(57)【要約】耐熱金属(例えばレニウム)をベースとする合金は、酸素や他の酸化性物質に対する親和性を有する合金化物質を組み込むことで酸化されにくくなる。本発明の合金は、優れた高温強度をもち、酸化されにくい。本発明の合金は、酸素を誘引し、レニウム合金部品またきレニウム合金片の残留部分上に酸化物の保護層を形成するような酸化抵抗性物質(例えば可溶性金属)を含む。このような可溶性の合金化成分としては、クロム、コバルト、ニッケル、チタン、トリウム、アルミニウム、ハフニウム、バナジウム、ケイ素、アルミニウム及びイットリウムが含まれる。【特許請求の範囲】
【請求項１】
酸化抵抗性合金であって、
耐熱金属；および
酸素に対する親和性を有する合金化物質、該合金化物質は該耐熱金属中に少なくとも部分的に可溶性である、を含み、
該合金化物質が該耐熱金属中に少なくとも部分的に溶解し、これにより、
酸化に対してさらに抵抗性である合金が、該耐熱金属と該合金化物質との組合せによって製造される、前記の酸化抵抗性合金。
【請求項２】
該耐熱金属がレニウムであることをさらに含む、請求項1記載の酸化抵抗性合金。
【請求項３】
レニウムが少なくとも50%の原子百分率のレニウムであることをさらに含む、請求項2記載の酸化抵抗性合金。
【請求項４】
合金化物質が、少なくともコバルト、クロム、およびマンガンの混合物であることをさらに含む、請求項1記載の酸化抵抗性合金。
【請求項５】
コバルトが、約0%〜約50%の範囲の原子百分率のコバルトであることをさらに含む、請求項4記載の酸化抵抗性合金。
【請求項６】
クロムが、約0%〜約15%の範囲の原子百分率のクロムであることをさらに含む、請求項4記載の酸化抵抗性合金。
【請求項７】
マンガンが、約0%〜約10%の範囲の原子百分率のマンガンであることをさらに含む、請求項4記載の酸化抵抗性合金。
【請求項８】
ニッケルをさらに含む、請求項4記載の酸化抵抗性合金。
【請求項９】
ニッケルが、約0%〜約15%の範囲の原子百分率のニッケルであることをさらに含む、請求項8記載の酸化抵抗性合金。
【請求項１０】
バナジウム、ケイ素、アルミニウム、イットリウム、およびトリウムからなる群から選択される元素をさらに含む、請求項1記載の酸化抵抗性合金。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
(発明の背景)
(発明の分野)
本発明は耐摩耗性材料に関し、さらに詳細には、レニウム等の耐熱金属から誘導される耐摩耗性合金に関する。
【背景技術】
【０００２】
(関連した先行技術の説明)
材料科学者は、利用可能な資源から、すなわち元素周期表の元素から、種々の目的と用途に対して使用できるような、異なった特性を有する種々の材料を開発しようと努めている。したがって、利用可能な物質や材料から導体、絶縁体、軟質材料、および硬質材料を開発することに大きな関心が注がれている。
【０００３】
エンジンや機械部品に関して、一般には耐摩耗性が望ましい特性である。なぜなら、耐摩耗性が良好であれば当該材料の耐久時間がより長くなり、したがってユーザーにとっては、単位時間当たりのコストがより安くなり、運転コストが低下するからである。たとえ部品のコストが2倍になったとしても、4倍の耐久時間を有していれば、所定の期間に対しては約1/2ほどのコスト低減になる。
【０００４】
特に有用な金属の1種は元素レニウムである。レニウムは、元素周期表において原子番号75を有する。レニウムは耐熱金属として知られており、このことは、レニウムが他の材料と比較してかなり高い融点を有する、ということを意味している。かなり高い融点を有するという事実にも関わらず、レニウムは必ずしも耐摩耗性ではない。レニウム金属は約5756°F(3180℃、3453°ケルビン)にて融解する。しかしながらレニウムは、約1000°F(538℃、811°K)というかなり低い温度で酸化し始める。レニウムは、4000°F(2204℃、2477°K)において約6〜9Ksi(キップ/平方インチ、1000ポンド/平方インチ)という極めて高い優れた温度強度を保持する。レニウムがこの温度に達するずっと前に、レニウムの酸化温度が要因となってレニウムの酸化が起こって揮発性の酸化物が生成し、この酸化物がレニウム部分の表面から継続的に気化し、ついにはレニウム部分が完全に気化してしまう。
【０００５】
この結果、容易にわかるように、作動時におけるある部分の気化によって突発的な故障が起こることがあり、こうした気化の状況は、ドライアイスで造られた部分の沸騰消滅によく似ている。しかしながら酸素が不足している場合には、レニウムは、高い強度を保持し、且つ厳しい腐食や摩耗に耐えることが、確立された文献や個別の試験において示されている。このような特性は室温での作動において認められ、温度が上昇しても、レニウムに関して特定変化は起こらない。
【０００６】
先行文献においては、関連した合金化は、レニウムの数種の二元合金ならびにレニウムで増強した合金(例えば、タングステンをベースとする合金)(この場合、得られる特性を向上させるためにレニウムをマトリックスに加える)に対する相平衡状態図を作成することを含む。このような先行文献では、レニウムは、延性を高めるための、二元合金(例えばタングステン中)の一部となっている。
【０００７】
レニウムはさらに、クロムをベースとする合金に及ぼす影響に関しても研究されている。鋼に関して、クロムを含んだ合金は“ステンレス鋼”として知られている。11%より多い量のクロムと合金化すると、鋼は、極めて酸化されやすい物質から、一般にはさびが発生しない高耐食性の合金に変わる。超合金と耐食性合金での使用に対しても、同様の考え方が知られている。
【０００８】
しかしながら、先行技術は、レニウムをベースとする酸化抵抗性合金の確立を充分には示していない。したがって、より良好な摩耗特性を有するより優れた材料が依然として求められているので、本発明は、より優れ材料に関して常に認識されているニーズに対する解決策を提供する。
【０００９】
さらに、先行技術は、顕微鏡でしか見えない程度の金属突起(一般には、これらの突起が鋳物やfocused metal等の表面を粗くしている)である小さな凹凸に摩耗が集中する、という点に充分には取り組んでいない。レニウムをベースとする合金に関しては、このような凹凸に摩耗が集中し、このような摩耗は、摩擦によってかなりの熱を生成し、こうした発熱が、合金化されたレニウムの酸化と気化を引き起こす。
【００１０】
先行技術にて現在存在する公知のタイプの合金と材料に付きものの上記欠点を考慮すると、合金化されていないレニウムあるいは高純度レニウムが酸化および/または気化を受けやすい環境において使用するための、耐摩耗性のレニウムベース合金が求められている。
【発明の開示】
【００１１】
(発明の概要)
本発明は、合金化されていないレニウムあるいは高純度レニウムが酸化および/または気化を受けやすい環境において使用するための、新規の耐摩耗性レニウムベース合金の一群を提供する。
【００１２】
本発明の一般的な目的(詳細については後述する)は、先行技術のどの合金(単独であろうと、あるいはどのような組み合わせであろうと)によっても予想されないか、明らかになっていないか、考えつかないか、あるいは暗示されさえもしないより良好な摩耗特性とより良好な機能をもたらすべく、機械的に又は他の形で応力のかかりやすい作動環境において使用するためのより優れた材料を提供することにある。
【００１３】
ほんの一例ではあるが、本発明は、耐熱金属(特にレニウム)を組み込んだ合金において具体化される(レニウムは、その融点よりかなり低い温度にて酸化を受けやすく、またレニウムが強度を失ったり、選択的な組み合わせによって金属を強くしたりする温度よりかなり低い温度にて酸化を受けやすい)。この結果、酸化抵抗性が良好で、且つより優れた(および少なくとも同等程度に良好な)摩耗特性を有する合金が得られる。耐熱金属を他の合金化材料(例えば、酸素に対して強い親和性を有する金属)と組み合わせる。このような合金化材料としては、クロム、コバルト、ニッケル、チタン、トリウム、アルミニウム、およびハフニウム等の金属、ならびに周期表上の関連元素がある。これら特定の元素は、完全ではないにしても、少なくともある程度はレニウム中に溶解する。
【００１４】
このような元素は、レニウムの表面に酸化物を形成することによってレニウムを保護する、と考えられている。合金化部分の表面に酸化物がいったん形成されると、酸素によるさらなる攻撃が酸化物被膜によって妨げられる。こうした現象は、酸素雰囲気中で酸化されるアルミニウムに関してよく知られている現象であり、アルミニウム物体の表面がいったん酸化されると、酸化された表面層の下の酸化されていないアルミニウムに酸素が到達できないので、さらなる酸化が妨げられる。ステンレス鋼も類似の特性を示す。
【００１５】
したがって、酸化されて高沸点の酸化物を形成するような金属または他の合金化剤は、下側に存在するレニウム合金を保護するのに非常に役立つ。
粉末冶金法を使用して、そして場合によってはフリーフォーム製造法(free form fablication)(FFF)またはキャスティング法を使用して、酸素誘引特性を有するレニウムベース合金から部品や部材を製造することができる。このような手法を使用することで、より良好な摩耗特性とより低い酸化特性を有する有用な合金が得られる。本発明の他の特徴と利点は、本発明の原理を例示している、好ましい実施態様の下記の説明から明らかになるであろう。
【００１６】
(好ましい実施態様の説明)
添付図面に関連して記載されている詳細な説明は、本発明の現時点での好ましい実施態様の説明として意図されており、本発明を解釈および/または利用することができる唯一の形態を示しているのではない。本説明では、本発明を構築・操作するためのステップの機能とシーケンスを、図示の実施態様と関連させて記載している。しかしながら、同一もしくは同等の機能とシーケンスが別の実施態様によっても達成できることは言うまでもなく、これらの実施態様も本発明の精神と範囲内に包含されるものとする。
【００１７】
1つの実施態様は、より良好で純粋な合金を提供するために、先ず、ある量の高純度レニウムを得ることによって達成される。レニウムは耐熱金属であり、本明細書に記載のプロセスは、より良好な耐摩耗性または他の特性を得るために酸化を受けないよう保護する必要がある他の耐熱金属にも適用可能である。
【実施例】
【００１８】
本明細書に記載の合金は、耐熱金属に対して比較的低い圧力と温度にて〔レニウムに対し、約1800°F(982℃、1255.15°K)にて3,000〜4,000psi(ポンド/in2)のオーダーで〕粉末冶金法によって製造することができる。これとは別に、フリーフォーム製造法(FFF)やキャスティング法も良好な結果をもたらすことがある。一般には、キャスティング法は、レニウムの融点が極めて高いために困難で且つコストアップとなる。さらに、レニウムが酸化されやすい性質を有することから、レニウム合金が、例えば粉末冶金法、フリーフォーム製造法、および/またはキャスティング法によって形成される周囲環境は、酸化を避けるために中性、還元性、および/または減圧状態でなければならない。実際には、粉末冶金法とフリーフォーム製造法が最も有効であると考えられる。
【００１９】
原子百分率に関して、60%のレニウム、20%のコバルト、15%のクロム、および5%のマグネシウムで構成される合金(ここではHRA30と呼ぶ)は、高純度レニウムの酸化速度を1/10に低下させることが明らかになっている。種々のパーセントのコバルト、クロム、マンガン、ニッケル、バナジウム、ケイ素、アルミニウム、イットリウム、チタン、トリウム、ハフニウム、または他の元素を使用するさらなる合金も、単独であるいは互いに組み合わせて使用することができる。本発明を達成するためには、下側のレニウムまたはレニウム合金に対する酸化保護被膜を生成するような、酸素に対する親和性をもった他の元素または物質を使用するのが適切である。さらに、このような合金化物質は、少なくともある程度は(充分ではないとしても)レニウム中に溶解しうるものであれば、より効果的であると考えられる。
【００２０】
1つの実施態様においては、所望の特性を有する合金を得るために、少なくとも50%の原子百分率のレニウムをコバルトと組み合わせることができる。コバルトの原子百分率は約0%〜約50%の範囲である。さらに、クロムを約10%〜約15%の原子百分率の量にて加えることができる。
【００２１】
他の実施態様(当業界ではハネウェル合金HRA33として知られている)においては、原子百分率は以下のとおりである：レニウムが約55%、コバルトが約20%、クロムが約10%、ニッケルが約10%、およびマンガンが約5%。
【００２２】
本発明によって製造される合金は、部材もしくは部品を作製する上での材料として使用できるだけでなく、レニウムや他のコア部材を酸化されないよう保護することができる被膜としても、および/または、高温環境(例えば、ジェットエンジンを作動させる際に生じる高温環境)における耐摩耗性を向上させるのにも使用することができる。このような状況下においては、熱膨張係数をマッチングさせることが有用であることが実証されており、この分野に対してさらなる研究が進められている。所望の特性を有する本明細書に記載の合金を達成するために、当業者が過度の実験を行う必要はないと思われる。下側の材料を被覆するために本発明の合金を使用することに対しても同様のことが当てはまると思われる。本発明の合金を被膜として使用する場合、外側の合金被膜と下側の基材との間に中間の被膜を使用して、密着性や他の特性を高めることができる。
【００２３】
他の実施態様では、酸素に対する親和性を有していて、レニウム等の耐熱金属中にある程度もしくは充分に溶解するような物質として使用するための他の材料を含んでよい。本発明は、厳しい作動条件(例えば、ジェットエンジン等における作動条件)において使用するための、堅牢で且つ耐久性の高い部品を製造することができる合金材料(a material alloy)を提供する。
【００２４】
好ましい実施態様または特定の実施態様に関して本発明を説明してきたが、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、各種の変更やさらなる変更を行ってよいこと、および本明細書に記載の成分の代わりに同等物を使用できることは言うまでもない。さらに、本発明の本質的な範囲を逸脱することなく、本発明の開示内容に応じて特定の状況や材料に適合させるよう多くの改良を施すことができる。したがって、本発明は、実施する上で本明細書に開示の特定の実施態様に限定されず、本発明は、特許請求の範囲内に含まれる全ての実施態様を含むものとする。
【国際調査報告】
2005524771.tif 000002
2005524771.tif 000003