(57)【要約】【解決手段】一対のアンテナモジュールを用いたアンテナシステムであって、アンテナモジュールの各々は、アンテナと、アンテナを取り囲む絶縁性の枠とを有する。相補的相互係合構造体が一対のアンテナモジュールの枠の間に設けられ、モジュールを一体に保持するとともに各アンテナの相対的な向きを所定の向きに維持する。その取り付け構造体は、枠の外壁に設けられており、壁と取り付け構造によってアンテナ間の分離障壁の二重の機能が提供される。【選択図】図２
2005503049.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
デュアル指向性アンテナ組み立て体であって、
一対のアンテナモジュールと、該アンテナモジュールのそれぞれの外側に設けられた、前記アンテナモジュールを互いに係合する手段とを有し、
前記アンテナモジュールの各々は板状の逆Ｆ字状アンテナ要素を含み、各アンテナ要素は、第一の導電性プレートと、該第一の導電性プレートから離間されるとともにこれと略平行な第二の導電性プレートと、前記第一の導電性プレートと前記第二の導電性プレートとの間に延在するとともにこれらを短絡する第三の導電性プレートと、前記第一及び第二の導電性プレートに電気的に接続される同軸給電線とを含み、
各アンテナモジュールは更に前記アンテナ要素を内部に支持する絶縁性ハウジングを含み、各ハウジングは複数の側壁を含み、該複数の側壁は協同して前記ハウジングの内部空洞部を画定し、前記側壁の内の一面は、該側壁を貫通するとともに前記モジュール空洞部と連通し前記アンテナ要素を挿入することができる第一の通路を含み、前記側壁の内の他の一面は前記給電線の一部を収容する第二の通路を含み、
係合手段は、前記ハウジングの前記第一の通路に隣接した側壁に設けられ、
前記アンテナ要素の各々は互いに対向する第一の端部と第二の端部とを備え、前記アンテナ要素は、前記一対のアンテナモジュールが互いに連結されたときに前記アンテナ要素の第一の端部の向きが互いに異なるように前記モジュール内部の空洞部内に非対称的に収容され、これにより、各アンテナ要素の指向性が異なる方向に向けられ、これにより、前記二個のアンテナ要素の各々の放射波パターンが少なくとも部分的に重なって前記アンテナ組み立て体の受信が改善される、デュアル指向性アンテナ組み立て体。
【請求項２】
前記係合手段は、前記一対のアンテナモジュールの一方に設けられた突起部材と、前記一対のアンテナモジュールの他方に設けられた溝部材とを含み、前記一対のアンテナモジュールが互いに連結されるときに前記突起部材が前記溝部材内に収容される、請求項１に記載のデュアル指向性アンテナ組み立て体。
【請求項３】
前記突起部材と前記溝部材とがそれぞれのアンテナモジュールハウジングと一体に形成されている、請求項２に記載のデュアル指向性アンテナ組み立て体。
【請求項４】
前記アンテナ要素の各々の前記第一の導電性プレートは前記アンテナ要素の放射部として作用し、前記第二の導電性プレートの各々は前記アンテナ要素の対応する接地面として作用する、請求項１に記載のデュアル指向性アンテナ組み立て体。
【請求項５】
前記第二の導電性プレートの表面積が前記第一の導電性プレートの対応する表面積よりも大きい、請求項４に記載のデュアル指向性アンテナ組み立て体。
【請求項６】
前記第三の導電性プレートは、前記第一の導電性プレートと前記第二の導電性プレートとを、隣接し位置が整合されたそれらの縁に沿って相互連結しており、前記第三の導電性プレートは、前記アンテナ要素の前記第二の端部において前記第一及び第二の導電性プレートと交差する平面内に設けられている、請求項１に記載のデュアル指向性アンテナ組み立て体。
【請求項７】
各アンテナ要素の前記第一及び前記第二の導電性プレートの内部に形成された給電スロットを含み、該給電スロットは前記第一及び第二のプレートの長さ方向に延在しており、前記給電線は前記給電スロットにおいてそれぞれのアンテナモジュールに接続されている、請求項１に記載のデュアル指向性アンテナ組み立て体。
【請求項８】
各ハウジングは複数の支持壁を含み、該支持壁は、前記アンテナモジュールの内部空洞部内に設けられるとともに前記第一の導電性プレートと前記第二の導電性プレートとの間に延在し、前記支持壁は、前記第一の導電性プレートと前記第二の導電性プレートとの間に所定の空間を保持する、請求項７に記載のデュアル指向性アンテナ組み立て体。
【請求項９】
前記支持壁の内の二面は、前記給電スロットの両側に延在し、前記給電スロットの一部を部分的に取り囲む通路を画定する、請求項８に記載のデュアル指向性アンテナ組み立て体。
【請求項１０】
前記アンテナモジュールの各々の前記第三の導電性プレートは前記アンテナ要素の後部シールドをそれぞれ画定し、前記二個のアンテナモジュールが互いに係合されるときに前記後部シールドは互いに横断方向に向けられる、請求項１に記載のデュアル指向性アンテナ組み立て体。
【請求項１１】
前記アンテナ要素の第一の導電性プレートの各々がＴ字状である、請求項１に記載のデュアル指向性アンテナ組み立て体。
【請求項１２】
前記アンテナ要素の第一の導電性プレートの各々がＴ字状であり、前記スロットは前記Ｔ字内で長さ方向に延在する、請求項７に記載のデュアル指向性アンテナ組み立て体。
【請求項１３】
無線送信に用いられる改良された性能を有するデュアルアンテナ組み立て体であって、該アンテナ組み立て体は、第一及び第二のアンテナと、第一及び第二の給電線とを有し、
前記第一及び第二のアンテナは、それぞれ第一の方向と第二の方向に向くように互いに連結されて組み立て体を構成し、前記アンテナは異なる二方向に指向性を有しており、前記アンテナの各々は、前記アンテナの放射要素を提供する第一の導電性プレートと、前記アンテナの接地面を提供する第二の導電性プレートとを含み、前記第二の導電性プレートは前記第一の導電性プレートから離間されており、前記第一及び第二の導電性プレートは異なる離間した平面内で延在しており、各アンテナ要素は、前記第一の導電性プレートと前記第二の導電性プレートとを相互接続する第三の導電性プレートを更に含み、該第三の導電性プレートは前記第一及び第二の導電性プレートの前記各平面と交差する平面内で延在しており、前記第三の導電性プレートは前記アンテナの後方端部をそれぞれ画定し、前記第一及び第二の導電性プレートは内部に形成されたスロットを含み、該スロットは、その前方端部から始まり前記後方端部に向かう長さ方向に延在しており、
前記第一及び第二の給電線は、それぞれ、前記第一及び第二のアンテナに取り付けられ、各給電線は、内側導線と外側シールド編体とを収容する一本の同軸ケーブルを含み、前記第一及び第二の給電線の前記内側導線は、前記第一及び第二のアンテナの前記第一の導電性プレートに電気的に接続され、前記第一及び第二の給電線の前記シールド編体は、前記第一及び第二のアンテナの前記第二の導電性プレートに電気的に接続され、
前記第一及び第二のアンテナの各々は、それぞれ、別の第一及び第二の絶縁性ハウジング内に支持され、各ハウジングは複数の側壁を備え、該複数の側壁は協同して中空の内部部分を画定し、前記第一及び第二のハウジングの各々の前記側壁の内の一面は前記内部部分と連通する開口部を含み、該開口部を通して前記アンテナ要素を前記内部部分に挿入するとともに前記内部部分から取り外すことができ、前記第一及び第二のハウジングの各々は、前記内部部分内に延在されている支持壁を更に含み、前記支持壁は、前記第一の導電性プレートと第二の導電性プレートとを互いに離間させるとともに前記給電線を部分的に取り囲む給電線チャンバを前記内部部分内に画定し、
前記第一及び第二のハウジングの各々は、互いを係合する手段を更に含み、これにより、前記第一及び第二のハウジング同士を所定の向きで一体的に保持し、前記第一及び第二のアンテナの前記前方端部及び後方端部は互いに向きが異なっており、これにより、前記第一及び第二のアンテナの各々の指向性が、異なってはいるが交差する方向に向けられる、デュアルアンテナ組み立て体。
【請求項１４】
前記第一及び第二のアンテナの各々の前記第一の導電性プレートの面積が、前記第二の導電性プレートの対応する面積より小さい、請求項１３に記載のデュアルアンテナ組み立て体。
【請求項１５】
前記第一の導電性プレートはＴ字状であり、前記第一のアンテナは前記第一のハウジング係合手段と平行に向けられており、前記第二のアンテナは前記第二のハウジング係合手段に対して横断方向に向けられている、請求項１３に記載のデュアルアンテナ組み立て体。
【請求項１６】
前記第一のアンテナ要素の第三の導電性プレート又は前記第二のアンテナ要素の第三の導電性プレートが前記第一の開口部内に、該開口部を閉じるように設けられている、請求項１３に記載のデュアルアンテナ組み立て体。
【請求項１７】
前記係合手段が突出部と凹部とを含み、前記突出部は前記第一のハウジングと前記第二のハウジングの内の一方に設けられ、前記凹部は前記第一のハウジングと前記第二のハウジングの内の他方に設けられ、前記突出部は前記凹部により収容され、これにより、前記第一のハウジングと前記第二のハウジングとが互いに係合される、請求項１１に記載のデュアルアンテナ組み立て体。
【請求項１８】
前記第一及び第二のアンテナは前記第一及び第二の導電性プレートに形成されたスロットを含み、該スロットは前記第一及び第二のプレートの前方縁から始まってその本体部内に延在しており、前記第一及び第二の給電線は前記スロット内に配置されており、前記内側導線及び前記シールド編体はそれに接続されており、前記前方端部の一方は前記係合手段に対して横断方向に配置され、他方は前記係合手段に対して平行に配置されている、請求項１１に記載のデュアルアンテナ組み立て体。
【請求項１９】
一対のアンテナモジュールを有するデュアル指向性アンテナ組み立て体であって、
各アンテナモジュールは板状の逆Ｆ字状アンテナ要素を含み、各アンテナ要素は、第一の導電性プレートと、該第一の導電性プレートから離間されるとともにこれと略平行な第二の導電性プレートと、前記第一の導電性プレートと前記第二の導電性プレートとの間に延在されるとともにこれらを短絡する第三の導電性プレートと、前記第一及び第二の導電性プレートに電気的に接続される同軸給電線とを含み、前記アンテナ要素の各々の前記第一の導電性プレートは前記アンテナ要素の放射部を画定し、前記第二の導電性プレートは前記アンテナ要素の対応する接地面を画定し、前記第一の導電性プレートはＴ字状であり、
前記アンテナ要素の第一の端部は互いに向きが異なっており、これにより、前記アンテナ要素の各々の指向性が異なる方向に向けられ、これにより、前記二個のアンテナ要素の各々の放射波パターンが少なくとも部分的に重なって前記アンテナ組み立て体の受信が改善される、デュアル指向性アンテナ組み立て体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一般に無線通信機器に使用するアンテナに関し、特に、このような無線機器に用いられるモジュール型アンテナシステムであって、各モジュールのアンテナが異なる方向に指向性を有しているアンテナシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
コンピュータ業界では、パーソナルコンピュータ、ラップトップコンピュータ、パーソナルデジタルアシスタント（「ＰＤＡ」）、ホームコントロールセンタ、コンピュータワークステーション、プリンタ、ファクシミリ機器等に無線技術が用いられる傾向にある。以前は、これらの機器はすべて、これら種々の機器を接続するための特定のケーブルを用い、独自のプロトコルを使用することの多い機器特有のソフトウェアを用いていた。これら個人用電子機器と効果的な通信を行うためには、これら機器を相互に接続するための様々な異なる種類のケーブルを入手する必要があった。それにも関わらず、これら機器がすべて相互接続することができるという保証はなかった。
【０００３】
１９９８年には、短距離無線周波数（「ＲＦ」）通信の世界的仕様を決めるため、インテル、ＩＢＭ、ノキア、エリクソン、東芝によって特定の営利団体「ブルートゥース」が作られた。この仕様は１９９９年に公表されたが、この仕様は製造業者に関わらずどのような種類の機器であっても相互に使用することができるようにするために将来役立つであろう。したがって、ブルートゥースは短距離におけるデータ交換技術のためのものである。これは、例えば、異なる機器の間で情報を同期させたり、インターネット接続機器をケーブルを用いずにインターネットに接続したりするのに用いることができる。ブルートゥース技術を効果的に使用するための鍵（かぎ）は、ブルートゥース無線モジュールである。このモジュールは、ＲＦ信号の短距離無線送受信のためのアンテナに依存している。使用頻度が増えている別の無線技術はＩＥＥＥ８０２．１１規格であり、建物内の有線のＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）をこの無線技術で置き換えることによって、有線ネットワークに電子機器を接続しなくても電子機器の動作が可能となる。
【０００４】
従来の無線周波数アンテナをこのような用途に用いることもできるが、その場合にはブルートゥース通信や８０２．１１通信に用いられている高周波数帯（２．４〔Ｇｈｚ〕）で動作するように構造を設計しなければならない。更に、携帯電話に使用されているような従来のアンテナは比較的大きく、それらが使用されている機器から突出してしまうので好ましくない。その結果、業界では、例えば、ＰＩＦＡ型アンテナ（板状逆Ｆアンテナ）等の背の低いアンテナをこれらの無線機器に使用する方向に変わりつつある。
【０００５】
典型的なＰＩＦＡアンテナは、接地プレートの上方に設けられた板状放射プレートを有し、板状放射プレートは短絡プレートによって連結されている。このようなＰＩＦＡアンテナは、背が低く、高効率で、全方向放射パターンを有しているため、前述されたような無線通信での使用に特に適している。しかしながら、このようなＰＩＦＡアンテナを用いてもそのアンテナに特有の種々の問題が発生することがある。アンテナが電子機器内に正しく配設されていない場合には、アンテナがいわゆる「不感点（dead spot ）」に置かれてしまうことがある。該不感点においては、送信信号が反射信号と合わさって所望の送信信号がキャンセルされてしまう。このような状態は、送信信号のレベルが検知可能なレベルよりも小さくなってしまうディープフェード（deep fade ）としても知られている。
【０００６】
屋内やその他の閉鎖環境には、その形状や環境内の無線機器の配置にもよるが、不感点が多く存在することがある。ユーザが不感点の存在を考慮し、それに従って無線機器を位置決めすることは面倒である。このような不感点をなくす方法の一つは、複数のアンテナを用い、空間的ダイバシティ、又は、アレイ法によって信号強度を増大させることである。しかしながら、この解決法でも、それぞれの放射要素が互いに結合してしまうことが多いという特有の問題がある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、「不感点」の問題に対する解決法に関するとともに、前述の欠点を克服するアンテナに関する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
したがって、本発明の一般的な目的は、機器の指向性が未知である場合や環境によって指向性がなくなってしまう場合に対処するために、指向性ダイバシティを有する、個別のアンテナを複数用いた改良されたモジュール型アンテナシステムを提供することである。
【０００９】
本発明の他の目的は、ＰＣ、ＰＤＡ、ラップトップコンピュータ等に容易に使用することができ、本発明のアンテナを利用した機器の使用においてディープフェードの問題を実質的になくすことができる、背が低く小型の改良された無線アンテナを提供することである。
【００１０】
本発明の更なる目的は、「ブルートゥース」や８０２．１１技術に使用するための無線アンテナ組み立て体を提供することであり、該アンテナ組み立て体は二個のＰＩＦＡ型アンテナを有し、該二個のＰＩＦＡ型アンテナは、電子機器の動作環境において不感点、すなわち、ディープフェードが発生する可能性が実質的になくなるように異なる指向性を有する。
【００１１】
本発明の更に他の目的は、一対のアンテナ組み立て体を提供することであり、該組み立て体のそれぞれが絶縁ハウジング内にＰＩＦＡ型アンテナを備え、該ハウジングは、各アンテナが異なる方向に向くように互いに係合可能であり、これにより、アンテナ組み立て体全体で二方向の指向性を実現する。
【００１２】
これら及び他の目的は、本発明の新規で特有な構造によって達成される。本発明の主要な形態においては、ＰＩＦＡ型アンテナは導電性プレートを略Ｕ字状に曲げることによって形成され、Ｕ字の二本の脚部はそれぞれアンテナの放射要素と接地面となり、それらはＵ字の基部により相互接続されている、すなわち、短絡されている。このようなアンテナが組み立て体内に二個設けられ、各アンテナはそれぞれの絶縁ハウジングに収容され、ハウジングは各アンテナが異なる指向性を有するように相互接続されている。
【００１３】
本発明の他の主要な形態においては、二個のアンテナハウジングには、係合手段が一体に形成されている。好ましい実施形態においては、この係合手段は、あり継ぎ部材とスロットであり、これらは二個のハウジングの向きの異なる側面に形成されており、一体に組み合わされたときに二個のアンテナが異なる二方向を向く。更に、ハウジングにより二個のアンテナは互いに分離されるとともにハウジングは各アンテナの接地面を含み、これにより、アンテナを互いに分離する。
【００１４】
本発明の更に他の主要な形態においては、各アンテナはＴ字状の放射要素を有し、該放射要素と接地面の両方にスロットが形成されている。これらの二個のスロットは互いに略位置合わせされており、コネクタレス接続領域が提供される。この部分において、同軸給電線のシールド編体及び中心導線がはんだ付け、バーニング、溶接等によりアンテナに接続される。
【００１５】
本発明においては、二個のアンテナハウジングが互いに係合されたアンテナ組み立て体が提供される。各ハウジングは絶縁材料で形成され、ＰＩＦＡ型アンテナを収容する。各アンテナは板状のＴ字形放射要素を含み、該要素は板状接地プレートの上方に置かれてこれと位置合わせされている。板状接地プレートは放射要素と略平行に位置合わせされる。これら二枚のプレートは短絡プレートによって接続される。短絡プレートの幅は、放射要素や接地プレートの対応する幅よりも狭い。アンテナへの給電は同軸ケーブルによって行われ、該同軸ケーブルの接地用編体は接地プレートに終端され、中心導線は放射要素に終端される。アンテナ組み立て体の各アンテナ要素は異なる方向に向けられているため、このようなアンテナはそれぞれ異なる指向性を有する。これら二個の要素は、アンテナ組み立て体の寸法が最小になるように連結される。
【００１６】
本発明のその他の目的、特徴及び利点は、添付図面と関連して行われる以下の詳細な説明から明らかになるであろう。
【００１７】
本発明は、その目的及び利点とともに、添付図面と関連して行われる以下の説明を参照することによって最も良く理解することができる。図面中、類似の参照符号は類似の要素を示す。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
図１に、本発明に用いる板状逆Ｆアンテナ（ＰＩＦＡ）要素１０を示す。このアンテナ要素１０は、所定の長さＬ１及び幅Ｗ２を有する板状の第一の導電性プレート１２と、第二の導電性プレート１４とを有する。第一の導電性プレート１２と第二の導電性プレート１４とは、第三の導電性プレート１６によって連結されるとともに互いに離間されている。第三のプレート１６はこの二枚のプレート１２、１４の間を短絡させる。図１に最も良く示されているように、放射プレート１２はＴ字状であり、「Ｔ」の幅広の上部１３は、「Ｔ」の脚部１５に対して幅が広く、横断方向に向いている、すなわち、脚部に対して横幅がずれている（offset）。
【００１９】
第二のプレート１４は所定の長さＬ２及び幅Ｗ２を有し、これらにより、該プレートの所定の表面積が決まる。図示される実施形態においては、第二のプレート１４の表面積は第一のプレート１２よりも大きく、ＰＩＦＡにおいて通常行われているようにこれら二枚のプレート１２、１４は互いに略平行に配設されているのが好ましい。図示される実施形態においては、第二のプレート１４の長さは第一のプレートよりも一般に長く、連結している第三のプレートの幅は、第一及び第二のプレート１２、１４の幅Ｗ１、Ｗ２よりも一般に小さい。この平行な配置は好ましいというだけであり、少なくとも、この二枚のプレートが二つの異なる平面内に設けられていればよいということが理解されるであろう。導電性材料からなる一枚のシートからアンテナ要素全体を打ち抜き成形して、それを各縁、すなわち、曲げ部１８ａ、１８ｂで曲げることにより、第二のプレート１４が更に短絡プレート１６に接続される。これら曲げ部１８ａ、１８ｂは、１９として示すように、プレートを容易に曲げられるように部分的にスロットが形成されていてもよい。
【００２０】
本発明のアンテナシステムに用いる逆Ｆアンテナ１０は実質的に同一のものである。好ましくは、各アンテナ１０の放射プレート１２にはスロット２０が設けられる。該スロット２０は、短絡プレート１６と反対側の、放射プレート１２の前方縁２０ａの位置、すなわち、本明細書においてアンテナ要素１０の「前方端部」として説明される部分に設けられる。このスロット２０は放射プレート１２の脚部１５の範囲で長さ方向に延在しているが、その中心まで延在しているのが好ましい。接地プレート１４も同様のスロット２２を有し、該スロット２２はスロット２０より大きく、プレート１４の対応する縁２２ａから始まり、同様に接地プレート１４の長さ方向に内側に向けて延在している。これらのスロットは垂直方向に互いに略位置合わせされており、後述されるように、同軸給電線５６のアンテナ要素１０への終端を容易にすることができる。本明細書においては、本発明のモジュール型アンテナシステムは、システムのアンテナモジュールがＰＩＦＡ型のアンテナ１０を有するものとして説明するが、本発明のシステムは他のタイプのアンテナにも使用することができることと理解されるべきである。
【００２１】
図２及び３に、本発明のアンテナ「システム」すなわち、組み立て体を示す。本システムでは、後述されるように相互に係合可能な二個の個別のアンテナモジュール２４同士が連結される。各アンテナモジュール２４は、一個のアンテナ要素１０を内部で支持する絶縁性ハウジング、すなわち、枠２６を含む。絶縁性ハウジング２６は、プラスチック等の適切な絶縁性材料で成形された一部品の構造体として提供されるであろう。
【００２２】
図示のように、各アンテナモジュール２４の形状は、アンテナ要素を内部に容易に収容することができるようにアンテナ要素１０より若干大きい正方形あるいは長方形である。この点に関し、各モジュール２４は、各図面に示されているようなハウジング状あるいは枠状の構造体を有し、この構造体は各種側壁３２、３４、３６を備え、これらは協同して、アンテナ要素１０のための中央空洞部、すなわち、内部空洞部を備えたハウジングを画定する。このハウジングは、互いに隣接して設けられた二個の側壁３４と、第三の側壁３６とを有し、該側壁３６は二個のアンテナモジュールを互いに取り付けて連結するための係合手段を備えている。これらの三個の側壁３４、３６を連結するのが壁３２である。該壁３２は開口部３３を有しており、これを通してモジュール２４の中央空洞部２９にアンテナ要素１０が挿入される。
【００２３】
各ハウジング２６は、開放上部２８（図２）と閉止底部３０（図３）とを有する。各ハウジング２６には更に、複数の取り付けパッド、すなわち、ブロック３８が一体に形成されていてもよく、これらはラップトップコンピュータやデスクトップコンピュータ等の適切な構造体にあるいはその内部にモジュールを取り付けるのを容易にするために用いられる。底部表面や取り付けブロック３８には、モジュールを構造体に固定するための接着層３９を設けてもよい。
【００２４】
前述されたように、二個のアンテナモジュール２４には、相互係合あるいは相互係止のための手段が設けられるのが好ましい。図３及び４に最も良く示されるように、この係合手段４０としては、ほぞ穴、すなわち、溝４４等のあり継ぎ係合手段が挙げられ、ほぞ、突起等の突出部４２がこれに嵌（かん）合する。これら二個のモジュールの構造として好ましいのは、二個のアンテナモジュール２４が相互に係合されて一旦（たん）組み合わされると確実に保持されるほぞ接ぎ（mortise-tenon ）構造であるが、他のタイプの係合、例えば、プラグ及びレセプタクルやこれに類似した他の端子及び凹部構造も用いることができる。このような係合手段は、各アンテナ要素１０の指向性に関して、アンテナモジュール２４同士を略直角の好ましい向きに向けるのを助ける。
【００２５】
取り付け手段４０は、一般に、枠の取り付け壁３６の外側部分同士を相互に係合させる突起及び溝構造、すなわち、ほぞ接ぎ構造をとる。図２及び３に示すように、左側のモジュールの取り付け壁３６からは長尺の突起４２が突出しており、これに対向する右側のアンテナモジュール２４の取り付け壁３６には溝４４が形成されている。この溝のサイズと形状は突起４２を受けるようになっている。あり継ぎ突起４２は矢印「Ａ」の方向にスライドして溝４４に入り、図４及び５に示すようにこれら二個のアンテナモジュール２４を互いに連結する。好ましい実施形態では、突起４２と溝４４は相互に係合するあり継ぎ断面形状を有し、一旦相互に係合されると、この突起・溝型相互係合構造の横断方向にモジュール同士を引張っても分離しない。図２に示すように、あり継ぎ溝４４の一端は開放しており、溝の他端４４ａは閉止している。
【００２６】
図２及び４に示すように、Ｔ字の上部１３と脚部１５は互いにずれた向きに向けられている。各アンテナの放射パターンは、少なくとも部分的に、各アンテナのスロット２０の周囲に中心があると考えられる。この電界パターンを組み合わせた図を図８に示す。Ｔ型放射要素と給電スロットの向きは、アンテナの放射要素の指向性に影響を与える。該指向性は、放射プレート１２の脚部１５に沿った長さ方向、すなわち、スロット２０からＴ字の上部１３に向けて発生する。長さＤによってアンテナ要素の動作周波数が制御され、幅Ｗによってアンテナ要素のアイソレーションが制御される。長さＤが大きい程、周波数は低くなり、幅Ｗが狭い程、アイソレーションは最小に近付く。図示される好ましい実施形態においては、長さＤは幅Ｗより大きい。このように、放射パターン同士は交差し、拡大された全体の放射パターンは単一のアンテナで得られる放射パターンよりも大きくなる。これに加え、各アンテナの上部１３と脚部１５の幅が異なるため、幅が単一、すなわち、幅が一定のものよりもバンド幅が広くなる。このアンテナ要素のＴ形状は蝶ネクタイ（bowtie）アンテナに近いものである。
【００２７】
モジュールの開口部は、アンテナを滑動あるいは他の方法でモジュール２４内に導入する作業を容易にするものである。図６及び７は、主に一連の支持壁５０、５２によってモジュールハウジング２６内に支持されているアンテナ要素１０を最も良く示している。これら支持壁のうち二枚の壁５０は、互いに離間しつつ、アンテナ要素１０の「前方」から「後方」へアンテナの長さ方向に延在している。これらの壁５０はアンテナ給電スロット２０、２２に沿って延在し、かつ、壁５２に閉じられて二枚のプレート１２及び１４の間に通路６６を画定し、また、スロット２０、２２を取り囲んでいるものと捉えることができる。
【００２８】
図６では、この位置が「ＲＭ」で示されている。説明のため、アンテナ要素１０の「後部」、すなわち、図６の「ＲＭ」は、短絡プレートが第一のプレートと第二のプレートとを相互連結している部分とし、アンテナの「前部」、すなわち、図６の「Ｆ」は、第一のプレート及び第二のプレートの自由端に設けられていると考えられる。好ましくは、アンテナ要素の給電スロット２２は通路５３と位置合わせされて、スロット２２が通路５３の長さ方向に延在するとともに、スロット２２を囲むアンテナ要素の一部分が効果的に通路６６の上側壁及び下側壁を形成する。この通路６６は、給電線５６の設置と終端とを容易にする。
【００２９】
これらの支持壁５０、５２は、放射プレート１２を支持するだけでなく、第一のプレート１２と第二のプレート１４とを互いに一定の距離だけ離間した状態に保つ。図２及び４のタブ５５のような一つ以上のリテーナを設けてもよい。該リテーナは、支持壁５０から離間して支持壁の上方に延在されており、上側曲げ部１８ａと協同して第一の導電性プレートの前方、すなわち、自由端をモジュールハウジング内の所定の位置に保持するとともに、その縦方向の移動を阻止する。このようなリテーナ５５は、（図２及び４の左側のモジュールのように）開口端に対向している位置に設けられていてもよいし、（図２及び４の右側のモジュールのように）開口端に隣接する壁に設けられていてもよい。
【００３０】
アンテナモジュールの組み立て体においては、アンテナ要素は各モジュールハウジングの開口端から挿入され、その結果、アンテナ要素のスロット２２がハウジング内部の通路６６に位置合わせされるとともに、アンテナ要素の自由端がリテーナによって所定の位置に保持される。このような位置において、同軸給電線５６がハウジングの通路６６に導入される。最初に給電線５６の外側絶縁層６２を剥（は）がしてシールド編体６３を露出させる。給電線５６の中心部の導線５８も露出させるが、二枚の導電性プレート１４、１４の離間距離Ｈ（図１）と略等しいかあるいはＨより若干短い距離だけ絶縁層６０を残す。図７に示すように、中心導線５８が第一の導電性プレート１２に終端され、シールド編体６３が第二の導電性プレート１４に終端される。このようなタイプの構造により、アンテナと給電線とがコネクタを用いずに接続される。
【００３１】
本発明の他の重要な様相においては、各アンテナの接地プレートは互いに離間して独立しているだけでなく、各アンテナ要素の短絡プレート１６により「固有の」後部シールドが形成されている。この後部シールドにより、一方のアンテナが、他方のアンテナや、前記一方のアンテナが使用される環境における各種周辺要素から電気的に絶縁され、これにより、システム内のアンテナの配置に関わらず所望の性能が提供される。両アンテナ要素１０に対する給電点は互いに位置合わせされ、二個のスロット２０、２２の端部８０の近傍に位置する（図１）。このように、各アンテナのための給電と接地が分離したアンテナ要素１０内で統合されることによって、アンテナ要素の動作周波数を所望の周波数にするためにそれらを互いに離間させる必要がない。
【００３２】
図８に、本発明のハウジング２６を用いて二個のアンテナ要素１０を配設したときの効果を示す。この二個のハウジングは、それぞれの上側放射プレート１２のスロット２０の向きが互いに異なりスロットに沿って長さ方向に引いた仮想線同士が交差するように互いに連結されている。各アンテナからの二種類の放射パターンをＲ１、Ｒ２で示すが、これらは各アンテナ要素の放射プレート１２の全体から生じているものと考えることができる。図８では、二個のアンテナ要素１０が、図示のラップトップコンピュータ１００等の電子機器の中に向きがずれた状態で設けられている。アンテナ要素１０は、コンピュータ１００の基部１０１に配設されている。アンテナ要素１０は、放射プレート１２が互いに直角の方向に向けられこの配置で固定されるように位置決めされ、各アンテナ要素の指向性は異なる方向に向けられている。この結果、図８に示すように、（図８の矢印の方向に両側に延びている）アンテナ要素の二種類の放射パターンＲ１、Ｒ２が広い範囲で重なることになり、電子機器が壁の近くや他の「不感点」、すなわち、一方のアンテナ要素の放射パターンが圧縮される「ディープフェード」に配設された場合でも、他方のアンテナ要素の放射パターンはそれほど悪い影響は受けないであろう。
【００３３】
本発明を、その精神又は主要な特徴から逸脱することなく他の特定の形態で実施することができることが理解されよう。例えば、モジュール、すなわち、ハウジングを図示される正方形や長方形の構造以外の形状とすることもできる。更に、両アンテナ要素は、それらが特定の向きを向くように絶縁部材を介在させて互いに連結してもよい。したがって、上記の実施例及び実施形態はすべての点において限定ではなく例示と考えるべきであり、本発明は本明細書に示した詳細に限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明のアンテナ組み立て体に用いられる逆Ｆアンテナ（ＰＩＦＡ）の斜視図である。
【図２】相互接続のための準備位置にある一対のアンテナの斜視図である。
【図３】図２のアンテナモジュールを下方から見た斜視図である。
【図４】連結された状態のアンテナモジュールを示す斜視図である。
【図５】モジュールが相互係合された状態を示す、図３と同様の図である。
【図６】図５の６−６線における断面図である。
【図７】図６の右側モジュールの断面図であり同軸ケーブルがモジュールに接続された状態を示す。
【図８】アンテナモジュールが組み合わされたときの放射パターンを示す図である。
【国際公開パンフレット】
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【国際調査報告】
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