と図８のブロック８１６は、このような要素を結合しても閾値最大総カバレージ面積を超える数まで総減少面積を上げない時に限り、そのように修正することができる。呈示する例においては、可能な要素個数の更なる減少がないので、本方法は終了する。
【００４９】
本発明の上述の実施形態では、特定の要素を結合することが望ましいか否かの判断は、結合すると総カバレージ面積が小さくなるか否かに基づくものであったことに注意すべきである。本発明の実施形態に従って、この判断に向けた多くの判断基準を用いることができることに注意すべきである。例えば、本発明の以下の例示的な実施形態では、この判断は、カバレージ係数ｋに基づくものとすることができる。以下に示すように、低いカバレージ面積減少係数ｋを有する要素対は、より大きなｋを有する要素対の前に結合されることになる。更に、ｋが１より大きい時、すなわち、要素を結合すると実際に総カバレージ面積が大きくなる時は、要素を結合すると文書が最大総カバレージ面積を超える場合に要素を結合しないように、要素対を結合した状態での総カバレージ面積は、最大総カバレージ面積と比較される。
【００５０】
１．前処理
１．１．ｚ順位によって要素を順序付けする。
１．２．初期交差マトリックスを計算する。
２．フェーズＩ−総カバレージ面積を最小限に抑える。
２．１．ｋ＝０．５で始まり、ｋ＝１までΔｋ1で増分する。
２．１．１．元のリスト内の各ＥＬＭiに対して：
２．１．１．１．ＥＬＭiがｚ軸順位に関して一番下ではない間：
２．１．１．１．１．パラメータｋに基づいてＥＬＭi及びＥＬＭ以前を結合することができる場合は：
２．１．１．１．１．１．ＥＬＭi及びＥＬＭ以前を結合する。
２．１．１．１．１．２．中断して、２．１．１．１に行く。
２．１．１．１．２．それ以外は、ＥＬＭiがＥＬＭ以前と交差する場合：
２．１．１．１．２．１．中断して、２．１．１．１に行く。
２．１．１．１．３．それ以外は：
２．１．１．１．３．１．ｚ軸順位に関してＥＬＭi及びＥＬＭ以前を交換する。
２．１．１．１．３．２．継続し、２．１．１．１．１．に行く。
２．１．１．２．ＥＬＭiがｚ軸順位に関して一番上ではない間：
２．１．１．２．１．パラメータｋに基づいてＥＬＭi及びＥＬＭ以前を結合することができる場合：
２．１．１．２．１．１．ＥＬＭi及びＥＬＭ以後を結合する。
２．１．１．２．１．２．中断して、２．１．１．１に行く。
２．１．１．２．２．それ以外は、ＥＬＭiがＥＬＭ以後と交差する場合：
２．１．１．２．２．１．中断して、２．１．１．１に行く。
２．１．１．２．３．それ以外は：
２．１．１．２．３．１．ｚ軸順位に関してＥＬＭi及びＥＬＭ以後を交換する。
２．１．１．２．３．２．継続し、２．１．１．１．１．に行く。
３．フェーズＩＩ−要素個数を最小化する。
３．１．ｋ＝１で始まり、ｋ＝ｋ最大までΔｋ2で増分する。
３．１．１．元のリストの各ＥＬＭiに対して：
３．１．１．１．ＥＬＭiがｚ軸順位に関して一番下ではない間：
３．１．１．１．１．パラメータｋに基づいてＥＬＭi及びＥＬＭ以前を結合することができる場合、かつ、ＥＬＭ以前を結合しても総カバレージ面積がＡ最大にならない場合：
３．１．１．１．１．１．ＥＬＭi及びＥＬＭ以前を結合する。
３．１．１．１．１．２．中断して、３．１．１．１に行く。
３．１．１．１．２．それ以外は、ＥＬＭiがＥＬＭ以前と交差する場合：
３．１．１．１．２．１．中断して、３．１．１．１に行く。
３．１．１．１．３．それ以外は：
３．１．１．１．３．１．ｚ軸順位に関してＥＬＭi及びＥＬＭ以前を交換する。
３．１．１．１．３．２．継続し、３．１．１．１．１．に行く。
３．１．１．２．ＥＬＭiがｚ軸順位に関して一番上ではない間：
３．１．１．２．１．パラメータｋに基づいてＥＬＭi及びＥＬＭ以後を結合することができる場合、かつ、ＥＬＭ以後を結合しても総カバレージ面積がＡ最大にならない場合：
３．１．１．２．１．１．ＥＬＭi及びＥＬＭ以後を結合する。
３．１．１．２．１．２．中断して、３．１．１．２に行く。
３．１．１．２．２．それ以外は、ＥＬＭiはＥＬＭ以後と交差する場合：
３．１．１．２．２．１．中断して、３．１．１．１に行く。
３．１．１．２．３．それ以外は：
３．１．１．２．３．１．ｚ軸順位に関してＥＬＭi及びＥＬＭ以後を交換する。
３．１．１．２．３．２．継続し、３．１．１．１．１．に行く。
【００５１】
上述のアルゴリズムは、本発明の一実施形態のモデルの図であるに過ぎず、本発明はまた、この点に限定されないことが理解されるであろう。本発明の上述の実施形態では、本方法をフェーズＩ及びフェーズＩＩに分け、フェーズＩは、ｋ＜１時に発生し、フェーズＩＩは、ｋ＞１時に発生する。フェーズＩＩにおいては、ｋ最大になるまでｋの値を大きくするために要素を結合することができる。ｋ最大は、１を超える任意の数字となるように選択することができる。本発明の例示的な実施形態によれば、ｋ最大は、５とすることができる。ｋ最大が大きいことは、カバレージ面積が大きくなる場合でさえもアルゴリズムによって要素の結合が続行されることを意味する。そうすることは、総面積カバレージを大きくするという犠牲があっても要素個数を低減するという効果を有することができる。パラメータΔｋ1及びΔｋ2は、固定又は可変とすることができ、また、フェーズＩ又はフェーズＩＩのループのいずれの繰返し回数を制御するためにも使用することができる。上述のように、フェーズＩＩでは文書の総カバレージ面積を大きくすることができるために、本方法は、任意的にページの総カバレージ面積が所定の限界値Ａ最大を超えた場合はループから出ることができ、Ａ最大は、例えば、ユーザにより、又はハードウエア又はソフトウエアの考察によって設定することができる。この係数は、任意に選択することができ、又は、特定のハードウエア又はソフトウエアの限界又は実施によって決めることができる。総面積は、いくつかのシステムにおいては、記憶サイズ、帯域幅、クロックサイクル数などに影響を与える可能性がある。特定の構成に基づいて最大係数に適合させることが得策であろう。
【００５２】
図９は、本発明のいくつかの実施形態によるステーション１１０を概略的に示す。ステーション１１０は、例えば、本発明のいくつかの実施形態に従って分析を行うために使用することができる。ステーション１１０は、コンピュータプラットフォーム又はコンピュータ装置とすることができる。例えば、ステーション１１０としては、パーソナルコンピュータ、デスクトップコンピュータ、モバイルコンピュータ、ラップトップコンピュータ、ノートブックコンピュータ、端末、ワークステーション、サーバコンピュータ、携帯情報端末（ＰＤＡ）装置、タブレットコンピュータ、ネットワーク装置、ネットワークなどを含むことができる。ステーション１１０は、ハードウエアコンポーネント及び／又はソフトウエアコンポーネントの任意の適切な組合せを使用して実施することができる。
【００５３】
図９に示す例においては、ステーション１１０は、例えば、プロセッサ１４１、メモリユニット１４２、記憶装置１４３、入力装置１４５、及びソフトウエア１４８を有することができるコンピュータ１４０を含むことができる。ステーション１１０は、他の適切なコンポーネント又はコンポーネントの組を含むことができる。
【００５４】
プロセッサ１４１としては、例えば、中央演算処理装置（ＣＰＵ）、デジタル信号処理装置（ＤＳＰ）、１つ又はそれ以上の制御装置、又は任意の適切な特定及び／又は一般的及び／又は多目的プロセッサ又はマイクロプロセッサ又は制御装置を含むことができる。メモリ装置１４２としては、例えば、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）、リード・オンリー・メモリ（ＲＯＭ）、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）、又は他の適切なメモリシステムを含むことができる。記憶装置１４３としては、例えば、ハードディスクドライブを含むことができる。出力装置１４４としては、例えば、モニタ又はプリンタを含むことができる。尚、プロセッサ１４１、メモリ１４２、記憶装置１４３、出力装置１４４、及び／又は入力装置１４５は、当業技術で公知のように、他の適切なコンポーネント及び／又は実装を含むことができる。
【００５５】
ソフトウエア１４８としては、例えば、１つ又はそれ以上のオペレータシステム（例えば、マイクロソフトウィンドウズ、Ｌｉｎｕｘ、ユニックス、アップルＯＳ、ソラリス、Ｓｕｎ−ＯＳ、ＨＰ−ＵＸ、又は他の適切なオペレーティングシステム）、１つ又はそれ以上のソフトウエアアプリケーション、１つ又はそれ以上のドライバ、及び／又は様々な他の適切なソフトウエアコンポーネントを含むことができる。
【００５６】
いくつかの実施形態では、ステーション１１０は、入力データ１０１を受信することができ、また、出力データ１０２を生成することができる。入力データ１０１としては、例えば、現在公知である任意のフォーマット又は今後公知となるであろう任意のフォーマットの可変印刷文書を含むことができる。入力データ１０１は、例えば、適切なフォーマットでフォーマット設定及び／又は受信することができる。入力データ１０１は、例えばデザイナーがマミュアル的に、及び／又は、例えば別のプログラムから自動的に入力することができる。入力データ１０１は、他の適切なタイプ及び／又はフォーマットによるデータを含むことができる。入力可変印刷文書を受信するための任意の適切な手段を本発明の実施形態に従って使用することができる。
【００５７】
本発明の方法及び装置は、プリントストリームを生成する前にオーサリングアプリケーションによって使用することができ、代替的に又はそれに加えて、既存の最適化されていないプリントストリームを最適化するためにプリントシステムによって使用することができることが当業者によって理解されるであろう。以上説明した内容の実施形態は、本発明の適用範囲を限定することを意図しないことが認識されるであろう。例えば、様々なループによって実行される機能、例えば、低いｚ軸順位から開始して要素の押し下げを試行する点、又は高いｚ軸順位から開始して低いｚ軸順位から要素の押し上げを試行する点は、本明細書で詳説していない異なる本発明の実施形態によって異なる方法で実行することができることが認識されるであろう。同様に、ｋ、Δｋ1、Δｋ2、Δｋ最大、Ａ最大のような特定のパラメータ、及び他の変数の使用は、本発明の例示的な実施形態を説明することを意図しており、本発明の範囲を限定することは意図していない。
【００５８】
本発明のいくつかの特徴を本明細書で図示及び説明したが、ここで、多くの修正、置換、変更、及び均等物が当業者には想起されるであろう。従って、特許請求の範囲は、そのような全ての修正及び変更を本発明の真の精神の範囲として包含するように意図されていることは理解されるものとする。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１Ａ】本発明の実施形態による固定要素、再使用可能要素、及び固有要素を有する可変印刷文書のレイアウトを示す概念的上面図である。
【図１Ｂ】本発明の実施形態による固定要素、再使用可能要素、及び固有要素を有する可変印刷文書のレイアウトを示す概念的斜視図である。
【図２】本発明の実施形態による図１Ａ及び図１Ｂのレイアウトに対応する交差マトリックスの概略図である。
【図３】本発明の実施形態による方法の流れ図の概略図である。
【図４】本発明の実施形態により複合要素を形成するために結合された図１Ａ及び図１Ｂのレイアウトの２つの要素を示す概念図である。
【図５】本発明の実施形態による交差マトリックスの概略図である。
【図６】本発明の実施形態による交差マトリックスの概略図である。
【図７】本発明の実施形態による交差マトリックスの概略図である。
【図８】本発明の実施形態による方法の流れ図の概略図である。
【図９】本発明のいくつかの実施形態による装置の概略図である。
【符号の説明】
【００６０】
１、２、３、４、５、６  設計要素
2005538438.tif 000003
【図２】
2005538438.tif 000004
【図３】
2005538438.tif 000005
【図４】
2005538438.tif 000006
【図５】
2005538438.tif 000007
【図６】
2005538438.tif 000008
【図７】
2005538438.tif 000009
【図８】
2005538438.tif 000010
【図９】
2005538438.tif 000011
【国際調査報告】
2005538438.tif 000012