(57)【要約】気体または蒸気媒体用の電気機械的エネルギ変換装置であって、各々が一方の端面で開いていて、それぞれの端面で相互に隣接している２つのポット形状固定子部材（１ａ、１ｂ）をもつ固定子（１）を含み、前記固定子部材は作用空間（１２）を取り囲んでいて、共通の磁気透過空隙（７）を形成し、そこにコアレス電機子コイル（２５）が移動可能に配置されている。作用空間（１２）には、電機子コイル（２５）に連結された自由往復動ピストン（１４）が配置されている。さらに、少なくとも１つの媒体供給源（２１ａ、２１ｂ）、各々がピストン（１４）のヘッド（１５ａ、１５ｂ）に割り当てられた２つの反応室（６６ａ、６６ｂ）およびピストン往復動の自動制御のために反応室（６６ａ、６６ｂ）に割り当てられた制御手段（１７ａ、１９ａ、２２ａ、２３ａ、４７ａ；１７ｂ、１９ｂ、２２ｂ、２３ｂ、４７ｂ）が設けられ、以上によって反応室（６１ａ、６６ａ；６１ｂ、６６ｂ）は、ピストンが往復動しているとき圧力下で気体または蒸気媒体を受け入れるために供給源（２１ａ、２１ｂ）に対して開かれ、膨張した気体または蒸気媒体を解放するために作用室（１２）に対して開かれるようになっている。
2005517107.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
気体または蒸気媒体用の電気機械的エネルギ変換装置であって、２つのポット形状の固定子部材（１ａ、１ｂ）を備えた固定子であって、前記固定子部材（１ａ、１ｂ）の各々は一方の端面が開いていて、左右対称の平面（６）に沿って鏡面対称状に前記端面で相互に隣接していて、該固定子部材（１ａ、１ｂ）は作用空間（１２）を取り巻いて共通する磁気が透過する空隙（７）を形成している固定子（１）と、前記空隙（７）内に移動可能に配置されたコアレスな電機子コイル（２５）と、前記作用空間（１２）内に配置され、前記電機子コイル（２５）に連結されている少なくとも１つの自由往復動ピストン（１４）と、気体または蒸気媒体用の少なくとも１つの供給源（２１ａ、２１ｂ）と、各々が前記ピストン（１４）のヘッド（１５ａ、１５ｂ；４１ａ、４１ｂ）に割り当てられた２つの反応室（６１ａ、６６ａ；６１ｂ、６６ｂ）と、ピストン往復動の自動制御のために前記反応室（６１ａ、６６ａ；６１ｂ、６６ｂ）に割り当てられた制御手段（１７ａ、１９ａ、２２ａ、２３ａ、４７ａ；１７ｂ、１９ｂ、２２ｂ、２３ｂ、４７ｂ）とを備えていて、以上によって該反応室（６１ａ、６６ａ；６１ｂ、６６ｂ）は、ピストンが往復動しているとき圧力下で気体または蒸気媒体を受け入れるために供給源（２１ａ、２１ｂ）に対して開かれ、膨張した気体または蒸気媒体を解放するために作用室（１２）に対して開かれるようにしたことを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項２】
請求項１に記載の電気機械的エネルギ変換装置において、固定子要素（１ａ、１ｂ）は、各々が中央の磁極部品（３）と、中央の磁極部品（３）を取り巻く外側の磁極部品（４）とを具備していることを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項３】
請求項１または２に記載の電気機械的エネルギ変換装置において、固定子部材（１ａ、１ｂ）は、ピストン（１４）の縦軸（２）を中心に回転対称になるように形成されていることを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項４】
請求項３に記載の電気機械的エネルギ変換装置において、中央の磁極部品（３）は、各々が前記縦軸（２）と同軸で、作用空間を取り囲み、ピストン（１４）を収容している通路（９）を備えていて、前記電機子コイル（２５）は、半径方向内側に突出したウェブ（２４）を介してピストン（１４）に連結されていることを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項５】
請求項４に記載の電気機械的エネルギ変換装置において、縦軸（２）と同軸で、カバー（１０ａ、１０ｂ）で外部に対して閉じられているシリンダセクション（１６ａ、１６ｂ）がすべての通路（９）に気密状態で挿入されており、ピストン（１４）は、その端の各々に、割り当てられたシリンダセクション（１６ａ、１６ｂ）内に気密状態でかつ移動可能に装着されたピストンヘッド（１５ａ、１５ｂ；４１ａ、４１ｂ）を備えていて、カバー（１０ａ、１０ｂ）と関連するピストンヘッド（１５ａ、１５ｂ；４１ａ、４１ｂ）の間には、気体または蒸気媒体の供給源（２１ａ、２１ｂ）を含む圧縮室が存在するようにしたことを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項６】
請求項５に記載の電気機械的エネルギ変換装置において、カバー（１０ａ、１０ｂ）の少なくとも一方は、気体または蒸気媒体の供給および／または除去のためのコネクタ（３６）を備えていることを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項７】
請求項５または６に記載の電気機械的エネルギ変換装置において、２つの圧縮室（２１ａ、２１ｂ）は、流れが中空の空間（４５）を通して作用ピストン（１４）を通り抜けるのを可能にするように１つに連結されていることを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項８】
請求項１乃至７のいずれかに記載の電気機械的エネルギ変換装置において、制御手段（１７ａ、１９ａ、２２ａ、２３ａ、４７ａ；１７ｂ、１９ｂ、２２ｂ、２３ｂ、４７ｂ）は、弁および／または滑り弁制御システムのように設計されていることを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項９】
請求項８に記載の電気機械的エネルギ変換装置において、制御手段（１７ａ、１９ａ、２２ａ、２３ａ、４７ａ；１７ｂ、１９ｂ、２２ｂ、２３ｂ、４７ｂ）は、２つのシリンダセクション（１６ａ、１６ｂ）の軸方向内側端に配置された気体または蒸気媒体用の排出スリット（２３ａ、２３ｂ）を具備し、ピストンヘッド（１５ａ、１５ｂ；４１ａ、４１ｂ）は、そこに割り当てられたシール手段（２０ａ、２０ｂ；４３）を具備していることを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項１０】
請求項８または９に記載の電気機械的エネルギ変換装置において、弁制御システムは、シリンダセクション（１６ａ、１６ｂ）の各々に配置されていて、関連するピストンヘッド（４１ａ、４１ｂ）によって作動可能である弁（４７ａ、４７ｂ）を含んでいることを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項１１】
請求項８または９に記載の電気機械的エネルギ変換装置において、滑り弁制御システムは、ピストンヘッド（１５ａ、１５ｂ）の周辺に形成された制御スリット（２２ａ、２２ｂ）を具備し、シリンダセクション（１６ａ、１６ｂ）は、前記シリンダセクションに割り当てられたシール手段（６４ａ、６４ｂ）を具備していることを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項１２】
請求項１乃至１１のいずれかに記載の電気機械的エネルギ変換装置において、電機子コイル（２５）は少なくとも１つのスプリング（２７ａ、２７ｂ）に連結され、電流供給と除去だけでなくセンタリングの目的にも使用されることを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項１３】
請求項１乃至１２のいずれかに記載の電気機械的エネルギ変換装置において、固定子（１）は、冷却液および／または潤滑液の供給または除去のために作用空間（１２）に通じている少なくとも１つの供給ラインまたは除去ライン（３４、３２）を具備していることを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項１４】
請求項１３に記載の電気機械的エネルギ変換装置において、除去ライン（３２）は少なくとも２つの排出口を備え、作用空間（１２）は収集ダクト（７０）とポンプ（３８ａ、３８ｂ）を介して前記排出口の少なくとも１つに接続されていることを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項１５】
請求項１４に記載の電気機械的エネルギ変換装置において、ポンプ（３８ａ、３８ｂ）は、固定子（１）に組み込まれたポンプピストン（３９ａ、３９ｂ）をもつピストンポンプであり、該ポンプピストン（３９ａ、３９ｂ）は作用ピストン（１４）を駆動するように作用ピストン（１４）に連結されていることを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項１６】
請求項１４または１５に記載の電気機械的エネルギ変換装置において、カバー（１０ａ、１０ｂ）のコネクタ（３６）に連結された排出口をもつ蒸発器（２９）を備え、媒体は水蒸気であり、ポンプ（３８ａ、３８ｂ）に連結された第１排出口は蒸発器（２９）の吸入口に連結されていることを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項１７】
請求項１４乃至１６のいずれかに記載の電気機械的エネルギ変換装置において、冷却液および／または潤滑液は水であり、少なくとも１つの第２排出口は、供給ライン（３４）に接続された熱交換器（３３）に別のポンプ（３１）を介して連結されていることを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項１８】
請求項９乃至１７のいずれかに記載の電気機械的エネルギ変換装置において、ピストンヘッド（１５ａ、１５ｂ；４１ａ、４１ｂ）に割り振られたシール手段（２０ａ、２０ｂ；４３）は、少なくとも、ピストンヘッド（１５ａ、１５ｂ；４１ａ、４１ｂ）から半径方向に突出していて、重なり合うように配置された相互に移動可能である要素（７３、７４）から組み立てられたピストンリングを含むことを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項１９】
請求項１８に記載の電気機械的エネルギ変換装置において、要素（７３、７４）は、スプリング（７７）によって半径方向にプリテンションが付与されている円形セグメント形状の第１要素（７３）と第２要素（７４）がピストンリング（２０ａ、２０ｂ；４３）の周辺方向に交互になっており、前記の第２の要素（７４）は第１の要素（７３）に作用するウェッジ面（７８、７９）を有していることを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【請求項２０】
請求項１乃至１９のいずれかに記載の電気機械的エネルギ変換装置において、電機子コイル（２５）は、固定子のスリット（１１）を通してピストン（１４）に連結されていることを特徴とする電気機械的エネルギ変換装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自由ピストンを有するリニアジェネレータとして設計された電気機械的エネルギ変換装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の電気機械的エネルギ変換装置とは対照的に、自由往復動作用ピストン (freely oscillating working piston) を備えたリニアジェネレータ (linear generator) は、回転運動とその回転運動のために必要なクランクドライブが不要になっている。エネルギ変換は、自由ピストン (free piston) ともよく知られている作用ピストンが前後にリニア運動することによって得られている。機械的エネルギから電気的エネルギへの変換は、作用ピストンに複数の交互極性磁石を装備させ、作用ピストンを取り巻くコイル内に作用ピストンを配置することによって行われている (DD 113 593、DE 43 15 046 A1、DE 199 43 993 A1)。同じような原理は、電気的ジェネレータではなく、電気的リニアジェネレータとして稼動している電気機械的変換装置(DE 41 07 530 A1)にも、あるいは任意的に電気的エネルギ生成に、または機械的エネルギ生成に利用されている電気機械的変換装置 (EP 0 185 656 B1) にも適用されている。
【０００３】
複数の永久磁石が作用ピストンに装着されていることと、それによって起こる慣性力のために、大きな加速力と制動力を加える必要があり、その結果、作用頻度 (working frequencies) が低くなっている。フィールドディスプレーサ(field displacer) と呼ばれるものでは、鏡面対称 (mirror symmetry) または回転対称 (rotational symmetry) となるように配置されたマグネットペアは、理想的なケースでは、横方向の力を回避する目的で使用されているのが通常である。しかし、製造上の許容範囲の関係で、これは完全には達成不能であり、磨耗がたとえ軽微であっても、ベアリングにかかる負荷は増加している。これらの負荷は指数倍になっている。設計が複雑であるため、故障が発生しやすく、このことは、数年にわたって作用ピストンをメインテナンスフリーで稼動させることの妨げとなっている。
【０００４】
従って、上述したタイプのエネルギ変換装置はすでに知られており (US-PS 4 532 431、WO 94/26019)、これによれば、作用ピストンは、相互に向き合うように配置された２つのポット形状固定子部材間の空隙に移動可能に装着されたコアレス電機子コイルだけによって連結されている。このタイプの構成には、加えられる加速力と制動力に関して顕著な利点があるが、このタイプのエネルギ変換装置は市場ではまだ確立されていない。その主な理由は、気体または蒸気媒体によって作用を受けるピストンヘッドが固定子の外側に置かれた室内に移動可能に装着されているため、ピストンを故障なしで稼動させ、数年にわたって使用することの妨げとなるシール上の問題が起こっているからである。さらに、これらのエネルギ変換装置では、気体または蒸気媒体を循環路周りに案内すること、コンパクトで場所をとらない設計を実現すること、および作動中に発生する冷却上の問題を解決することは、さらなる困難を伴なうことなしには不可能である。
【特許文献１】ドイツ特許明細書  ＤＤ１１３５９３
【特許文献２】ドイツ特許出願公開公報  ＤＥ４３１５０４６Ａ１
【特許文献３】ドイツ特許出願公開公報  ＤＥ１９９４３９９３Ａ１
【特許文献４】ドイツ特許出願公開公報  ＤＥ４１０７５３０Ａ１
【特許文献５】欧州特許公報  ＥＰ０１８５６５６Ｂ１
【特許文献６】米国特許公報  ＵＳ−ＰＳ−４５３２４３１
【特許文献７】国際公開公報  ＷＯ９４／２６０１９
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明が解決しようとする技術的課題は、上述した欠点を回避する一方で、気密上の問題の発生を防止し、長期間にわたってメインテナンスフリーで非常に静粛な動作を可能にするような、単純で場所をとらない設計に到達できるように上述したタイプの電気機械的エネルギ変換装置を設計することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題は、請求項１の特徴によって解決している。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、気体または蒸気媒体は、その膨張後に、固定子によって取り囲まれた作用空間内に導かれるという利点がある。そのため、一方では、電気機械的変換装置の構成要素（磁界コイル、電機子コイルなど）を冷却するために、他方では、気体または蒸気媒体の冷却と凝縮のために使用できる共通冷却空間を備えたコンパクトな閉システム (closed system) を実現することを可能にしている。別の利点は、ピストンを短く、かつ特殊なベアリングなしで設計できるため、ピストンをメインテナンスフリーで持続的に動作させることができると共に、外部に室を設ける必要がなくなるので気密上の問題が発生するおそれがないことである。
【０００８】
本発明のその他の利点のある特徴は、従属請求項に記載されている通りである。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下では、添付図面に図示されている実施形態に基づいて、本発明についてさらに詳しく説明する。
【００１０】
図１と図２に示すように、本発明による電気機械的エネルギ変換装置は、軟鉄または類似材料でなる２つのポット形状固定子部材１ａ、１ｂからなる固定子１を備えている。固定子部材１ａは、変換装置の縦軸２と同軸の中央磁極部品(central pole piece)３および中央磁極部品３を同軸に環状に取り巻いている外側磁極部品(outer pole piece)４を収めている。中央磁極部品３は、好ましくはほぼ円筒状に形成されている。他方、外側磁極部品４は、好ましくは中空円筒として設計され、一端がベース５で閉じられている。このように形成されたポットのベース５とは反対の開いた側では、２つの磁極部品３、４は、平坦な端面と適当に境界をなしている。磁極部品３、４の間には、周辺環状ギャップが設けられている。固定子部材１ｂは、固定子部材１ａと同一の適当な形状になっており、固定子部材１ａと同じように、縦軸２を中心に回転対称 (rotational symmetry) になっている。
【００１１】
また、図１と図２に示すように、２つの固定子部材１ａ、１ｂは、それぞれの端面がライン６で示す左右対称平面に沿って開いた側に位置するように相互に隣接しているので、一方では、これらの固定子部材は左右対称平面６を中心に鏡面対称となるように配置され、他方では、縦軸２と同軸になるように配置されている。従って、磁極部品３、４の間に設けられたギャップは、全体を参照符号７で示す空隙に続いている。
【００１２】
中央磁極部品３と外側磁極部品４の間の個所では、固定子部材１ａ、１ｂはくぼみを有し、そこには、詳しくは図示していないが、直流供給源 (direct current source) に接続された巻線８ａ、８ｂが配置されている。巻線８ａ、８ｂによって発生する磁場の極性は、例えば、Ｎ極が中央磁極部品３に、Ｓ極が外側磁極部品４に形成されるように選択されているが（図１）、その極性は逆にすることも可能である。さらに、明らかであるように、固定子１は、永久磁石で励磁することも可能であり、その場合には、巻線８ａ、８ｂは不要になる。
【００１３】
最後に、図１と図２に示すように、各固定子部材１ａ、１ｂは、一方では中央くぼみを備え、他方ではスリット１１を備え、十字形状の構成になっている。これらのくぼみは、縦軸２と同軸に配置され、各々のくぼみは外端が概略図で示す１つのカバー１０ａ、１０ｂで閉じられ、軸方向に連続的に形成され、カバー１０ａ、１０ｂ間にわたる通路(passageway)９を形成するようにしている。しかるに、スリット１１は左右対称の平面６に対して直交し、空隙７に対して半径方向にわたっており（図２）、空隙を通路９に連結するようにしている。このようにして、中央磁極部品３では、図６だけに示すように、通路９とスリット１１を含む密着した作用空間１２が形成されている。
【００１４】
２つの固定子部材１ａ、１ｂは同じように作られ、相互に隣接しているので、空隙７の外側では、迷走磁場 (stray field) が発生しないという利点がある。むしろ、２つの固定子部材１ａ、１ｂから放出された磁界線は凝集されて鉄部品に戻され、従って空隙７内で非常に効果的になるので、全長にわたって均等に磁気透過され、高度の効率性が得られることになる。
【００１５】
図３に示すように、本発明による変換装置の自由往復動ピストン１４は、通路９内に配置されている。通路９と同じように、ピストン１４は、好ましくは円形断面になっており、チューブ１４ａとして中央セクションに形成されている。その両端側では、このチューブ１４ａはピストンヘッド１５ａ、１５ｂによって閉じられていて、２つのシリンダセクション１６ａ、１６ｂ内に前後に移動可能に装着され、シリンダセクションの各々はスライド可能に着座されているので、シリンダセクション１６ａ、１６ｂは関連する磁極部品３の中央くぼみ内でシールされ、例えば、ねじによって磁極部品に固定されている。シリンダセクション１６ａ、１６ｂは、連続シリンダにすることも可能であるが、実用上の理由から、これらのシリンダセクションは、各シリンダセクション１６ａ、１６ｂが保守と修理作業のとき個別的に軸方向に取り出し、取り付けられるように分離されている。
【００１６】
この例では、通常自由ピストンと呼ばれているピストン１４は、外側に突出している同軸の案内段部 (guide shoulder) または縮小断面のスライダ１７ａ、１７ｂを有し、これらは、シリンダセクション１６ａ、１６ｂ内に横断方向に配置された終端ディスク(end disk)１９ａ、１９ｂの案内開口に同軸に移動可能に装着されている。さらに、ピストン１４は、その周辺から半径方向に間隔が置かれているピストンヘッド１５ａ、１５ｂに近接して半径方向に突出している周辺シール２０ａ、２０ｂによってシリンダセクション１６ａ、１６ｂに対してシールされているので、ピストンヘッド１５ａ、１５ｂと関連カバー１０ａ、１０ｂの間には、圧縮室(compression chamber)２１ａ、２１ｂが得られている。これらの圧縮室は気体または蒸気媒体を受け入れて、ピストン１４を公知のように前後に自由往復動させて、あるいはピストンを駆動させて、コンプレッサや類似手段のように、圧縮室２１ａ、２１ｂ内に置かれている媒体を周期的に圧縮し、膨張させる働きをしている。ピストン１４の運動の制御は、図１１を参照して以下に詳しく説明されているように、例えば、外側ジャケットに設けられ、その周辺周りに配置されている制御スリット(control slit)２２ａ、２２ｂ，終端ディスク１９ａ、１９ｂおよびシリンダセクション１６ａ、１６ｂに形成された排出スリット(outlet slit)２３ａ、２３ｂによって行うことができる。この場合、前記排出スリットは、左右対称面６側に面している側のシリンダセクション１６ａ、１６ｂの端に形成され、周辺方向に分布配置されている。部品１７ａ、１７ｂ、１９ａ、２２ａ、２２ｂ、２３ａおよび２３ｂは、以下に説明する滑り弁制御システム (slider valve control system) の制御手段を表している。ここで重要なことは、排出スリット２３ａ、２３ｂは作用空間１２に対して開かれていることである。
【００１７】
ピストン１４は、外側に突出していて、十字形状に配置されたウェブを中央セクションに備えており、その形状とサイズは、ウェブが割り当てられた案内スリット１１内に収まって、ピストン１４が前後に移動したとき案内スリット内で前後に移動できるような寸法になっている。半径方向外側の端では、ウェブ２４は空隙７内に同軸に配置される電機子コイル２５の内側に取り付けられており、前記電機子コイルのサイズと形状は、作用ピストン１４が空隙７内で軸方向に移動したとき、プランジャコイル (plunger coil) のように、電機子コイルが一緒に移動できるような寸法になっている。
【００１８】
電機子コイル２５は、本発明によれば、実質的にコアレスであり、従って軽量であるため、大きな加速力を加える必要もなければ、空隙７内で電機子コイル２５を移動するとき半径方向横断力を加える必要もない。さらに、ピストン１４、ウェブ２４および電機子コイル２５は密着ユニットになっており、このユニットは、コアレス電機子コイル２５を使用しているため、特にピストン１４とウェブ２４が、例えば、アルミニウム、ファイバ複合材料または類似材料から作られている場合には、比較的軽く設計することも可能である。このようすると、実際の実施形態において高い作用頻度を達成することが可能になる。
【００１９】
図４に概略図で示すように、ピストン１４はヘリカルスプリングとして設計された２つのスプリング２７ａ、２７ｂによって取り囲まれており、これらのスプリングは、その内端の各々が電機子コイル２５の割り当てられた端子に接続されているが、その外端は変換装置から導き出されるように外側に突出している。さらに、スプリング２７ａ、２７ｂは、作用空間１２内でピストン１４と固定部品に連結されているため、変換装置が動作状態にないときは、スプリングによってピストン１４と電機子コイル１５は中央位置に置かれるので、変換装置の始動または稼動フェーズにとって好都合になっている。従って、スプリング２７ａ、２７ｂは、電機子コイル２５を電気的に接続して接点などが滑るのを防止するのに役立つだけでなく、電機子コイル２５を中央位置に置くのにも役立っている。
【００２０】
図４に示す例では、図１乃至図３に示すように本発明に従って設計された変換装置２８は、発電機 (electrical generator) などの一部として示され、例えば、追加の発電のために１または２家族ハウス（one or two-family house）で使用することができる。さらに、隔離運転（小屋、ヨット、移動式ホームなど）や中央発電所のない国での応用も考えられる。このようなケースでは、変換装置２８は、例えば、３０バールまたは５０バールの必要圧力に、かつ例えば200 ℃および300℃の必要温度に、例えば、ボイラ２９で発生したスチームで運転されている。この場合、ボイラ２９は、居住施設用の暖房システムに何らかの形で存在する通常のオイルまたはガスバーナ３０の付属構成部品として設計されており、通常のオイルまたはガス暖房システムを運転するために使用され、その炎はスチームを発生するためにも使用されている。
【００２１】
変換装置２８は、好ましくは、変換装置内で連結された２つの循環路を備えている。第１の循環路は、冷却液および／または潤滑液循環路として使用されている。ここにはポンプ３１が置かれており、このポンプは、変換装置２８の作用空間１２を通って流れる冷却液および／または潤滑液、このケースでは、水を固定子１に形成された除去ライン(removal line)３２から引き出し、その水を熱交換器３３に送っている。この熱交換器は、例えば、居住施設暖房システムを通して水道水の加熱をサポートしている。熱交換器３３で冷却された水は、固定子１の供給ライン３４を通して冷却液および／または潤滑液として再び変換装置２８に送り込まれる。他方、第２の循環路には、ポンプ３２が置かれており、このポンプも除去開口３２から水を変換装置２８から引き出すが、その水を直接に蒸発器に送り込み、そこで水は再び蒸発され、蒸気作用媒体としてカバー１０ａおよび／または１０ｂ内のコネクタ３６に送り込まれる。このスチームは、以下で説明するようにピストン１４を駆動するために利用される。このようにピストンを駆動したあと、スチームは再び水に凝縮され、冷却液および／または潤滑液として使用される水と同じように自由空間１２内に収集され（図１）、そこから再び除去ライン３２に送り込まれる。以上のように、両方の循環路は、固定子部材１ａ、１ｂおよびカバー１０ａ、１０ｂによって形成され、外部に対して密閉されている共通ハウジングに一緒に収められている。
【００２２】
図５に示す実施形態が図４に示す実施形態と異なっているのは、以下に説明するように、ポンプ３５の代わりに、中央磁極部品３の穴に取り付けられ、従って変換装置３７に組み込まれている少なくとも１つのピストンポンプが使用されている点だけである。図５に示す実施形態では、２つの中央磁極部品３の各々には、上記タイプのピストンポンプ３８ａ、３８ｂが設けられている。各ケースにおいて、ピストンポンプ３８ａ、３８ｂの１つのピストン３９ａ、３９ｂは、好ましくは、ウェブ２４の１つに接続されているので、ポンプのストロークはピストン１４のストロークと同期している。その他については、図５では、図４で使用されているものと同じ参照符号が使用されている。
【００２３】
図６乃至図１０は、図１乃至図４に概略図で示されている変換装置２８の詳細を示している。なお、そこでは、図１乃至図４と比較すると若干の違いがある場合でも、これらの違いは本発明にとって重要でないので、類似部品は同じ番号を付けて示されている。
【００２４】
図３と異なり、ピストン１４のチューブ１４ａは、軸方向の端に２つのピストンヘッド４１ａ、４１ｂを備え、その各々には、シールリング４２とピストンリング４３が挿入される円周溝がその外端に設けられている（図９）。どちらのピストンヘッドも、外側からピストンヘッドを押し付けているディスク４４によって溝内に保持され、２つのディスク４４は、ピストンヘッド４１ａ、４１ｂを通されたロッド４５とその端部上にねじ止めされたナット４６によってピストンヘッド４１ａ、４１ｂに押し付けられてピストンヘッドに取り付けられている。シールリング４２は、滑りベアリングの働きをし、ピストンリング４３のシール効果をサポートしている。
【００２５】
図６乃至図１０に示す実施形態では、図３に示す圧縮室２１ａ、２１ｂの軸方向内側端の各々に、弁４７ａ、４７ｂが配置されており、その各々は、左右対称面６に対し鏡面対称になるように置かれ、好ましくは同じ設計になっているので、以下では、弁４７ｂだけを取り上げて詳しく説明する。どちらの弁４７ａ、４７ｂも、作用ピストン１４の往復動を自動制御する目的で使用されている。
【００２６】
特に図７、８および９に示すように、弁４７ｂは、ほぼ中空の円筒ハウジング４８を収めており、このハウジングはシリンダセクション１６ｂの軸方向外端に同軸にかつ気密状態ではめ込まれ、カバー１０ｂの個所で終わっている。ハウジング４８内には、ほぼ円筒の案内本体(guide body)５０が同軸に置かれ、ねじ４９で取り付けることによってカバー１０ｂに固定されており、案内本体５０には、縦軸２に平行に移動可能である中空シリンダとして設計された弁本体５１が装着されている。弁本体５１は円筒ジャケット５２（図７、８）を収めており、このジャケットは、円錐セクション(conical section)５３に沿ってピストンヘッド４１ｂの方に向かって縮小断面の円筒終端セクション５４までに達し、そこに複数の開口５５が形成されている。終端セクション(end section)５４から離れた端には、弁本体５１は縦軸２に直交する角度の段部セクション(shoulder section)５６を備えており、段部セクション５６は、縦軸２と同軸に配置された案内セクション５７までに達している。これは、滑りベアリング５８によって案内本体５０に移動可能に取り付けられており、この滑りベアリングはシールの働きもして、案内本体５０の周面に固定され、段部セクション５６とカバー１０ｂの間に支持された少なくとも１つの圧縮スプリング５９によって関連ピストンヘッド４１ｂの方向に張力が加えられている。
【００２７】
ハウジング４はピストンヘッド４１ｂ側に面する端部に周辺弁座６０を備え、弁４７ｂが閉位置にあるとき（図７）、弁本体５１はその円錐セクション５３が弁座６０に押し付けられ、圧縮スプリング５９によってその閉位置に保持される構成になっている。
【００２８】
図７乃至図９において縦軸２から横方向にオフセットしているコネクタ４８は、例えば、蒸発器２９（図４）から到来した気体または蒸気媒体を、ハウジング４８によって囲まれた圧縮室２１ｂに送り込む働きをする。圧縮室２１ｂは案内本体５０と弁本体５１を環状に取り囲み、弁座６０まで半径方向に延びている。弁４７ｂが図６、７および９に示す閉位置にあるときは、媒体は圧縮室２１ｂから出ることができないので、シリンダ１６ｂによって弁４７ｂの前方で軸方向に囲まれている反応室または膨張室６１ｂは、ほぼ圧力が加えられていないままになっている。この場合、開口５５は、すべてが反応室６１ｂ内で軸方向に弁座６０の左側に位置する個所に置かれている。
【００２９】
弁本体５１は、図９の圧縮スプリング５９の圧力に抗して、右側に押し付けて図８と図１０に示す開位置にすることができるので、その案内セクション５７は滑りベアリング５８上をスライドすることになる。開位置にあるとき、円錐セクション５３は弁座６０から持ち上げられるので、それと同時に、開口５５は、図８には、開口５５ａの場合について示しているが、図８の弁座６０の右側に少なくとも部分的に位置するようになる。その結果、気体または蒸気媒体は、図８の矢印の方向に流れて圧縮室２１ｂから出て、開口５５と終端セクション５４を経由して隣接の反応室６１ｂに流れ込むことになる。
【００３０】
弁４７ａを収めていて、ピストン１４の反対側、すなわち、図６の左側に置かれている弁構成は、鏡面対称になっているが、同じような設計になっている。さらに、部品２３ａ、２３ｂ、４７ａ、４７ｂは弁制御システムの制御手段を表しており、排出スリット２３ａ、２３ｂは、この場合も、作用空間１２に対して開いている。
【００３１】
以下では、図６乃至図１０を参照して上述した変換装置の動作方法について説明する。
【００３２】
静止位置にあるとき、ピストン１４と電機子コイル２５は、スプリング２７ａ、２７ｂ（図４、５）によって得られた中央位置にあり、そこでは、両方の弁４７ａ、４７ｂは閉位置になっている。変換装置は、電流が外部から電機子コイル２５に通されると始動するが、この電流は、電機子コイル２５に関連する負荷と電流巻線８ａ、８ｂが動作するときの電力によって左右される。電機子負荷は、始動プロセスに続いて、ピストン１４の最適稼動が達成されるように、圧縮室２１ａ、２１ｂ内に発生している作用媒体の圧力に応じて事前に適応させることができる。通常、このようにして引き起こされた一定のストロークが一回で十分に変換装置が動作し、それと同時に電機子コイル２５への電流の流れがスイッチオフされる。必要とする計算は、好ましくは、特殊なスタートボックス (starting box) で実行され、モニタ目的のために現在のストローク位置がそこまで通過して、例えば、ピストン１４またはウェブ２４または電機子コイル２５に割り当てられた２つのストロークセンサ６２（図５）を使用して測定される。
【００３３】
以下では、ピストン１４が図６乃至図１０の右側に移動したものと想定し説明する。そのあと、ピストン１４が弁４７ｂに近いストロークの終端に到達すると、反応室６１ｂに残留している膨張気体は圧縮され、シリンダセクション１６ｂの、まだ開いている排出スリット２３ｂから作用空間１２内に放出される。そのあとすぐに、排出スリット２３ｂはピストンヘッド４１ｂによって閉じられ、反応室６１ｂはピストンリング４３によって密閉される。
【００３４】
反応室６１ｂが絶えず縮小すると共に、ピストンヘッド４１ｂが弁４７ｂの終端セクション５４に接触すると同時に、弁本体５１は、スプリング５９（図１０）の力に抗して右側に移動される。この目的のために、ピストンヘッド４１ｂは、弁本体５１の終端セクション５４の形状に合わされた接触板（図９、１０）を備えることができ、この接触板はディスク４４とナット４６の間に置かれている。例えば、ナット４６が案内本体５０のくぼみの底と接触したとき、作用ピストンの右側の死点 (dead-center point) に到達する（図１０）。
【００３５】
上述したように弁本体５１の移動の結果として、弁４７ｂが開かれる。反応室６１ｂは圧縮室２１ｂに対して開かれるので、圧縮室に存在する媒体は少なくとも部分的に自由になっている開口５５から反応室６１ｂに通され、図１０に示すピストン１４を左側に押すという作用が行われるので、反応室６１ｂは再び拡大されることになる。これは、弁本体５１がスプリング５９によって閉位置に戻されるまで続けられる。
【００３６】
図６に示す変換装置の左側では、対応するプロセスが行われる。ピストン１４が右側に移動すると、弁４７ａは閉位置にされ、反応室６１ａは、ピストンヘッド４１ａがシリンダセクション１６ａの排出スリット２３ａを最終的に開放するまでさらに拡大されていき、反応室６１ａは、膨張した媒体を作用空間１２に流し込むように作用空間１２と連結される。従って、ピストン１４が上述したように左に移動すると、この移動ストロークの開始時には、最初に、反応室６１ａに残っている残留気体は排出スリット２３ａから解放されて作用空間１２に流れ込み、そのあと、排出スリット２３ａは閉じられ、反応室６１ａはシール４２およびピストンヘッド４１ａのピストンリング４３によって密閉される。上述したプロセスはそのあと繰り返され、ピストン１４は今度は左側死点の方向に移動するので、弁４７ａが開き、ピストン１４は左側圧縮室２１ｂに発生しているスチームによって再び右側に加速される。反応室６１ａ，６１ｂの各々は、排出スリット２３ａ、２３ｂが正しい寸法と構成になっているので、ピストン１４が死点に到達したとき、弁４７ａ、４７ｂの案内本体５０や変換装置の他の静止部品に対して激しく衝突することが避けられるので、バッファまたはガススプリングの働きをする。
【００３７】
電機子コイル２５はウェブ２４を通してピストン１４に固着されているので、これは、ピストン１４と同じリズムで、固定子１内で前後に移動することにより、公知のように交流電流が発生し、これはスプリング２７ａ、２７ｂによって取り出される。
【００３８】
図１１に示す実施形態は、図１乃至図３および図５に示すように設計された変換装置３７の詳細を示している。図１１において、図１乃至図３および図５に示す部品と若干の違いがあっても、同一部品には同じ参照符号を付けて示されている。
【００３９】
図３と同じように、ピストン１４は、各々の端にピストンヘッド１５ａ、１５ｂを備え、ピストンヘッドは、軸方向外側に向いたスライダ１７ａ、１７ｂを具備し、その周面に制御スリット２２ａ、２２ｂが形成されている。制御スリット２２ａ、２２ｂは、この実施形態では、図６乃至図１０に示す実施形態の弁４７ａ、４７ｂに代わるものであり、終端ディスク１９ａ、１９ｂおよび排出スリット２３ａ、２３ｂと一緒になって、ピストン往復動の自動制御のための滑り弁制御システムを構成している。その他については、制御スリット２２ａ、２２ｂは、スライダ１７ａ、１７ｂ上に配置され、ピストン１４が前後に移動するとき、制御スリットは内側に突出して、終端ディスク１９ａ、１９ｂに装着されているシールリング６４ａ、６４ｂと作用し合っている。
【００４０】
図６乃至図１０に示す実施形態と異なるもう１つの点は、２つのピストンヘッド１５ａ、１５ｂと隣接スライダ１７ａ、１７ｂには、連続同軸チューブ６５が通されて、ピストン１４のすべての位置において２つの圧縮室２１ａ、２１ｂを連結して流れが通り抜けることを可能にしていることである。従って、カバー１０ａと１０ｂ内の２つのコネクタ３６の一方だけが気体または蒸気作用媒体を送り込むために設けられ、他方のコネクタ３６は閉じられている。空間の状況に応じて、コネクタ３６は、作用媒体を送り込むために一方または他方を選択することが可能である。いずれの場合も、作用媒体は一方の側では、関係する圧縮室２１ｂに入り込み、他方の側では、チューブ６５を通って他方の圧縮室２１ａに入り込むので（逆の場合も同じである）、ほぼ同じ気体または蒸気圧が両方の圧縮室に発生することになる。
【００４１】
以下では、図１１に示す実施形態の動作方法について説明する。
【００４２】
図６乃至図１０と同じように行われる始動手順のあと、ピストン１４は、例えば、図１１に示すように、左側死点位置に置かれている。この位置にあるとき、制御スリット２２ａは、シールリング６４ａのどちらかの側に置かれているので、一部は圧縮室２１ａに対して開かれ、一部は反応室６６ａに対して開かれており、反応室６６ａは、終端ディスク１９ａと関連ピストンヘッド１５ａの間に置かれている。従って、加圧された媒体は、矢印の方向から反応室６６ａに入り込み、これによってピストンヘッド１５ａに作用して、図１１に示すように、ピストン１４全体を右側に移動する。制御スリット２２ａの軸方向の長さに依存する距離のあと、制御スリットは、全体がシールリング６４ａまたは終端ディスク１９ａの右側（図１１中の）に置かれているので、圧縮室６６ａ内の媒体だけがピストンヘッド１５ａに作用することが可能になる。
【００４３】
第１実施形態で上述したのと同じように、このフェーズでは、反対側の排出スリット２３ｂはまだ開いているので、そこに位置する反応室６６ａでは、残留している膨張媒体は排出スリット２３ｂから放出されて作用空間に入り込むことになる。しかし、ピストン１４が右側にある程度移動すると、排出スリット２５ｂは関連ピストンヘッド１５ｂによって閉じられ、ピストンリング２０ｂはシリンダセクション１６ｂを押し付けている。これと同時に、シールリング６４ｂは、まだ関連する右側スライダ１７ｂを押し付けているので、反応室６６ｂは気密にシールされ、気体または蒸気媒体はそこに入ることができない。
【００４４】
作用ピストン１４がさらに右側に移動すると、左側反応室６６ａはますます拡大していくのに対し、右側反応室６５ｂはますます縮小していってバッファとなるので、ピストンヘッド１５ｂが終端ディスク１９に激しく衝突することが防止される。この衝突の直前に、制御スリット２２ｂもシールリング６４ｂの個所に到達し、最終的に圧縮室２１ｂと反応室６６ｂが結ばれて媒体が流れるので、ピストン１４の移動方向が徐々に反転されることになる。変換装置３７の左側についても、そのあと、上述したのと同じプロセスステップが繰り返される。
【００４５】
また、図１１に示すように、冷却液および／または潤滑液は、図４と図５に示すように供給ライン３４を経て固定子１に送り込まれた後、その固定子１に形成されたチャネル６７を通って環状室６８に送り込まれる。この環状室は、図１２に拡大して示すように半径方向の深さを持ち、磁極部品４と電機子コイル２５の間に置かれている。従って、冷却液と潤滑液は電機子コイル２５と磁極部品４周りを周辺方向に流れ、電機子コイル２５と磁極部品４および巻線８ａ、８ｂを冷却し、最終的に電機子コイル２５の軸方向の端上を通って作用空間１２に入り込み、そこから除去ライン３２を通して除去される。
【００４６】
また、図１１に示すように、圧縮室２１ａ、２１ｂの各々に近接して、その下に、図５に示すピストンポンプ３８ａ、３８ｂの１つが配置されている。これらのピストンポンプ３８ａ、３８ｂの各々は、中央磁極部品３に形成され、ボア（穴）から作られたシリンダ６９を収めており、その上に作用空間１２の床に設けられた収集ダクト７０があり、この収集ダクトは開口７１を通してシリンダ６９に接続されている。シリンダ６９には、ピストン（詳細図は省略する）は、関連ピストンロッド３９ａ、３９ｂと一緒に前後に移動可能になっている。冷却液および潤滑液として使用された水の一部および排出スリット２３ａ、２３ｂから入り込んだスチームの凝縮によって作用空間１２に発生した水は、この実施形態では、収集ダクト７０と開口７１からシリンダ６９に送り込まれ、そこから出て図５と図１１に示す除去ライン７２を経由して蒸発器２９に送られる。従って、蒸発器２９には、常に水があるため（例えば、０．３〜０．５l／ｍ）、外部の水供給ポンプがなくても、変換装置３７で必要とされるスチームを発生することができる。当然に理解されるように、ピストンポンプ３８ａ、３８ｂにも、ピストン１４の移動と同じリズムで実行されるポンプストロークを行うために必要とされる、すべての必要な弁などが設けられている。
【００４７】
図１３と図１４は、図９に示すピストンリング４３の好適実施形態を示す図であり、この実施形態によれば、ピストンリング４３はピストンヘッド４１ｂとシリンダ１６ｂの間に配置されている。使用寿命を可能な限り最長にし、磨耗限界に達したときの速やかなサービス保守を単純化するために、ピストンリング４３は、相互に移動可能である一連の要素を重ね合わせることによって作られている。ウェッジ形状の要素７４は、円形セグメント形状の要素７３よりもソフトな材料から作ると有利である。このようにすると、シリンダ壁１６ｂに対する持続的なシールが保証されることになる。図１３に示すように、第１の円形セグメント形状要素７３は、第２のウェッジ形状要素７４と円周方向に向かって交互になっている。この実施形態では、３つの要素７３とその間に置かれた３つの要素７４が設けられている。ウェッジ形状要素７４はほぼ台形形状であるので、周囲のシリンダ１６ｂの内側ライニングに圧接するシール面７５の働きをする短い方の側は、シリンダセクション１６ｂの内側輪郭に従って丸くなっているのに対し、長い方の側は、関連するシリンダヘッド４１ｂに向き合うように置かれている。これらの２つの間には、例えば、板スプリングとして形成されたルーフ形状のスプリング７７(roof-shaped spring)があり、これは要素を半径方向外側に押し付けて、シリンダセクション１６ｂと圧接するように保っている。サイド７５、７６を連結している要素７４の２つの脚(limb)７８と７９は、ウェッジ形状に形成され、内側から外側に相互に向かって突出している。
【００４８】
円形セグメント形状要素７３も、ピストンヘッド４１ｂから離れて面している側にシール面８０として形成され、シリンダセクション１６ｂの内側輪郭に合わせた形状になっている。これらの要素７３も、脚７８、７９側に面していて、脚７８、７９に当接している駆動面８１、８２を具備している。このようにすると、スプリング７７によって半径方向外側にプリテンションが付与されている要素７４も、その脚またはウェッジ面７８、７９で隣接要素７３の駆動面８１、８２に作用するので、シリンダセクション１６ｂの内壁に圧接するようにそのシール面８０を半径方向外側に押し付けるという利点が得られる。従って、要素７３、７４は、シール面７５、８０が磨耗した場合に自動的に半径方向に調節されることになる。
【００４９】
要素７３、７４は、スライド面にギャップが生じないように配置されている。要素７３、７４の個所では、これらのスライド面は、特に図１４に示すように重なり合うように配置されている。各要素７３、７４は、例えば、上記によって形成された重なり合う個所８３では壁厚の半分になっている。
【００５０】
ルーフ形状のスプリング７７は、好ましくは、目(eye)８４がルーフ個所に設けられている要素７４の該当くぼみ内にクリップされ、解除可能にルーフ個所に連結されているのに対し、その脚の支持面は、ピストンヘッド４１ｂのジャケットに形成された溝内に適当に置かれている。その他については、明らかであるようにピストンヘッド４１ａは対応するピストンリング４３を備えることが可能であり、図１１に示すピストンリング６４ａ、６４ｂはピストンリング４３とほぼ同じ設計にすることが可能である。
【００５１】
シリンダセクションは、好ましくは、スチールまたはアンチモニ含浸人造カーボン (artificial carbon infiltrated with antimony) で作られているのに対し、ピストンリング要素７３、７４は、例えば、シリンダセクションに比べて磨耗が早く起こる軟質材料から作られている。このようにすると、サービス保守のとき、より変化しやすいリングだけを交換するだけで済むことになる。
【００５２】
本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、種々態様に変更することが可能である。もっとも、上述した設計には、実現が非常に簡単で、サイズの小さい構成が得られるという利点がある。例えば、上述した弁およびスライダ制御システムの代わりに、他の制御システムを設けることも可能である。特に、ピストン１４はスチームで動作させる代わりに、燃焼ガスまたは石油などの通常の燃料で駆動させることも可能である。この場合には、圧縮室に送り込まれたガスは、所望のレートで点火または爆発させる必要がある。図１３と図１４に示すピストンリングと同じように、シリンダセクション１６ａ、１６ｂに設けられたシールリング（例えば、６４ａ、６４ｂ）は、ピストンリングと同じ働きをして、磨耗が起こったとき自動的に調整されるように設計することも可能である。しかし、この場合、スプリング、例えば、環状スプリングを設けて、半径方向外側ではなく、半径方向内側に作用させる必要がある。圧縮室２１ａ、２１ｂとして示されている空間をそっくり省き、これらの空間に連結された接続ポート３６および／またはホースだけを圧縮室とみなすことも可能である。上述した機能で重要なことは、圧縮室２１ａ、２１ｂの各々が圧力下の媒体の供給源または供給デバイスを表し、正しい時点に反応室に対して開かれることだけである。従って、供給源は圧力下で媒体を発生するデバイスで実現することも可能である。さらに、特に図６と図１１に示すように、カバー１０ａ、１０ｂは磁極部品４のベース５から軸方向に分離するように配置することも可能であり、シリンダ１６ａ、１６ｂはさらに外側に軸方向に移動可能にすることも可能である。これに関連して重要なことは、排出スリット２３ａ、２３ｂはなんらかの形で作用空間１２に通じるように開き、膨張した媒体が常にそこに案内されるようにすることと、カバー１０ａ、１０ｂまたはベース５は、例えば、ピストン１４などの可動部品によって穴が開けられていないので、シール上の問題が起こらないことである。最後に、説明するまでもなく、種々の特徴は図示し、説明してきた組み合わせとは別の組み合わせで使用することも可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】本発明による電気機械的変換装置の固定子の基本構造を示す概略縦断面図である。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ線断面図である。
【図３】本発明による変換装置の電機子コイルに連結された作用ピストンを図１とは若干異なるスケールで示す縦断面図である。
【図４】本発明による変換装置と共に動作するデバイスの２つの可能な実施形態を示す概略部分図である。
【図５】本発明による変換装置と共に動作するデバイスの２つの可能な実施形態を示す概略部分図である。
【図６】変換装置全体の実施形態を示す縦断面図である。
【図７】図６に示す変換装置の弁が閉位置と開位置にあるときの概略断面図である。
【図８】図６に示す変換装置の弁が閉位置と開位置にあるときの概略断面図である。
【図９】作用ピストンが２つの異なる動作位置にあるときの、図６の変換装置を示す部分図である。
【図１０】作用ピストンが２つの異なる動作位置にあるときの、図６の変換装置を示す部分図である。
【図１１】変換装置全体の別実施形態を示す縦断面図である。
【図１２】図６の細部Ｘを冷却液および／潤滑液の供給ラインと共に拡大して示す図である。
【図１３】図９のＸＩＩＩ−ＸＩＩＩ線断面図である。
【図１４】図１３のＸＩＶ−ＸＩＶ線断面図である。
【図１】
2005517107.tif 000003
【図２】
2005517107.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
2005517107.tif 000012
【図１１】
2005517107.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
2005517107.tif 000015
【図１４】
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【手続補正書】
【提出日】平成16年8月3日(2004.8.3)
【手続補正１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】全図
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
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【図２】
2005517107.tif 000018
【図３】
2005517107.tif 000019
【図４】
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【図５】
2005517107.tif 000021
【図６】
2005517107.tif 000022
【図７】
2005517107.tif 000023
【図８】
2005517107.tif 000024
【図９】
2005517107.tif 000025
【図１０】
2005517107.tif 000026
【図１１】
2005517107.tif 000027
【図１２】
2005517107.tif 000028
【図１３】
2005517107.tif 000029
【図１４】
2005517107.tif 000030
【国際調査報告】
2005517107.tif 000031
2005517107.tif 000032
2005517107.tif 000033
2005517107.tif 000034