(57)【要約】【課題】【解決手段】周回縫合および糸結び装置は、弓形で固定され溝または凹部を有する経路部材であって、これに相応した形状で設けられた支持フレーム部材内に設けられた経路部材であって、糸とともに嵌装された湾曲した針部材を収容する経路部材と、この経路部材内に設けられた摩擦式針部材係合装置であって、選択的に前記針部材に係合し、またこの針部材を一回転方向あるいは両回転方向に駆動して外傷部を糸で縫合する摩擦式針部材係合装置とにより特徴付けられる。前記フレーム部材および前記経路部材の選択的な関節式連結と、前記針部材に対して摩擦式針部材係合装置を位置付けることによる前記経路部材内での前記針部材の駆動とは、典型的に、ピストルグリップ（握りがピストル式の）操作機器であって、関節式連結関係において前記フレーム部材および前記経路部材を載置する伝達管であって、前記ピストルグリップに対し回転して関節式連結を成し、前記経路部材内の前記摩擦式針部材係合装置とインタフェース連結した種々の操作要素を収容する伝達管を有するピストルグリップ操作装置の操作により達成される。少なくとも１つの実施形態では、前記経路部材内の選択された装置と協動し、前記操作機器上に位置するインタフェース連結された操作要素の操作に応答して針部材回転の方向を決定するための針部材方向調整要素が前記フレーム部材内に設けられている。補助糸取り扱いまたは漸進および糸結び装置も開示される。
2005504574.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
糸送り装置であって、
縫合装置に連結されるよう適合した固定ハウジングと、
糸に係合する係合手段であって、前記固定ハウジング内にスライド可能に配置された係合手段と、
前記係合手段に糸を係合させる作動手段と
を有する糸送り装置。
【請求項２】
請求項１記載の糸送り装置であって、初期、糸に係合する誘導手段をさらに有する糸送り装置。
【請求項３】
請求項１記載の糸送り装置において、前記誘導手段は、前記固定ハウジングに連結された少なくとも２つの固定ブレードである。
【請求項４】
請求項１記載の糸送り装置において、前記係合手段は、
移動自在ハウジングと、
移動自在に前記移動自在ハウジングに連結された複数のブレードであって、選択的に糸の表面に係合するよう適合したブレードと
を有する。
【請求項５】
請求項４記載の糸送り装置であって、選択的に前記ブレードを曲げて糸に係合する手段をさらに有する糸送り装置。
【請求項６】
請求項１記載の糸送り装置において、前記作動手段は、前記移動自在ハウジングに連結されたプレート手段であって、起動すると前記移動自在ハウジングを前記固定ハウジングに対して移動させ、前記係合手段を糸に係合させるプレート手段を有する。
【請求項７】
請求項１記載の糸送り装置であって、前記係合手段を介して糸の進行を制御する制御手段であって、前記作動手段に連結された制御手段をさらに有する糸送り装置。
【請求項８】
請求項１記載の糸送り装置において、前記制御手段は、
前記作動手段に連結された張力調整手段と、
前記作動手段を作動可能にするよう前記張力調整手段に張力が作用すると、軸支持を提供する柔軟な管と、
前記張力調整手段を進行させる進行手段と
を有する。
【請求項９】
請求項８記載の糸送り装置において、前記進行手段は、ホイールであって、その周縁部周囲に配置された複数のボスを有するホイールと、ボスをホイール周囲で進行させるトリガ手段とを有し、このホイールとこのトリガ手段とは、このホイール周囲での前記ボスの進行により前記張力調整手段が前記作動手段を引っ張るよう設けられている。
【請求項１０】
請求項１記載の糸送り装置であって、前記縫合装置に連結されるよう適合したハンドル手段をさらに有する糸送り装置。
【請求項１１】
任意の前記請求項記載の糸送り装置であって、金属、プラスチック、またはそれらの混合材料から作られた糸送り装置。
【請求項１２】
上記に説明し添付の図面で例示した、実質的に本明細書に係る糸送り装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、この明細書に先行して２００１年１０月４日付け出願済みの米国仮出願第６０／３２７，７０４号の有益性を主張し、この仮出願を言及によりこの明細書に組み込むものである。
【背景技術】
【０００２】
本発明は、外科的切開および外傷の縫合と、一般的な外科的処置における他の全ての組織の接合または固定と、特に、腹腔鏡下手術および脳神経外科手術一般といった非常に小さい手術部位か、狭い場所にある手術部位か、手や術具が届かない手術部位かに関わる外科的処置での組織の縫合か結合かに関する。
【０００３】
多数の外科的処置に特有の問題の１つは、外科医の手ならびに針および縫合器具が切開部または外傷部に届きにくい場合の問題である。この問題は、心臓手術、脳手術、脊髄手術、そして幼児および小児の手術など微妙な手術の場合、手術の関心領域が微小な部位を伴うため、より深刻さを増す。数多くの外科的処置は、手術部位が微小であるがため成人および小児で不可能となっており、この同じ理由により手術で解決できる可能性のある多数の病状が手術不可能と見なされている。この同じ状況は、身体の内部および通常手や術具が届かない領域での縫合などの場合にも発生し、これらの場合、既知の手術手技および／または手術器具ではこれらの領域に手や術具が届かず、必要な手術処置を提供することができない。
【０００４】
本発明の微小サイズの周回式縫合および糸結び装置は、手術時の縫合を最適化し、特に心臓と脳と脊髄とを含む、非常に小さく、通常手や術具が届かない身体の領域（これに限定はされないが）へのアクセスおよび幼児に対する従来の処置を容易にして、これまで従来の手術手技では不可能だった手術処置を可能にするよう構成されている。本発明の装置は、弓形で固定され溝または凹部を有する経路部材であって、これに相応して設定され関節式連結用に操作装置へ載置された支持フレーム部材内に設けられた経路部材であって、さらに、１本の糸が嵌装された回転する湾曲した針部材を受容する能力のある経路部材により特徴付けられる。この経路部材の内部には、外傷部を縫合するため選択的に前記針部材に係合しどちらかの方向に回転させる摩擦装置であって、関節式結合を成した状態において十分な力で操作できる摩擦装置が設けられている。これらの摩擦装置は、前記操作装置内の種々の操作要素または操作コンポーネントの操作に応答する。針部材の回転方向を選択的に調整するため、前記フレーム部材内に針部材方向調整要素を設けることもできる。前記経路部材および回転する前記針部材を収容する前記支持フレーム部材の前記操作装置への関節式連結は、典型的にボールまたはユニバーサルジョイントが載置されたフレーム部材を、前記操作装置上に設けられた「ジョイスティック」タイプのレバーに連結するケーブルにより容易になる。このため、一方向または両方向に漸進する前記針部材の回転は、前記操作装置上の適切な方向操作要素および駆動操作要素の操作とにより達成でき、前記フレーム部材と、ひいては前記経路部材および前記針部材との協動的な関節式連結は、前記操作装置上の前記レバーの操作により達成可能である。組織縫合は前記操作装置および回転する前記針部材により達成されるため、前記操作装置と協動して糸の引張りと取り扱いと結束とを容易にし縫合の結び目を成す目的で、種々の糸漸進および糸取り扱い用アクセサリと、フック／フック解除糸結び装置とを利用することができる。
【０００５】
湾曲したフレーム部材または弓形フレーム部材は、前記針部材が開始位置にある際、この針部材を一端から他端にわたり支持するために構築される。前記弓形で溝または凹部を有する経路部材は、これに相応した形状の針部材に十分な支持を提供しながら、糸がいずれの前記針部材支持および駆動構造にも絡まないないよう、回転ディスク上に位置する前記溝または凹部になった頂部を、前記針部材が横切る前記経路部材の回路の周囲で、糸の通過用に空けておくよう成形される。すべての摩擦力およびロック力は、前記摩擦装置により前記経路部材上の選択位置で前記針部材に加えられる。前記針部材および前記フレーム部材の双方と、前記経路部材とは、縫合する組織に対応するため、それに相応する間隙を有する。このため、前記操作装置内の適切な前記操作コンポーネントまたは前記操作要素の操作により前記針部材を円形経路内で駆動すると、この針部材は前記経路部材内の前記間隙内へと突出した組織を貫通する。さらに、糸は前記針部材のどちらか一端に取り付けられているため、針部材の移動が単一方向の場合、または前記針部材の中央で双方向の針部材操作を行う場合、糸は、前記針部材が前記組織を横切るに伴って前記針部材の後方で引っ張られ、前記経路部材の開放された頂部周囲で前記間隙を横切り、そして前記組織を貫通する。糸は、前記経路部材内には閉じ込められないが、前記針部材および糸が通過した前記組織内に取り込まれる。この貫通および取り込みののち、糸の先行部または前記針部材に結合した先端により前記組織を貫通することなく糸の後続部または後部の一部を連続的に周回させると結び目が形成され、これをしっかり縛ることにより、従来の外科手術の糸結びと同様に糸を結ぶことができる。このように本発明の装置を使うことにより、従来の手術で一般に行われているすべての糸結びを、従来の縫合および糸結び技術に要する時間と比べ、わずかな時間で行えるので非常に意義深い。
【０００６】
前記操作装置内の要素およびコンポーネントについては、前記操作装置の操作に応答して前記針部材の一方向または両方向への回転を達成する目的で、前記経路部材、前記針部材、および前記支持フレーム部材と協動するものが種々提供されている。前記針駆動装置の典型は、針ドライバおよび駆動方向設定プレートを組み合わせて前記支持フレーム部材に載置したもので、前記駆動方向設定プレートおよび前記針ドライバを、前記操作装置内の対応する前記操作要素または操作コンポーネントにより順次操作し、前記針部材の回転方向を設定したのち、この針部材をその方向へ駆動できるようになっている。第２の駆動機構は、前記操作装置の操作に応答して典型的に一方向へ前記針部材を移動するラックピニオン機構を含む。第３の駆動機構は、前記フレーム部材内で回転する複数のフォーク形ブレードを含み、前記操作装置を操作してこのブレードに係合し、ドライバプレートにより選択方向にブレードを操作するようになっている。異なる別の駆動機構であって、選択方向へ前記針部材に前記経路部材を横切らせる駆動機構は、前記操作装置の操作する駆動促進装置に応答して選択的に前記針部材に係合する複数のフォーク形ブレードにより提供される。さらに異なる他の駆動機構は、遊星歯車機構であって、前記針部材に係合しこれを駆動するため、歯付きローターを駆動する一対のベベルギア（かさ歯車）により操作される遊星歯車装置機構を含む。ユニバーサルジョイント式は、典型的に、本発明のこの実施形態（これに限定はされないが）において、前記支持フレーム部材を前記操作装置に連結する。前記針部材の関節式連結および駆動機構の異なる別の実施形態は、柔軟なローターであって、選択的に前記針部材に係合し、前記操作装置の操作に応答して駆動される柔軟なローターを含む。関節式連結制御下で前記針部材に前記経路部材内を移動させるための、さらに異なる他の駆動機構は、前記フレーム部材に載置された歯止めと、前記歯止め内のＶ字形スロットに乗った協動クランクとを含む、歯止め式クランク装置であって、前記操作装置の操作による、前記歯止めおよび前記経路部材内の前記針部材の回転によって前記針部材の選択的係合を達成するための歯止め式クランク装置である。関節式連結の制御下で前記フレーム部材内の前記経路部材に沿って前記針部材を周回させるため、各駆動機構と相互作用および連動する操作装置としては、本明細書で以下説明するとおり種々の操作装置が利用可能である。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
以上に述べた本発明の目的は、縫合装置であって、開放型の溝と、前記フレーム部材内に配置され前記溝に着座した弓形の針部材と、前記フレーム部材内に配置され、リリース自在に前記針部材に係合するため前記溝内へ選択的に延出する係止手段と、前記針部材を前記溝内で駆動するためこの係止手段に係合する駆動手段とを有する、縫合装置内により提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
まず図面の図１〜図５では、本発明の周回式縫合および糸結び装置の好適な実施形態を全体として参照番号１で例示している。伝達管１２００は、一端上に選択軸受けソケット１２５３を有し、そこから枢動するよう延出したレバー１２５１を伴った略円柱型で細長く中空内部を有する管により特徴付けられ、当該伝達管１２００は、移行コーン１２４５を成すため反対端で内側へテーパーがかかっている。細長い延出管１２４０は、前記移行コーン１２４５の小さい方の端から突出しており、弓形の三日月形部材１０１を例示のとおり受容し載置する移行ガイドコーン１２３８（図５）で終了する。本発明の好適な実施形態では、前記伝達管１２００は、ハウジング１２６５内に着座したクレードル１２７６Ａ上の関節式連結用に載置される。ハンドル１２６０は、本明細書で以下さらに説明する前記三日月形部材１０１内の湾曲した縫合針部材５０（図５に例示）を駆動するため、前記ハウジング１２６５に取り付けられ、トリガー１２６７が嵌装されている。前記選択軸受けソケット１２５３および前記移行コーン１２４５の中間には、前記トリガー１２６７と相互作用して前記三日月形部材１０１内の前記針部材５０を駆動するための往復動入力つば部材１２１６を含む駆動入力部１２００Ｃ（図３）が設けられている。スライドスイッチ載置本体１２１１を含む方向設定スイッチ部１２００Ｄも、前記往復動入力つば部材１２１６の前方へ前記延出管１２００上に設けられており、本明細書で以下さらに説明するとおり前記三日月形部材１０１内で前記針部材５０の回転方向を変更するため、一対の圧力対向環１２１１Ａと、前記伝達管１２００上でこれら圧力対向環１２１１Ａの間にスライド自在に配置された方向作動装置１２１４が嵌装されている。
【０００９】
図面の図２では、縫合する組織に対し望ましい位置に精確に前記三日月形部材１０１を配置するため、前記伝達管１２００およびハウジング１２６５が前記ハンドル１２６０に対して左または右に関節式連結できることが理解される。このため、前記伝達管１２００の延出端上にある前記延出管１２４０および三日月形部材１０１は、図２に例示した極左位置から極右位置（図示せず）まで、目的に応じて任意の選択角度で関節式連結を成すことが可能である。同様に、前記延出管１２００は、前記ハンドル１２６５上で前記クレードル１２７６Ａを枢動することにより広いピッチ角にわたり上下方向へピッチ（角度変更）することができ、また前記延出管１２００は、前記クレードル１２７６Ａ内の縦軸に沿って３０６度回転可能であるため、縫合操作における狭い場所での望ましい位置への前記三日月形部材１０１の精確な配置をさらに容易にする。
【００１０】
さらに図４に例示したように、第２ハンドルトリガー１２６１Ｂを有する第２ハンドル１２６１は、柔軟な連結１２６１Ａにより前記ハンドル１２６０に取り付け可能であり、柔軟な管１１４１は、本明細書で以下さらに説明する目的で、前記三日月形部材１０１上に載置された糸漸増アクセサリ（図示せず）へ前記第２ハンドル１２６１から突出している。
【００１１】
再び図５を参照すると、好適な実施形態では、前記三日月形部材１０１は、前記移行ガイドコーン１２３８の延出端上に設けられた固定ジョイントボール７８０により、前記伝達管１２００のテーパーがかかった前記移行ガイドコーン１２３８に取り付けられている。このジョイントボール７８０は、前記三日月形部材１０１内に設けられたソケット７７５のソケット空洞７７５Ｃ内に着座しており、この連結が当該三日月形部材１０１の前記移行ガイドコーン１２３８との自在な関節式連結を容易にしている。前記ジョイントボール７８０上の当該三日月形部材１０１の制御された自在な関節式連結は、典型的に前記移行ガイドコーン１２３８内からそれぞれ対応するケーブル穴１２３８Ａと１２３８Ｂと１２３８Ｃと１２３８Ｄとを貫通して延出する、４本の三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとのそれぞれにより容易になる。さらに図５に例示したように、各前記三日月形部材関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとの延出端は、任意の適切な方法で対応する前記ソケット７７５のベース部材の角７７６Ａと７７６Ｂと７７６Ｃと７７６Ｄとにそれぞれ取り付けられている一方、これらケーブルの反対端は、本明細書で以下説明するとおり、前記レバー１２５１の操作が当該三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとのうちの対応する１本に張力を印加して、前記三日月形部材を操作しこれと関節式連結を成して、図５に破線で例示したように前記組織１００に対し望ましい位置へと移動するよう、図１〜図４に例示した前記レバー１２５１に取り付けられている。このため、本発明の好適な実施形態では、前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとは、前記レバー１２５１連結アセンブリから、前記伝達管１２００と、前記移行コーン１２４５と、前記延出管１２４０と、前記移行ガイドコーン１２３８内のそれぞれ対応する移行ガイドコーンのケーブル引き込み穴１２３８Ａと１２３８Ｂと１２３８Ｃと１２３８Ｄとを貫通して、前記三日月形部材１０１上の前記ソケット７７５へと延出している。
【００１２】
図１と図５と図６と図６Ａと図６Ｂとの本発明の好適な実施形態では、図１〜図５に例示した前記三日月形部材１０１は、延出端の間の間隙１０５を除き連続的な湾曲した溝を成す三日月形のケース１０２であって、任意の適切な手段であって、典型的に溶接かボルトか無頭釘かなどを非排他的に含む手段により前記ソケット７７５に載置されたケース１０２により特徴付けられる。弓形の固定経路方向設定プレート１３６は、前記ケース１０２に着座し、より短く湾曲した駆動方向設定プレート１３４を受容するよう構成されており、この後者は操作コンポーネントにより本明細書で以下説明するとおり、図６にさらに例示した前記弓形の針部材５０の回転方向を決定するため、前記伝達管１２００上の前記スライドスイッチ載置本体１２１１の操作に応答する。この駆動方向設定プレート１３４は、前記固定経路方向設定プレート１３６に着座しており、これに相応した形状の往復動ドライバ１０８であって、前記駆動方向設定プレート１３４の位置により決定された方向へ、当該往復動ドライバ１０８と関連して、前記三日月形の針部材５０を漸進的に駆動するよう構成された当該往復動ドライバ１０８を受容する。弓形の固定経路部材１０４は、図６にさらに例示したように１本の糸５０ａが設けられた前記弓形の針部材５０を収容し安定化させるため、前記往復動ドライバ１０８上に配置されている。
【００１３】
図６に例示した前記三日月形部材１０１の各コンポーネントの組み立ては、前記固定経路部材１０４を除いて図６Ａおよび図６Ｂに例示している。ここで前記針部材５０の一部は前記針ドライバ１０８上に配置された形で示されている。前記針ドライバ１０８と、駆動方向設定プレート１３４と、前記固定経路方向設定プレート１３６とは、すべて積み重ねられて槽型の前記ケース１０２内に着座しており、前記固定経路ハウジング１０４Ａ〜１０４Ｄを当該ケース１０２の壁に取り付けるための任意の便利な技術により保持および配置されている。さらに図６Ｂに例示したように、一対の方向設定アクセスケーブル延出部１４１の１つは、前記固定経路部材１０４を移動中の前記針部材５０の回転方向の変更をもたらすため、前記駆動方向設定プレート１３４への載置用および前記スライドスイッチ１２１１のコンポーネントへ延出するケーブル（図示せず）への取り付け用に、前記ケース１０２ケースベース１０２Ａ内のケースクリアランススロット１４３と、前記固定経路方向設定プレート１３６内の整列された固定経路方向設定プレートスロット１４２とを貫通して延出している。同様に、一対の駆動アクセスケーブル延出部１４０（その１つは図６Ｂに例示）も、前記往復動ドライバ１０８内の間隔をあけたブレードグループハウジング１１０および１１０Ｂから、前記ケース１０２内の前記ケースベース１０２Ａ内に設けられた前記ケースクリアランススロット１４３を貫通し、また前記固定経路方向設定プレート１３６内の前記整列された固定経路方向設定プレートスロット１４２と、前記駆動方向設定プレート１３４内の長材タブクリアランススロット１４５Ａとを貫通して延出している。第２ケーブル（図示せず）は、取り付け部から前記駆動アクセスケーブル延出部１４０へ、そして前記伝達管１２００（図１〜５）上の前記往復動入力つば部材１２１６へ延出しており、本明細書で以下説明するとおり前記ハンドル１２６０（図１〜５）内の前記トリガー１２６７の操作により、前記駆動方向設定プレート１３４および前記固定経路方向設定プレート１３６の操作により決定される方向へ、前記固定経路部材１０４内の前記針部材５０を漸進的に駆動する
【００１４】
図６〜図１３Ａでは、例示されている弓形の前記往復動ドライバ１０８は、間隔をあけた３つのブレードグループハウジング１１０と１１０Ａと１１０Ｂであって、一対の湾曲した平行なドライバの長材タブクリアランススロット１４４（図８Ａおよび図８Ｂ）が嵌装されたグループハウジングベース１１１上に載置されたブレードグループハウジング１１０と１１０Ａと１１０Ｂが嵌装されている。２つの前記ブレードグループハウジング１１０および１１０Ｂは、前記三日月形の往復動ドライバ１０８の両端に配置されており、第３のブレードグループハウジング１１０Ａは、当該ブレードグループハウジング１１０および１１０Ｂからほぼ等間隔で当該往復動ドライバ１０８の中央に位置している（図６と図８Ａと図８Ｂ）。さらに図７に例示したように、前記湾曲した針部材５０は、前記ブレードグループハウジング１１０Ａの（および前記ブレードグループハウジング１１０および１１０Ｂ（図示せず）内の）前記グループハウジングベース１１１内に設けられた溝または路線を貫通して延出している。さらに、対向して配置された２セットの双方向ブレードクリアランススロット１２０が、各ドライバブレード１１２を受容するため、角度を成して前記針部材５０に面した各グループハウジングベース１１１内に設けられている。これらのドライバブレード１１２は、各前記ブレードクリアランススロット１２０のベース内に設けられたブレード載置スロット１２２内に２セット６枚の対向配置されたドライバブレード１１２として着座しており、これらドライバブレード１１２の各セットまたはグループは、互いに反対方向に配置されており、これら２セットのブレードクリアランススロット１２０の対向配置に基づいて、前傾したドライバブレード１１２Ｂおよび後傾したドライバブレード１１２Ｃとして識別される。
【００１５】
図７〜図７Ｂにおいて、各前記ドライバブレード１１２は、典型的に、曲げ可能な細い中央バネリーフ１１４により垂直フィン１１６に連結された垂直リーフ張力調整タブ１１８または長材タブ１１８Ａ（図７Ａに破線で例示）を含んでいる。各前記リーフ張力調整タブ１１８は、さらに底部が丸くなった端１１９Ａであって、角度付きチゼル１１７Ａおよび１１７Ｂ（図７Ｂ）を有し頂部が丸くなった端１１９で終了する湾曲した凹型の針部材接触プロファイル１１７を成す、底部が丸くなった端１１９Ａにより特徴付けられる。これに応じ、図７に例示したとおり、１セットの前記ドライバブレード１１２（前記前傾したドライバブレード１１２Ｂ）は対向して配置され、前記針部材５０に係合してこの針部材５０を反時計回り方向に駆動するよう配置された対応する凹型の接触プロファイル１１７（図７Ａ）とともに配置されており、一方、対応する第２セットのドライバブレード１１２（前記後傾したドライバブレード１１２Ｃ）は、当該針部材５０を反対方向つまり時計回り方向に駆動すべき際、対応する凹型の接触プロファイル１１７で順次当該針部材５０に係合するよう反対方向に配置されている。さらに図７に例示したように、前記往復動ドライバ１０８内の前記ブレードグループハウジング１１０と１１０Ａと１１０Ｂとの両端は、前記往復動ドライバ１０８の操作により前記針部材５０が漸進的に前記三日月形部材１０１内へ移動する際、勾配が付いた当該針部材５０の端の確実な差し込みを容易にするため、それぞれ対向して配置された角度付き差し込みガイド１２７を成すよう成形されている。
【００１６】
再び図６〜図１０を参照すると、前記駆動方向設定プレート１３４は、図６と図６Ｂと図９と図１０とに例示したとおり前記往復動ドライバ１０８の下に隣接して配置されている。前記駆動方向設定プレート１３４は、各々２セットで間隔をあけた３グループの、対向して配置された双方向の固定経路方向設定プレートの平行四辺形の穴１３８であって、図８に例示したように、対応して配置された各前記ドライバブレード１１２の細長く下方へ延出した前記リーフ張力調整タブ１１８を受容する平行四辺形の穴１３８が嵌装されている。各前記ドライバブレード１１２の頂部は、図７に例示し本明細書で以上説明したとおり、前記往復動ドライバ１０８内の各ドライバブレードクリアランススロット１２０内に着座している。各前記駆動方向設定プレートの平行四辺形の穴１３８が平行四辺形であり、その傾斜壁１３９が実質的に各リーフ張力調整タブ１１８と平行で、以下に説明する目的で順次前記駆動方向設定プレート１３４の回転に応答して当該リーフ張力調整タブ１１８に接触するよう配置されていることは重要である。
【００１７】
図８Ａと図８Ｂと図１０との例示で、まず図８Ａでは、前記往復動ドライバ１０８の前記ブレードグループハウジング１１０Ｂ部分が、前記三日月形部材１０１の前記駆動方向設定プレート１３４の対応する部分に重ね合わせて例示されている。対向して配置されたドライバブレード１１２の前方セット（前記前傾したドライバブレード１１２Ｂ）は、その下層にある前記駆動方向設定プレート１３４の後方への設定位置により、細い中央バネリーフ１１４のそれぞれでわずかに曲げられると、前記湾曲した針部材５０に係合する。これに応じて、図１に例示した前記周回式縫合および糸結び装置１内の前記トリガー１２６７の操作に応答して、前方への矢印１１０Ｃで示した反時計回り方向の前記往復動ドライバ１０８の操作がその方向へ前記針部材５０を進行させるよう、前記前傾したドライバブレード１１２Ｂは針部材駆動構成にある。後方への矢印１３４Ｂは前記駆動方向設定プレート１３４の設定用の移動方向を例示しており、この後方への移動により、前記針部材５０を前方へ漸進させるよう、前記前傾したドライバブレード１１２Ｂが曲げられ設定される。各前傾したドライバブレード１１２Ｂのこの曲がりは、前記駆動方向設定プレート１３４内の各前記平行四辺形の穴１３８（図１０）の前記傾斜した平行四辺形の側面１３９と、下方へ延出した前記リーフ張力調整タブ１１８との接触により達成される。前記後傾したドライバブレード１１２Ｃは、この反時計回り方向の針移動中、前記駆動方向設定プレート１３４内の前記平行四辺形の穴１３８の前記平行四辺形の側面１３９に係合しないため、前記針部材５０とは接触しない。
【００１８】
前記ドライバ１０８と、方向設定プレート１３４と、ブレードグループハウジング１１０との反対端を示した図８Ｂでは、図８Ａに例示したものとは反対の針操作モードを例示している。また、前方矢印１３４Ａの方向で示した前記駆動方向設定プレート１３４の前方配置により針係合構成になった前記後傾したドライバブレード１１２Ｃセットが例示されている。対応する平行四辺形の穴１３８（図１０）の前記平行四辺形の側面１３９は、前記後傾したドライバブレード１１２Ｃの各リーフ張力調整タブ１１８に働きかけ、それらを曲げて前記針部材５０に接触させ、これにより、図８Ａでの例示と反対方向、つまり時計回り方向への前記針部材５０の回転を容易にする。後方への時計回り矢印１１０Ｄは、この方向への前記往復動ドライバ１０８の操作を示している。
【００１９】
図９および図１０に例示したとおり、前記往復動ドライバ１０８の前記グループハウジングベース１１１は、図１に例示しさらに本明細書で以下説明するとおり、前記ハンドル１２６０上の前記トリガー１２６７の操作により当該往復動ドライバ１０８の特定方向への操作を容易にするため、前記伝達管１２００上の前記往復動入力つば部材１２１６機構へ連結されたケーブル（図示せず）を受容する駆動ケーブルクリンプトラフ１４７を含む、下方へ延出した２つの駆動アクセスケーブル延出部１４０（１つを例示）が嵌装されている。図９では、図１０に例示し本明細書で以上説明したとおり、前記駆動方向設定プレート１３４内の対応する前記駆動方向設定プレートの平行四辺形の穴１３８内へ突出するため、対応する長方形の駆動タブクリアランスホール１２４を貫通して突出した前記ドライバブレード１１２の各セットの前記下方へ延出した前記リーフ張力調整タブ１１８をさらに例示している。
【００２０】
図１と図１０と図１１と図１１Ａとでは、前記往復動ドライバ１０８が、前記駆動方向設定プレート１３４と、当該往復動ドライバ１０８の前記グループハウジングベース１１１に固定された前記駆動アクセスケーブル延出部１４０とともに組み立てられて示されており、当該駆動アクセスケーブル延出部１４０は、前記往復動ドライバ１０８に対し選択した位置にありこの往復動ドライバ１０８とともに移動する前記駆動方向設定プレート１３４を伴った当該往復動ドライバ１０８の操作により前記針部材５０の駆動を容易にするため、当該駆動方向設定プレート１３４内の長材タブクリアランススロット１４５Ａを貫通し延出して例示されている。また図１０には、前記駆動方向設定プレート１３４への固定取り付け部から下方へ突出した前記方向アクセスケーブル延出部１４１も例示している。この方向設定アクセスケーブル延出部１４１は、前記伝達管１２００を貫通して図１に例示した前記スライドスイッチ１２１１へ延出したケーブル（図示せず）への取り付け用の方向ケーブルクリンプトラフ１４８を含む。この連結により、本明細書で以上説明し、また以下説明するとおり、前記スライドスイッチ１２１１を使った、前記往復動ドライバ１０８に対する前記駆動方向設定プレート１３４の操作による、前記三日月形部材１０１内での前記針部材５０の回転方向の変更が容易になる。さらに図１０では、前記駆動方向設定プレート１３４内の各平行四辺形の穴１３８であって、図８Ａおよび図８Bに例示し本明細書で以上説明したとおり、前記ドライバブレード１１２の互いに平行な各リーフ張力調整タブ１１８に係合しこれらのドライバブレード１１２を各中央バネリーフ１１４において曲げることにより、当該ドライバブレード１１２の対向するセットの前記針部材５０との選択的な係合をもたらすため、傾斜した平行四辺形の側面の角度１３９を有する場合がある各平行四辺形の穴１３８を説明している。
【００２１】
図１３Ａに例示したとおり、前記往復動ドライバ１０８は、ここでも前記駆動方向設定プレート１３４上で組み立てられて示されており、より長い前記固定経路部材１０４がこのアセンブリに含まれている。この組み合わせは特に、後者に対する前者の双方向移動用の能力を例示しており、またそれぞれ当該固定経路部材１０４の下にある当該往復動ドライバ１０８および当該駆動方向設定プレート１３４を操作するための、駆動アクセスケーブル延出部１４０および方向アクセスケーブル延出部１４１の各ペアの１セットの下方延出も例示している。
【００２２】
図１２〜図１３Ａでは、前記往復動ドライバ１０８が、その下層にある図１３の前記駆動方向設定プレート１３４上に組み立てられて例示されており、当該往復動ドライバ１０８の前記グループハウジングベース１１１に前記ブレードグループハウジング１１０において取り付けられた、前記下方へ延出した駆動アクセスケーブル延出部１４０の１つが当該駆動方向設定プレート１３４の対応するスロット引き込み口１４９であって、図１３に例示した前記長材タブクリアランススロット１４５Ａへとつながるスロット引き込み口１４９を貫通し延出するよう例示されている。駆動ケーブル１２４７の一端は、前記駆動ケーブル延出部１４０の前記駆動ケーブルクリンプトラフ１４７内にきつく挿嵌されている。さらに、下方へ延出した前記方向アクセスケーブル延出部１４１であって、前記駆動方向設定プレート１３４に固定されており、当該方向アクセスケーブル延出部１４１の前記方向ケーブルクリンプトラフ１４８にきつく挿嵌された方向ケーブル１２４８の一端を受容する、前記方向アクセスケーブル延出部１４１の１つが例示されている。前記駆動ケーブル１２４７および前記方向ケーブル１２４８は、反対端で前記往復動入力つば部材１２１６（および前記トリガー１２６７）と、前記スライドスイッチ１２１１とにそれぞれ連結されている（双方とも図１に例示し以上説明したとおり）。
【００２３】
ここで図１３Ａと図１４と図１５とを参照すると、前記往復動ドライバ１０８および前記駆動方向設定プレート１３４は、前記三日月形部材１０１の頂部アセンブリ要素を例示するため、組み立てられ、前記固定経路部材１０４下の組み立て位置に配置されて例示されている。さらに図１４では、前記固定経路方向設定プレート１３６が、前記駆動方向設定プレート１３４と、往復動ドライバ１０８と、固定経路部材１０４とのアセンブリに加わっている。また図１５では、前記ケース１０２が前記アセンブリに加わっており、前記往復動ドライバ１０８に取り付けられた前記２つの駆動アクセスケーブル延出部１４０の１つと、前記駆動方向設定プレート１３４に連結された前記２つの方向アクセスケーブル延出部１４１の１つとが、それぞれ定位置に挿嵌された前記駆動ケーブル１２４７および方向ケーブル１２４８を伴って、当該ケース１０２のケースクリアランススロット１４２を貫通して下方へ突出して示されている。前記固定経路部材１０４は、他の内部部品と、固定経路方向プレート１３６と、駆動方向プレート１３４と、ドライバ１０８との上にいったん配置されると、組み立て済みコンポーネントを定位置に維持するため、典型的にスポット溶接されるか、あるいは前記ケース１０２に取り付けられる。
【００２４】
図６と図１６と図１７とで例示した前記固定経路部材１０４は、湾曲した針アクセススロット１５０Ｂにより分離され、オーバーヘッド連結部材１５０および１５０Ａであって、その上層に間隙を介して設けられた前記固定経路ハウジング１０４Ａと１０４Ｂと１０４Ｃと１０４Ｄとを伴ったオーバーヘッド連結部材１５０および１５０Ａを含む。各前記固定経路ハウジング１０４Ａと１０４Ｂと１０４Ｃと１０４Ｄとは、本明細書で以下さらに説明するとおり、対応する長材タブ固定経路ブレード１１２Ａを受容するための、２セットの対向配置された平行四辺形の固定経路ブレード載置スロット１２２Ａを含んでいる。さらに図６に例示したように、前記固定経路部材１０４は任意の望ましい方法で直接前記往復動ドライバ１０８の上方に載置されているが、当該前記往復動ドライバ１０８の往復動を妨げるほどにはきつく載置されていない。この位置で、前記固定経路部材は前記針部材５０を着座させ、本明細書で以下説明するとおり前記往復動ドライバ１０８の操作により当該固定経路部材１０４に沿って当該針部材５０を漸進的に駆動する際に前記糸５０Ａをもつれさせることなく収容するため前記固定経路部材１０４の頂部内の前記オーバーヘッド連結部材１５０および１５０Ａの間に設けられた、前記針部材アクセススロット１５０Ｂ内の前記弓形の針部材５０を受容する。
【００２５】
図６と図１６と図１８と図１８Ａと図１９とに例示したとおり、前記固定経路方向設定プレート１３６は、対向的な角度を成した固定経路方向設定プレートの平行四辺形の穴１３８Ａのセットであって、前記三日月形の固定経路方向設定プレート１３６の曲線に沿って間隙を介して配置され、前記固定経路１０４内の前記固定経路ブレードクリアランスホール１２４Ａに垂直に合致した、固定経路方向設定プレートの平行四辺形の穴１３８Ａのセットが設けられている。前記固定経路方向設定プレート１３６の延出端上に載置された前記固定経路方向設定プレートの平行四辺形の穴１３８Ａのセットは、上向きに立設されたボス１３６Ａおよびボス１３６Ｂによる内側のそれぞれの端が終端となる。さらに、デテントノッチ１３７と、デテント１３７Ａおよび１３７Ｂと、クリアランス凹部１３７Ｅおよび１３７Ｆと、入口止め１３７Ｃおよび１３７Ｄは、例示したとおり、前記固定経路方向設定プレートの平行四辺形の穴１３８Ａにそれぞれ隣接した前記固定経路方向設定プレート１３６の各端部の外側エッジに成形されている。これらの要素は、本明細書で以下説明するとおり、前記駆動方向設定プレート１３４と協動し、前記固定経路部材１０４内の前記針部材５０の進行方向を決定する際の手段となる。前記固定経路方向設定プレート１３６も、図６Ｂに例示したとおり、各駆動アクセスケーブル延出部１４０であって、その上層にある前記往復動ドライバ１０８から延出した各駆動アクセスケーブル延出部１４０と、前記方向アクセスケーブル延出部１４１であって、その上層にある前記駆動方向設定プレート１３４から突出した前記方向アクセスケーブル延出部１４１とを受容するため、前記固定経路方向設定プレートの平行四辺形の穴１３８Ａの各セットの間で延出する、同一平面上の湾曲した不連続の固定経路方向設定プレートスロット１４２が設けられている。
【００２６】
図６と図１８と図１８Ａと図１９と図２０と図２１と図３８とでは、前記駆動方向設定プレート１３４および前記固定経路方向設定プレート１３６が、前記往復動ドライバ１０８および前記固定経路部材１０４を省略して（図２０および図２１）、前記ケース１０２に重ねて例示されている。これは特に、針回転の方向を決定する際の、前記駆動方向設定プレート１３４と前記固定経路方向設定プレート１３６との間の協動を例示するためである。図２０は、前記範囲止め１３７Ｈと、この範囲止め１３７Ｈから延出した前記クリアランス凹部１３７Ｆとを詳細に示しており、双方とも前記固定経路方向設定プレート１３６であって、その上に着座した前記固定経路部材１０４の前記固定経路ハウジング１０４Ｄを伴った前記固定経路方向設定プレート１３６の一端（典型的に前記受容アーム部材１０１Ｂ）の外側の延出した縁部に位置する、デテントノッチ１３７（図１９Ａ）内に位置している。第２の範囲止め１３７Ｇとそれに対応するクリアランス凹部１３７Ｅ（図１９）は、前記固定経路方向設定プレート１３６（図３９）の反対側の延出端（典型的に進行アーム部材１０１Ａ）上に位置する対応するデテントノッチ１３７内に設けられている。前記ボス１３６Ｂも上向きに立設された構成で、図１９に例示した前記固定経路方向設定プレート１３６の端上に例示されており、本明細書で以下さらに説明するとおり前記固定経路ハウジング１０４Ｄ（図１９）との接触により、前記固定経路部材１０４に対する当該固定経路方向設定プレート１３６の移動を中断する機能を果たす。さらに、２セットの対向配置された前記固定経路方向設定プレートの平行四辺形の穴１３８Ａも、入口止め１３７Ｄとそれに対応するデテント１３７Ｂであって、双方とも前記クリアランス凹部１３７Ｆ（前記デテントノッチ１３７内に位置）の前記範囲止め１３７Ｈから反対の端に位置している入口止め１３７Ｄとそれに対応するデテント１３７Ｂとともに、前記固定経路方向設定プレート１３６内に示している。上記のように、第２の入口止め１３７Ｃおよびデテント１３７Ａ、またボス１３６Ａを含む対応する要素は、前記固定経路方向設定プレート１３６の反対端上に設けられており、これら要素の一部は図３９に例示している。
【００２７】
再び図１と図８Ａと図８Ｂと図１９と図２０と図２１と図３０〜図３９とを参照すると、前記固定経路部材１０４内での前記針部材５０の移動方向を設定または決定するための、当該固定経路部材１０４（図２０および図２１には例示せず）に対する前記駆動方向設定プレート１３４および前記固定経路方向設定プレート１３６の移動が例示されている。図８Ｂと図２０と図３０〜図３３と図３８と図３９とに例示したように、縫合操作において、前記往復動ドライバ１０８の操作により、前記固定経路部材１０４上で時計回り方向に前記針部材５０を駆動する（図３０〜図３３に順次例示）ことが望ましい場合、前記駆動方向設定プレート１３４は、まず前記スライドスイッチ載置本体１２１１（図１）の操作により、前記固定経路方向設定プレート１３６（図３２と図３３と図３８）の前記ボス１３６Ａに接触するよう移動される。この作用で前記固定経路方向設定プレート１３６が、図８Ｂの矢印１３４Ａと、図２０および図３８で例示した矢印との方向に移動し、前記針ドライバ１０８の前記ブレードグループハウジング１１０と１１０Ａと１１０Ｂとの中でそれぞれ前記後傾したドライバブレード１１２Ｃを曲げて、前記針部材５０（図８Ｂ）と接触させることにより、その下層にある前記ケース１０２（図３８）外側の壁の下部に位置する前記デテント１３７Ｃおよび前記固定ケースボス１０２Ｃを整列させる。さらに図３８に例示したように、固定ケースボス１０２Ｃは移動する前記クリアランス凹部１３７Ｅ内の前記範囲止め１３７Ｇと前記デテント１３７Ａとの間に乗る。このため、前記駆動方向設定プレート１３４は図２１の上部矢印の方向へ移動され、図８Ｂの底部矢印１３４Ａで示すように、前記ケースボス１０２Ｃ（図３８〜図３９に例示）が前記入口止め１３７Ｃに乗り上げて前記固定経路方向設定プレート１３６内の前記デテント１３７Ａ（図３９）に着座するまで、当該駆動方向設定プレート１３４の下層にあるケース１０２に対して移動される（図２１）。この時点で当該装置は、本明細書で以下説明するとおり、時計回り方向への前記針部材５０の漸進用に設定された。
【００２８】
図８Ａと図２１と図３４〜図３７とでは、図２１の上部矢印で示した時計回り方向に前記駆動方向設定プレート１３４が移動することにより、前記針ドライバ１０８の各前記ブレードグループハウジング１１０と１１０Ａと１１０Ｂ内の前記前傾したドライバブレード１１２Ｂが曲がって前記針部材５０に接触する（図８Ａ）に伴って、前記固定経路方向設定プレート１３６が時計回り方向に移動し、前記駆動方向設定プレート１３４が前記ボス１３６Ｂに接触して、前記クリアランス凹部１３７Ｆの前記範囲止め１３７Ｈと反対の端において、移動する前記入口止め１３７Ｄに前記ケースボス１０２Ｄを係合させ、当該ケースボス１０２Ｄを当該入口止め１３７Ｄ上に移動させ移動する前記デテント１３７Ｂ（図２１）内に着座させる。この作用が前記固定経路方向設定プレート１３６の移動を終了し、本明細書で以下説明するとおり、前記往復動ドライバ１０８の操作による前記固定経路部材１０４上での反対方向つまり反時計回り方向への前記針部材５０（図示せず）の駆動を容易にする。
【００２９】
図２２と図２２Ａと図２３とでは、前記固定経路方向設定プレート１３６と、駆動方向設定プレート１３４と、往復動ドライバ１０８と、固定経路部材１０４が、それぞれ前記駆動アクセスケーブル延出部１４０および方向設定アクセスケーブル延出部１４１の各ペアとともに組み立て構成で示されており、また当該固定経路方向設定プレート１３６の前記固定経路方向設定プレートスロット１４２を貫通して延出した位置で例示されている（図２２Ａおよび図２３）。図２３は前記往復動ドライバ１０８内の前記ドライバブレード１１２と同じ方法で前記固定経路ハウジング１０４Ａと１０４Ｂと１０４Ｃと１０４Ｄとの中にそれぞれ固定された前記長材タブ固定経路ブレード１１２Ａの前記長材タブ１１８Ａ同士の近接性をさらに例示している。図２４に例示した前記長材タブ固定経路ブレード１１２Ａは、前記固定経路部材１０４の前記固定経路ハウジング１０４Ａの前記ブレードクリアランススロット１２０を貫通し、前記固定経路方向設定プレート１３６内の対応する固定経路方向設定プレートの平行四辺形の穴１３８Ａの中へと延出する。前記針部材５０も前記往復動ドライバ１０８および前記固定経路部材１０４内の位置で示されており、前記往復動ドライバ１０８の前記ブレードグループハウジング１１０は、前記駆動方向設定プレート１３４の一端がその下層にある前記固定経路方向設定プレート１３６上の対応する前記ボス１３６Ａに抗して静止している状態で、前記固定経路ハウジング１０４Ａに近接して例示されている。これに応じ、さらに底面斜視図２４で底面からの視点により例示したように、前記針部材５０は時計回りの漸進用に設定される。前記駆動方向プレート１３４および前記ボス１３６Ａの接触により、上記のように、前記固定経路方向設定プレート１３６が反対方向つまり反時計回り方向に移動される。前記長材タブ固定経路ブレード１１２Ａは、対応する長材タブ１１８Ａが各固定経路方向設定プレートの平行四辺形の穴１３８Ａの前記傾斜した平行四辺形の側面１３９からの接触を受けるに伴って曲げられ、前記ブレードは前記針部材５０に係合することにより、当該装置の操作中、当該針部材５０を安定化してその逆方向への漸進を防ぐ。
【００３０】
図２０と図２１と図２４〜図２９と図３９とは、前記往復動ドライバ１０８の操作に応答した前記針部材５０の時計回り方向の回転の操作手順を、前記駆動方向設定プレート１３４に重ね合わせて、前記針部材５０が当該往復動ドライバ１０８内に配置され、前記オーバーヘッド連結部材１５０および１５０Ａにより構成された前記針部材アクセススロット１５０Ｂ内へ延出した状態で、底部からの視点で例示している（図２４〜図２９）。前記駆動方向設定プレート１３４は、初期、図２０および図３９に例示したとおり配置されており、前記往復動ドライバ１０８の前記ブレードグループハウジング１１０は対応する固定経路ハウジング１０４Ａ付近にあり、前記ブレードグループハウジング１１０Ｂは、前記固定経路部材１０４内の対応する固定経路ハウジング１０４Ｄから間隔をあけて当該往復動ドライバ１０８内にある（図２４）。前記駆動方向設定プレート１３４は、この時点以前に、前記固定経路部材１０４上での前記往復動ドライバ１０８および前記駆動方向設定プレート１３４の協動的な漸進移動に応答して図２０および図３９の例示どおりに前記固定経路方向設定プレート１３６を設定し時計回り方向への前記針部材５０の回転を容易にするため、２つの前記方向設定アクセスケーブル延出部１４１により図２０および図３９で例示した位置まで移動している。前記ブレードグループハウジング１１０Ｂが、図２５に例示したように前記固定経路部材１０４内の前記固定経路ハウジング１０４Ｄに近づくと、前記往復動ドライバ１０８に把持されている前記針部材５０は、当該固定経路部材１０４に沿って駆動され、さらに図２５に例示したように、当該固定経路ハウジング１０４Ｄの外側へ突出する。前記往復動ドライバ１０８が前記固定経路部材１０４に対し最大移動した時点で、前記針部材５０は当該往復動ドライバ１０８の逆移動によりリリースされ、当該固定経路部材１０４内の前記後傾した固定経路ブレード１１２Ｄにより定位置に保持される。前記往復動ドライバ１０８が図２６に例示した反時計回り方向に再漸進するに伴い、図２５および図２６に例示した位置にある前記針部材５０はリリースされる。これにより、前記往復動ドライバ１０８は、前記固定経路部材１０４に沿って再度前記針部材５０を把持し回転させる手順に備えて、図２４および図２６に例示した位置に戻る。前記針部材５０の連続順次回転は、当該固定経路部材１０４の外周に沿って、また前記固定経路ハウジング１０４Ｄおよび１０４Ａによりそれぞれ構成される前記間隙１０５（図６）を貫通して当該針部材５０が徐々に駆動されるよう、前記固定経路部材１０４上での前記ドライバ１０８のさらなる前方漸進および後方漸進による図２７および図２８に例示した位置へ移動することにより達成される。同様に、前記往復動ドライバ１０８は、図２７に例示した位置に到達すると、再び前記針部材５０をリリースし、当該針部材５０を図２７に例示した進行位置に残したまま図２４に例示した位置へと戻る。この往復動ドライバ１０８が図２８に例示したとおり前記固定経路部材１０４に沿ってさらに順次移動するよう駆動されると、前記針部材５０は、その後続端が例示のように前記固定経路ハウジング１０４Ｄに近接するよう、前記固定経路ハウジング１０４Ｄおよび前記固定経路ハウジング１０４Ａの間の前記間隙１０５を完全に渡って駆動される。前記往復動ドライバ１０８は、前記針部材５０のリリース後、さらに前記針部材５０を把持し当該針部材５０を順次前記固定経路部材１０４に沿って時計回り方向に駆動するため、図２４および図２９に例示した位置へ再び戻る。
【００３１】
前記針部材５０を前記固定経路部材１０４内で反対方向つまり反時計回り方向に駆動することが望ましい場合、前記駆動方向設定プレート１３４は、当該駆動方向設定プレート１３４への前記ボス１３６Ｂでの接触により前記固定経路方向設定プレート１３６を前記ケース１０２上の反対位置に設定するため、図２１および図３７に例示し本明細書で以上説明したように配置される。この運動により前記ケースボス１０２Ｄは前記クリアランス凹部１３７Ｆの前記範囲止め１３７Ｈから見た反対端で移動する前記入口止め１３７Ｄに係合し、当該入口止め１３７Ｄを移動させて移動する前記デテントノッチ１３７Ｂ内に着座させる。この作用が、前記固定経路方向設定プレート１３６の矢印（図２１）方向への移動を終了させる。これにより、図２４〜図２９で上記説明した操作手順が逆行し、上記手順で前記固定経路部材１０４上にて下から見て反対の反時計回り方向への前記針部材５０の駆動が容易になる。
【００３２】
図１と図４０と図４０Ａとは、組み立て済み前記三日月形部材１０１であって、図４０および図４０Ａに例示したとおり前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとの操作による当該三日月形部材１０１の当該ジョイントボール７８０および前記伝達管１２００との自在な関節式連結を容易にするため作用的に当該ソケット７７５へ連結された、前記ソケット７７５および前記ジョイントボール７８０に固定された前記ケース１０２を伴った、前記三日月形部材１０１の底面を例示している（図４０）。本明細書で以上説明したとおり、前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとは、固定取り付け部から前記ソケット７７５へ、前記移行ガイドコーン１２３８内の移行ガイドコーン開口部１２３８Ａと１２３８Ｂと１２３８Ｃと１２３８Ｄとをそれぞれ貫通して延出している。その位置から、前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとは、本明細書で以下さらに説明するとおり、前記延出管１２４０を貫通し、前記伝達管１２００を貫通して前記選択軸受けソケット１２５３および前記レバー１２５１へと延出する（図１）。さらに図４０および図４０Ａに例示したように、糸漸増アクセサリ１１０１は、本明細書で以下さらに説明するとおり、前記針部材５０が前記三日月形部材１０１内を移動する際、前記針部材５０に取り付けられた前記糸５０Ａを操作および漸進させる目的で、前記三日月形部材１０１の一端に設けられている。
【００３３】
図１および図４１において、図４１に例示された前記伝達管１２００の内部は、駆動ケーブル１２４７であって、当該伝達管１２００と、当該伝達管１２００内部で当該駆動ケーブル１２４７に平行する方向ケーブル１２４８との長さの大部分を貫通して延出する駆動ケーブル１２４７を含んでいる。図４１にさらに例示されているのは、前記往復動入力つば部材１２１６であって、例示のとおり一端が前記選択軸受けソケット１２５３で終了している前記４本の三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとを受容するため、直線的な表面スロットと直線的に隣接して円柱型部材を本質的に構成しているスプロケット１２７５と、前記方向作動装置１２１４と、底部挿入部材１２０５Ａおよび随伴する頂部挿入部材１２０５Ｂとにより係合された前記往復動入力つば部材１２１６である。これら４本のケーブルは、本明細書で以下さらに説明するとおり前記選択軸受けソケット１２５３から前記伝達管１２００を貫通して、前記移行コーン１２４５で前記延出管１２４０中央へ導かれたのち、前記延出管１２４０を貫通して前記移行ガイドコーン１２３８へと延出して、前記三日月形部材１０１で終了している。
【００３４】
図４２〜図５２では、前記装置の前記ハンドル１２６０要素と、ハウジング１２６５要素と、クレードル１２７６Ａ要素とが、前記三日月形部材１０１（図示せず）内の種々のコンポーネントを操作するための前記トリガー１２６７および前記トリガー機構とともに詳細に例示されている。前記ハウジング１２６５は、前記ハンドル１２６０の頂部を成すプラットフォーム領域１２６２上に載置されたベース１２６５Ａ（図４７）上に着座しており、当該ハウジング１２６５の前記ハンドル１２６０に対する回転を容易にするため、円柱型レセプタクル１２６６（図４７）が、当該ハウジング１２６５から、当該プラットフォーム領域１２６２内に設けられた開口部内へと延出している。円柱型のハウジングベース挿入部材１２６６Ａは、前記円柱型レセプタクル１２６６の頂部を成しており、前記ハウジング１２６５内に位置するトリガー枢動ピン１２６９上に載置された前記トリガー１２６７の作用を容易にするに十分なクリアランスを有している。このため、再び図４６および図４７を参照すると、前記円柱型ハウジングベース挿入部材１２６６Ａおよび前記円柱型レセプタクル１２６６の中には、前記トリガー枢動ピン１２６９上での前記トリガー１２６７の枢動を容易にするための十分な空間がある。さらに、前記ハウジング１２６５は、図４２〜図４５に例示したように、切開部または外傷部（図示せず）における図１に例示した前記三日月形部材１０１の縫合目的での精確な位置決めをさらに容易にするため、前記ハンドル１２６０に対して回転できるようになっている。
【００３５】
さらに図１および図４３〜図４７に例示したように、前記クレードル１２６５は、典型的にスプロケット枢動ピン１２７７を受容する一対の枢動ピンボス１２７９（図４４および図４５）により、前記ハウジング１２６５内のスロットまたは開口部の中で枢動するよう摩擦嵌装で着座しており、当該スプロケット枢動ピン１２７７の端は、当該ハウジング１２６５上に枢動的に当該クレードル１２７６Ａを載置するため当該ハウジング１２６５内へ突出している。前記クレードル１２７６Ａは、対向して配置された一対のＵ字形レセプタクル矢筈部材１２７６Ｂであって、当該Ｕ字形のレセプタクル矢筈部材１２７６Ｂの縦軸について前記延出管１２００が前記クレードル１２７６Ａに対し３６０度回転できるよう、さらに縫合する切開部または外傷部の内部における前記三日月形部材１０１（図１）の望ましい空間配向を容易にするため、確実な摩擦または「スリップフィット（滑り嵌合）」で前記延出管１２００を受容するため、前記クレードル１２７６Ａ内で間隔をあけて配置されたレセプタクル矢筈部材１２７６Ｂによりさらに特徴付けられる。図４６および図４７に例示したように、前記トリガー枢動ピン１２６９は、指パッド１２６８に印加した指圧力に応答して当該トリガー枢動ピン１２６９上の当該トリガー１２６７の上下方向の移動および枢動的な移動を容易にするため、前記ハウジング１２６５を貫通し、また前記トリガー１２６７内の細長い枢動ピン穴１２７３を貫通して延出する。
【００３６】
図４２〜図４９、特に図４８および図４９では、前記トリガー１２６７の二股の歯車付き上部１２７２は弓形をしており、図４８に例示したように、歯１２７２Ａであって、当該トリガー１２６７の前記指パッド１２６８に圧力が印加されると前記細長い枢動ピン穴１２７３内の前記トリガー枢動ピン１２６９に抗して当該トリガー１２６７を上方へ付勢し、一対のスプロケットギア１２７６の歯に係合する歯１２７２Ａが嵌装されている。２つの前記スプロケットギア１２７６の各々は、スプロケット枢動ピン１２７７によってスプロケット１２７５の中央に位置付けられて当該スプロケット１２７５に固定されており、スプロケット歯１２７５Ａを有する。前記スプロケット枢動ピン１２７７は、前記クレードル１２７６Ａを前記ハウジング１２６５内に枢動的に載置する機能も果たすことが可能である。ただし、前記クレードル１２７６Ａは、当該クレードル１２７６Ａを貫通して、図４４および図４５に例示した摩擦嵌装の前記枢動ピンボス１２７９内へ延出した別個のピン（図示せず）によって前記ハウジング１２６５内に枢動的に載置可能である。トリガーバネ１２８２は、典型的にトリガーバネ穴１２８２Ａによってその一端が前記トリガー１２６７に取り付けられており、当該トリガーバネ１２８２の反対端は、当該トリガー１２６７を付勢して図４７に例示した弛緩位置で前記スプロケットギア１２７６との係合を解除するため、前記ハウジング１２６５上でハウジング取り付けボス１２８２Ｂに固定されている。さらに図４８および図４９に例示したように、前記トリガー１２６７の前記歯車付き上部１２７２は、図４８に例示したように前記スプロケット１２７５を受容するトリガーギアスロット１２７４を構成する二股構造になっている。このため、前記スプロケット１２７５の各側面に固定された前記スプロケットギア１２７６は、本明細書で以下説明するとおり、オペレータの前記トリガー１２６７の操作に応答して、協動し合う当該スプロケットギア１２７６および当該スプロケット１２７５のより確実で明確な回転を容易にするため、前記トリガー１２６７の前記二股の歯車付き上部１２７２の別個セットの歯１２７２Ａに係合することが理解される。
【００３７】
図１および図５０〜５３において、前記伝達管１２００は、図５０に例示したとおり、前記ハウジング１２６５の前記クレードル１２７６Ａのすぐ上に設けられた前記スロットまたは開口部内へと前記往復動入力つば部材１２１６が延出する位置に、枢動する前記クレードル１２７６Ａ内に回転自在に着座している。また、前記ハウジング１２６５を簡略した図５１にさらに例示したとおり、前記スプロケット枢動ピン１２７７上に載置された回転する前記スプロケット１２７５は、図５１に示したトリガー作用による前記スプロケット１２７５の反時計回り回転が当該往復動入力つば部材１２１６を前記延出管１２００上の矢印方向へ付勢してスライドさせるよう、各前記スプロケット歯１２７５Ａによって前記往復動入力つば部材１２１６の往復動つばリッジ部１２１６Ｉに係合することが理解できる。前記往復動入力つば部材１２１６に固定された前記往復動つばリッジ部１２１６Ｉは円形であるため（図５１および図５３）、この構成は、当該往復動つばリッジ部１２１６Ｉの前記スプロケット１２７５の前記スプロケット歯１２７５Ａの１つとの係合を乱すことなく、外傷部または切開部（図示せず）の内側で望ましい配向に前記三日月形部材１０１（図１に例示）を位置決めするため、前記クレードル１２７６Ａ内で前記縦軸について３６０度範囲にわたる前記延出管１２００の選択的回転を容易にする。再び図５１では、前記延出管１２００上における前記往復動入力つば部材１２１６の移動のスライド範囲は、前記クレードル１２７６Ａの２つの前記Ｕ字形レセプタクル矢筈部材１２７６Ｂの間の短い空間に限定されることが理解される。
【００３８】
図４７および図５３では、前記トリガー１２６７を、前記トリガーバネ１２８２内の付勢作用と、前記細長い枢動ピン穴１２７３内の緩み作用による弛緩構成で、前記スプロケットギア１２７６の対応する歯からわずかに間隔を介した前記二股の歯車付き上部１２７２の前記歯１２７２Ａとともに例示している。さらに、前記スプロケット１２７５は、前記スプロケット歯１２７５Ａの１つが前記往復動入力つば部材１２１６の前記往復動つばリッジ部１２１６Ｉに係合するよう前記一対のスプロケットギア１２７６とともに前記スプロケット枢動ピン１２７７上に配置されている。さらに図５３に例示したように、前記クレードル１２７６Ａは水平構成前記延出管１２００を支持しており、さらに突出したバネ孔フック１２１６Ｃを受容するため、前記延出管１２００の内側に水平に配置されバネ孔１２１６Ｄが嵌装されたバネ孔ロッド１２１６Ｇを例示している。細長い前記バネ孔ロッド１２１６Ｇは、前記延出管１２００に内側から固定されているバネ孔ロッドガイドポスト１２１６Ｈを貫通して延出しており、伸縮バネ１２１６Ａは、当該バネ孔ロッド１２１６Ｇ上の前記バネ孔ロッドガイドポスト１２１６Ｈおよびバネ孔ロッドキャップ１２１６Ｅの間に設けられ、前記バネ孔１２１６Ｄから反対側の当該バネ孔ロッド１２１６Ｇの延出端を終了させている。このため、前記延出管１２００内での前記バネ孔ロッド１２１６Ｇの延出により、本明細書で以下さらに説明する目的で、前記伸縮バネ１２１６Ａが引き伸ばされて当該バネ孔ロッド１２１６Ｇが後方へ付勢される。
【００３９】
図１と図４８と図５４と図５５と図５６とでは、前記指パッド１２６８および前記トリガー１２６７に矢印方向へ圧力が印加されると、当該トリガー１２６７が楕円形の前記細長い枢動ピン穴１２７３内で上昇するに伴い、当該トリガー１２６７が前記トリガー枢動ピン１２６９に係合するまで、当該トリガー１２６７の前記二股の歯車付き上部１２７２の各歯１２７２Ａが前方へ付勢され、前記一対のスプロケットギア１２７６上の対応する歯に係合する。連続して指圧力を前記トリガー１２６７に印加すると、２つの前記スプロケットギア１２７６に圧力が印加されるに伴って前記スプロケット１２７５が付勢され反時計回り方向に回転し、図５５のつば部矢印１２１６Ｊで例示したように、前記往復動つばリッジ部１２１６Ｉおよび前記往復動入力つば部材１２１６が後方へ移動される。前記往復動入力つば部材１２１６の後方移動は前記トリガー１２６７への圧力が維持されるに伴って起こり、当該トリガー１２６７の前記二股の歯車付き上部１２７２上の当該歯１２７２Ａの配列全体が当該スプロケットギア１２７６を移動させるまで、前記歯１２７２Ａが２つの前記スプロケットギア１２７６を移動させる。前記トリガー１２６７に抗したこの連続圧力により、指圧力が当該トリガー１２６７からリリースされた際、トリガーバネ１２８２の付勢も維持されて、図５３に例示し図５５に破線で例示した元の位置への当該トリガー１２６７の戻りが容易になる。このため、さらに図５５に例示したように、前記歯車付き上部１２７２上の各歯１２７２Ａが対応するスプロケットギア１２７６を完全に移動させた時点で、前記往復動入力つば部材１２１６は、前記延出管１２００上で破線で例示した位置から最大延出スライド位置まで移動しきっている。この作用により、前記バネ孔フック１２１６Ｃと、前記バネ孔１２１６Ｄと、前記バネ孔ロッド１２１６Ｇも当該バネ孔フック１２１６Ｃの前記入力つば部管状ベース１２１６Ｎへの取り付け（図５６）による前記伸縮バネ１２１６Ａの延出付勢に抗して後方へ付勢される。前記トリガー１２６７から指圧力をリリースすると、前記トリガーバネ１２８２および前記細長い枢動ピン穴１２７３の作用により当該トリガー１２６７が前記トリガー枢動ピン１２６９へ移動するに伴い、各歯１２７２Ａが前記スプロケットギア１２７６から即時係合解除され、図５５に破線で例示し図５３および図５４に例示した位置まで当該トリガー１２６７を戻す。これに応じ、前記トリガー１２６７が前記スプロケットギア１２７６から係合解除するに伴い、前記往復動入力つば部材１２１６の前記往復動つばリッジ部１２１６Ｉに係合する前記スプロケット歯１２７５Ａも、前記スプロケット１２７５の回転に応答して、当該往復動入力つば部材１２１６の最大後方移動位置において当該往復動つばリッジ部１２１６Ｉから係合解除する。次に、前記往復動入力つば部材１２１６は、前記伸縮バネ１２１６Ａの作用により図５３および図５４に例示し、また図５５に破線で例示した元の位置に戻る。これにより、さらに指圧力を前記トリガー１２６７に印加すると、図５３〜図５５に例示した動作が繰り返され、本明細書で以下さらに説明するとおり、前記往復動入力つば部材１２１６が異なる別のスライド手順を通じて前記伝達管１２００上を移動し、順次前記バネ孔ロッド１２１６Ｇを前記伸縮バネ１２１６Ａの付勢に抗して後方へ付勢して、前記針部材（図示せず）を前記三日月形部材１０１（図１）に沿って駆動する。
【００４０】
図５５と図５６と図５７との本発明の好適な実施形態では、前記バネ孔ロッド１２１６Ｇの前記バネ孔１２１６Ｄに取り付けられた前記バネ孔フック１２１６Ｃは、特に図５６に例示したとおり、バネ孔フックスロット１２１１Ｅを貫通して突出する。またさらに図５６に例示したように、前記バネ孔ロッドガイドポスト１２１６Ｈは、バネプレート１２１６Ｂにおいて前記伝達管１２００に取り付けられている。さらに、一対の駆動ケーブル入力止め１２４７Ａおよび１２４７Ｂが前記駆動ケーブル１２４７に嵌装されて、当該駆動ケーブル１２４７を受容する前記フォーク形伝達ロッドスロット１２１６Ｋを有するフォーク形伝達ロッド１２１６Ｆの両側に配置されている。前記フォーク形伝達ロッド１２１６Ｆは、さらに図５６に例示したように、往復動入力フォーク形ロッドスロット１２１１Ｃを貫通して延出している。前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａの１本も、前記フォーク形伝達ロッド１２１６Ｆを貫通して延出し、前記駆動ケーブル１２４７に平行している。図５７は、前記駆動ケーブル１２４７に対する前記方向ケーブル１２４８の配置と、前記４本の三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとの前記伝達管１２００内での位置とをさらに例示している。
【００４１】
図５８〜図６４のうちまず図５８では、前記伝達管１２００の操作端で前記選択軸受け１２５２内に載置された前記レバー１２５１は、本明細書で以上概説したとおり、前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとの操作により前記三日月形部材１０１の関節式連結を制御するために使用される。前記選択軸受け１２５２は移動自在に選択軸受けソケット１２５３Ｃ内に嵌装され、前記レバー１２５１の載置ポスト１２５１Ａは、例示したとおり当該選択軸受け１２５２中央のレバー載置穴１２５２Ｃを貫通して延出する。このため、前記レバー１２５１は、前記選択軸受けソケット１２５３Ｃ内の前記選択軸受け１２５２と同調して指圧力と関節式連結を成し、本明細書で以下さらに詳述するとおり、前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとを制御する。図５８には、前記伝達管１２００の操作端に対して前記駆動ケーブル１２４７および前記方向ケーブル１２４８に近接した、前記頂部挿入部材１２０５Ｂと、頂部滑車１２１０Ｂと、前記底部挿入部材１２０５Ａと、前記底部滑車１２１０Ａとも例示している。これら要素の連結と、前記レバー１２５１の操作とは、本明細書で以下さらに説明する。
【００４２】
さらに図５９〜図６４に例示したとおり、延出端でのループ状前記駆動ケーブル１２４７と、方向ケーブル１２４８とのペアは、前記伝達管１２００の操作端から前方へ当該伝達管１２００と、前記移行コーン１２４５と、前記延出管１２４０とを貫通して突出し、前記移行ガイドコーン１２３８から前記クリアランストンネル７７５Ａおよび７７５Ｂを貫通して各駆動アクセスケーブル延出部１４０へと突出し、前記往復動ドライバ１０８および前記方向設定アクセスケーブル延出部１４１に連結し、前記駆動方向設定プレート１３４からそれぞれ延出している。例示のとおり、前記駆動ケーブル１２４７および方向ケーブル１２４８の端でのペアは、前記ジョイントボール７８０で収束し、当該ジョイントボール７８０の中央開口部７８０Ａを貫通して、それぞれ駆動アクセスケーブル延出部１４０および方向設定アクセスケーブル延出部１４１へと突出している。同様に、前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとは、図５に例示し以上で説明したように、前記移行ガイドコーン１２３８内に設けられ、前記ソケット７７５の４つの前記ベース部材の角７７６Ａと７７６Ｂと７７６Ｃと７７６Ｄとへの間隔をあけた固定取り付け部へと延出した、移行ガイドコーン開口部１２３８Ａと１２３８Ｂと１２３８Ｃと１２３８Ｄとをそれぞれ貫通して突出している。前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとの反対端は、前記レバー１２５１の拇指と他の指とによる操作と、それに対応する当該選択軸受け１２５２の前記固定選択軸受けソケット１２５３に対する移動とにより、前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとの選択的操作を容易にするため、本明細書で以下さらに説明するとおり前記選択軸受け１２５２に連結されている。この操作の結果、前記三日月形部材１０１の図６２〜図６４に例示した位置への関節式連結が達成される。
【００４３】
図１および図６５〜７８では、例示された前記方向作動装置１２１４は、スライド自在に前記伝達管１２００を取り巻く管状ベース１２１４Ｃから延出した円盤形状の作動装置ボス１２１４Ｂを含んでいる。前記方向作動装置１２１４は、一対の固定された圧力対向環１２１１Ａにより境界を成す管状のスライドスイッチ載置本体１２１１であって、前記方向作動装置１２１４の前記管状ベース１２１４Ｃの底面上に位置する一対の方向作動装置ボス１２１８Ａを順次受容する一対のスライドスイッチ本体デテント１２１８が嵌装されたスライドスイッチ載置本体１２１１上に載置されている。さらに図６５〜図６８に例示したように、前記駆動ケーブル１２４７および方向ケーブル１２４８は前記伝達管１２００を貫通し延出して例示されており、前記駆動ケーブル１２４７は駆動ケーブルバネ止め１２１５Ｃが嵌装されている一方、前記方向ケーブル１２４８には類似した方向ケーブルバネ止め１２１５Ｄが設けられている。前記駆動ケーブルバネ止め１２１５Ｃおよび前記方向ケーブルバネ止め１２１５Ｄは、方向載置部材−方向載置部材バネ１２１５Ａに連結されており、方向連結ロッド１２１７は、前記駆動ケーブルバネ止め１２１５Ｃおよび前記方向ケーブルバネ止め１２１５Ｄ（図６５）に隣接して前記伝達管１２００および前記スライドスイッチ載置本体１２１１内にそれぞれ位置する、同一の広がりを持った伝達管スライドスロット１２００Ａおよび載置本体スライドスロット１２１１Ｂを貫通して突出している。方向連結ロッド載置スロット１２１４Ａ（図６８）も、前記方向連結ロッド１２１７を受容するため、前記方向作動装置１２１４の前記管状ベース１２１４Ｃ内に設けられており、方向連結ロッド−方向載置部材バネ１２１５Ｂは、当該方向連結ロッド１２１７上の前記載置ボス１２１７Ｃを前記方向ケーブルバネ止め１２１５Ｄに連結する。これに応じ、再び図１および図６５〜６７では、前記伝達管１２００に固定された前記スライドスイッチ載置本体１２１１上の前記方向作動装置１２１４のスライド操作により、前記方向連結ロッド１２１７が当該伝達管１２００および前記スライドスイッチ載置本体１２１１をそれぞれ貫通して延出する前記同一の広がりを持った伝達管スライドスロット１２００Ａおよび載置本体スライドスロット１２１１Ｂ内の選択した位置に配置される。この作用により、本明細書で以下さらに説明するとおり前記固定経路方向設定プレート１３６（図示せず）を前記三日月形部材１０１（図１に例示）内の前記ケース１０２（図示せず）上の選択位置で選択的にロックし、前記三日月形部材１０１内の前記針部材５０（図示せず）の回転方向を決定するため、前記駆動ケーブル１２４７および前記方向ケーブル１２４８も、図６６および図６７に例示したように前記伝達管１２００内で選択した方向へ移動する。
【００４４】
図１と図５８と図５９と図６５〜図６８と図７５と図７６とでは、当該装置の前記ケース１０２に対する特定位置における前記固定経路方向設定プレート１３６のロックは、前記伝達管１２００内での前記駆動ケーブル１２４７および前記方向ケーブル１２４８の位置決めに依存する。前記駆動ケーブル１２４７も前記方向ケーブル１２４８も、図５８および図７５に例示したように、前記伝達管１２００の操作端でループ上に配置される。図５９に例示し本明細書で以上説明したとおり、前記駆動ケーブル１２４７の自由端は、前記往復動ドライバ１０８から延出した前記２つの駆動アクセスケーブル延出部１４０に連結されており、前記方向ケーブル１２４８の自由端は、前記駆動方向設定プレート１３４から突出した一対の前記方向設定アクセスケーブル延出部１４１に取り付けられている。前記駆動ケーブル１２４７および前記方向ケーブル１２４８の反対側のループ端は、前記頂部挿入部材１２０５Ｂ内に回転自在に配置された前記頂部滑車１２１０Ｂと、前記底部挿入部材１２０５Ａ内に回転自在に配置された前記底部滑車１２１０Ａとの周囲に沿ってそれぞれ延出する（図７５および図７６）。この機械的配置が、図６５〜図６７に例示し本明細書で以上説明したとおり、前記方向作動装置１２１４の操作に応答して前記往復動ドライバ１０８および前記駆動方向設定プレート１３４を操作（し、その下層にある前記ケース１０２内前記固定経路方向設定プレート１３６を設定）するため、それぞれ前記頂部滑車１２１０Ｂおよび底部滑車１２１０Ａの周囲に沿った前記駆動ケーブル１２４７および前記方向ケーブル１２４８の移動を容易にする。前記方向連結ロッド−方向載置部材バネ１２１５Ｂおよび前記方向載置部材−方向載置部材バネ１２１５Ａは、本明細書で以下説明する目的のため、前記駆動ケーブル１２４７および前記方向ケーブル１２４８の相対位置に遅延を提供する機能を果たし、これにより、前記往復動ドライバ１０８およびそれに随伴する前記駆動方向設定プレート１３４（選択した設定の前記固定経路方向設定プレート１３６を伴う）の回転にも遅延を提供する機能を果たす。この遅延は、図６５〜６７で前記方向作動装置ボス１２１４Ｂの反対側のスライド位置に例示されている。
【００４５】
図１と図５８と図５９と図７５〜図７８とを参照すると、前記頂部挿入部材１２０５Ｂは、当該頂部挿入部材１２０５Ｂおよび前記底部挿入部材１２０５Ａが相互に縦方向にスライドするよう、前記伝達管１２００内で前記底部挿入部材１２０５Ａ上に着座している。前記頂部滑車１２１０Ｂは、滑車ピン１２１０Ｃにより回転自在に前記頂部挿入部材１２０５Ｂに固定されており、同様に、前記底部滑車１２１０Ａは、随伴する滑車ピン１２１０Ｃにより回転自在に前記底部挿入部材１２０５Ａに固定されている（図７６および図７７）。さらに図７５および図７６に例示したように、前記頂部滑車１２１０Ｂおよび前記底部滑車１２１０Ａは、前記駆動ケーブル４７の前記ループ端（図５８）が前記頂部滑車１２１０Ｂ周囲でループでき、また前記方向ケーブル１２４８の前記ループ端が前記底部滑車１２１０Ａ周囲でループできるよう、頂部挿入部材１２０５Ｂおよび底部挿入部材１２０５Ａの中にそれぞれ設けられた空洞または開口部内の各滑車ピン１２１０Ｃ上で回転するようジャーナル（軸頚）が設けられている。本明細書で以上説明したとおり、前記駆動ケーブル１２４７および前記方向ケーブル１２４８の延出端ペアは、前記駆動アクセスケーブル延出部１４０および前記方向設定アクセスケーブル延出部１４１内でそれぞれ固定されるよう、前記伝達管１２００を貫通して突出している。前記頂部挿入部材１２０５Ｂおよび底部挿入部材１２０５Ａは、さらに、図７６および図７８に例示したように、前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとを収容するため、４本の縦方向で半径方向に間隔をあけたケーブル挿入部材クリアランス溝１２５５が設けられている。この配置により、当該三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとの各一端の連結先である前記レバー１２５１および前記選択軸受け１２５２の操作に応答した、前記頂部挿入部材１２０５Ｂおよび前記底部挿入部材１２０５Ａに対する前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとの各々のスライドが容易になる。この作用が、本明細書で以下説明するとおり前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとの反対端を前記ソケット７７５の四隅（図５）で受容する前記三日月形部材１０１を操作する。挿入張力調整用ネジ穴１２０５Ｅは、当該装置の操作中、前記駆動ケーブル１２４７および前記方向ケーブル１２４８に対し必要に応じてそれぞれ張力を印加するための、前記頂部挿入部材１２０５Ｂおよび前記底部挿入部材１２０５Ａの前記伝達管１２００内における直線的な位置をそれぞれ独立に調整する調整ボルト（図示せず）の挿入を容易にするため、前記頂部挿入部材１２０５Ｂおよび前記底部挿入部材１２０５Ａの各端内に設けられている。
【００４６】
図１と図５８と図５９〜図６４と図７９と図８０とでは、前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとの各操作端は、前記伝達管１２００の操作端で、典型的にケーブルセットネジ１２５２Ａにより前記選択軸受け１２５２（図７９）に固定され、前記選択軸受け１２５２内に設けられた対応する軸受けケーブルスロット１２５２Ｂ内に着座している。レバー載置穴１２５２Ｃは、図５８に例示したとおり前記レバー１２５１の載置ポスト１２５１Ａ要素を受容するため、前記選択軸受け１２５２中央に設けられている。さらに、前記選択軸受け１２５２は、前記選択軸受けソケット１２５３の前記延出クリアランスホール１２５３Ｃ内に枢動するよう着座しており、当該選択軸受けソケット１２５３を前記伝達管１２００の操作端上に載置するソケット載置延出部１２５３Ａを有する（図５８）。このため前記レバー１２５１は拇指と他の指による操作が可能で、これにより前記選択軸受けソケット１２５３内で前記選択軸受け１２５２を枢動させ、各前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとに前記ソケット７７５の前記ソケット空洞ベース７７６要素の前記ベース部材の角７７６Ａと７７６Ｂと７７６Ｃと７７６Ｄとでそれぞれ固定された前記三日月形部材１０１（図８０）の対応する関節式連結により、各当該三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとの選択的張力調整を達成することができる。前記ジョイントボール７８０は前記移行ガイドコーン１２３８の延出端に固着されており、本明細書で以上説明したとおり回転自在な関節式連結関係で前記ソケット７７５を受容する。したがって前記レバー１２５１の操作は、図５９〜図６４に例示したように、前記移行ガイドコーン１２３８に対する前記三日月形部材１０１の自在な移動を効果的に容易にする。
【００４７】
ここで図１と図４０Ａと図８０〜図８３とを参照すると、前記三日月形部材１０１の一端を載置し前記三日月形の針部材５０の中間に取り付けられた前記糸５０Ａを扱うための、糸漸増アクセサリ１１０１が例示されている。典型的に単独で使用する場合、この糸漸増アクセサリ１１０１は、図４０Ａおよび図８０〜図８２に例示したように、前記三日月形部材１０１の前記進行アーム部材１０１Ａとは反対側の前記受容アーム部材１０１Ｂ上に載置される。図４０Ａおよび図８０〜図８２を考慮すると、前記三日月形の針部材５０は、この針部材５０に後続する前記糸５０を伴って、前記三日月部材１０１と、当該三日月部材１０１の前記進行アーム部材１０１Ａおよび前記受容アーム部材１０１Ｂの間の前記間隙１０５（図６）と、前記糸漸増アクセサリ１１０１とを完全に一周できるよう、前記三日月部材１０１の前記固定経路部材１０４要素内に着座していることが理解される。前記糸漸増アクセサリ１１０１は、図８０〜図８３に例示したように、前記針部材５０が縫合する材料１００を横切る際、前記針部材５０から延出した前記糸５０Ａのゆるい糸に先行する糸の先頭部５０Ｄを扱い漸進させるよう構成されている。これに応じ、図８０では前記針部材５０は上面から見て反時計回り方向に回転しており、連続的なトンネル１００Ａ（破線で例示）を作るため、まず入り口１００Ｂから前記材料１００に進入して出口１００Ｃから当該材料１００を出る。これにより、前記糸漸増アクセサリ１１０１は、前記針部材５０が前記トンネル１００Ａ内の移動を完了するとともに前記糸５０Ａを拾い、前記三日月形部材１０１が前記材料１００の追加貫通用に配置される際の当該糸５０Ａのもつれを防ぐ。図８１に例示したように、前記針部材５０が回転し前記材料１００を貫通するに伴って前記糸漸増アクセサリ１１０１により生じた前記糸５０Ａの緩みを手動で拾い上げるため、前記糸５０Ａの前記糸の先頭５０Ｄは、スライド式フック５０Ｅにより係合することができる。反対端つまり糸の尾５０Ｃは、図８０および図８１に例示したように、前記入り口１００Ｂにおいて前記材料１００の反対端から突出する。図８２は、前記材料１００内の前記トンネル１００Ａの前記出口１００Ｃから前記糸の先頭５０Ｄが突出した際の、前記糸５０Ａの前記糸の先頭５０Ｄ周囲における、切断された前記糸５０Ａの前記糸の尾５０Ｃに対するループ作成技術を例示している。この移動操作により、典型的に前記糸漸増アクセサリ１１０１を使った前記糸５０Ａの最初の結び目または結ぶ縫い目の基礎が形成される。単一の縫い目または結び目で前記材料１００の２部分を合わせて固定するための、前記糸５０Ａの前記糸の尾５０Ｃおよび前記糸の先頭５０Ｄの糸結びを例示した図８３に例示したように、この結び目または縫い目は、これで実質的に完了である。
【００４８】
図１と図４０Ａと図８４〜図８８と図９０〜図９３で詳しく例示されている前記糸漸増アクセサリ１１０１は、典型的に前記三日月形部材１０１の前記進行アーム部材１０１Ｂ（図８８）上に載置された固定ハウジング１１２０により特徴付けられる。前記固定ハウジング１１２０は、当該ハウジング壁１１２０Ｂの後部からそれぞれ延出した固定ブレード１１１４を伴うハウジング壁１１２０Ｂと、高部移動自在ブレード１１１２と、移動自在ブレード１１１３とから成り、当該高部移動自在ブレード１１１２および当該移動自在ブレード１１１３は前記固定ハウジング１１２０内側に配置され、それぞれ凹型接触領域１１１４Ａを有し、移動自在ハウジング１１１５内に設けられたフィンスロット１１４６内に各々配置された対応するフィン１１４５から突出している（図８４）。前記高部移動自在ブレード１１１２および前記移動自在ブレード１１１３は、前記針部材５０が前記三日月形部材１０１内を移動する際、前記糸５０Ａを受容し、前記凹型接触表面１１１４Ａで当該糸５０Ａにそれぞれ選択的に係合するため、前記移動自在ハウジング１１１５内に設けられたガイドスロット１１２６Ａ内へ突出している（図８８）。作動プレート１１３４は、前記固定ハウジング１１２０の上および前記移動自在ハウジング１１１５の下にスライド自在に配置されている。図８９に例示したように、第２の糸漸増アクセサリ１１０１Ａを、前記三日月形部材１０１の前記受容アーム部材１０１Ｂ側の端上の前記ケースベース１０２Ａ上に着座するよう構成することもできる。
【００４９】
さらに図４と図８４と図９０と図９１と図９２と図９４とに例示したように、ベース１１２１は前記作動プレート１１３４下の前記固定ハウジング１１２０の底部を構成しており、アクセススロット１１４４Ａは前記ベース１１２１を貫通して直線的に延出し、前端方向へテーパーがかかり当該アクセススロット１１４４Ａの前端で先細りスロット１１４４Ｂを成している。アクセス延出タブ１１４４は、前記アクセススロット１１４４Ａ内にスライド自在に着座し、前記作動プレート１１３４（図９１）に固定されており、動力伝達ワイヤ１１４０（図９１）の一端への取り付け用の伝達ワイヤボス１１４２を受容している。前記動力伝達ワイヤ１１４０は、載置ボス１１４３であって、前記ベース１１２１上に載置され柔軟な管１１４１の一端を受容する載置ボス１１４３の開口部を貫通して延出し、前記柔軟な管１１４１は前記載置ボス１１４３に固定され、当該前記柔軟な管１１４１の反対端は、図４に例示したように第２ハンドル１２６１であって、当該第２ハンドル１２６０に取り付けられた第２ハンドルトリガー１２６１Ｂを有する第２ハンドル１２６１内で終了する。ヒンジ１１２１Ａは、前記アクセススロット１１４４Ａの後端と、前記アクセススロット１１４４Ａを延出する末広のクリアランスノッチ１１２１Ｂの間の間隙をつないでいる。このため、本明細書で以下説明する方法で前記第２ハンドル１２６１（図４）内の前記第２ハンドルトリガー１２６１Ｂを操作することにより、本明細書で以下説明するとおり、縫合中、前記作動プレート１１３４とそれに取り付けられた前記移動自在ハウジング１１１５とを前記固定ハウジング１１２０内でスライドさせ、また前記糸５０を扱う際、前記アクセススロット１１４４Ａ内、および前記アクセススロット１１４４Ａの前記先細りスロット１１４４Ｂ内での前記アクセス延出タブ１１４４のスライド移動が容易になる。図９１および図９２に例示したように、一対の枢動ボス１１２０Ａは、前記ケース１０２内の対応するケースボス溝１１２０Ｄに係合し当該ケース１０２内の前記固定ハウジング１１２０をスライド自在に固定するため、前記固定ハウジング１１２０の各ハウジング壁１１２０Ｂの内側表面から延出している。
【００５０】
再び図７と図８４と図８７と図９０Ｃ〜図９１と図９３と図９４と図９５とでは、前記高部移動自在ブレード１１１２および移動自在ブレード１１１３は、前記移動自在ハウジング１１１５内に載置され、前記固定ハウジング１１２０内にスライド自在に着座しており、後者は典型的に前記三日月形部材１０１の前記進行アーム部材１０１Ｂの前記ケース１０２上に載置されている（図８４）。前記高部移動自在ブレード１１１２および前記移動自在ブレード１１１３の収束角度は、後方の前記受容アーム部材１０１Ｂへ向かっている。さらに、一対の前記高部移動自在ブレード１１１２は、前記移動自在ハウジング１１１５のベースに関して前記移動自在ブレード１１１３より高い位置に配置されている（図８４）。各高部移動自在ブレード１１１２および各移動自在ブレード１１１３の後部は、フィン１１４５を構成しており（図９５）、各当該フィン１１４５は前記ブレード凹部１１４８背面にそれぞれ形成されたきついフィンスロット１１４６へと圧入されており（図８４および図９３）、これらブレードの曲がりは、薄いリーフ部１１４７であって、前記フィン１１４５を各前記高部移動自在ブレード１１１２および各移動自在ブレード１１１３の接触領域１１４９にそれぞれ結合させる薄いリーフ部１１４７だけに限定されている（図９５）。前記移動自在ブレード１１１３および前記高部移動自在ブレード１１１２のタブ１１１８および長材タブ１１１８Ａは、それぞれ三角形タブ部１１１８Ｂを有し（図９４）、図９４に例示したように、前記移動自在ハウジング１１１５の前記移動自在ベース１１１６のクリアランスホール１１２４を貫通して各々下方へ延出する。図９４に例示したように、前記長材タブ１１１８Ａは、前記高部移動自在ブレード１１１２より高い位置から前記タブ１１１８とともにさらに下方へ延出し、前記作動プレート１１３４内に整列して設けられた平行四辺形の穴１１３８に到達する。各前記タブ１１１８および各前記長材タブ１１１８Ａは、これらの平行四辺形の穴１１３８を貫通して、前記固定ハウジング１１２０に対する前記作動プレート１１３４のスライド移動により制御される。この制御は、本明細書で以上説明し図９０Ｃ〜図９１に例示したように、前記作動プレート１１３４が、前記アクセススロット１１４４Ａと前記アクセススロット１１４４Ａを延長する前記先細りスロット１１４４Ｂとにわたり、移動の正常範囲１１４４Ｃ内および移動の拡張範囲１１４４Ｄ内でそれぞれ前後にスライドして往復動する際に、実施される。前記作動プレート１１３４は、さらに図８６と図９０と図９０Ｃ〜図９１とに例示したように、前記固定ハウジング１１２０の前記ベース１１２１と、前記ケース１０２の前記ベース１０２Ａとの間の空間内でスライドする。この往復動および前記タブ１１１８および１１１８Ａそれぞれとの接触により、前記糸５８が前記三日月形部材１０１内での前記針部材５０の回転により前記ガイドスロット１１２６Ａ内に位置している場合、前記高部移動自在ブレード１１１２および前記移動自在ブレード１１１３は前記糸５０Ａと接触している場所で前記糸５０Ａ（図９０Ｃ）に抗して内側へ曲がったのち、その曲がり作用を停止する。前記移動の正常範囲１１４４Ｃ内で前記作動プレート１１３４をさらに移動すると、各前記タブ１１１８および各前記長材タブ１１１８Ａが継続的に操作され、この作用により、近位方向の前記移動自在ハウジング１１１５が前記固定ハウジング１１２０内での移動範囲の後部へと強制移動される。
【００５１】
場合によっては、図８９に例示したように、２つの糸漸増アクセサリ１１０１および１１０１Ａであって、一方は前記三日月形部材１０１の前記進行アーム部材１０１Ａ上にあり、他方は前記三日月形部材１０１の前記受容アーム部材１０１Ｂ上にある２つの糸漸増アクセサリ１１０１および１１０１Ａの使用が必要なこともある。機械的作動装置の数は最小限に抑えなければならないため、前記糸漸増アクセサリ１１０１および１１０１Ａは、単一の作動装置により作用するよう構成されている。これら２つの機能を１つの遠隔作動入力で遂行するため、各糸漸増アクセサリ１１０１におけるタブ１１１８および長材タブ１１１８Ａの角度は、前記高部移動自在ブレード１１１２および移動自在ブレード１１１３の各平面に対し略垂直な平面内に設定される。この機械的構成により、前記高部移動自在ブレード１１１２および前記移動自在ブレード１１１３をそれぞれ曲げて前記針部材５０と接触させるために前記作動プレート１１３４が移動しなければならない方向の逆転が容易になる。この作用により、本明細書で以下さらに説明するとおり、前記高部移動自在ブレード１１１２および移動自在ブレード１１１３がそれぞれ前記糸５０Ａにロックされた状態で、前記作動プレート１１３４を駆動プレートとして機能させ、また前記移動自在ハウジング１１１５を前方へ引かせるよう使用することもそれぞれ容易になる。
【００５２】
図４と図９０と図９１とにおいて、前記作動プレート１１３４は、剛性のある、しかし柔軟な動力伝達ワイヤ１１４０により前後に駆動される。この動力伝達ワイヤ１１４０は、前記ジョイントボール７８０の近位側へ延出し前記第２ハンドル１２６１上へ延出する主要な延出管（図示せず）内に設けられた柔軟な管１１４１内に収容されている。柔軟な前記動力伝達ワイヤ１１４０の反対端は、固定取り付け部から前記作動プレート１１３４へ下方に延出する前記アクセス延出タブ１１４４上に設けられた前記ワイヤ取り付け延出ボス１１４２に連結されている。前記アクセス延出タブ１１４４は、前記固定ハウジング１１２０のベース内の前記スロット１１４４を貫通する。前記柔軟な管１１４１は、前記アクセススロット１１４４Ａの端付近で、前記固定ハウジング１１２０の前記ベース１１２１に取り付けられた前記載置ボス１１４３に固定されている。
【００５３】
本発明の周回式縫合および糸結び装置を使った縫合時に、糸を引っ張り制御する最も簡易な技術は、図８１に例示したスライド式フック５０Ｅを使用することである。前記フックは前記糸５０Ａを捉え、湾曲したフック部でスライドさせて、当該フックが矢印方向へ向かって縫い目から引き離されるに伴いループを形成する。スライド式フックとしては種々のタイプが当該技術分野で知られており、現在縫合手術で使用されている。
【００５４】
図９８〜図１０８では、本発明の異なる別の好適な実施形態において、前記周回式縫合および糸結び装置を用いた縫合操作中に前記糸５０Ａを半自動的に取り扱うための技術は、糸を引っ張るフック／フック解除装置１０００を含んでおり、このフック／フック解除装置１０００は、実施される手順の性質に応じて二重実装バージョン１０００Ａ（図９８および図１０４〜図１０６）として導入可能である。さらに図９８〜図１０３および図１０２に特に例示したとおり、各前記内部ハウジング管１０４５は、引き込み自在なフック本体１０１０であって、さらに図９９および図１００に例示したとおり、間隔をあけた平行後部フック排出傾斜部１０１６およびそれに対応する平行前方フック面１０１２により構成された湾曲したプロファイルスロットを有して嵌装され、スライド自在に配置された内臓把持／排出／切断ブレード１０２０を有するフック本体１０１０を含む。前記把持／排出／切断ブレード１０２０は、さらに後方の把持／切断張り出し部１０２６と、その延出した前端にある準備用ブレード傾斜部１０２４と、前記把持／切断張り出し部２６に対向して配置され外側へ延出する前方のブレード排出傾斜部１０２２とが嵌装されている。前記把持／排出／切断ブレード１０２０は、間隔をあけた一対の前記フック面１０１２がそれに対応する一対の前記フック排出傾斜部１０１６の前方に終了する位置と、間隔をあけた平面状糸持ち上げ準備傾斜部１０１４が前記フック本体１０１０の前端で終了する位置とに、前記フック本体１０１０（図１０２）内に成形された縦方向のブレードスライドスロット１０１０Ａ内にスライド自在に配置されている。前記フック本体１０１０と、スライド自在に収容された把持／排出／切断ブレード１０２０とは、当該フック本体１０１０が前記内部ハウジング管１０４５に固定され、前記把持／排出／切断ブレード１０２０が当該内部ハウジング管１０４５およびフック本体１０１０の双方に対してスライドできるよう、内部ハウジング管１０４５内に着座している。プランジャディスク１０６５は、さらに図１０２に例示したように、前記内部ハウジング管１０４５上に設けられており、当該内部ハウジング管１０４５も当該プランジャディスク１０６５もハウジング管拡大部１０４２内に収容されている。同様に、第２プランジャディスク１０６５Ａは、前記プランジャディスク１０６５から間隙を介して前記内部ハウジング管１０４５に固定されており、やはり前記ハウジング管拡大部１０４２内に収容されている。前記プランジャディスク１０６５および第２プランジャディスク１０６５Ａは、前記内部ハウジング管１０４５を前記ハウジング管拡大部１０４２内で中央配置する機能を果たす。作動ワイヤ１０５０は、さらに図１０２に例示したとおり前記内部ハウジング管１０４５内にスライド自在に配置されており、本明細書で以下さらに説明するとおり、当該作動ワイヤ１０５０の操作により、前記フック本体１０１０の前記ブレードスライドスロット１０１０Ａ内で前記把持／切断／排出ブレード１０２０をスライド自在に操作するため、前記把持／切断／排出ブレード１０２０に一端を固定されている。
【００５５】
さらに図１０２および図１０２Ａに例示したように、前記フック本体１０１０は、フック開放プロファイル１０１８（図１０２Ａ）であって、本明細書で以下さらに説明するとおり前記糸５０Ａの操作用および切断用に１本の糸５０Ａを収容するため、互いに平行な前記フック排出傾斜部１０１６から互いに平行な前記フック面１０１２へ延出したフック格納スロット１０７０を構成するフック開放プロファイル１０１８（図１０２Ａ）によりさらに特徴付けられる。
【００５６】
図１０２および図１０３では、前記把持／排出／切断ブレード１０２０は、前記作動ワイヤ１０５０の延出端に固定されて例示されており、前記ブレード排出傾斜部１０２２から前記把持／切断張り出し部１０２６へ延出するブレード開放プロファイル１０２８が設けられている。さらに、前記把持／排出／切断ブレード１０２０の延出端上に設けられた前記準備用ブレード傾斜部１０２４も例示されている。
【００５７】
図９９〜図１０３では、前記内部ハウジング管１０４５であって、前記フック本体１０１０の前記ブレードスライドスロット１０１０Ａ内で必要に応じて前記把持／切断／排出ブレード１０２０を延出する、または引き込むため、代替的により小さな補助ハウジング管１０４０Ａ（図１０３）内に入れ子にはめ込むことのできる前記内部ハウジング管１０４５内に収容された前記作動ワイヤ１０５０を、本明細書で以下さらに説明するとおり操作することが可能である。例えば、さらに図１０２に例示したように、前記把持／切断／排出ブレード１０２０内の前記把持／切断張り出し部１０２６と、前記フック本体１０１０の前記フック排出傾斜部１０１６およびフック面１０１２とをずらすため、前記作動ワイヤ１０５０を前方へ押して、前記ブレードスライドスロット１０１０Ａ内でブレード延出矢印１０００Ｆの方向に前記把持／切断／排出ブレード１０２０をスライド自在に前方へ移動させることができる。あるいは、図９９および図１０３に例示したように、前記フック／フック解除装置１０００の対応するブレード開放プロファイル１０２８およびフック開放プロファイル１０１８の機能を助長するため、前記作動ワイヤ１０５０の逆操作により前記把持／切断／排出ブレード１０２０を逆行させて、前記フック本体１０１０に対し反対方向に当該把持／切断／排出ブレード１０２０をスライド自在に移動し、前記把持／切断張り出し部１０２６を前記フック排出傾斜部１０１６に整列させることができる。これらの場合、さらに図９９および図１００に例示したように、前記糸５０Ａのループは、前記ブレード開放プロファイル１０２８（図９９）および前記把持／排出／切断ブレード１０２０に挿入したのち、図１０２に例示したように前記ブレード延出矢印１０００Ｆの方向へ前記作動ワイヤ１０５０を前方操作することにより、当該糸５０Ａのループを切断するため（図１００）、前方へ移動させることができる。さらに別の代替例として、図９９および図１０１のように、前記糸５０Ａを前記ブレード開放プロファイル１０２８内に配置して、装置引き込み矢印１０００Ｅで例示するように、縫合中、望ましい位置へと操作することができる。糸５０Ａの一部を操作したのち、切断されていない前記糸５０Ａのループを前記ブレード開放プロファイル１０２８から排出することが望ましい場合は、前記把持／切断／排出ブレード１０２０をブレード引き込み矢印１０００Ｇ（図１０１）で例示した反対方向に操作して、前記ブレード排出傾斜部１０２２を前記糸５０Ａのループに接触させ、前記糸５０Ａのループを前記ブレード開放プロファイル１０２８から矯正的に移動させることができる。この操作は、本明細書で以下さらに説明するとおり、前記把持／排出／切断ブレード１０２０に固定された前記作動ワイヤ１０５０の逆移動により達成される。このため、前記フック／フック解除装置１０００は次のように糸を扱うため使用することができる。すなわち、上記のように、当該装置は必要に応じて前記糸を把持でき、当該糸を把持することなく移動でき、当該装置は糸を把持および切断でき、そして糸を把持したのち切断できる。
【００５８】
ここで図９８と図１０２と図１０４〜図１０８とを参照すると、図９８と図１０４〜図１０６とに例示した前記二重実装バージョン１０００Ａのように、１つ以上の前記フック／フック解除装置１０００を使用できることが理解される。前記二重実装バージョン１０００Ａは、同一設計である二重実装進行アームサイドフック１０００Ｂおよび二重実装受容アームサイドフック１０００Ｃにより特徴付けられる。前記二重実装進行アームサイドフック１０００Ｂおよび二重実装受容アームサイドフック１０００Ｃは、それぞれ典型的に対応する別個のハウジング管拡大部１０４２または補助ハウジング管１０４０Ａ（図１０３）へと延出する内部ハウジング管１０４５（図１０２）により特徴付けられる。さらに、前記二重実装進行アーム部材サイドフック１０００Ｂおよび二重実装受容アームサイドフック１０００Ｃは、それぞれ、さらに図１０２に例示したとおり、フック本体１０１０と、スライド自在に動作する把持／排出／切断ブレード１０２０であって、前記フック本体１０１０の前記ブレードスライドスロット１０１０Ａ内にスライド自在に配置された把持／排出／切断ブレード１０２０とを含むフック／フック解除装置１０００を有する。このため、前記二重実装受容アームサイドフック１００Ｃおよび前記二重実装進行アーム部材サイドフック１０００Ｂを含む前記二重実装バージョン１０００Ａの設計および操作は、図９８〜図１０３に例示した前記フック／フック解除装置１０００に関し、実質的に上述の設計および操作と同じである。
【００５９】
ここで図１０５および図１０６を参照すると、好適な縫合実施形態では、前記フック／フック解除装置１０００の前記二重実装バージョン１０００Ａを使うと、二重実装進行アーム部材サイドフック１０００Ｂおよび二重実装受容アームサイドフック１０００Ｃをそれぞれ操作して例示のとおり前記糸の尾５０Ｃおよび糸の先頭５０Ｄにそれぞれ係合することにより、結び目または縫い目は、外傷部または切開部の内側の狭い場所でも結ぶことができる。この係合は、図９８〜図１０３により本明細書で以上説明したように達成でき、さらに図１０５に例示したように絡み５０Ｇを締めるため、前記二重実装進行アーム部材サイドフック１０００Ｂの前記内部ハウジング管１０４５が装置延出矢印１０００Ｄの方向へ前記補助ハウジング管１０４０Ａから延出する一方、前記二重実装受容アームサイドフック１０００Ｃの対応する内部ハウジング管１０４５は前記装置引き込み矢印１０００Ｅの方向へハウジング管１０４０内部に引き込まれる。この方法で、前記二重実装進行アーム部材サイドフック１０００Ｂおよび前記二重実装受容アームサイドフック１０００Ｃをそれぞれ連続的に順次延出させ引き込むことにより、さらに図１０６に例示したように、前記材料１００を追加材料１００Ｄに結合する結び目または縫い目をきつくすることができる。
【００６０】
図１０２と図１０７と図１０８とでは、図１０４〜図１０６に例示した前記フック／フック解除装置１０００および前記二重実装バージョン１０００Ａの操作コンポーネントが例示されている。本明細書で以上説明したとおり、縦方向に前記二重実装バージョン１０００Ａされた前記フック／フック解除装置１０００は、それぞれスライド式の把持／排出／切断ブレード１０２０を受容するフック本体１０１０に連結された内部ハウジング管１０４５を含み、図１０７および図１０８に例示したように、前記内部ハウジング管１０４５は、典型的にハウジング管拡大部１０４２においてハウジング管１０４０内に収納されている。図１０４〜図１０６を参照すると、前記二重実装進行アームサイドフック１０００Ｂおよび前記二重実装受容アームサイドフック１０００Ｃは、典型的に同一で別個のハウジング管１０４０および補助ハウジング管１０４０Ａであって、それぞれ対応する各内部ハウジング管１０４５を受容してその曲がりを許容する対応するハウジング管拡大部１０４２をそれぞれ伴った、ハウジング管１０４０および補助ハウジング管１０４０Ａをそれぞれ有することが理解される。さらに図１０７および図１０８に例示したように、前記ハウジング管１０４０は、例示のとおり互いに類似した設計で前記ハウジング管１０４０上で長さ方向に間隔をあけた、三日月形部材の載置部材１０５５および管状ハンドル取り付け載置点１０５８Ａをさらに典型的に備えている。さらに図１０８に例示したように、前記プランジャディスク１０６５および第２プランジャディスク１０６５Ａは、前記ハウジング管１０４０を貫通して突出する対応する内部ハウジング管１０４５に固定されており、当該内部ハウジング管１０４５の後端は、図１０８に例示したように、三位スイッチ本体１０５８Ｃであって、三位スイッチ作動装置１０５８Ｄを挟む三位スイッチ本体１０５８Ｃを受容する。図１０８からは、前記内部ハウジング管１０４５が前記ハウジング管１０４０内部でスライドし、そのスライド作用において、協動的にスペーサとして作用する前記プランジャディスク１０６５および第２プランジャディスク１０６５Ａにより補助され中央配置されることが理解される。さらに図１０２では、本明細書で以上説明したとおり、前記作動ワイヤ１０５０は前記内部ハウジング管１０４５内部をスライドする。また図１０８に例示したように、前記三位スイッチ本体１０５８Ｃは双方とも前記内部ハウジング管１０４５に固定されており、より大きな前記三位作動装置１０５８Ｄは前記作動ワイヤ１０５０に取り付けられている。このため、固定された２つの前記三位スイッチ本体１０５８Ｃ要素間の前記三位作動装置１０５８Ｄの操作により、前記糸５０Ａの部分を切断するか（図１００）、または図１０１に例示したように、前記糸５０Ａの部分を操作したのちそれら部分を前記ブレード開放プロファイル１０２８から排出するかするための、前記フック本体１０１０内の前記把持／排出／切断ブレード１０２０のスライド操作が容易になる。前記スイッチ本体１０５８Ｃを協動的に操作すると、前記内部ハウジング管１０４５が前記ハウジング管１０４０に対して延出され、また引き込まれる。
【００６１】
再び図９８および図１０８を参照すると、本発明の好適な実施形態では、柔軟な外側の前記ハウジング管１０４０は典型的に前記三日月形部材の載置部材１０５５により前記三日月形部材１０１の底面に取り付けられており、図１０４〜図１０６に例示した前記二重実装進行アーム部材サイドフック１０００Ｂおよび二重実装受容アームサイドフック１００Ｃの場合は、双方とも前記三日月形部材の載置部材１０５５によりそれぞれ前記三日月形部材１０１に取り付け可能である。前記柔軟な外側のハウジング管１０４０のそれぞれ、また単独使用の場合そのいずれかは、典型的に前記管状ハンドル取り付け点１０５８Ａにより前記第２ハンドル１２６１に固定される。各内部ハウジング管１０４５は、本明細書で以上説明したとおり、前記把持／排出／切断ブレード１０２０を作動するため、前記第２ハンドルトリガー１２６１Ｂに固定される。
【００６２】
操作中、本発明の前記周回式縫合および糸結び装置が図１〜図３に例示したように、前記糸漸増アクセサリまたは前記フック／フック解除装置なしで使用される場合、当該周回式縫合および糸結び装置は以下のように使用される。当該装置は、初期、１本の指を前記トリガー１２６７上に置いた状態で前記ハンドル１２６０により把持され、縫合する材料１００に隣接する切開部または外傷部（図６２）内で前記三日月形部材１０１を容易に位置決めするため、前記伝達管１２００が選択的に軸回転自在に前記クレードル１２７６Ａ内に配向され、当該クレードル１２７６により前記ハンドル１２６０に対して傾けられる。さらに図６２〜図６４に例示したように、前記三日月形部材１０１自体は前記ソケット７７５内に着座した前記ジョイントボール７８０の作用により操作されて、図１〜図４に例示した前記レバー１２５１の操作により、前記材料１００に対して例示された３つの位置の任意の１つ、および他の任意の必要な位置へと配置される。拇指と他の指による前記レバー１２５１の操作により、図４１に例示した前記４本の三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄの張力が選択的に調整され、典型的に図６２に例示したような構成および位置で、縫合する前記材料１００に対する前記三日月形部材１０１の望ましい配向が達成される。前記弓形の針部材５０であって、典型的に当該弓形の針部材５０中央に取り付けられた１本の糸５０Ａが設けられた前記弓形の針部材５０は、時計回り方向または反時計回り方向に回転させられ、さらに図６２に例示したように、前記針部材５０に続く１本の糸５０Ａに前記材料１００を貫通し延出させる。前記三日月形部材１０１に沿った前記針部材５０の移動は、当該装置の前記ハンドル１２６０を把持しながら前記トリガー１２６７を強く引くことにより達成される。この作用が前記スプロケット１２７５（図５５および図５６）を矢印１２５７Ａで示した方向へと回転させて、スライド自在に前記往復動入力つば部材１２１６を前記伝達管１２００上で移動し、前記フォーク形伝達ロッド１２１６Ｆが前記往復動入力つば部材１２１６に取り付けられていることから（図５６）、前記駆動ケーブル入力止め１２４７Ａおよび１２４７Ｂにおいてループした前記駆動ケーブル１２４７に矢印１２５７方向の張力を印加する。ループした前記駆動ケーブル１２４７の２つの自由端は、前記往復動ドライバ１０８に取り付けられている間隔をあけた２つの前記駆動アクセスケーブル延出部１４０に連結されている（図６）。本発明の好適な実施形態では、前記トリガー１２６７を押し込むことにより前記駆動アクセスケーブル延出部１４０に力が印加され、前記往復動ドライバ１０８および前記駆動方向設定プレート１３４が前記ケース１０２に対し移動する。典型的に、１度完全に前記トリガー１２６７を押し込むと、本明細書で以下さらに説明するとおり、結果として図６５に例示した前記方向作動装置１２１４の操作により決定される方向へ、前記針部材５０が前記三日月形部材１０１内で完全に漸進する。このため、外傷部または切開部内において縫合する前記材料１００に対し前記三日月形部材１０１の厳密な位置決めが実現される場合、前記トリガーバネ１２８２により元の位置へ付勢される、継続的かつ連続的な前記トリガー１２６７への指圧力により、オペレータが決定する間隔で、各反復ごとに、前記針部材により生じた開口部を貫通し前記針部材５０に後続する前記糸５０Ａにより、前記材料１００を貫通する前記針部材５０の複数の漸進的通過がもたらされる。縫合操作中は大きい調整または小さい調整を行って、大きい漸進または小さい漸進により、前記伝達管１２００を前記クレードル１２７６Ａ内で選択的かつ漸進的に軸回転し、前記レバー１２５１を操作して前記三日月形部材１０１の前記伝達管１２００に対する関節式連結の角度を変更し、前記クレードル１２６７Ａおよびそれに着座した前記伝達管１２００を前記ハンドル１２６０に対して揺らし傾けることにより、前記三日月形部材１０１をより最適で操作しやすい位置へ位置決めできる。このため、当該装置の設計を考慮すると、切開部および外傷部の開口部が大きい場合も非常に小さい場合も、オペレータにとり前記材料１００の最適な縫合操作がしやすい精確な位置に、迅速かつ効率的に前記三日月形部材１０１を配置し維持できることが理解される。
【００６３】
本明細書で以上説明したとおり、前記弓形の針部材５０の前記三日月形部材１０１内での回転方向は、さらに図６５に例示したように、前記方向作動装置１２１４の操作により選択される。前記作動装置ボス１２１４Ｂおよびそれに対応する前記管状ベース１２１４Ｃの、当該前記管状ベース１２１４Ｃの下層にある前記スライドスイッチ載置本体１２１１上での、間隔をあけた前記圧力対向環１２１１Ａ間のスライドにより、まず対応する前記方向ケーブル１２４８の張力調整が達成され、次に前記駆動ケーブル１２４７の張力調整が達成される。前記駆動ケーブル１２４７の２端は、前記往復動ドライバ１０８から延出する間隔をあけた一対の前記駆動アクセスケーブル延出部１４０に取り付けられており、前記方向ケーブル１２４８の２端は、前記駆動方向設定プレート１３４から延出する間隔をあけた一対の前記方向設定アクセスケーブル延出部１４１に取り付けられているため、前記作動装置ボス１２１４Ｂの操作は、前記三日月形部材１０１内の前記ケース１０２上で、まず前記駆動方向設定プレート１３４を回転させ、次に前記往復動ドライバ１０８と、双方の下層にある固定経路方向設定プレート１３６とを回転させる（図６）。このため、図６５に例示したように前記作動装置ボス１２１４Ｂがスライド自在に操作され、前記管状ベース１２１４Ｃ上の前記方向作動装置ボス１２１８Ａが前記スライドスイッチ載置本体１２１１内の前記スライドスイッチ本体デテント１２１８に係合するよう調整されると、前記針部材５０は典型的に反時計回り方向に回転するよう設定される。この針回転設定は、前記載置ボス１２１７Ｃに取り付けられ、スライド式前記方向作動装置ボス１２１８Ａ（図６６）により搬送される前記方向連結ロッド−方向載置部材バネ１２１５Ｂの操作により、まず前記方向ケーブル１２４８を張力調整して達成される。この作用により、図３６および図３７に例示したように、前記駆動方向設定プレート１３４および前記固定経路方向設定プレート１３６がともに前記ケース１０２および前記三日月形部材１０１に対し時計回り方向に回転する。さらに図３６および図３７に例示し本明細書で以上説明したとおり、前記固定経路方向設定プレート１３６は、デテント１３７Ｂおよびそれに隣接する入口止め１３７Ｄ、そしてクリアランス凹部１３７Ｆと、当該クリアランス凹部１３７Ｆの前端を終了させる範囲止め１３７Ｈとともに、典型的に前記三日月形部材１０１の前記受容アーム部材１０１Ｂ上で嵌装されている。本明細書で以上説明したとおり、反対側には類似コンポーネント、つまり典型的に前記三日月形部材１０１の前記進行アーム部材１０１Ａが設けられている。前記針部材５０を逆回転または時計回り回転させると、単純に前記進行アーム部材および前記受容アーム部材の機能がそれぞれ逆転する。このため、図３８および図３９に例示したように、前記方向作動装置１２１４の調整に応答して、前記駆動方向設定プレート１３４は、図２２Ａに例示したとおり間隔をあけた前記方向設定アクセスケーブル延出部１４１に印加された圧力により、まず固定された前記ケース１０２内を反時計回り方向に移動する。この作用により、その下層にある前記固定経路方向設定プレート１３６も図３８に例示した位置から図３９に例示した位置へと移動され、そこで前記ケース１０２上に設けられた前記ケースボス１０２Ｃが、前記固定経路方向設定プレート１３６内の前記入口止め１３７Ｃの上から延出し、隣接して対応する前記デテント１３７Ａに係合する。前記固定経路方向設定プレート１３６のこの移動は、それより短い前記駆動方向設定プレート１３４の端と、当該固定経路方向設定プレート１３６上の対応する前記ボス１３６Ａとの接触によりもたらされる。この接触が前記固定経路方向設定プレート１３６を図３７および図３８に例示した矢印の方向に強制移動させて、前記ケース１０２上の前記ケースボス１０２Ｄの、前記固定経路方向設定プレート１３６内に位置する前記デテント１３７Ａとの係合をもたらす。このため、前記三日月形部材１０１がこの位置にある場合、その時点で前記往復動ドライバ１０８は前記駆動方向設定プレート１３４上で駆動位置にあるため、前記針部材５０は、図５５で上述したように前記トリガー１２６７への加圧および前記往復動入力つば部材１２１６の操作とに応答して、時計回り方向への漸進を余儀なくされる。この駆動位置は、前記方向載置部材−方向載置部材バネ１２１５Ａ（図６５）であって、前記駆動方向設定プレート１３４および前記固定経路方向設定プレート１３６が前記針部材５０を反時計回り回転させる位置にある場合、前記方向ケーブル１２４８とともに前記駆動ケーブル１２４７を引き、前記往復動ドライバ１０８を前記ケース１０２内で駆動構成に着座させる前記方向載置部材−方向載置部材バネ１２１５Ａの付勢によりもたらされる。
【００６４】
１つのモードでは、図２１に例示した前記固定経路方向設定プレート１３６の前記ケース１０２上での移動自在なロックにより、前記前傾したドライバブレード１１２Ｂが図８Ａに例示したように前記針部材５０に係合するよう、前記ドライバ１０８内の前記ドライバブレード１１２の前記リーフ張力調整タブ１１８および前記長材タブ１１８Ａがそれぞれ曲げられるため、前記針部材５０は前記三日月形部材１０１に沿って反時計回り方向への移動を余儀なくされる。さらに、前記ドライバブレード１１２の各セットは、前記往復動ドライバ１０８の平行四辺形の開口部を貫通し、前記駆動方向設定プレート１３４内へとすべて下方に延出するため、トリガーによる、ループした前記駆動ケーブル１２４７の張力調整に応答した前記往復動ドライバ１０８の後続回転が、上層にある不動の前記固定経路部材１０４と、下層にある不動の前記固定経路方向設定プレート１３６および前記ケース１０２とに対して、前記往復動ドライバ１０８と、前記針部材５０と、前記駆動方向設定プレート１３４との協動回転を達成する。前記三日月形部材１０１内での前記針部材５０の反時計回り方向の進行は、前記方向作動装置１２１４を図６５に例示した位置とは反対に図６７に例示したように再び操作して針方向の設定機構を変更するまで、前記往復動ドライバ１０８および前記駆動方向設定プレート１３４の前方および逆方向への漸進により継続する。この作用が、本明細書で以上説明したとおり、前記駆動方向設定プレート１３４の操作により、前記往復動ドライバ１０８とともに前記固定経路方向設定プレート１３６を前記ケース１０２上の反対方向へ移動させる。この移動により、前記ドライバブレード１１２の異なるセット（後傾したドライバブレード１１２Ｃ）が前記針部材５０に係合し、図８Ｂおよび図２４〜図２９に例示したように、前記ケース１０２上における前記往復動ドライバ１０８および前記駆動方向設定プレート１３４の移動に応答して、当該針部材５０を反対（時計回り）方向へと強制移動する。
【００６５】
図８１では、前記針部材５０が前記三日月形部材１０１を反時計回り方向に移動するに伴い、例示のとおり、前記糸５０は、前記トンネル１００Ａを貫通して前記入り口１００Ｂから前記出口１００Ｃへと引っ張られる。本発明の好適な実施形態では、縫合操作中前記糸５０Ａの前記糸の先頭５０Ｄにループを作成し、前記針部材５０の前記材料１００を貫通する別の異なる回転用にさらなる緩みを提供するため、糸漸増アクセサリ１１０１を前記三日月形部材１０１の少なくとも１つの端、典型的に前記受容アーム部材１０１Ｂに載置することが望ましい。さらに、前記糸の先頭５０Ｄのループ手動で位置決めするため、図８１にも例示したスライド式フック５０Ｅを使用することができ、あるいは図９８に例示し本明細書で以下さらに説明するとおり、同じ目的でフック／フック解除装置１０００を利用することもできる。これに応じ、前記三日月形部材１０１の前記受容アーム部材１０１Ｂ上に載置された前記糸漸増アクセサリ１１０１により、前記糸５０Ａの前記糸の先頭５０Ｄのループのサイズは、本明細書で以下説明するとおり前記糸漸増アクセサリ１１０１の操作により制御される。
【００６６】
図８０と図８１と図８４と図８７と図８８と図９７とでは、例示のとおり前記針部材５０が縫合する組織の前記材料１００を貫通して初期移動した後、前記糸漸増アクセサリ１１０１の前記固定ブレード１１１４は初期、当該針部材５０が前記三日月形部材１０１に沿って糸を引くに伴い、前記糸５０Ａに係合する。次に前記糸漸増アクセサリ１１０１は、本明細書で以下説明するとおり、前記固定ハウジング１１２０に対し前記移動自在ハウジング１１１５を後方へ前記材料１００から遠ざかるよう移動し、対応する前記高部移動自在ブレード１１１２および前記移動自在ブレード１１１３の前記タブ１１１８および長材タブ１１１８Ａを曲げて、図８４に例示した前記移動自在ハウジング１１１５の前記ガイドスロット１１２６Ａを貫通して延出する前記糸５０Ａに前記高部移動自在ブレード１１１２および前記移動自在ブレード１１１３を係合させるよう操作される。前記三日月形部材１０１の前記進行アーム部材１０１Ｂ上の前記固定ハウジング１１２０に対する前記移動自在ハウジング１１１５の後方への移動を継続すると、前記糸５０Ａは前記トンネル１００Ａを貫通して図８０および図８８に例示した位置の前記出口１００Ｃから、漸進的に、図８１に例示した位置へと引っ張られ、これにより、望ましいサイズのループを前記糸５０Ａの前記糸の先頭５０Ｄに形成する。このループ制御は、本明細書で以上説明したとおり、典型的に図８１の前記スライド式フック５０Ｅの作用、またはフック／フック解除装置１０００（図９８に例示）の作用により達成される。追加のトンネル１００Ａを前記材料１００内に生じさせるための前記針部材５０の追加回転は、前記糸５０Ａの前記糸の先頭５０Ｄのこの緩みにより可能となり、前記糸漸増アクセサリ１１０１は、各場合ごとに上記の緩みを生み出すよう操作が可能である。
【００６７】
図８１〜図８３では、前記糸漸増アクセサリ１１０１を使って前記糸５０Ａの前記糸の先頭５０Ｄを図８１及び図８２に例示したようにループに形成する際は、図８２に例示したように、縫合ループを前記糸５０Ａに形成して前記糸の先頭５０Ｄの周囲で前記糸の尾５０Ｃの自由端を前記糸漸増アクセサリ１１０１の前方へ延出することにより縫合を開始することができる。さらに、図８３に例示したように、前記材料１００の２つの部分は前記糸５０Ａの絡み合わせによる縫合で結合可能であり、当該縫合は例示のとおり前記材料１００の隣接部分を貫通して延出する。この絡み５０Ｇは、まず図８２に例示した第１ループを締め、そして前記糸の尾５０Ｃを前記糸の先頭５０Ｄにくぐらせ、前記糸５０Ａに本結びまたは絡み５０Ｇを構成するための第２ループを生じさせて作成する。
【００６８】
さらに図８９に例示したように、前記三日月形部材１０１では、追加糸漸増アクセサリ１１０１Ａを前記進行アーム部材１０１Ａに例示のように載置することにより、当該追加糸漸増アクセサリ１１０１Ａを使用することができる。その場合、前記糸漸増アクセサリ１１０１および前記追加糸漸増アクセサリ１１０１Ａの双方を上記のように操作して、前記糸５０Ａの前記材料１００と、当該糸漸増アクセサリ１１０１と、当該追加糸漸増アクセサリ１１０１Ａとの間にそれぞれループを作成して、結び目または絡み５０Ｇの結束を容易にし、図８０〜図８３に例示したように、望ましい縫合を行うことができる。
【００６９】
図４と図８４と図８７と図９０と図９０Ｃ〜図９１とでは、前記糸漸増アクセサリ１１０１は、典型的に前記第２ハンドル１２６１上の前記トリガー１２６１Ｂを図４の例示のとおり押して、前記柔軟な管１１４１を貫通し延出する前記動力伝達ワイヤ１１４０を漸進的に延出させるか引き込むかして、図９０Ａ〜図９０Ｃに例示したように、前記作動プレート１１３４および前記移動自在ハウジング１１１５を前記ケース１０２上で前記受容アーム部材１０１Ｂ上の前記固定ハウジング１１２０に対し前後に移動して操作する。この前方移動が、前記作動プレート１１３４と前記タブ１１１８との間の接触、そして前記作動プレート１１３４と、前記高部移動自在ブレード１１１２および前記移動自在ブレード１１１３の前記長材タブ１１１８Ａとの間の接触をそれぞれリリースしてこれらのブレードへの圧力をリリースすることにより、前記高部移動自在ブレード１１１２および前記移動自在ブレード１１１３を開放する。これは図９０Ａに例示した前記ニュートラルの位置から、前記移動の正常範囲１１４４Ｃへ、そして前記移動の拡張範囲１１４４Ｄへの、前記作動プレート１１３４のスライド操作により起こる（図９０Ｂ）。前記作動プレート１１３４は、前記高部移動自在ブレード１１１２および移動自在ブレード１１１３の前記タブ１１１８および長材タブ１１１８Ａの延出端を受容するよう４つの前記平行四辺形の穴１１３８が嵌装されているため、また、これらのタブ１１１８および長材タブ１１１８Ａは前記移動自在ハウジング１１１５から、当該移動自在ハウジング１１１５内で対応する整列したクリアランスホール１１２４を貫通して延出しているため、圧力は当該作動プレート１１３４の後方へのスライド移動（図９０Ｃ）に応答して前記タブ１１１８および前記長材タブ１１１８Ａの延出端に印加される。そして本明細書で以上説明したとおり、前記ケース１０２上での前記作動プレート１１３４および前記移動自在ハウジング１１１５の、前記移動の正常範囲１１４４Ｃでの双方向の前記スライド移動は、図４に例示したように前記第２ハンドル１２６１の前記トリガー１２６１Ｂを押すことに応答して、前記柔軟な管１１４１内で前記前記動力伝達管１１４０を選択的に延出する、または引き込むことにより達成される。これに応じ、前記移動自在ハウジング１１１５の前記ガイドスロット１１２６Ａ内で、各前記移動自在ブレード１１１３および各前記固定ブレード１１１４を開放して、これらのブレードと前記糸５０Ａとの接触を解除するには、前記柔軟な管１１４１内へ延出している前記動力伝達ワイヤ１１４０により、前記作動プレート１１３４を前方へ強制移動させて、前記移動自在ハウジング１１１５を前記固定ハウジング１１２０内へ前方移動させる（図９０Ｂ）。この作用により、前記移動自在ハウジング１１１５は、前記移動自在ブレード１１１３および前記固定ブレード１１１４が前記糸５０Ａに接触しないよう、前記固定ハウジング１１２０内で前記移動の拡張範囲１１４４Ｄの最遠位延出部へと延出可能になる。次に前記移動自在ブレード１１１３および固定ブレード１１１４は、前記動力伝達ワイヤ１１４０の逆移動と、前記移動自在ハウジング１１１５の前記固定ハウジング１１２０内の後方近位位置への逆移動（図９０Ｃ）とにより前記糸５０Ａに係合させられ、この作用により、対応する前記タブ１１１８および前記長材タブ１１１８Ａが後方へ曲がり、これらブレードの対向する列が互いに向かって内側へと延出して前記糸５０Ａに係合し、図８２に例示したように当該糸５０Ａを前記材料１００から引っ張る。前記作動プレート１１３４および前記移動自在ハウジング１１１５の各前後移動（図９０Ｂおよび図９０Ｃ）に応答して、前記移動自在ブレード１１１３および前記固定ブレード１１１４をまず前記糸５０Ａから係合解除し、次に前記糸５０Ａを前記移動自在ブレード１１１３および固定ブレード１１１４に係合させる手順における前記移動自在ハウジング１１１５の追加漸進移動により、図８２に例示したように前記針部材５０の前記材料１００を貫通した追加回転を可能にするとともに図８３に例示したように前記糸５０Ａの縫い目を構成し締めるための、前記糸５０Ａの前記糸の先頭５０Ｄの十分に大きなループへの延出が容易になる。前記固定ブレード１１１４は、前記移動自在ハウジング１１１５の前記スライド動作中、前記糸漸増アクセサリ１１０１の前記ガイドスロット１１２６Ａ内に前記糸５０Ａを維持するため、前記固定ハウジング１１２０上で定位置に残る。前記糸５０Ａを切断することなく前記糸漸増アクセサリ１１０１から除去することが望ましい場合、前記作動プレート１１３４は、図９１に例示した前記アクセススロット１１４４Ａおよび前記先細りスロット１１４４Ｂ内で前方へ（遠位へ）押されて、前記高部移動自在ブレード１１１２および移動自在ブレード１１１３を開放し、これらのブレードの前記糸５０Ａとの接触を除去する。前記動力伝達ワイヤ１１４０に圧力を印加してさらに前記作動プレート１１３４を前方へ強制移動すると、前記作動プレート１１３４に取り付けられた前記アクセス延出タブ１１４４が前記先細りスロット１１４４Ｂ内へ強制移動され（図９１）、その作用が前記固定ブレード１１１４をも強制的に広げて前記糸５０Ａを前記糸漸増アクセサリ１１０１からリリースするに伴い、前記固定ハウジング１１２０の前記ハウジング壁１１２０Ｄが前記ヒンジ１１２１Ａを支点として強制的に広がる（図８４と図９０Ｂと図９１）。
【００７０】
図８９に例示したように前記三日月形部材１０１の前記三日月形のアーム部材１０１Ａに追加糸漸増アクセサリ１１０１Ａが取り付けられている場合、追加の柔軟な管１１４１および追加動力伝達ワイヤ１１４０（図示せず）に、前記糸漸増アクセサリ１１０１および前記追加糸漸増アクセサリ１１０１Ａの双方を同時に操作させることで、当該追加糸漸増アクセサリ１１０１Ａは前記トリガー１２６１Ｂおよび前記第２ハンドル１２６１に取り付け可能となる。
【００７１】
再び図９８〜図１０８において、前記フック／フック解除装置１０００と、当該フック／フック解除装置１０００前記二重実装バージョン１０００Ａとは、前記糸５０Ａを操作し、以下のように結び目または縫い目の結束を容易にするするために使われる。図１０８に例示したように、前記フック／フック解除装置１０００は、単独で、かつ前記二重実装バージョン１０００Ａ内で使用される場合、ハウジング管１０４０および補助ハウジング管１０４０Ａ（図１０６）により特徴付けられ、これらはそれぞれ前記ハウジング管１０４０の前端から延出する内部ハウジング管１０４５と、前記補助ハウジング管１０４０Ａとをハウジング管拡大部１０４２において収容する。また各内部ハウジング管１０４５は、本明細書で以上説明したとおり、各前記内部ハウジング管１０４５に取り付けられた一対の三位スイッチ本体１０５８Ｃと、その中心に位置する三位スイッチ作動装置１０５８Ｄであって、前記ハウジング管１０４０および前記補助ハウジング管１０４０Ａをそれぞれ貫通して延出する前記作動ワイヤ１０５０に固定された三位スイッチ作動装置１０５８Ｄとを受容するため、対応する前記ハウジング管１０４０および前記補助ハウジング管１０４０Ａからそれぞれ後方へ延出している。適宜、前記内部ハウジング管１０４５内で前記作動ワイヤ１０５０を往復動させ、これにより前記把持／排出／切断ブレード１０２０を往復動させるための前記三位作動装置１０５８Ｄのスライド操作を、図１０２に例示している。本明細書で以上説明したとおり、三日月形部材取り付け載置点１０５８は、ネジや溶接などを非排他的に含む任意の便利な手段で前記三日月形部材１０１に取り付けられ、一方、前記管状取り付け載置点１０５８Ａは、図４に例示した前記第２ハンドル１２６１に固定されている。
【００７２】
図９８および図１０４〜図１０６では、前記二重実装バージョン１０００Ａの個々の前記フック／フック解除装置１０００の各前記内部ハウジング管１０４５は、前記作動ワイヤ１０５０およびそれに取り付けられた前記把持／排出／切断ブレード１０２０の前記内部ハウジング管１０４５内でのそれぞれの延出に応答して、図１０２Ａに例示したように前記フック開放プロファイル１０１８内の前記糸５０Ａの前記糸の尾５０Ｃを受容するよう操作される。この作用により、図１０２Ａおよび図１０５に例示したように、前記糸の尾５０Ｃの一部を収容するための前記フック開放プロファイル１０１８が生じる。同様に、前記第２フック／フック解除装置１０００は、第２把持／排出／切断ブレード１０２０も前記糸の先頭５０Ｄの一部を受容するためのフック開放プロファイル１０１８を構成するよう操作できる。そして、前記糸５０Ａの操作により図１０４に例示したゆるい結び目を結ぶには、典型的に、図１０５に例示したように結び目か縫い目か絡み５０Ｇかを結ぶよう、前記二重実装バージョン１０００Ａの各フック／フック解除装置１０００を前後方向に操作する。前記結び目または絡み５０Ｇは、さらに図１０６に例示したように、前記二重実装バージョン１０００Ａの前記フック／フック解除装置１０００の１つをさらに延出させ、随伴する前記フック／フック解除装置１０００を逆操作することにより、さらにきつく締めることができる。
【００７３】
このため、図９８および図１０４〜図１０８からは、前記フック／フック解除装置１０００と、特に前記フック／フック解除装置１０００を２つ組み込んだ前記二重実装バージョン１０００Ａとは、図１０５および図１０６に例示した縫い目または絡み５０Ｇを生じさせるため、前記糸５０Ａの前記糸の尾５０Ｃと前記リリーフループ５０Ｂと前記糸の先頭５０Ｄとを含む種々の部分を操作するために利用できることが理解される。この操作は、図１０８に例示したように、各前記三位スイッチ作動装置１０５８Ｄであって、対応する一対の平行な前記三位スイッチ本体１０５８Ｃの間に位置する各前記三位スイッチ作動装置１０５８Ｄの、単独での、または前記三位スイッチ本体１０５０Ｃと協動での、別個のスライド自在な移動により達成される。
【００７４】
図面および上記説明を考慮すると、本発明の前記周回式縫合および糸結び装置の前記双方向実施形態は、迅速で精確かつ便利な切開部および外傷部の縫合、そしてこれら切開部内に位置する器官および他の組織の縫合のための、オペレータによる素早く容易な位置決めが可能な卓越した柔軟性と実用性と操作のしやすさとにより特徴付けられることが理解できる。細長い前記伝達管１２００は、前記弓形の三日月形部材を有する端に向かいテーパーがかかっており、ボールとソケットが載置され広い範囲で回転自在な選択されたサイズの弓形の三日月形部材で終了する延出管を構成しており、当該三日月形部材には、前記伝達管上に配置されたスライドスイッチの設定に依存していずれかの方向に前記三日月形部材内を移動する弓形の針部材が嵌装されている。また前記伝達管は、前記伝達管を回転自在かつ枢動的に操作してさらに前記三日月形部材を精確に決定した位置に配置するため、ハンドル上で枢動するクレードル上に載置されている。前記三日月形部材自体は、前記ハンドル、もしくは前記伝達管の操作端に位置するレバーを操作することにより、種々の位置へと前記延出管の端で容易に操作できる。前記湾曲した針部材は、組織内での縫合制御を容易にするため前記ハンドル内に設けられたトリガーを押すことにより、前記針部材より硬い種々の数のブレードハウジングおよびブレードを有するシステムを使って、前記三日月形部材内で時計回り方向または反時計回り方向へ選択的に駆動される。さらに、１つ以上の糸漸増アクセサリを前記三日月形部材の一端または両端に設けて、さらに針を回転させ、さらに糸結びか結束か縫合かを容易にするため、典型的に１つ以上のフック／フック解除装置によりオペレータが別操作して関節式連結により糸を絡み合わせ組織内に結び目および縫い目を生じさせることが可能な糸のループ作成を最適化することができる。
【００７５】
図１０９〜図１１２Ｄを参照すると、本発明の前記周回式縫合および糸結び装置の好適な実施形態では、単一方向装置が全体として参照番号１Ａで例示されている。図１０９および図１０９Ａに例示したように、前記単一方向装置１Ａは、ソケット７７５ＡＡに載置された弓形の固定経路／ケース２により特徴付けられ、また前記固定経路／ケース２の壁内に設けられ、複数セットの固定経路ブレード１２Ｅが嵌装された４つの等間隔の経路／ケースブレードハウジングボス１１により特徴付けられる。前記固定経路ブレード１２Ｅは、さらに図１０９に例示したように、前記固定経路／ケース２内に着座する弓形の針部材５０の移動方向を指向したシェブロン（Ｖ字形）パターンを構成する対向配置に配列されている。４セット１６枚の柔軟な固定経路ブレード１２Ｅは、対向して配置された８枚ずつのセットに配列されており、典型的に各前記経路／ケースブレードハウジングボス１１内に設けられている。各前記固定経路ブレード１２Ｅは、丸い断面を有する前記針部材５０にしっかり係合するための弓形の凹型接触プロファイル１７であって、図１０９Ｄおよび図１０９Ｅに例示したように、上方へ延出して丸みのある頂部を有する端１９を構成し、下方へ延出して丸みのある底部を有する端１９Ａを構成する弓形の凹型接触プロファイル１７により特徴付けられることが好ましい。ブレードフロアクリアランス２３は各前記固定経路ブレード１２Ｅの底縁部と、前記固定経路／ケース２の針ガイドスロット２６の床面との間に、本明細書で以下説明する目的で設けられている。前記固定経路／ケース２内の各経路／ケースブレードハウジングボス１１同士の間の距離は前記針ガイドスロット２６内で各開放ノッチ６を構成しており、さらに図１０９および図１０９Ａに例示したように、これが弓形の連結部材９上で間隔をあけて設けられており前記固定経路／ケース２内に着座する往復動ドライバ８を構成する各前記ドライバハウジングボス１０の移動を容易にしている。各前記ドライバハウジングボス１０は、１セットのシェブロン形（Ｖ字形）のドライバブレード１２Ｄによりさらに特徴付けられ、当該ドライバブレード１２Ｄは、前記針部材５０より硬く、当該針部材５０の移動方向に配向され、本明細書で以下さらに説明する駆動機構により前記固定経路／ケース２を貫通して当該針部材５０を前方へ駆動するため、当該針部材５０に係合するよう構成されている。本発明の好適な実施形態では、各前記ドライバハウジングボス１０は間隔をあけた１６枚のドライバブレード１２Ｄを含み、当該ドライバブレード１２Ｄは対向して配置された８枚セットで配列され、図１０９Ｄおよび図１０９Ｅに例示した前記固定経路ブレード１２Ｅと同じシェブロン形（Ｖ字形）と輪郭パターンがそれぞれ設けられている。このため図１０９を考慮すると、前記針部材５０が図１０９に例示した位置に挿入された場合、当該針部材５０は３つすべての前記ドライバハウジングボス１０内と、４つすべての前記経路／ケースブレードハウジングボス１１内とに同時に着座するよう構成されていることが理解される。１本の糸５０Ａは、前記針部材５０の一端および針間隙１０５Ａから延出し、当該針間隙１０５Ａは針の尖った先端と、糸の取り付け点つまり前記針部材５０の反対端との間として測定され、前記固定経路／ケース２の前記湾曲した進行アーム部材２Ａおよび受容アーム部材２Ｂの各端の間として測定される前記間隙５に本質的に対応する。前記固定経路ブレード１２Ｅおよび前記ドライバブレード１２Ｄは、双方ともスロット（図示せず）により前記固定経路／ケース２内に固定されているか、または図１０９Ｄおよび図１０９Ｅに例示したように、鋳造されているかあるいは前記経路／ケースブレードハウジングボス１１および前記ドライバハウジングボス１０をそれぞれ構成する材料の単一部品からそれぞれ構築されている。さらに、前記ドライバハウジングボス１０および前記経路／ケースブレードハウジングボス１１に使われる構築用材料は、望ましい針載置部材に応じて異なり、前記ブレードの完全性を保障するに十分な強度を有し、前記駆動機構の漸進中、前記針部材５０が各ブレードを容易に通過でき、当該針部材の逆行を遅延するに十分な弾力性を提供する硬質プラスチック、金属、繊維ガラスなどを含めることができる。
【００７６】
再び図１０９および図１０９Ａでは、前記往復動ドライバ８は、各前記ドライバハウジングボス１０が対応するノッチ６の長さ全体にわたり前記固定経路／ケース２に対して時計回り方向および反時計回り方向に自由に漸進できるよう、図１０９に例示した方法で前記固定経路／ケース２内に着座していることが理解される。このため、当業者であれば前記ドライバハウジングボス１０の数は連結部材９により変更でき、各ドライバハウジングボス１０と、前記固定経路／ケース２の各ノッチ６内で対応する各経路／ケースブレードハウジングボス１１との間におけるより長いまたは短い往復漸進を容易にするため、より多数または少数の経路／ケースブレードハウジングボス１１を設けることができることがさらに理解される。一方で薄く低密度の組織の縫合を容易にし、他方で前記針部材５０により高圧を印加する必要のある、すなわちドライバハウジングボス１０内の各前記ドライバブレード１２Ｄにより前記針部材５０をしっかり把持する必要のある厚く筋張った高密度の組織の縫合をも容易にするには、種々の数の前記ドライバハウジングボス１０および前記経路／ケースブレードハウジングボス１１が必要になる。さらに図１０９と図１０９Ｄと図１０９Ｅとを考慮すると、各前記ドライバブレード１２Ｄおよび前記固定経路ブレード１２Ｅは、前記針部材５０がインストールされると前記ブレードがわずかに曲げられ、さらに各前記ドライバブレード１２Ｄおよび前記固定経路ブレード１２Ｅの間における当該針部材５０の前方移動にはほぼ抵抗がないが、当該針部材５０が後方移動すると、後方へ力が加えられるほど増加する著しい抵抗が当該針部材５０へ印加されるよう、前記針ガイドスロット２６内で角度を成していることが理解される。
【００７７】
ここで図１０９Ａ〜図１０９Ｃと図１０９Ｆ〜図１０９Ｈと図１０９Ｉとを参照すると、本発明のこの実施形態の好適な態様では、前記往復動ドライバ８の駆動機構は、湾曲したベベルラック４８であって、典型的に中央の前記ドライバハウジングボス１０の下に位置する前記連結部材９に固定されたラックアクセスリブ４８Ｇを有するベベルラック４８により特徴付けられる。前記単一方向装置１が図１０９に例示したように組み立てられている場合、前記ベベルラック４８の前記ラックアクセスリブ４８Ｇは、図１０９Ａおよび図１０９Ｄに例示したように、前記固定経路／ケース２の前記針ガイドスロット２６内に設けられた湾曲したラックスロット４８Ｃを貫通して延出するよう構成されている。これにより、図１０９Ｃに例示したように、前記ベベルラック４８上に設けられた前記ラック歯４８Ｌはベベルピニオンギア４８Ａ上に設けられた対応するギア歯４８Ｋに係合することができる。前記駆動機構のこの態様の第１の好適な実施形態では、前記ベベルピニオンギア４８Ａは、当該ベベルピニオンギア４８Ａのベベル（かさ歯車）状になった表面全体に沿って延長するギア歯４８Ｋの連続的なセットにより特徴付けられ、当該ギア歯４８Ｋの連続的なセットは、柔軟なピニオンギアシャフト４８Ｈであって対応する柔軟なハウジング管４９を貫通して、図１０９Ａに例示した従来のマイクロモーター４８Ｂなど従来の駆動部へ延出するピニオンギアシャフト４８Ｈに与えられた動力を受容するためのものである。前記従来のマイクロモーター４８Ｂの操作は、前記固定経路／ケース２の対応する前記ノッチ６内で、前記ベベルラック４８、ひいては前記往復動ドライバ８の前記ドライバハウジングボス１０の漸進をもたらす。前記従来のマイクロモーター４８Ｂは逆転自在であるため、当該従来のマイクロモーター４８Ｂを順方向または逆方向に操作することにより、前記ノッチ６内で各ドライバハウジングボス１０を時計回り方向および反時計回り方向に選択的に操作できるよう、前記往復動ドライバ８の前記漸進は双方向に実施可能となっている。この作用により、前記針部材５０を前方、典型的に図１０９に例示した反時計回り方向への移動であって、図１０９Ｃに示したように、同じ方向へ前記ベベルラック４８Ａを強制移動させるための前記ベベルピニオンギア４８の反時計回り方向の駆動に応答した反時計回り方向への移動が容易になる。前記往復動ドライバ８の逆漸進は、本明細書で以下さらに説明するとおり、前記針部材５０を戻さず前記往復動ドライバ８だけ元の駆動位置に戻すよう、前記従来のマイクロモーター４８Ｂが逆転されて、前記ベベルピニオンギア４８Ａの回転方向が変更され、そのため前記ベベルラック４８の移動方向が変更されると起こる。
【００７８】
本発明のこの態様の異なる別の実施形態では、前記ベベルピニオンギア４８Ａのベベル部分に配列された前記ギア歯４８Ｋは、図１０９Ｂに例示したように平坦なラック戻し部４８Ｄにおいて不連続であり、前記平坦なラック戻し部４８Ｄが前記ベベルラック４８上の前記ラック歯４８Ｌと対面する方向へ回転する際、前記往復動ドライバ８の元の漸進位置への自動的な戻りを容易にする。この作用は図１０９Ｉに例示した機械的配置であって、伸縮バネ４８Ｅが前記ベベルラック４８の前記ラックアクセスリブ４８Ｇと、前記固定経路／ケース２の底部に取り付けられた固定された伸縮バネ載置部材４８Ｆとの間に延出した機械的配置内で起こる。このため、前記平坦なラック戻し部４８Ｄが前記ベベルラック４８の前記ラック歯４８Ｌに近づき、前記ギア歯４８Ｋが前記ラック歯４８Ｌとの係合を解除すると、前記ベベルラック４８は前記伸縮バネ４８Ｅの付勢作用で前記ラックスロット４８Ｃ内での元の位置に戻り、前記往復動ドライバ８を自動的にもとの駆動位置へと再漸進させて戻す。
【００７９】
本発明のこの態様のさらに異なる他の実施形態では、図１１０に例示したように、一対の湾曲したアクセス延出スロット４１を、前記針ガイドスロット２６の底部で互いに対向する一対の前記経路／ケースブレードハウジングボス１１の間に設けることができ、また、図１１０と図１１０Ａと図１１０Ｂとに例示したように、駆動ケーブル延出部４０が前記往復動ドライバ８の各端上で対応するドライバハウジングボス１０の下に設けられる。各駆動ケーブル延出部４０は、前記アクセス延出スロット４１内でのスライド式配置用、および一対の駆動ケーブル（典型的に図５６および図５７に例示した駆動ケーブル１２４７）の受容用に、対応する前記アクセス延出スロット４１（図１１０）の１つを貫通して延出し、前記固定経路／ケース２の下から突出する。これらの制御ケーブルの反対端は、さらに図５６および図５７に例示したように、典型的に入力部１２００Ｃおよび前記伝達管１２００内の前記往復動入力つば部材１２１６などの駆動装置に連結され、これにより時計回りおよび反時計回り双方向への前記往復動ドライバ８の選択性漸進を容易にし、前記伝達管１２００内の前記駆動機構または代替オペレータの操作に応答した前記ケーブルの操作により、前記固定経路／ケース２に沿って当該固定経路／ケース２内の前記針部材５０の配向により決定される方向へ前記針部材５０を漸進的に駆動する。
【００８０】
本発明の前記周回式縫合および糸結び装置の異なる別の実施形態では、代替単一方向装置１Ｂの前記進行アーム部材２Ａを図１１２および図１１２Ａに例示しており、ここでは代替固定経路部材１５Ａ挿入部材が前記経路／ケースブレードハウジングボス１１の代わりに設けられ、適切な組成のプラスチックなど弾性のある材料から構築され、例示のとおり一対の対向配置された前方へ角度を成す固定経路ブレード１５ＧＸを受容するよう構成されている。前記代替固定経路部材１５Ａは、代替固定経路ケース１５の各端内の前記ロッキングボス１５Ｂが当該代替固定経路部材１５Ａ内の対応するロックノッチ１５Ｃに係合して当該代替固定経路部材１５Ａの当該代替固定経路ケース１５内でのスライドを防止するよう、前記代替固定経路ケース１５内に挿入されるか着座している。この実施形態の好適な態様では、各前記固定経路ブレード１５ＧＸは前記代替固定経路部材１５Ａ内で弾性のある固定経路ブレードホルダー１５ＸＸ内に着座して、一端に拡大固定経路ブレード軸受けボス１５ＨＸが設けられており、この拡大固定経路ブレード軸受けボス１５ＨＸは、湾曲して細くなった軸受け穴開口部または頚状部１５ＰＸを構成した対応する固定経路部材軸受け穴１５ＤＸ内に着座している。このため、各固定経路ブレード１５ＧＸは、当該固定経路ブレード１５ＧＸの一端が前記針部材５０に接触した際、前記軸受け穴開口部または頚状部１５ＰＸ内において反対端である各ドライバ軸受けボス１５ＨＸを支点に枢動可能となる。前記代替固定経路部材１５Ａ内の各前記固定経路ブレード１５ＧＸの配向角度は、前記代替固定経路ケース１５内で前記針部材５０が、図１１２および図１１２Ａに例示したように前方矢印１５Ｌの方向へ前方移動できても、さらに図１１２および図１１２Ａに例示したように抵抗力矢印１５Ｑの方向へは後方移動できないようになっている。各前記固定経路ドライバブレード１５ＧＸは、さらに図１１２および図１１２Ａに例示したように、前記はり部材５０に接触する前、前記軸受け穴開口部または頚状部１５ＰＸから成形したバネ拡張用予備空間１５ＭＸを貫通して延出する。さらに、前記固定経路ブレード１５ＧＸ各側面の前記バネ拡張用予備空間１５ＭＸの長さ方向に沿って、それぞれ固定経路バネ空洞１５ＦＸと境界を成す固定経路バネ膜１５ＥＸがある。各前記固定経路バネ膜１５ＥＸは、プラスチックの薄壁など弾性のある材料から構築されており、前記代替単一方向装置１Ａの前記代替固定経路ケース１５を貫通した前記針部材５０の反時計回り方向への移動により、対応する前記固定経路ブレード１５ＧＸに圧力が印加されると、当該固定経路バネ膜１５ＥＸを平坦にして隣接する各前記固定経路バネ空洞１５ＦＸへ近づけるのを容易にする。これに応じ、対向して配置された前記固定経路バネ膜１５ＥＸは各前記固定経路ブレード１５ＧＸに作用する衝撃吸収材および張力調整部材として機能し、これにより図１１２および図１１２Ａにさらに例示したとおり、前記針部材５０が望ましくない前記抵抗力矢印１５Ｑ方向へ後方移動するのを防止し、前記矢印５０の前記前方矢印１５Ｌ方向への前方移動をより容易にする。
【００８１】
同様に、さらに図１１２および図１１２Ａに例示したように、代替ドライバ７は前記往復動ドライバ８と略同形状に設定されており、前記代替単一方向装置１Ｂ内の前記代替固定経路ケース１５および前記代替固定経路部材１５Ａ内に嵌装されている。前記代替ドライバ７は、少なくとも一対の対向配置され前方へ配向されたドライバブレード１５Ｇを含み、各当該ドライバブレード１５Ｇは拡大ドライバ軸受けボス１５Ｈをそのベース部に有し、対応するドライバ軸受け穴１５Ｄ内の弾性のあるドライバブレードホルダー１５Ｘ内に着座している。このため、ドライバブレードホルダー１５Ｘは、図１０９および図１０９Ａに例示した３つの前記ドライバハウジングボス１０内にそれぞれ設けられている。各ドライバブレード１５Ｇの反対端は、図１１２および図１１２Ａに示すとおり前記針部材５０に係合するよう成形されており、当該ドライバブレード１５Ｇは前記針部材５０の移動に伴って、前記ドライバ軸受け穴開口部１５Ｒとそれに対向して配置されたドライババネ膜１５Ｅとの接触により前後へ曲がり、当該ドライババネ膜１５Ｅは、対応するドライババネ空洞１５Ｆとの境界を成し、それに対応する成形済みドライバ用予備空間１５Ｍ内へそれぞれ延出するよう成形されている。このため、図１１２および図１１２Ａを考慮すると、前記針部材５０の移動に対する前記ドライバブレード１５Ｇの移動を容易にする機構は、前記針部材５０の対応する移動を伴った前記固定経路ブレードホルダー１５ＸＸ内の前記固定経路ブレード１５ＧＸの移動を達成するための機構と同じであることが理解される。どちらの場合も、図１１２に例示し上述したように、ドライバブレード１５Ｇおよび固定経路ブレード１５ＧＸは、それぞれ前記針部材５０の前記前方矢印１５Ｌ方向への移動を容易にするが、当該針部材のブレード抵抗矢印１５ＫＸ方向および前記抵抗力矢印１５Ｑ方向への逆移動は遅延する。前記針部材５０の端を前記代替固定経路ケース１５の前記受容アーム部材２Ｂ内へと導くため、図１１２Ａに例示したように、一対の角度付き差し込みガイド２７Ａも前記固定経路ブレードホルダー１５ＸＸ上にそれぞれ設けられている。
【００８２】
当該実施形態と、図１１２および図１１２Ａに例示した前記固定経路ブレード１５ＧＸおよび前記ドライバブレード１５Ｇの揺れをそれぞれ制御する手段との優位性は、厚いドライバブレード材料が使えるため、前記針部材５０の後方移動に対する当該ブレードの抵抗能力を変えることなくより少数のブレードを使えることである。さらに、前記固定経路ブレード１５ＧＸおよび前記ドライバブレード１５Ｇそれぞれの前記針部材５０に対する精確な位置決めが容易になる。
【００８３】
本発明のこの態様のさらに異なる他の実施形態であって、前記代替単一方向装置１Ｂおよび弾性のある代替固定経路部材１５Ａを利用する実施形態では、それぞれ代替固定経路ブレード保持ボス１５ＨＨＨを有する一対の代替固定経路ブレード１５ＧＧＧが、対応する固定経路構造的空洞１５０００内へ突出した弾性のある一対の代替固定経路保持支持部材１５ＳＳ内に対向配置関係で載置される（図１１２Ｂ）。前記代替固定経路部材１５Ａ内部において、各前記代替固定経路ブレード保持ボス１５ＨＨＨは、それに対応する前記代替固定経路ブレード１５ＧＧＧを、対応する代替固定経路ブレード保持空洞１５ＶＶＶ内の定位置に着座させる。前記代替固定経路ブレード載置構造１５ＴＴは、平行する前記代替固定経路ブレード保持支持部材１５ＳＳＳの後方へ向かいテーパーがかかっており、代替ブレード載置柔軟連結部材１５ＵＵであって、当該代替固定経路ブレード載置構造１５ＴＴおよび前記固定経路ブレード１５ＧＧＧ自体にさらなる柔軟性とまた弾性を提供する代替ブレード載置柔軟連結部材１５ＵＵを構成している。同様に、第２代替ドライバ７Ａの弾性のあるドライバブレード載置構造１５Ｔ内の代替ドライバブレード１５ＧＧは、対応するドライバブレード保持支持部材１５Ｓ内に載置でき、このドライバブレード保持支持部材１５Ｓは対応するドライバ構造的空洞１５００内へ延出し、テーパーがかかってドライバブレード載置柔軟連結部材１５Ｕを構成している。この載置構造が、前記針部材５０の前記前方矢印１５Ｌ方向への前方移動に応答して、前記代替固定経路ドライバブレード１５ＧＧの移動に柔軟性とまた弾性を与えている。またこの構造は、さらに図１１２Ｂに例示したように、前記針部材５０が前記抵抗力矢印１５Ｑ方向へ後方移動しようとする傾向にドライバブレードが与える抵抗を促進する。一対の代替角度付き差し込みガイド２７も、前記針部材５０を前記代替固定経路部材１５Ａの前記受容アーム部材２Ｂ内へと導くため、図１１２Ｃに例示したように、各代替固定経路部材１５Ａの端に設けられている。さらに図１１２Ｄに例示したように、本発明のこの実施形態の好適な態様では、前記代替ドライバブレード１５ＧＧ、そして前記代替固定経路ブレード１５ＧＧＧと、前記固定経路ブレード１５ＧＸと、前記ドライバブレード１５Ｇとの前記針係合端には、鋸歯状の領域１５Ｎが設けられており、前記針部材５０との各ブレード係合をより促進している。
【００８４】
ここで図１０９と図１０９Ａと図１１１〜図１１１Ｃとを参照すると、上述した任意の前記駆動機構（図示せず）が前記固定経路／ケース２（および前記代替固定経路ケース１５）に沿って前記針部材５０の移動をもたらすよう操作される場合、まず当該針部材５０は、図１０９および図１１１に例示した位置から図１１１Ａに例示した位置へと反時計回り方向に駆動され、前記単一方向装置１Ａ（または前記代替単一方向装置１Ｂ、図示せず）の前記進行アーム部材２Ａから前記受容アーム部材２Ｂにわたる前記開口部または前記間隙５（図１０９）内に配置された縫合する材料１００を貫通する。図１１１Ａに例示したように、前記ブレード５０が前記材料１００に進入するに伴い、各ドライバハウジングボス１０が対応する経路／ケースブレードハウジングボス１１に隣接する前記ノッチ６内を移動して、前記往復動ドライバ８（か、前記代替ドライバ７か、第２代替ドライバ７Ａ）は前記針ガイドスロット２６内へ漸進する（図１０９Ａ）。これにより、各前記ドライバブレード１２Ｄは前記針部材５０に駆動関係で係合する。この時点で、前記駆動機構は逆転されて前記往復動ドライバ８か前記代替ドライバ７か前記第２代替ドライバ７Ａ（図示せず）かを逆行させ、図１１１Ａに例示した位置から図１０９に例示した元の位置へと前記往復動ドライバ８または他のドライバを再漸進させる。この作用が、前記針部材５０の逆回転を防止する前記ドライバブレード１２Ｄおよび固定経路ブレード１２Ｅそれぞれの前傾配置により、前記針部材５０を図１１１Ａに例示した位置に残す。前記往復動ドライバ８（か前記代替ドライバ７か前記第２代替ドライバ７Ａか）は、図１０９に例示した駆動モードの前記駆動機構により再漸進され、前記針部材５０に接触中の前記ドライバブレード１２Ｄ（か前記ドライバブレード１５Ｇか前記代替ドライバブレード１５ＧＧＧ）は、前記針部材５０を再び把持し、当該針部材５０を前方の図１１１Ｂに例示した位置へ漸進させる。このとき前記往復動ドライバ８か前記代替ドライバ７か前記第２代替ドライバ７Ａかは、図１１１Ｂに例示した位置にあるが、前記針部材５０は前記材料１００を貫通しさらに漸進されて前記単一方向装置１の前記受容アーム部材２Ｂに再進入済みである。この時点で、前記往復動ドライバ８（または前記代替ドライバ）は図１０９に例示した位置へ再び漸進し、そこで前記ドライバブレード１２Ｄ（または上述した他のドライバブレード）が前記針部材５０に再度接触し、当該針部材５０を把持して前記針ガイドスロット２６に沿って前記固定経路／ケース２内の図１１１Ｃに例示した位置へと強制移動させ、当該針部材５０が前記針ガイドスロット２６に沿って当該単一方向装置１の前記間隙５を横切りさらに漸進するに伴い（図１０９）、当該針部材５０は、前記糸５０Ａ（破線で例示）をも前記材料１００を貫通するよう引きながら、前記単一方向装置１内で完全に１周する位置に近づく。
【００８５】
当業者であれば、本発明の前記単一方向装置１Ａおよび１Ｂの実施形態は、本明細書で以上説明したとおり前記駆動機構の装置を変更できることによる使用法の柔軟性および簡潔性により特徴付けられることが理解される。再び図面を参照すると、ある場合には、前記ベベルピニオンギア４８Ａで湾曲したベベルラック４８を操作し、本明細書で以上説明した方法で前記往復動ドライバ８を漸進させることができ、また前記ベベルピニオンギア４８Ａを順モードと逆モードとで選択的に操作して望ましい漸進をもたらすことができる。異なる別の実施形態では、前記ベベルピニオンギア４８Ａに前記ギア歯４８Ｋが不連続的な平坦なラック戻し部４８Ｄを設けて、前記伸縮バネ４８Ｅの作用により前記ベベルラック４８の自動逆転を容易にしている。さらに異なる他の実施形態では、往復的な駆動操作は、前記ドライバの望ましい漸進をもたらし前記針部材５０に当該装置内を移動させるため、漸進駆動機構（図示せず）へ突出したケーブル（図示せず）の端を受容する下方に延出した駆動ケーブル延出部４０により提供可能である。さらに、前記各ブレードは、すべての場合において前記針部材５０より硬く、種々の経路部材に載置でき、前記固定経路／ケース２にも各ドライバにも載置でき、前記単一方向装置１Ａにも前記代替単一方向装置１Ｂにも載置できて、縫合用に選択した方向への前記針部材５０の移動を容易にしつつ、各ドライバが逆方向へ漸進した場合は当該針部材５０の後方移動を遅延する。
【００８６】
ここで図１１３〜図１３８を参照すると、前記周回式縫合および糸結び装置の異なる別の実施形態では、前記ハウジング２２０内に着座した複数のフォーク形ブレード２２５かより単純なフォーク形ブレード２２６か代替ブレード２２７かを操作するため、典型的に弓形のケース２１０へハウジング２２０およびドライバ２３０の上からスナップ式に挿嵌する弓形の固定経路部材２４０内で弓形の針部材５０を漸進させる、フォーク形ブレード装置２０１が例示されている。前記ケース２１０には、間隙２０５であって、図１１３に例示したように、当該ケース２１０の互いに対面し合う端の間の距離にわたり、前記針部材５０の尖った両端の間にわたる前記針間隙１０５Ａとおおよそ同一の広がりを持つ間隙２０５が設けられている。図１１４では、前記ケース２１０は、一対の間隔をあけた湾曲したロッキングスロット２１０Ｅであって、それぞれ広い部分２１０Ｆおよび狭い部分２１０Ｊを有し、前記広い部分２１０Ｆは、本明細書で以下説明するとおりアクセス目的で前記ロッキングスロット２１０Ｅの両端に設けられているロッキングスロット２１０Ｅが設けられている。
【００８７】
図１１５に例示したように、前記ケース２１０は、弓形の進路２１０Ａであって、内側の壁２１０Ｂおよび外側の壁２１０Ｃにより境界を成し、ケース床２１０Ｄを貫通して延長する弓形の前記ロッキングスロット２１０Ｅを伴う弓形の進路２１０Ａによりさらに特徴付けられる。さらに図１１４および図１１６に例示したように、ソケット７７５は前記ケース２１０の前記間隙２０５の反対側に取り付けられており、左側のクリアランストンネル７７５Ａおよび右側のクリアランストンネル７７５Ｂは前記ソケット７７５に設けられ、図１１４に例示し本明細書で以下さらに説明するとおり、制御目的で設けられた一対の装置ケーブル１２４７および一対の方向ケーブル１２４８の進入を容易にする。
【００８８】
図１１７および図１１７Ａでは弓形のドライバが全体として参照番号２３０で例示されており、これには下方へ延出した一対のドライバタブ２３０Ｄが含まれ、各当該ドライバタブ２３０Ｄはドライバタブ延出部２３０Ｌと、前記ドライバタブ延出部２３０Ｌ上に設けられたドライバタブ溶接取り付け溝２３０Ｍとを有している。前記ドライバタブ溶接取り付け溝２３０Ｍは、溶接ビード２３０Ｐで前記制御ケーブルを各ドライバタブ延出部２３０Ｌに溶接し、本明細書で以下さらに説明するとおり各ロッキングスロット２１０Ｅを長さ方向に貫通した前記ドライバ２３０の漸進を制御するため、図１１４に例示し、図１１７Ａに破線で例示した一対の前記駆動ケーブル１２４７の一端を受容するよう構成されている。３セットの軸受けスロット２３０Ａも前記ドライバ２３０内に設けられており、それに対応する対向配置された軸受けスロット壁２３０Ｇが、各前記フォーク形ブレード２２５（図示せず）内のレバー２２５Ｄを本明細書で以下さらに説明するとおり枢動的に受容するよう、当該軸受けスロット２３０Ａへと突出する。
【００８９】
図１１８および図１１８Ａでは、弓形のハウジング２２０がほぞ穴２２０Ａとともにさらに例示されており、当該ほぞ穴２２０Ａは延長してほぞ穴スロット２２０Ｂを構成し、各当該ほぞ穴スロット２２０Ｂには対応する座ぐりフライススロット２２０Ｅを有する座ぐりフライス２２０Ｄが設けられている。前記ほぞ穴２２０Ａと前記ほぞ穴スロット２２０Ｂと前記座ぐりフライス２２０Ｄと前記座ぐりフライススロット２２０Ｅの各セットは、本明細書で以下さらに説明するとおり前記フォーク形ブレード２２５（図示せず）の各レバー２２５Ｄを当該座ぐりフライス２２０Ｄ内で受容するため、互いに間隙が開けられている。一対の下方へ延出したハウジングタブ２２０Ｇは、図１１４に例示し本明細書で以下さらに説明するとおり、一対の方向ケーブル１２４８を受容および溶接するため、前記ハウジング２２０の底面から突出し、ハウジングタブ延出部２２０Ｊとそれに対応するハウジングタブ溶接取り付け溝２２０Ｋ（図１１８Ａ）が嵌装されている。さらに図１１８および図１１８Ａに例示したとおり、前記ハウジング２２０は湾曲したハウジング内側の壁２２０Ｌによりさらに特徴付けられ、ハウジング端２２０Ｃで終了する。
【００９０】
図１１４および図１１９に例示したように、前記ドライバ２３０および前記ハウジング２２０は、前記ハウジングに設けられた各ほぞ穴２２０Ａおよび延長するほぞ穴スロット２２０Ｂが前記ケース２１０の前記内側の壁２１０Ｂおよび前記外側の壁２１０Ｃの間で上方に面するよう、機能的関係で前記ケース２１０に挿入されて例示されている。前記ロッキングスロット２１０Ｅおよび前記広い部分２１０Ｆのため、前記ハウジング２２０も前記ドライバ２３０もそれぞれ当該広い部分２１０Ｆを貫通して延出する前記ドライバタブ２３０Ｄと、ドライバタブ延出部２３０Ｌと、ハウジングタブ２２０Ｇと、ハウジングタブ延出部２２０Ｊとともに前記ケース２１０に挿入できることが理解される。さらに、前記ハウジング２２０およびドライバ２３０は、本明細書で以下さらに説明するとおり、２つの前記ロッキングスロット２１０Ｅの長さ全体にわたり前記固定ケース２１０内部で協動的に漸進が可能である。
【００９１】
ここで図１２０を参照すると、前記弓形の針部材５０は、間隔をあけた３つのフォーク形ブレード２２５の各頂面スロット２２５Ａに着座して例示されている。前記針部材５０は、典型的に前記針部材５０の略中心に取り付けられた１本の糸５０Ａが嵌装されている。各前記フォーク形ブレード２２５の各前記頂面スロット２２５Ａは、対向して配置された湾曲したブレード延出部２２５Ｅから成り、当該ブレード延出部２２５Ｅは、枢動軸部２２５Ｂから突出し、その下層で内側へ延出したレバー２２５Ｄを構成するベース部２２５Ｃに固定されている。前記ブレード延出部２２５Ｅの内側は、さらに湾曲して一対の内側ロック点２２５Ｇを構成しており、当該ブレード延出部２２５Ｅの反対側、つまり外側は対応する外側ロック点２２５Ｆを成すよう構成されている。このため、図１２０を考慮すると、各フォーク形ブレード２２５は、本明細書で以下さらに説明するとおり、前記ハウジング２２０および前記ドライバ２３０（図示せず）の漸進に応答して、前記レバー２２５Ｄに対応する圧力を印加し、これにより内側ロック点２２５Ｇおよび外側ロック点２２５Ｆの直径方向に対向した各セットと前記針部材５０との係合をもたらし、当該針部材５０を時計回り方向または反時計回り方向へ駆動することにより、時計回り方向にも反時計回り方向にも回転可能になることが理解される。
【００９２】
ここで図１２０および図１２１を参照すると、前記ハウジング２２０およびドライバ２３０は、（図１２０に例示したように、前記針部材５０を収容した）３つの前記フォーク形ブレード２２５とともに前記ケース２１０（図１２１）にインストールされて例示されており、当該フォーク形ブレード２２５は、対応する前記ほぞ穴スロット２２０Ｂであって前記ほぞ穴２２０Ａを前記ハウジング２２０内で延長させる前記ほぞ穴スロット２２０Ｂ内に回転自在に着座している。このため、前記フォーク形ブレード２２５は前記ハウジング２２０および前記ドライバ２３０の橋を形成し、これによりこれらの要素と、各前記フォーク形ブレード２２５であって各ほぞ穴スロット２２０Ｂの上へ延出し前記針部材５０を前記頂面スロット２２５Ａ内で受容するため各ブレード延出部２２５Ｅを露出させている各前記フォーク形ブレード２２５の上部との間での動きの制限を可能にしている。図１２０および図１２１を考慮すると、内側へ延出した各前記レバー２２５Ｄであって、対応する枢動軸部２２５Ｂ（図１２０）に取り付けられた各前記レバー２２５Ｄは、本明細書で以下さらに説明する目的で前記ドライバ２３０およびハウジング２２０（図１２１）の下に設けられていることがさらに理解される。
【００９３】
図１２０および図１２２では、前記ハウジング２２０は、隣接する前記ドライバ２３０とともに機能的関係で配置されており、図１２０に詳しく示されているように前記フォーク形ブレード２２５の前記頂面スロット２２５Ａ内に前記針部材５０とともに配置されている。さらに、各前記レバー２２５Ｄは各フォーク形ブレード２２５の対応する前記枢動軸部２２５Ｂおよび前記ベース部２２５Ｃから前記ハウジング２２０内の各前記座ぐりフライススロット２２０Ｅ内へと延出し、それに対応した隣接する前記ドライバ２３０の軸受けスロット２３０Ａから突出する。このため、適切なオペレータ（図示せず）の操作による前記ドライバ２３０に対して時計回り方向または反時計回り方向への前記ハウジング２２０の移動により、前記座ぐりフライススロット２２０Ｅの対応する壁と、前記ドライバ２３０の対応する前記軸受けスロット２３０Ａ内へ突出する対応する軸受けスロット壁２３０Ｇとが各前記レバー２２５Ｄに接触してこれを枢動させることが理解される。この作用により、湾曲した各前記ブレード延出部２２５Ｅ上の対応する直径方向に対向した前記外側ロック点２２５Ｆおよび内側ロック点２２５Ｇのセットが前記針部材５０に接触して、本明細書で以下さらに説明するとおり、前記ハウジング２２０および前記ドライバ２３０の対応する反対方向への漸進により、前記針部材５０の対応する漸進を容易にする。
【００９４】
さらに図１１４と図１２０と図１２２とに例示したように、互いに間隙を介して前記ドライバ２３０の底部から前記ケース２１０内の前記ロッキングスロット２１０Ｅを貫通して下方へ延出した前記ドライバタブ２３０Ｄ（図１１４）は、各前記ドライバタブ２３０Ｄから突出した対応する前記ドライバタブ延出部２３０Ｌが、さらに図１１４に例示したように、前記ドライバ２３０操作のためそれぞれ前記駆動ケーブル１２４７を受容および固定する位置に来るよう配向されている。同様に、固定取り付け部から前記ハウジング２２０の底部へ下方に延出した一対の前記ハウジングタブ２２０Ｇには、前記方向ケーブル１２４８のセットまたはペア（図１１４）を受容および固定するため、対応するハウジングタブ延出部２２０Ｊが設けられている。前記方向ケーブル１２４８は、前記ケース２１０および前記ドライバ２３０に対し前記ハウジング２２０を漸進させ、各前記フォーク形ブレード２２５を枢動させることにより、直径方向に対向した前記外側ロック点２２５Ｆおよび前記内側ロック点２２５Ｇのセットにそれぞれ選択的に係合して（図１２０）、本明細書で以下さらに説明するとおり、前記針部材５０に接触し、当該針部材５０の反時計回りまたは時計回りの回転を可能にするよう設けられている。
【００９５】
図１１３と図１２３と図１２４とでは、例示した弓形の固定経路部材２４０は、下方へ延出した端部２４０Ａで終了しており、当該端部２４０Ａは間隙または開口部であって、各端部２４０Ａ間に設けられ実質的に図１１３に例示した前記間隙２０５および前記針間隙１０５Ａに対応する間隙または開口部を伴っている。一対の中間部２４０Ｂ（図１２４）も前記固定経路部材２４０内に例示されており、図１２４に例示したように、当該中間部２４０Ｂは当該固定経路部材２４０の平面下へ延出している。各前記端部２４０Ａおよび前記中間部２４０Ｂの間には、さらに図１２４に例示したように湾曲したノッチ２４０Ｃも設けられ、ガイド溝２４０Ｄも間隙を介して前記固定経路部材２４０内に設けられており、当該ガイド溝２４０Ｄは、先の広がった円錐形の差し込みガイド２４０Ｇに通じ、前記固定経路部材２４０の前記中間部２４０Ｂおよび前記端部２４０Ａ内に位置する。前記ガイド溝２４０Ｄは、本明細書で以下説明するとおり、前記ハウジング２２０および前記ドライバ２３０との漸進後、各フォーク形ブレード２２５を駆動配置へ戻す間、逐次漸進位置に当該針部材５０を保持するため、前記針部材５０よりわずかに小型になっている。互いに対向する経路カバー２４０Ｆは、実質的に前記固定経路部材２４０の全曲線に沿って延長し、弓形の糸スロット２４０Ｅを構成しており、当該糸スロット２４０Ｅは、前記針部材５０より小さい直径を有することにより、当該針部材５０が前記固定経路部材２４０内を移動する際、前記ガイド溝２４０Ｄと前記固定経路部材２４０と前記糸５０Ａのクリアランスとの中における当該針部材５０の保持を容易にする。前記固定経路部材２４０は典型的にプラスチックで構築されており、永久的にするか、または必要に応じて前記針部材５０をスナップ式に嵌脱できるよう使い捨てにすることができる。
【００９６】
図１２５には、前記ハウジング２２０（定位置にある前記フォーク形ブレード２２５に隠れている）および前記ドライバ２３０（前記固定経路部材２４０の下に隠れている）とともに、前記ケース２１０を例示しており、当該固定経路部材２４０の前記経路カバー２４０Ｆは簡略している。さらに、各フォーク形ブレード２２５の前記ブレード延出部２２５Ｅ間で前記頂面スロット２２５Ａに着座した、下層にある前記針部材５０も例示している。このため、さらに図１２５に例示したように、前記針部材５０は各フォーク形ブレード２２５の前記頂面スロット２２５Ａ内、および対面しあう前記ブレード延出部２２５Ｅで互いに対向する対応する前記外側ロック点２２５Ｆおよび前記内側ロック点２２５Ｇの間に挿入されて例示されている。図１２５を考慮すると、前記固定経路部材２４０は、適切なタブおよびスロットの組み合わせ（図示せず）により典型的にスナップ式に前記ケース２１０に嵌着でき、図１１４に例示し本明細書で以下説明するとおり、前記ハウジング２２０および前記ドライバ２３０の双方を覆うことによって各駆動ケーブル１２４７の操作に応答した各前記フォーク形ブレード２２５の枢動作用を可能にすることが理解される。
【００９７】
再び図１と図６４と図６５と図６６と図７７と図７８と図１１４とを参照すると、各前記駆動ケーブル１２４７および前記方向ケーブル１２４８は、図１１４に例示したように、典型的に固定取り付け部から、それぞれ対応する前記ドライバタブ延出部２３０Ｌおよび前記ハウジングタブ延出部材２２０Ｊへ、前記ソケット７７５内の前記クリアランストンネル７７５Ａおよび７７５Ｂを貫通して延出している。前記ソケット７７５と、前記駆動ケーブル１２４７と、方向ケーブル１２４８は、典型的に前記ジョイントボール７８０および前記移行ガイドコーン１２３８（図６４）を貫通し、前記伝達管１２００を貫通し、図１に例示した前記往復動入力つば部材１２１６および前記方向作動装置１２１４へそれぞれ延出する。その位置で、前記駆動ケーブル１２４７は、図４１〜図５５を参照して本明細書で以上説明したとおり、典型的に前記往復動入力つば部材１２１６および前記トリガー１２６７機構へと連結される。前記方向ケーブル１２４８は、図６５と図６６と図７７と図７８とを参照して上述したように、典型的に前記方向作動装置１２１４装置へと連結される。
【００９８】
操作中の、前記フォーク形ブレード装置２０１（図１１３）の前記フォーク形ブレード２２５の１つをニュートラル構成で図１２６に例示した。図１２６は、フォーク形ブレード２２５であって、対向配置された前記ブレード延出部２２５Ｅにより構成される前記頂面スロット２２５Ａを貫通して延出した前記針部材５０を伴ったフォーク形ブレード２２５を例示している。対向して配置された前記外側ロック点２２５Ｆおよび前記内側ロック点２２５Ｇのセットは、各フォーク形ブレード２２５の前記レバー２２５Ｄが、まだ前記ドライバ２３０の前記軸受けスロット２３０Ａ内で前記ハウジング２２０の回転に応答して回転させられていないため、前記針部材５０には接触していない。
【００９９】
ここで図１２６Ａおよび図１２７を参照すると、各前記フォーク形ブレード２２５は、時計回りのブレード回転矢印２５０Ｂで示した時計回り方向に回転させられて、斜めまたは直径方向に対向した前記外側ロック点２２５Ｆおよび前記内側ロック点２２５Ｇのセットをより軟かい前記針部材５０に接触させる。この接触は、例示のように前記フォーク形ブレード２２５の時計回り回転と、時計回りのハウジング／ドライバ／針部材回転矢印２５０Ａ方向への前記ハウジング２２０の時計回り回転とによりもたらされて、ブレード回転矢印２５０Ｂ方向（図１２６Ａ）への前記レバー２２５Ｄの時計回り移動を容易にする。これに応じて、前記ハウジング２２０内の前記座ぐりフライススロット２２０Ｅの端が、前記レバー２２５Ｄに接触することで、前記レバー２２５Ｂの延出端が前記ドライバ２３０の前記軸受けスロット２３０Ａの前記軸受けスロット壁２３０Ｇ（図１２６Ａに破線で例示）に係合するため、前記レバー２２５Ｄは、時計回りのブレード回転矢印２５０Ｂで示したとおりカム作用で時計回り方向に枢動する。その結果、前記針部材５０は、この時点で反時計回りのハウジング／ドライバ／針部材回転矢印２５０Ｃ方向の前記ハウジング２２０および前記ドライバ２３０と協動して、反時計回り回転するよう位置付けられている。
【０１００】
前記フォーク形ブレード２２５を前記針部材５０に抗して着座させるための、前記時計回りのハウジング／ドライバ／針部材回転矢印２５０Ａで示した時計回り方向の前記ハウジング２２０の初期移動は、本明細書で以上説明したとおり図１に例示したものなどの適切な方向作動装置１２１４装置を操作して図１１４に例示した２本の前記方向ケーブル１２４８を張力調整することにより達成される。さらに、前記反時計回りのハウジング／ドライバ／針部材回転矢印２５０Ｃで例示した、前記針部材５０を同方向へ搬送するための、前記ハウジング２２０および前記ドライバ２３０のともに反時計回り方向の後続回転は、前記ドライバ２３０の前記ドライバタブ延出部２３０Ｌに取り付けられた２本の前記駆動ケーブル１２４７の反復的な張力調整により達成される。この作用は、典型的に、図１に例示した前記往復動入力つば部材１２１６およびトリガー機構１２６７の操作により開始され、前記ケース２１０の各前記ロッキングスロット２１０Ｅの長さ方向に沿って対応する前記ドライバタブ２３０Ｄを移動して、本明細書で以上説明したとおり前記ハウジング２２０と、前記ドライバ２３０と、前記針部材５０とを反時計回り方向に前記固定経路部材２４０に沿って漸進させる。あるいは、本発明の種々の実施形態で例示および説明した、前記ハウジング２２０および／または、ベベルギア駆動コンポーネントと、直接的で柔軟なケーブル駆動コンポーネントと、ラックピニオン駆動コンポーネントとを非排他的に含む前記ドライバ２３０と連結した他の駆動機構を設けることもできる。
【０１０１】
ここで図１２８および図１２８Ａを参照すると、前記針部材５０を前記固定経路部材２４０に沿って時計回り方向に漸進させ駆動することが望ましい場合は、図１２６Ａおよび図１２７に例示し上記で説明した反時計回り漸進の手順が次のように逆転される。前記フォーク形ブレード２２５は、前記反時計回りのハウジング／ドライバ／針部材回転矢印２５０Ｃで例示したとおり（図１２８）、まず前記ハウジング２２０の対応する初期の反時計回り回転により、反時計回り方向（反時計回りのブレード回転矢印２５０Ｄ方向）に回転させられる。この作用が前記フォーク形ブレード２２５の望ましい回転を生じ、例示したとおり前記フォーク形ブレード２２５の対応する前記ブレード延出部２２５Ｅ上で斜めまたは直径方向に対向した、前記外側ロック点２２５Ｆおよび前記内側ロック点２２５Ｇの各セットの、より軟かい前記針部材５０との係合をもたらす。これに応じ、針に係合するこれら前記外側ロック点２２５Ｆおよび前記内側ロック点２２５Ｇは、前記ハウジング２２０および前記ドライバ２３０が協動的に前記時計回りのハウジング／針部材回転矢印２５０Ａ方向に対応して回転した時点で、前記固定経路部材２４０の前記ガイド溝２４０Ｄ（図１２３）内で前記針部材５０（図１２８Ａ）を時計回りに回転させるよう配置される。図１２６Ａおよび図１２７に例示した前記針部材５０の反時計回り回転と同様、対応する前記フォーク形ブレード２２５の図１２８に例示した位置への反時計回り回転を生じるための前記ハウジング２２０の初期回転は、典型的に、図１に例示し本明細書で以下さらに説明するとおり、前記伝達管１２００上に位置する前記方向作動装置１２１４に指圧力を印加して２本の前記方向ケーブル１２４８を張力調整することにより達成される。前記ハウジング２２０およびドライバ２３０の協動的駆動による前記針部材５０の時計回り方向への駆動は、典型的に前記トリガー機構１２６７を使って２本の前記駆動ケーブル１２４７を張力調整し、前記往復動入力つば部材１２１６を漸進させることにより、さらに図１に例示したように達成される。
【０１０２】
ここで図１と図５４〜図５８と図１１３と図１２６Ａと図１２７と図１２９〜図１３３とを参照すると、図１２６Ａおよび図１２７に例示した手順で前記針部材５０を反時計回り方向に漸進させる場合、図１２９に例示したように前記針部材５０の経路上にある前記間隙２０５および針間隙１０５Ａ（図１１３）内へ前記材料１００が突出するよう、前記フォーク形ブレード装置２０１は、まず縫合する材料１００に対して位置決めされる。次に、典型的に前記伝達管１２００内の前記方向作動装置１２１４（図１）を操作して、まず図１２９に例示した構成で前記フォーク形ブレード２２５を枢動させることにより、前記ハウジング２２０を、図１２６Ａに例示したように時計回り方向に漸進させる。前記フォーク形ブレード２２５のこの位置決めにより、図１２６Ａを参照して説明したとおり各直径方向に対向した前記外側ロック点２２５Ｆおよび前記内側ロック点２２５Ｇが前記針部材５０に係合し、図１３０に前記反時計回りのハウジング／ドライバ／針部材回転矢印２５０Ｃで例示したように、２つの前記ロッキングスロット２１０Ｅの長さ方向に沿った反時計回り方向への、前記ハウジング２２０および前記ドライバ２３０、そして前記針部材５０の回転を容易にする。次に前記ハウジング２２０およびドライバ２３０は、典型的に上記の（図１および図５４〜図５８）前記トリガー１２６７および往復動つば部材１２１６の組み合わせなどのバネ作用により逆転され、前記針部材５０を図１２９に例示した位置に残したまま、例示位置へ戻る。前記固定経路部材２４０内での前記針部材５０のさらなる回転を図１３１に例示しており、ここで、針部材２５０は、前記固定経路部材２４０内の前記経路カバー２４０Ｆにより構成された前記糸スロット２４０Ｅ内を前記糸５０Ａが移動するに伴い、引き続き後続する前記糸５０Ａとともに前記材料１００を貫通する。前記ハウジング２２０および前記ドライバ２３０の協動的な継続的順次漸進は、典型的に前記伝達管１２００内の前記トリガー１２６７の操作によるもので、図１３２および図１３３に例示したとおり、前記針部材５０により生じた前記材料１００の開口部を貫通して当該針部材５０に後続する前記糸５０Ａを伴った、前記固定経路部材２４０に沿った前記針部材の継続的な回転をもたらす。このため、前記針部材５０は、あらゆるタイプの材料１００に対し、すばやく効率的に縫合し多種多様な糸結びを生じるため、後続する糸５０Ａを周回させる能力を有する。
【０１０３】
図１２８および図１２８Ａを参照し上述したように、前記固定経路部材２４０内での前記針部材５０の時計回り回転は、まず前記ハウジング２２０の対応する反時計回り漸進によりもたらされ、次に図１２８Ａに例示した前記針部材５０の時計回り方向の漸進を容易にするための前記ハウジング２２０および前記ドライバ２３０の時計回り移動により達成される。さらに、前記針部材５０の時計回りおよび反時計回り双方の漸進で、前記針部材５０が図１３３に例示した位置へ回転する際、図４０Ａに例示した前記糸漸増アクセサリ１１０１などの糸取り扱い装置を前記ケース２１０に載置して、図４０Ａを参照して本明細書で以上説明したとおり前記糸５０Ａを漸増させることが可能である。
【０１０４】
ここで図１３４および図１３５を参照すると、図１２０に例示した前記フォーク形ブレード２２５の代替構成が簡易フォーク形ブレード２２６内に設けられている。この簡易フォーク形ブレード２２６は、レバー２２５Ｄから上方へ延出した内側ブレード２２６Ｄおよび外側ブレード２２６Ｅであって、例示のように当該外側ブレード２２６Ｅ上に外側ブレードロック点２２６Ａを有し、当該内側ブレード２２６Ｄ上に内側ブレードロック点２２６Ｂを有する内側のブレード２２６Ｄおよび外側のブレード２２６Ｅを含む。このため、図１３５の前記時計回りのブレード回転矢印２５０Ｂで示し本明細書で以上説明した前記レバー２２５Ｄの時計回り方向の枢動は、斜めに対向した前記外側ブレードロック点２２６Ａおよび前記内側ブレードロック点２２６Ｂの前記針部材５０との各接触を容易にする。本発明の好適な実施形態では、各前記内側ブレード２２６Ｄおよび各前記外側ブレード２２６Ｅの前記針部材５０構築材料に対する相対硬度は、前記外側ブレードロック点２２６Ａおよび前記内側ブレードロック点２２６Ｂの、より軟かい前記針部材５０との各接触により、前記針部材５０の表面に圧痕２２６Ｃおよび刻み目２２６Ｆが成形されるか形成されるか切り込まれるよう選択される。これらの刻み目２２６Ｆにより、さらに図１３５に例示したように、各前記内側ブレード２２６Ｄおよび各前記外側ブレード２２６Ｅは前記針部材５０をより把持しやすくなる。図１２７〜図１３３に例示した前記フォーク形ブレード２２５の実施形態の場合と同様、前記針部材５０の漸進は、典型的に図１に例示した前記トリガー機構１２６７および前記伝達管１２００内の対応する前記往復動入力つば部材１２１６の操作によりもたらされる。
【０１０５】
本発明の異なる別の好適な実施形態としては、図１３６〜図１３８にレバー２２５Ｄの嵌装された代替ブレード２２７が例示されており、当該レバー２２５Ｄには枢動軸部２２５Ｂが取り付けられ、この枢動軸部２２５Ｂには対向して配置されたブレードポスト２２７Ａが載置されており、そのブレードポスト２２７Ａの一方は一対の外側ロック点２２５Ｆを有し、他方には内側ロック点２２５Ｇが設けられている。上記で例示した実施形態と同様、前記外側ロック点２２５Ｆおよび内側ロック点２２５Ｇは、本明細書で以上説明したとおり前記ハウジング２２０および前記ドライバ２３０を協動的に反時計回り方向または時計回り方向に駆動することにより、前記針部材５０に直径方向の対向関係で係合し、前記針部材５０の前記固定経路部材２４０に沿った漸進をもたらすよう構成されている。
【０１０６】
再び図１２０と図１２５と図１２６Ａとを参照すると、前記フォーク形ブレード２２５（そして前記簡易フォーク形ブレード２２６および前記代替フォーク形ブレード２２７）の設計は、駆動方向での前記針部材５０の把持をより強固にし、一方で前記ハウジング２２０およびドライバ２３０の戻り中、当該針部材５０への後方への加力を最小化することが理解される。例えば図１２６Ａに例示したように、直径方向に対向した前記外側ロック点２２５Ｆおよび前記内側ロック点２２５Ｇは、前記針部材５０の表面に２つの異なる傾斜部を提供する。各場合において針部材の漸進方向に対面する傾斜部はより急勾配で、後方への力に抵抗し、前記針部材５０を前記固定経路部材２４０内で順方向に駆動する。この制御下、針進行とは逆向きの各ロック点の反対側傾斜部は、前記針部材５０の表面に対して浅い角度に配置される。この設計により、前記ハウジング２２０およびドライバ２３０の逆行時、前記針部材５０を後方移動させずに、前記外側ロック点２２５Ｆ（および２２６Ａ）および前記内側ロック点２２５Ｇ（および２２６Ｂ）が、それぞれ針部材５０表面上でスライドしやすくなる。
【０１０７】
当業者であれば、本発明のフォーク形ブレード装置が、図１に例示し上述した前記伝達管１２００などのオペレータの操作に応答して前記針部材５０を反時計回りまたは時計回りの方向に漸進させる装置をより単純かつ効率的にすることが理解される。さらに上記のように、多様に設計された外側ロック点および内側ロック点に係合して、当該装置の前記固定経路部材内における前記針部材の反時計回りまたは時計回りの漸進をもたらす種々のフォーク形ブレード設計が可能である。
【０１０８】
図１３９〜図１５６では、管状のフォーク形ブレード装置を全体として参照番号３００で例示しており、これには略管形状の固定支持フレーム部材３１０であって、固定支持フレーム回転スロット３３２Ｄが設けられた下部固定支持フレーム管状部３１０Ｄ（図１４０）を有する固定支持フレーム部材３１０が含まれる。中央ポスト３１３Ｃは、前記下部固定支持フレーム管状部３１０Ｄから上向きに立設され、弓形の頂部３１３Ｄで終了しており、この弓形の頂部３１３Ｄは、さらに図１４０に例示したように、ノッチ３１１Ａおよび３１１Ｂにより間隔を介して上向きに立設された３つの固定部分３１０Ａと３１０Ｂと３１０Ｃとを含む。材料間隙３０５は、本明細書で以下さらに説明するとおり管状フォーク形ブレード装置３００の操作に応答して材料１００（図１４８および図１４９に例示）を受容し縫合するため、前記固定部分３１０Ａおよび３１０Ｃに隣接して設けられている。前記間隙縁部３０５Ｂおよび３０５Ｃは前記材料間隙３０５を構成しており、この材料間隙３０５は、さらに図１４０に例示したように、本質的に弓形の針部材５０の針間隙３０５Ａの幅に対応している。前記針部材５０は典型的に、尖った針の先端３４１Ａおよび３４１Ｂを有し、例示のとおり典型的に当該針部材５０の中央から延出する１本の糸５０Ａを含む。ただし、当業者であれば、針回転が単一方向のみの縫合に管状フォーク形経路装置３００が望ましい場合は、当業者に知られている技術により、前記針部材５０を一端だけ尖らせ、反対端に糸を取り付けてもよいことが理解される。
【０１０９】
さらに図１３９〜図１４１、特に図１４０に例示したように、不連続固定ガイド経路部材３１２は、前記針部材５０を受容するため上向きに立設された前記固定部分３１０Ａと３１０Ｂと３１０Ｃとの中にそれぞれ成形されており、固定部分張り出し部３１２Ａと３１２Ｂと３１２Ｃも、逃げ溝の前記不連続固定ガイド経路部材３１２内に前記針部材５０を維持するため、各前記固定部分３１０Ａと３１０Ｂと３１０Ｃとの中にそれぞれ設けられている。前記針部材５０は、さらに、特に図１４２〜図１４４に例示したバネ圧パッドアセンブリ３１４により前記不連続固定ガイド経路部材３１２内で定位置に維持される。前記バネ圧パッドアセンブリ３１４は、さらに、弓形のバネベース３１４Ｇであって、前記固定支持フレーム部材３１０の前記弓形の頂部３１３Ｄ内に設けられた対応する浅い凹部３１３Ｅに着座するバネベース隆起縁部３１４Ｈを有する弓形のバネベース３１４Ｇにより特徴付けられる。載置バネ３１４Ｄと３１４Ｅと３１４Ｆと（図１４２）は互いに間隙を介して前記バネベース３１４Ｇから上方へ延出しており、バネ載置摩擦保持パッド３１４Ａと３１４Ｂと３１４Ｃとをそれぞれ受容する。このため、図１３９および図１４４を考慮すると前記バネ載置摩擦保持パッド３１４Ａと３１４Ｂと３１４Ｃとにそれぞれ設けられたバネ円錐形差し込みガイド３１４Ｉおよびそれに隣接する経路部３１８Ａと３１８Ｂと３１８Ｃとは、対応する前記固定部分３１０Ａと３１０Ｂと３１０Ｃとの中に設けられた前記不連続固定ガイド経路部材３１２の反対側に設けられていることが理解される前記針部材５０は前記不連続固定ガイド経路部材３１２と、前記バネ圧パッドアセンブリ３１４の対応する経路部３１８Ａと３１８Ｂと３１８Ｃとの中で漸進するよう構成されているため、本明細書で以下説明するとおり、当該針部材５０は、前記固定支持フレーム部材３１０の上部で３６０度回転する位置に維持される。
【０１１０】
再び図１３９〜図１４０を参照すると、中間管アセンブリ３２０には管形状の中間管下部３２０Ｃであって、開放された内部と、前記固定支持フレーム回転スロット３３２Ｄに実質的に整列して前記中間管下部３２０Ｃの壁を貫通する中間管回転スロット３３２Ｃとを有する中間管下部３２０Ｃが設けられている。中間管ポスト３２０Ｇは前記中間管下部３２０Ｃの頂縁部から上方へ延出し、湾曲した中間管上部３２０ＡＢであって、対応する枢動するブレード３５０Ａおよび３５０Ｂをそれぞれ受容するよう構成された、間隔をあけた一対のブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂが設けられた湾曲した中間管上部３２０ＡＢを載置している。前記中間管アセンブリ３２０の前記中間管下部３２０Ｃは、図１３９に例示したように、前記下部固定支持フレーム管状部３１０Ｄ内部に同軸に嵌装するよう構成されており、当該下部固定支持フレーム管状部３１０Ｄ内部で制限された範囲での回転を許されている。
【０１１１】
さらに図１３９および図１４０に例示したように、駆動促進部材３３０には、前記中間管アセンブリ３２０の前記中間管下部３２０Ｃ内部に同軸に嵌装される下部駆動促進管状部３３２（図１３９）が設けられている。駆動促進穴３３２Ｂは前記下部駆動促進管状部３３２の壁に設けられており、本明細書で以下説明する目的のため、位置決めピン３３２Ａは前記駆動促進穴３３２Ｂを貫通し、整列された前記中間管回転スロット３３２Ｃおよび前記固定支持フレーム回転スロット３３２Ｄへ延出する。内部管状ポスト３３０Ｆは前記下部駆動促進管状部３３２から上方へ延出し、互いに間隙を介した第１レバレージ延出部３３０Ａおよび第２レバレージ延出部３３０Ｂを成すよう成形された延出載置部材３３０ＡＢの内部で終了する。
【０１１２】
再び図１３９〜図１４１を参照すると、前記管状フォーク形ブレード装置３００が図１３９および図１４１に例示したように組み立てられる場合、バネ圧パッドアセンブリ３１４は、前記固定支持フレーム部材３１０上で各バネ載置摩擦保持パッド３１４Ａと３１４Ｂと３１４Ｃとに相対してそれぞれ対応する前記固定部分３１０Ａと３１０Ｂと３１０Ｃとともに前記弓形の頂部３１３Ｄ上に載置される（図１３９）。この配置が、前記バネ圧パッドアセンブリ３１４の対応する前記バネ載置摩擦保持パッド３１４Ａと３１４Ｂと３１４Ｃとの中で成形された、前記固定部分３１０Ａと３１０Ｂと３１０Ｃ内および各前記経路部３１８Ａと３１８Ｂと３１８Ｃ内で対向し合う前記不連続固定ガイド経路部材３１２内における、そして前記中間管上部３２０ＡＢ上の前記管ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂ内に位置する不連続移動自在ガイド経路部材３２１内における前記針部材５０の捕捉を容易にする（図１４０）。本発明の好適な実施形態では、前記針部材５０は、本明細書で以下さらに説明するとおり、前記管状フォーク形ブレード装置３００の操作中、前記針部材５０の回転移動にわずかな摩擦抵抗を与えやすくするため、前記不連続固定ガイド経路部材３１２および前記不連続移動自在ガイド経路部材３２１よりわずかに大型になっている。ただし、前記バネ圧パッドアセンブリ３１４が種々の直径を有する針部材５０の受容を容易にしている。
【０１１３】
さらに図１３９と図１４０と図１４１と図１４５〜図１４６とに例示したように、前記ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂは、対応するブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂ内に枢動するよう載置されており、それぞれ前記針部材５０を受容するよう構成されているスロット３５０Ｃおよび３５０Ｄにより各々特徴付けられる。枢動ピン３５２Ａおよび３５２Ｂは、対応する前記ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂの前記レバー３５４Ｃおよび３５４Ｄからそれぞれ下方へ延出している。好適な実施形態では、短い端３５２Ｃおよび３５２Ｄ（図示せず）は、前記中間管アセンブリ３２０の各前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂの移動自在部分張り出し部３１２Ｄおよび３１２Ｅ内にそれぞれ設けられた、張り出した逃げ溝突起３５４Ａおよび３５４Ｂの下にそれぞれ挿入するため、前記レバー３５４Ｃおよび３５４Ｄのすり割り付き端からそれぞれ突出している。枢動軸受け穴３２２Ｃおよび３２２Ｄ（図示せず）は、それぞれ対応する前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂの各前記床３２２Ａおよび３２２Ｂ内の上向きに立設されたシェルフ３２０Ｄおよび３２０Ｅの間にそれぞれ設けられている。好適な実施形態では、各前記枢動軸受け穴３２２Ｃおよび３２２Ｄには、斜面３２２Ｅおよび３２２Ｆ（図示せず）がそれぞれ設けられており、各前記ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂを対応する前記枢動軸受け穴３２２Ｃおよび３２２Ｄにそれぞれ挿入しながら、当該ブレードを対応する前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂ内で組み立てるため、各前記枢動ピン３５２Ａおよび３５２Ｂの受容を容易にしている。このため、各前記ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂを前記中間管アセンブリ３２０の対応する前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂ内で組み立てる場合、当該ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂは、前記中間管アセンブリ３２０の前記中間管上部３２０ＡＢの範囲内で前記ブレード３５０Ｂが当該針部材５０の曲線に垂直に配置された際、対応する前記スロット３５０Ｃが前記針部材５０に係合して、対応する前記不連続移動自在ガイド経路部材３２１内での前記針部材５０の回転移動を可能にするよう、図１４６に例示したように対応する前記枢動ピン３５２Ａおよび３５２Ｂを軸にそれぞれ（前記ブレード３５０Ａに対して）枢動するよう制限される。ただし、前記ブレード３５０Ａが図１４６の矢印で示したいずれかの方向に枢動する際は、本明細書で以下さらに説明するとおり、当該ブレード３５０Ａの縁部および前記スロット３５０Ｃが前記針部材５０に係合して、駆動方向への針部材５０の漸進と、当該ブレード３５０Ａを通過した反対方向への前記針部材５０の滑りを容易にする。本発明の異なる別の好適な実施形態では、前記シェルフ３２０Ｄおよび３２０Ｅ内、そして前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂの対面し合う内壁内と、前記固定部分３１０Ａと３１０Ｂと３１０Ｃと内の前記不連続固定ガイド経路部材３１２内とにそれぞれ形成された前記不連続移動自在ガイド経路部材３２１は、前記中間管上部３２０ＡＢと、それに対応する前記弓形の頂部３１３Ｄの前記固定部分３１０Ａと３１０Ｂと３１０Ｃ内の各前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂに沿って前記針部材５０を回転させるよう導くための円錐形の入り口ガイド３１２Ｌが設けられている。
【０１１４】
さらに図１４１と図１４８と図１４９とに例示したように、各前記ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂの、対応するブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂ内の各前記枢動ピン３５２Ａおよび３５２Ｂ上での枢動は、前記駆動促進部材３３０の前記延出載置部材３３０ＡＢ内の対応する第１レバレージ延出部３３０Ａおよび第２レバレージ延出部３３０Ｂ内の逃げ溝である（図１４８および図１４９）、空洞３３０Ｃおよび３３０Ｄ内にそれぞれ設けられた傾斜壁３３４Ａと３３４Ｂと３３４Ｃと３３４Ｄとを提供することでより容易になる。これらの開口部により前記枢動ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂの各前記レバー３５４Ｃおよび３５４Ｄがそれぞれ自由に移動できるようになり、対応する前記枢動ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂの対応する前記スロット３５０Ｃおよび３５０Ｄとの境界を成す側面または縁部を捉えることにより、前記針部材５０の選択的把持が容易になる。
【０１１５】
ここで図１４７を参照すると、代替ブレード設計では、前記枢動ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂ（図示せず）は、それぞれ前記レバー３５４Ｃおよび３５４Ｄ（図示せず）であって、上記のように前記駆動促進部材３３０のそれぞれ前記第１レバレージ延出部３３０Ａおよび前記第２レバレージ延出部３３０Ｂ内の前記空洞３３０Ｃおよび３３０Ｄの一端で終了する（図１４８および図１４９）前記レバー３５４Ｃおよび３５４Ｄ（図示せず）により特徴付けられる。前記枢動ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂの反対端は、四角に区切られており、例示のとおり、前記ブレード３５０Ａの端は、例示された前記ブレードハウジング３２０Ａの弓形の前記移動自在部分張り出し部３１２Ｄの下に嵌装される。さらに、各前記枢動ピン３５２Ａおよび３５２Ｂ（図示せず）は対応する枢動軸受け穴３２２Ｃ（図１４７）および３２２Ｄ（図示せず）を貫通して突出しており、図１４５に例示した前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂ内に対応する斜面３２２Ｅおよび３２２Ｆを提供する必要なく、各前記枢動ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂを対応する当該ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂに載置しやすくするため、１枚以上のディスク３５１Ａ（図１４７）および３５１Ｂ（図示せず）が、皿穴３５１Ｋおよび３５１Ｌ（図示せず）内の各前記枢動ピン３５２Ａおよび３５２Ｂ（図示せず）の延出端に圧入により嵌装されるか溶接されている。
【０１１６】
図１５０と図１５１と図１５２とに例示したように、本発明の以上に述べた実施形態等の好適な実施形態では、図１５１および図１５２に例示したように、底端の浅い空洞３４０Ｆと、その反対側上端の上部の浅い空洞３４０Ｊとを成すよう成形された針の目３４０Ｂを提供することにより、弓形の前記針部材５０には１本の糸５０Ａが当該針部材５０の中央またはその付近で貫装されている。前記糸５０Ａには、さらに図１５１および図１５２に例示したように、固定端つまり糸の先頭端３４０Ｃにおいて止め３４０Ｄおよび２次止め３４０Ｅが設けられている。前記止め３４０Ｄおよび２次止め３４０Ｅの間の領域は前記針の目３４０Ｂの前記底端の浅い空洞３４０Ｆおよび前記上部の浅い空洞３４０Ｊ内で前記糸５０Ａをきつく締める際、前記針の目３４０Ｂの内側の曲線に適合するよう凹型構成になっている。このため、前記糸の先頭端３４０Ｃは、本質的に前記針の目３４０Ｂの前記前記浅い空洞３４０Ｆを満たして、縫合操作中に張力が印加された際、前記糸５０Ａが前記針部材５０から引き抜かれるのを防止する。本発明の好適な実施形態では、前記２次止め３４０Ｅから上方へ所定の距離だけ延出する前記糸５０Ａの部分は、前記針部材５０の組織（図示せず）貫通を容易にし、前記糸５０Ａが前記針部材５０に対し平坦に位置することで前記針部材５０とともに前記糸５０Ａが組織を通過することによる組織の損傷を最小限に抑えるため、平坦なヒンジ３４０Ｈを成すよう構成されている。本発明のさらに異なる他の好適な実施形態では、前記糸５０Ａの前記平坦なヒンジ３４０Ｈ部分は、当該針部材の弧の長さの半分よりわずかに長い距離だけ当該糸の通常ゲージより小さくなっている。この距離を越えると、組織内での漏れを最小化するため、必要に応じて前記糸５０Ａの直径を前記針部材５０の直径より大きくすることができる。
【０１１７】
ここで図１５３〜図１５８を参照すると、前記管状フォーク形ブレード装置３００は、前記固定支持フレーム部材３１０の前記下部固定支持フレーム管状部３１０Ｄから突出する、外側の柔軟な管３６０を伴った主要管状延出部３６４に連結されて例示されている。さらに、中間の柔軟な管３６０Ａは前記外側の柔軟な管３６０と同軸で、例示のように前記中間の柔軟な管３６０Ａ上の対応するノッチボス３６０Ｎを受容するため、当該中間管下部３２０Ｃ内に設けられたノッチ３６０Ｍにより、前記中間管アセンブリ３２０の前記中間管下部３２０Ｃに連結されている。さらに、内側の柔軟な管３６０Ｂは、前記中間の柔軟な管３６０Ａおよび前記外側の柔軟な管３６０と同軸で、前記駆動促進部材３３０の対応する前記下部駆動促進管状部３３２に連結されている。前記位置決めピン３３２Ａは、さらに前記下部駆動促進管状部３３２の各前記駆動促進穴３３２Ｂと、前記中間管下部３２０Ｃの前記中間管回転スロット３３２Ｃと、前記固定支持フレーム部材３１０の前記下部固定支持フレーム管状部３１０Ｄの対応する前記固定支持フレーム回転スロット３３２Ｄとを貫通し延出して例示されている。このため、まず前記内側の柔軟な管３６０Ｂを操作し、次に前記中間の柔軟な管３６０Ａを操作すると、前記駆動促進部材３３０の対応する漸進と、前記中間管アセンブリ３２０および前記駆動促進部材３３０の回転とがもたらされ、まず前記枢動ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂが前記針部材５０に抗して対応する前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂ内でそれぞれ漸進し、次に前記針部材５０が前記管状フォーク形ブレード装置３００に沿って縫合のため回転する。前記位置決めピン３３２Ａの許す移動範囲内で前記内側の柔軟な管３６０Ｂが漸進することにより、前記中間管アセンブリ３２０に対する前記駆動促進部材３３０の漸進が制限しやすくなる。この移動が、本明細書で以下さらに説明するとおり、前記針部材５０Ａとの接触につながる各前記ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂの枢動を容易にし、前記針部材５０の回転方向を決定しやすくする。
【０１１８】
再び図１５４および図１５５を参照すると、前記管状フォーク形ブレード装置３００を操作して外傷部または切開部での縫合用の位置決めをすることが望ましい場合、望ましい場所への前記針部材５０の位置決めは、３本のケーブル３９６のうち１本の張力を調整することで達成できる。前記ケーブル３９６は図１５５に例示した、前記外側の管状延出部３６４Ａ内に設けられた対応するケーブル穴３９６Ａと３９６Ｂと３９６Ｃとを貫通し、半径方向に間隙を介してそれぞれ適切なオペレータ（図示せず）へと延出している。前記ケーブル３９６の反対端は、図１５４に例示したように、一連の柔軟な管部３６０Ｃ〜３６０Ｌの第１の柔軟な管部３６０Ｃに取り付けられている。このため、前記ケーブル３９６のうち選択した１本を張力調整すると、前記外側の管状延出部３６４Ａだけでなく、中間の管状延出部３６４Ｂおよび内側の管状延出部３６４Ｃも協動的に含め、前記外側の柔軟な管３６０を、図１５４に例示したように、典型的に破線で例示した位置へ容易に曲げられる。本発明の好適な実施形態では、前記柔軟な管部３６０Ｃ〜３６０Ｌは、前記針部材５０による縫合用に望ましい位置への前記管状フォーク形ブレード装置３００の位置決めが、隣接し合う各前記柔軟な管部３６０Ｃ〜３６０Ｌ間の摩擦により各前記ケーブル３９６の調整後も維持されるよう、典型的に「グースネック」装置として作用するよう構築されている。
【０１１９】
図１５４と図１５５と図１５６と図１５７と図１５８とに例示したように、前記管状フォーク形ブレード装置３００は典型的に、延出構造３９０（図１５７）を使って、図１４８および図１４９に例示した縫合構成で前記針部材５０を駆動するよう操作可能である。前記延出構造３９０は、図１５５に例示した前記外側の管状延出部３６４Ａと、前記中間の管状延出部３６４Ｂと、前記内側の管状延出部３６４Ｃとを含み、前記中間の管状延出部３６４Ｂには、さらに図１５６および図１５７に例示したように、方向変更レバー３９７が嵌装されている。再び図１５６を参照すると、前記方向変更レバー３９７は前記中間の管状延出部３６４Ｂに連結されており、前記主要管状延出部３６４内で半径方向に内側へ延出して、設定バネ取り付け点３９７Ｄにおいて前記内側の管状延出部３６４Ｃに固定された設定バネ３９７Ｃに抗して載置されている。前記設定バネ３９７Ｃは、図１５６に例示した前記方向変更レバー３９７が時計回り方向に回転して、前記設定バネ３９７Ｃ内の例示位置から隣接する代替位置へと移動するよう、当該方向変更レバー３９７の延出端に抗して付勢される。この移動により、前記内側の柔軟な管３６０Ｂ内の前記内側の管状延出部３６４Ｃと、前記下部駆動促進管状部３３２と、前記駆動促進部材３３０上の前記第１レバレージ延出部３３０Ａおよび第２レバレージ延出部３３０Ｂも回転する。この移動が、本明細書で以下さらに説明するとおり、前記針部材５０の縫合操作用に、前記ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂを時計回りまたは反時計回りの回転構成へさらに漸進させる。
【０１２０】
さらに図１５６と図１５７と図１５８とに例示したように、モーター３９８Ｆには、間隙付きギア３９８Ｄが取り付けられたモーター軸３９８Ｅが貫装されており、当該間隙付きギア３９８Ｄは、その外周部に沿って設けられた間隙付きギア歯３９８Ｉを有し、図１５６に例示したように、前記間隙付きギア歯３９８Ｉ間にギア間隙３９８Ｊが設けられている。さらに図１５６に例示したように、前記間隙付きギア歯３９８Ｉは典型的に対応する駆動ギア３９８の駆動ギア延出部３９８Ａ上に設けられ、前記モーター軸３９８Ｅおよび前記間隙付きギア３９８Ｄの回転方向に応答して、駆動ギア３９８および前記内側の管状延出部３６４Ｃを時計回り方向または反時計回り方向にそれぞれ駆動するため、前記外側の管状延出部３６４Ａの外周に沿って延長する前記駆動ギア歯３９８Ｈに係合する。再び図１５８を参照すると、本発明の好適な実施形態では、前記モーター３９８Ｆおよび前記間隙付きギア３９８Ｄを前記駆動ギア３９８の前記駆動ギア延出部３９８Ａとの駆動関係で載置するため、延出管アセンブリインタフェース載置部３９９が前記主要管状延出部３６４上に設けられている。前記駆動ギア延出部３９８Ａは固定取り付け部から前記内側の管状延出部３６４Ｃへと（前記中間の管状延出部３６４Ｂの前記中間の管駆動スロット３９８Ｃ、および前記外側の管状延出部３６４Ａの外側の管駆動スロット３９８Ｂを貫通して）突出し、前記間隙付きギア３９８Ｄに係合するため、前記駆動ギア３９８は、前記間隙付きギア３９８Ｄの駆動に応答して、反時計回り方向にも時計回り方向にも移動することができる。この作用により、前記針部材５０が前記管状フォーク形ブレード装置３００に沿って回転する。さらに、前記間隙付きギア３９８Ｄには、間隙付きギア歯３９８Ｉがまったく設けられていない滑らかなギア間隙３９８Ｊが設けられているため、前記間隙付きギア３９８Ｄが回転して、対応する前記間隙付きギア歯３９８Ｉと、前記駆動ギア延出部３９８Ａの前記駆動ギア歯３９８Ｈの係合とが解除される点へ到達した時点で、前記駆動ギア３９８および前記主要管状延出部３６４は、図１５６に例示した管伸縮バネ３９８Ｇの作用により元の位置へ戻る。
【０１２１】
さらに図１５７および図１５８に例示したように、前記主要管状延出部３６４は、前記主要管状延出部３６４を直線的に前方または後方へ移動して前記駆動ギア延出部３９８Ａを前記間隙付きギア３９８から係合解除することにより、その縦軸の周りで回転することができ、これにより外傷部または切開部（図示せず）内または付近で前記針部材５０を適切に配置することができる。これにより、必要に応じて前記主要管状延出部３６４の回転および前記ギアの再係合が可能になる。
【０１２２】
操作において、再び図１４０と図１４８と図１４９とを参照すると、前記針部材５０は、前記バネ圧パッドアセンブリ３１４内の、前記固定部分３１０Ａと３１０Ｂと３１０Ｃ、および前記経路部３１８Ａと３１８Ｂと３１８Ｃ内の各前記不連続固定ガイド経路部材３１２内と、そして前記管状フォーク形ブレード装置３００の前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂ内の対応する前記不連続移動自在ガイド経路部材３２１内を移動させられる。この移動作用は、典型的に、図１５３〜図１５８に例示した前記延出構造３９０の前記駆動ギア３９８および前記間隙付きギア３９８Ｄを使った、前記主要管状延出部３６４の操作によりもたらされる。縫合操作において、前記駆動促進部材３３０を漸進させ、前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂ内の各前記枢動ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂをそれぞれ枢動させ、前記針部材５０選択した方向への回転を容易にするには、必要に応じて他の駆動システムも利用できることが理解される。
【０１２３】
このため、まず図１４８を参照すると、矢印方向への前記針部材５０の時計回り進行が例示されており、前記中間管アセンブリ３２０の対応する前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂ内に位置する前記枢動ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂは、それぞれ反時計回り方向へ枢動され、より軟かい前記針部材５０に個別または協動的に係合し、前記中間管アセンブリ３２０および前記駆動促進部材３３０の共回転に応答して、前記針部材５０の望ましい回転をもたらす。前記針部材５０の時計回り回転を達成するため、前記駆動促進部材３３０はまず、前記駆動促進部材３３０の前記延出載置部材３３０ＡＢ上に重ね合わされた矢印で例示された時計回り方向に漸進する。前記駆動促進部材３３０の（前記位置決めピン３３２Ａに対し前記中間管回転スロット３３２Ｃの長さにわたる）前記回転移動により、さらに図１４８に例示したように、前記中間管上部３２０ＡＢ内で、前記傾斜壁３３４Ａと、前記第１レバレージ延出部３３０Ａの前記空洞３３０Ｃ内の前記レバー３５４Ｃとの接触、そしてそれに対応する傾斜壁３３４Ｃと、前記第２レバレージ延出部３３０Ｂの前記空洞３３０Ｄ内の前記レバー３５４Ｄとの接触がもたらされる。このため、図１４８での前記針部材５０の位置を考慮すると、前記ブレード３５０Ａの前記スロット３５０Ｃの尖った縁部は、より軟かい前記針部材５０に接触しており、一方当該ブレード３５０Ａは枢動構成にあるが、前記ブレード３５０Ｂは前記針間隙３０５Ａ内にあるため前記針部材５０に接触していない。前記中間管アセンブリ３２０および前記駆動促進部材３３０（協動的な、前記中間管アセンブリ３２０に重ね合わせた矢印で示した時計回り方向への）後続回転は、例示したように、それに対応する、前記針部材５０に重ね合わせた矢印で示した時計回り方向への、前記材料１００を貫通した、前記針部材５０に後続する前記糸５０Ａを伴った、前記針部材による前記材料１００の開口部を貫通した針回転を達成する。前記中間管アセンブリ３２０内の２つの前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂは、初期の漸進において、前記固定支持フレーム部材３１０の前記弓形の頂部３１３Ｄ内に設けられた各前記ノッチ３１１Ａおよび３１１Ｂの長さ全体にわたり、前記駆動促進部材３３０とともに移動する。各前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂが前記固定部分３１０Ｂと３１０Ｃとで前記ノッチ３１１Ａおよび３１１Ｂの端にそれぞれ到達すると、前記中間管アセンブリ３２０の回転方向が、典型的に前記管伸縮バネ３９８Ｇ（図１５６）の作用により逆転され、前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂおよび前記中間管アセンブリ３２０、そして前記駆動促進部材３３０の再漸進用の逆移動を容易にする。前記中間管アセンブリ３２０および前記駆動促進部材３３０がこのように逆転されると、バネ載置摩擦保持パッド３１４Ａと３１４Ｂと３１４Ｃとにそれぞれ設けられた前記不連続固定ガイド経路部材３１２および前記経路部３１８Ａと３１８Ｂと３１８Ｃより前記針部材の方が直径がわずかに大きいため、前記針部材５０はその漸進位置に残る。さらに、前記バネ圧パッドアセンブリ３１４は対応する前記不連続固定ガイド経路部材３１２および前記経路部３１８Ａと３１８Ｂと３１８Ｃとを貫通し移動しながら、前記バネ載置摩擦保持パッド３１４Ａと３１４Ｂと３１４Ｃとを介して前記針部材５０に圧力を印加するため、前記管状フォーク形ブレード装置３００に沿った前記針部材５０の異なる別の漸進用に前記中間管アセンブリ３２０および前記駆動促進部材３３０が再漸進する際、この圧力は前記針部材５０を定位置に保持する機能を果たす。さらに、前記針部材５０に係合する際の各前記ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂの位置により、前記管伸縮バネ３９８Ｇの操作により、前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂが逆回転で再漸進する際、前記針部材５０は各前記スロット３５０Ｃおよび３５０Ｄ内でのスライドが可能である。
【０１２４】
図１４９に例示したように、前記針部材５０を反時計回り方向に前記管状フォーク形ブレード装置３００に沿って駆動することが望ましい場合、前記ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂは、まず前記レバー３５４Ｃおよび３５４Ｄにそれぞれ重ね合わせた矢印で示したように時計回り方向に枢動される。前記ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂのこの枢動は、反時計回り方向への前記駆動促進部材３３０の漸進によりもたらされて、前記傾斜壁３３４Ｂと、前記ブレードハウジング３２０Ａの前記空洞３３０Ｃ内の前記レバー３５４Ｃとの接触、および前記傾斜壁３３４Ｄと、前記ブレードハウジング３２０Ｂの前記空洞３３０Ｄ内の前記レバー３５４Ｄとの接触をそれぞれ達成する。この枢動された位置での前記ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂのロックは、より軟かい前記針部材５０に前記ブレード３５０Ａの前記スロット３５０Ｃの尖った縁部がしっかり固定されることにより、当該針部材５０が図１４９のとおり配置されているため前記ブレード３５０Ｂは当該針部材５０には接触しないが、前記ブレード３５０Ａだけで前記針部材５０上の矢印で示した反時計回り方向に前記針部材５０を回転させることができる。このため、前記針部材５０は前記中間管アセンブリ３２０おおび前記駆動促進部材３３０が反時計回り方向に協動的に駆動されるに伴い、本明細書で以上説明したとおり図１５３〜図１５８に例示したものなど適切な操作装置により、前記材料１００を貫通して例示のように後続する前記糸５０Ａとともに駆動される。
【０１２５】
図１３９〜図１５８を考慮すると、本発明の前記管状フォーク形ブレード装置３００は、典型的に図１５５に例示したように望ましい構成で位置決め可能である。前記ケーブル３９６を利用して、実質的にいかなる縫合構成でも材料１００の縫合を容易にすることが理解される。さらに、前記管状フォーク形ブレード装置３００は、図１５３〜図１５８に例示し上述したように前記延出構造３９０と、前記駆動ギア３９８と、前記間隙付きギア３９８Ｄを含む、前記主要モジュール延出部３６４により操作可能であり、他の装置および技術を利用しても、前記駆動促進部材３３０を漸進させ、これにより前記ブレード３５０Ａおよび３５０Ｂを前記針部材５０に駆動構成で接触させて、図１４８および図１４９に例示したように、前記中間管アセンブリ３２０および前記駆動促進部材３３０の同軸動を容易にし、望ましい縫合を達成できる。さらに、前記針部材５０の弧はその中央に典型的に図１５０〜図１５２に例示したように１本の糸５０Ａが嵌装されているが、前記針部材５０を時計回り方向または反時計回り方向のどちらか一方に駆動する場合は、当該針部材５０の前記管状フォーク形ブレード装置３００内での位置に依存して前記糸５０Ａを当該針部材５０の端に取り付けられることも理解される。さらに、それぞれ前記固定部分３１０Ａと３１０Ｂと３１０Ｃとの前記不連続ガイド経路部材３１２、および前記バネ圧パッドアセンブリの前記経路部３１８Ａと３１８Ｂと３１８Ｃ、および前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂ内の前記不連続移動自在ガイド経路部材３２１への前記針部材５０の挿入は、典型的に前記針部材５０のわずかな変形により達成され、これは、前記針の先端３４１Ａおよび３４１Ｂを互いに向けて曲げ、前記針部材５０の直径を小さくして、前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂ内の対応する前記固定部分３１０Ａと３１０Ｂと３１０Ｃと、前記移動自在部分張り出し部３１２Ｄおよび３１２Ｅとの中に位置する各前記固定部分張り出し部３１２Ａと３１２Ｂと３１２Ｃ内への当該針部材５０のインストールを容易にすることによる。上記のインストール後、前記針部材５０は、移動自在な前記ブレードハウジング３２０Ａおよび３２０Ｂ内の前記不連続固定ガイド経路部材３１２および前記不連続移動自在ガイド経路部材３２１の前記外側の壁から、少量の摩擦抵抗を受ける。この抵抗が、前記管伸縮バネ３９８Ｇ（図５６）上記の操作による、前記中間管アセンブリ３２０および前記駆動促進部材３３０の協動的再漸進に応答した、前記針部材の前方への漸進後の、前記針部材の後方回転防止に寄与する要因となる。
【０１２６】
本発明の前記周回式縫合および糸結び装置のさらに異なる他の実施形態を図１５９〜図１６６に例示している。まず図１５９および図１６１〜図１６３を参照すると、遊星歯車装置４００は逆行自在な針移動装置であり、一端に１本の糸５０Ａが嵌装され、反対端は尖っている、湾曲した針部材５０を受容する。弓形の前記針部材５０は、これに相応した形状の固定経路部材４０４内に着座するよう構成されており、当該固定経路部材４０４は、前記針部材５０の曲線を受容するよう湾曲した固定経路の外側の壁、つまり溝４１８（図１６２）を含む円形経路内で前記針部材５０を導くため、その両端に固定経路張り出し部４１９および固定経路ベベル４０４Ａを有する。前記固定経路部材４０４は、間隙４０５を有するディスク本体４１０内に設けられ（図１６０、さらに図１６２に例示）、典型的に複数の回転自在なベベル歯付きローター４１６であって、対応する円錐形の穴４１６Ａ内にそれぞれ回転自在に着座する歯付きローター４１６が設けられている。本発明の好適な実施形態では、４つの前記歯付きローター４１６が、前記固定経路部材４０４の内周に沿って互いに間隙を介して位置する、対応する数の前記円錐形の穴４１６Ａ内に回転自在に着座している。ただし、当業者であれば、前記遊星歯車装置４００の寸法、および他の装置設計配慮に応じて、上記より大きいまたは小さい数の前記歯付きローター４１６を、前記ディスク本体４１０内の対応する円錐形の穴４１６Ａ内に設けられることが理解される。円錐形中央ギア４１５は、前記遊星歯車装置４００の前記ディスク本体の中央に回転自在に着座しており（図１５９）、中央ベベルギア４１５Ｃであって、柔軟な駆動軸４２０上に載置された対応する駆動軸ベベルギア４２０Ｂに係合するため、前記円錐形中央ギア４１５の底部から延出した中央ギアシャフト４１５Ａ上に載置された（図１６１）、中央ベベルギア４１５Ｃを含む。前記柔軟な駆動軸４２０は、前記ディスク本体４１０のディスク底部４１０Ａに取り付けられ前記中央ベベルギア４１５Ｃに駆動関係で係合するギア軸受けブロック４２０Ｄ内で回転するようジャーナル（軸頚）が設けられている。前記円錐形中央ギア４１５にも、上広がりで凹凸または歯を付けた勾配付き駆動表面４１５Ｆであって、さらに図１６１および図１６２に例示したように、前記歯付きローター４１６上の対応する勾配を付け、凹凸または歯を付けたローター表面４１７に係合する駆動表面４１５Ｆが設けられている。このため、前記柔軟な駆動軸ハウジング４２０Ａ内部における前記柔軟な駆動軸４２０の回転は、本明細書で以下さらに説明するとおり、前記駆動軸ベベルギア４２０Ｂおよび前記中央ベベルギア４１５Ｃに対応する回転をもたらして、前記円錐形中央ギア４１５および各前記歯付きローター４１６を望ましい方向へ回転させる。
【０１２７】
再び図１５９および図１６０を参照すると、前記遊星歯車装置４００の前記ディスク本体４１０は、適切なオペレータ１２４０に一端で固定された延出取り付けプレート４２６により、関節式連結関係で当該オペレータ１２４０に取り付けられており、垂直配向したスイングプレートピン４２４Ａにより隣接するスイングプレート４２４に連結している。この連結により、本明細書で以下さらに説明するとおり、４本の関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄと（図１６０）の順次操作に応答した、前記ディスク本体４１０の横方向の移動が容易になる。前記関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとは、さらに図１５９および図１６０に例示したように、典型的に前記オペレータ１２４０内部から、４つのケーブル用開口部１２５７を貫通し、前記ユニバーサルジョイントヨーク４２２のヨークアーム部材４２２Ｂへの固定取り付け部へそれぞれ延出する。一対の間隔をあけた平行なヨークブラケット４２２Ｃは、前記ユニバーサルジョイントヨーク４２２の２つの前記ヨークアーム部材４２２Ｂから延出しており、ヨークスイベルピン４２２Ａにより前記スイングプレート４２４に固定されて、前記オペレータ１２４０に対する前記ディスク本体４１０の上下方向の関節式連結を容易にする。このため、再び図１６０を参照すると、前記遊星歯車装置４００の前記ディスク本体４１０は、各前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとを操作し、前記オペレータ１２４０をその縦軸方向に手動回転することにより、本明細書で以下説明するとおり、いかなる望ましい方向にも関節式連結が可能となる。さらに図１６０に例示したように、フレーム部材４２０Ｃは、前記ユニバーサルジョイントヨーク４２２への固定取り付け部から前記ディスク底部４１０Ａへ延出して、前記ユニバーサルジョイントヨーク４２２を前記ディスク本体４１０に固定する。
【０１２８】
ここで図１６１〜図１６４を参照すると、上記のように前記円錐形中央ギア４１５は、その底部から下方へと、前記ディスク底部４１０Ａに設けられたギアシャフト開口部４１５Ｇを貫通して延出する中央ギアシャフト４１５Ａを有し（図１６２）、図１６１および図１６２に例示したように、前記柔軟な駆動軸４２０に固定された、対応する前記駆動軸ベベルギア４２０Ｂに噛合する中央ベベルギア４１５Ｃが嵌装されている。さらに図１６１および図１６２に例示したように、中央ギア引っ張りバネ４１５Ｄは、下向きの力を前記円錐形中央ギア４１５に印加し、その凹凸または歯を付けた勾配付き駆動表面４１５Ｆを、前記歯付きローター４１６の、傾斜または勾配を付け凹凸または歯を付けた対応するローター表面４１７にそれぞれ係合させるため、前記ディスク底部４１０Ａおよび前記中央ベベルギア４１５Ｃの平坦な頂部の間に嵌装される。これにより、図１６３に例示し本明細書で以下さらに説明するとおり、前記柔軟な駆動軸４２０の作用に応答した前記円錐形中央ギア４１５の回転が、各前記歯付きローター４１６を回転させ、前記針部材５０に係合させて、前記針部材５０が前記固定経路部材４０４に沿って駆動されるのを確実にする。前記円錐形中央ギア４１５は、同じ結果を達成するため、図１６６に例示したように、バネ座金などを非排他的に含む代替バネ構成によっても、各前記歯付きローター４１６に抗して下方への付勢が可能であることが理解される。
【０１２９】
ここで図１６５を参照すると、前記遊星歯車装置４００の代替的な好適な実施形態では、２勾配を有する縁部４１４Ａを有する代替中央ギア４１４であって、この２勾配を有する縁部４１４Ａに適合するよう成形された凹型表面４１６ＣＣを有する複数の代替凹型ローター４１６Ｃを含む、代替中央ギア４１４が例示されている。図１５９〜図１６４に例示した実施形態と同様、中央ギア引っ張りバネ４１５Ｄは、前記ディスク底部４１０Ａの前記ギアシャフト開口部４１５Ｇを貫通して延出する前記中央ギアシャフト４１５Ａ上に載置された前記中央ベベルギア４１５Ｃとの間に嵌装することができる。三日月形ディスク本体４１０の前記ディスク本体底部４１０Ａは、例示のとおり各前記代替凹型ローター４１６Ｃに抗して前記代替中央ギア４１４を下方へ付勢するあるいは、図１６６に例示したように、前記中央ギア引っ張りバネ４１５Ｄにバネ座金４１５Ｅを代用して、同じ結果を達成することもできる。このため、さらに図１６５に例示したように、図１５９〜図１６４に例示した実施形態について以上説明した前記代替中央ギア４１４の駆動回転でも、各前記代替凹型ローター４１６Ｃの回転を生じさせることができる。前記代替凹型ローター４１６Ｃも前記針部材５０に接触するため、当該針部材５０は、前記三日月形ディスク本体４１０内で前記中央ベベルギア４１５Ｃの回転方向により決定する方向へ前記固定経路部材４０４内を移動する。
【０１３０】
同様に、再び図１６６を参照すると、図１５９〜図１６６に例示した前記円錐形中央ギア４１５は、前記三日月形ディスク本体４１０内に回転自在に嵌装することができる。代替歯付きローター４１６Ｂも前記三日月形ディスク本体４１０内に回転自在に着座可能で、各当該代替歯付きローター４１６Ｂは、凹型で外側へ広がった底部表面４１６ＢＢと、勾配の付いた頂部表面４１６ＢＸとを有し、前者は前記針部材５０に駆動関係で接触し、後者は前記円錐形中央ギア４１５に係合して各前記代替歯付きローター４１６Ｂの回転を容易にする。前記ディスク底部４１０Ａ内で前記ギアシャフト開口部４１５Ｇを貫通して延出する前記中央ギアシャフト４１５Ａ上に載置された前記円錐形中央ギア４１５の前記勾配付き駆動表面４１５Ｆと、前記代替歯付きローター４１６Ｂの対応する前記勾配の付いた頂部表面４１６ＢＸとの下向き圧力による係合は、例示どおり前記中央ベベルギア４１５Ｃおよび前記ディスク底部４１０Ａの間に嵌装された代替バネ座金４１５Ｅの作用により確実となる。あるいは、本明細書で以上説明し図１６５に例示したように、同じ機能を得るため、前記代替バネ座金４１５Ｅを中央ギア引っ張りバネ４１５Ｄで置き換えてもよい。
【０１３１】
操作において、再び図１５９〜図１６５を参照すると、前記遊星歯車装置４００は、前記固定経路部材４０４内を３６０度回転で、典型的に図１６３の針方向矢印４２８で示した反時計回り方向へ前記針部材５０が移動して、図１６４に例示したように材料１００を縫合できるよう、まず前記固定経路部材４０４内で前記針部材５０を位置決めし、前記間隙４０５（図１６０）を配向して利用される。図１６３および図１６４に例示したように、前記針部材５０の反時計回り方向への駆動は、適切なモーター（図示せず）を前記柔軟な駆動軸４２０（図１６１）に連結し、当該柔軟な駆動軸４２０を反時計回り方向に回転することにより達成される。この作用が、前記中央ベベルギア４１５Ｃを時計回り方向に作動させ、各ギア矢印４２８Ａおよび４２８Ｂで示したように（図１６３）、前記円錐形中央ギア４１５を時計回り方向に駆動し、前記歯付きローター４１６を反時計回り方向に駆動して、対応する反時計回り回転を、前記固定経路張り出し部４１９により定位置に維持された前記針部材５０にもたらす。前記円錐形中央ギア４１５は下方へバネ負荷がかけられて各前記歯付きローター４１６に係合するため、前記歯付きローター４１６の明確な駆動は、図１６２に例示したように、前記円錐形中央ギア４１５の凹凸または歯を付けた前記駆動表面４１５Ｆと、対応する前記歯付きローター４１６の対応する勾配または傾斜を付け凹凸または歯を付けた前記ローター表面４１７との各係合により達成される。当業者であれば、係合する各前記駆動表面４１５Ｆおよび対応するローター表面４１７は、必要に応じ、摩擦を強化する材料で凹凸をつけるか、溝または歯をつけるかして、望ましい摩擦接触または係合接触を促進し、前記円錐形中央ギア４１５の作用による前記歯付きローター４１６の明確な駆動を達成できることが理解される。各前記円錐形の穴４１６Ａは前記固定経路部材４０４内へ延出するため、前記歯付きローター４１６は当該固定経路部材４０４の内部表面内へ延出し、対応する傾斜をつけた前記ローター表面４１７は前記針部材５０にも係合して、当該針部材５０（選択した回転方向に前記固定経路部材４０４内で配向されている）を当該固定経路部材４０４内で前記歯付きローター４１６の回転方向へ移動させる。
【０１３２】
図１５９および図１６０を考慮すると、前記三日月形ディスク本体４１０は、さらに図１６４に例示したように、図１６０に例示した前記オペレータ１２４０に対する関節式連結により、前記間隙４０５（図１６４）が縫合する前記材料１００を受容するよう、操作して実質的にいかなる望ましい構成にもすることができることが理解される。この関節式連結は、図１と図５８と図６２と図６３とに例示した本発明の前記実施形態で説明したとおり、対応する前記ケーブル用開口部１２５７を貫通して突出し、典型的にレバー機構およびレバー１２５１に連結する各前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａと１２５６Ｂと１２５６Ｃと１２５６Ｄとの操作によりもたらされる。このため、前記レバー１２５１を使って前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ａに選択的に張力を印加すると、前記三日月形ディスク本体４１０が前記スイングプレートピン４２４Ａ上で左へ回転される一方、対向して配置された前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ｃへの張力が前記三日月形ディスク本体４１０を反対方向へ移動させる。同様に、前記レバー１２５１の操作により前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ｂに張力を与えると、前記三日月形ディスク本体４１０が前記ヨークスイベルピン４２２Ａ上を枢動しながら上方へ移動し、前記三日月形部材角度関節式連結ケーブル１２５６Ｄに張力を与えると、前記三日月形ディスク本体４１０がその反対方向、つまり下方へ移動して、さらに図１６４に例示したように、縫合する前記材料１００および前記ディスク本体４１０の間で必要な位置の微調整を維持できる。
【０１３３】
ここで図１６５を参照すると、本明細書で以上説明したとおり、前記中央ベベルギア４１５Ｃの駆動による前記固定経路部材４０４内の前記針部材５０の配向によって決定される望ましい方向へ、前記代替中央ギア４１４が回転すると、それに対応して前記代替凹型ローター４１６Ｃは反対方向へ回転し、前記針部材５０を当該反対方向へ駆動する。同様に、図１６６では、選択方向への前記円錐形中央ギア４１５の回転は、各前記代替歯付きローター４１６Ｂの反対方向への回転をもたらして、上記のように、そして上記の目的で、前記針部材５０を当該反対方向へ駆動する。
【０１３４】
当業者であれば、図１５９〜図１６０に例示した前記遊星歯車装置４００の関節式連結機能は例示的なものであって、前記遊星歯車装置４００の操作には、本明細書で本発明の他の実施形態を参照して以上説明した前記ボールおよびジョイント式の関節式連結を含む、実質的にあらゆる関節式連結オペレータを採用できることが理解される。図１６４に例示したように、前記材料１００を縫合する際、前記ディスク本体４１０の材料１００との関節式連結を容易にするため、前記遊星歯車装置４００内に、当業者に知られている他の関節式連結技術を必要に応じて採用することも可能である。
【０１３５】
本発明の前記周回式縫合および糸結び装置のさらに異なる別の実施形態には、図１６７〜図１７６に例示した柔軟なローター装置５００が含まれる。まず図１６７および図１６８では、前記柔軟なローター装置５００は、弓形の固定経路部材５０４であって、その２つの開放端の間にある前記間隙５０５に対面する、各開放端上の円錐形差し込みガイド５０４Ａを有する弓形の固定経路部材５０４を含む。前記固定経路部材５０４は、図１７０と図１７０Ａと図１７０Ｂとに例示したように、弓形の前記針部材５０を受容するため前記固定経路部材５０４内に設けられたディスク壁５０９および固定経路の外側の壁５１２を有するディスク５１０内に設けられている。保護プレート５１０Ａは、典型的に、一対のピン５１０Ｃであって、対応する保護プレート取り付け穴５１１Ａを貫通してそれぞれ延出し、図１７０に例示したように、その下層にある凹部形成壁５１１の壁穴５１０Ｂに着座した一対のピン５１０Ｃにより前記ディスク５１０上に固定されている。さらに図１６８および図１７０に例示したように、前記ディスク５１０の前記ディスク底部５０８には底部開口部５０８Ａが設けられている。さらに、内向きの壁中央部の溝５１５Ｅは前記凹部形成壁５１１上に設けられており、当該壁中央部の溝５１５Ｅは、さらに図１６８〜図１７０Ａおよび図１７４に例示したように、当該壁中央部の溝５１５Ｅ平面の外側へ延出する一対の平行な壁段部５１５Ｆにより境界を成している。
【０１３６】
再び図１６７および図１６８を参照すると、柔軟なローター５１５は、柔軟な外側のバンド５１５Ａであって、この柔軟な外側のバンド５１５Ａから内側へ渦巻きパターンでローターシャフト開口部５１６Ａへと延出する柔軟なスポーク５１５Ｂを伴った、柔軟な外側のバンド５１５Ａを含む。さらに図１７３および図１７４に例示したように、前記柔軟なローター５１５の前記柔軟な外側のバンド５１５Ａは、平行に延出するローター段部５１５Ｄにより境界を成す湾曲したローター接触領域５１５Ｃを含んでおり、さらに図１７４に例示したように、前記柔軟なローター５１５が前記ディスク５１０内部で回転するに伴い、前記ローター段部５１５Ｄは、それに対応する前記凹部形成壁５１１の前記壁段部５１５Ｆと接触する。これに応じ、本発明のこの態様の好適な実施形態では前記ローター段部５１５Ｄおよびそれに対応する壁段部５１５Ｆには、自己潤滑性で、前記ディスク５１０内の前記柔軟なローター５１５の回転への抵抗を最小化するテフロン等の表面平滑処理が施されている。さらに、本発明の異なる別の好適な実施形態では、図１７３および図１７４に例示したように、前記ローター接触領域５１５Ｃは、前記針部材５０を固定しつつリリース自在に係合し、前記柔軟なローター５１５の回転に応答して当該針部材５０を前記固定経路部材５０４に沿って駆動するよう、研磨性または凹凸を付けた材料で設けられている。
【０１３７】
ここで図１７０Ａと図１７０Ｂと図１７１と図１７２とを参照すると、当業者であれば、前記柔軟なローター５１５は、反時計回り回転（図１７１）または時計回り回転（図１７２）用に前記ディスク５１０内に配置できることが理解される。図１７０Ｂに例示したように、前記柔軟なローター５１５は、矢印方向の反時計回り回転用に前記ディスク５１０内に配置され、前記針部材５０は、典型的に例示のとおり前記針部材５０の中心点に取り付けられる１本の糸５０Ａを伴って前記固定経路部材５０４内で反時計回り回転するよう配置される。このため、図１７０Ｂを考慮すると、本明細書で以下説明する駆動機構による前記ディスク５１０内での前記柔軟なローター５１５の反時計回り回転は、前記針部材５０を前記固定経路部材５０４だけでなく図１６７に例示した前記間隙５０５内でも同じ方向へ移動させることが理解される。前記糸５０Ａが前記弓形の針部材５０の略中心点に取り付けられる本発明の他の実施形態と同様、前記糸５０Ａは、本明細書で以下さらに説明するとおり、縫合のため針部材の回転に後続する。さらに、図１７０と、再び図１７０Ｂとを参照すると、前記保護プレート５１０Ａが典型的に前記ピン５１０Ｃによって前記ディスク５１０上に固定される場合、前記ディスク５１０の曲線長全体を移動する前記糸５０Ａ用にクリアランスを設けるため、前記保護プレート５１０Ａおよび前記固定経路の外側の壁５１２の外周または周囲には十分な空間が設けられる。
【０１３８】
前記柔軟なローター装置５００の駆動は、前記ローターシャフト５１６が、図１７３および図１７４に例示したように、前記柔軟なローター５１５の前記ローターシャフト開口部５１６Ａ、および前記ディスク５１０の前記底部開口部５０８Ａに貫装される、典型的に図１７３に例示した複数の装置および技術のうち、任意の１つによって達成できる。キャップ５１６Ｅは、前記ローターシャフト５１６を定位置に保持するため、典型的に当該ローターシャフト５１６の頂端に設けられる。１の駆動実施形態では、シャフトベベルギア５１６Ｂは、図１７４に例示したように、文字「Ｐ」で示した動力源に取り付けられた駆動ベベルギアシャフト５１６Ｄを有する、対応する駆動ベベルギア５１６Ｃに係合させるため、前記ローターシャフト５１６の前記シャフトキャップ５１６Ｅから見て反対端で取り付けるか、あるいは一体的に成形することができる。この動力源は、当業者の知識によれば、典型的に、図１０９Ａ等に例示した従来のマイクロモーター４８Ｂと実質的に同じ設計の駆動モーターであってよい。
【０１３９】
前記柔軟なローター装置５００を操作するための異なる別の駆動技術には図１７６に例示したものなどの直接駆動部が含まれ、この直接駆動部では、典型的に柔軟なピニオンギアシャフト４８Ｈが柔軟なハウジング管４９内に回転自在に設けられ、図１０９Ａに例示した前記従来のマイクロモーター４８Ｂなどの駆動機構に取り付けられる。前記ピニオンギアシャフト４８Ｈの反対端は、図１７６に例示したように前記ローターシャフト５１６に直接取り付けられて、前記ディスク５１０内の前記柔軟なローター５１５の選択的な位置決めと、前記モーターの対応する操作とにより前記柔軟なローター５１５を時計回り方向または反時計回り方向へ必要に応じて駆動する。
【０１４０】
ここで図１７５を参照すると、前記柔軟なローター装置５００を操作するためのさらに異なる他の駆動機構では、前記ローターシャフト５１６はロータリーケーブル回路５１８内のスピンドル５１９に連結され、当該スピンドル５１９は当該ロータリーケーブル回路５１８により、一対の載置ブロック５２５の間に回転自在に載置されている駆動スピンドル５１９Ａに連結される。エンドレスベルトまたはケーブル５２１は、前記スピンドル５１９および前記駆動スピンドル５１９Ａに巻かれ、ラチェット５２０（歯止め装置）およびラチェットの爪５２０Ａは、前記スピンドル５１９の底端に設けられて、当該スピンドル５１９の一方向への駆動と、当該スピンドル５１９の逆回転防止とを容易にする。スピンドルベベルギア５２４は前記駆動スピンドル５１９Ａの底部に設けられて、モーター５２３のシャフトに連結された駆動ベベルギア５２４Ａに係合する。これに応じ、前記モーター５２３の作用で前記駆動ベベルギア５２４Ａおよび前記スピンドルベベルギア５２４が回転することにより、前記駆動スピンドル５１９Ａも回転し、前記エンドレスケーブル５２１の作用を介して前記スピンドル５１９も回転して、前記柔軟なローター装置５００の前記ディスク５１０内の前記柔軟なローター５１５および前記針部材５０に対応する回転をもたらす。前記モーター２３には典型的に前記針部材５０の縫合サイクルの回数を追跡するための回転計数器５２６が備えられており、カットオフスイッチ５２７および逆転スイッチ５２８もロータリーケーブル回路５２９内に設けることができる。当業者であれば、前記柔軟なローター５１５および前記柔軟なローター装置５００内の前記針部材５０の回転をもたらすため、当業者に知られている他の操作機構を必要に応じて使用可能であることが理解される。図１７５を考慮すると、前記ロータリーケーブル回路５１８は、本発明の他の実施形態で説明した前記オペレータなど、適切なオペレータ内に、必要に応じて収納できることがさらに理解される。
【０１４１】
再び図１７６を参照すると、当業者であれば、支持部材または前記オペレータ５３１は、本発明の他の実施形態を参照して上記詳述したように設計が可能であり、図１５９および図１６０に例示し、これらの図面を参照して説明した前記ユニバーサルジョイントヨーク４２２などの自在継手を含めることができることがさらに理解される。図１７６に例示した前記支持部材または前記オペレータ５３１に対する前記ディスク５１０の関節式連結を容易にするため、当業者に知られている他のユニバーサルジョイント機能を利用することもできる。
【０１４２】
当業者であれば、図１６７〜図１７６に例示し上述した前記柔軟なローター装置５００は、前記ディスク５１０内の前記柔軟なローター５１５の配向に応じて、前記弓形の針部材５０の前記固定経路部材５０４に沿った反時計回り方向または時計回り方向の回転を達成するための、単純でかつ効率的な技術を推進することが理解される。上記例示したとおり、この回転を達成させるには種々の駆動技術が利用可能であり、本明細書で以上説明したように、任意の従来様式で適切なオペレータを前記ディスク５１０に取り付けることができる。
【０１４３】
本発明の前記周回式縫合および糸結び装置の異なる別の実施形態では、歯止め式クランク装置を図１７７〜図１８８に例示している。この歯止め式クランク装置は、全体として参照番号６００で例示しており、図１７７〜図１７８に例示したように弓形のディスク６１０であって、ディスク間隙６０５（図１７７Ａ）を成すため周縁が一部開放され、湾曲した針部材５０を受容するため各端の固定経路ベベル６０４Ａで広がった固定経路部材または溝６０４を含む、弓形のディスク６１０を含んでいる。さらに図１７７Ａに例示したように、前記針部材５０は尖った両端を有し、その両端の間に針間隙６０５Ａを成し、この針間隙６０５Ａは前記ディスク６１０の前記ディスクキャップ６０５よりわずかに狭い。前記ディスク６１０は、嵌脱自在なディスクカバー６１１（図１７７Ａ）と、図１７７Ｂおよび図１７８に例示した、歯止め６１８と、それに協動するクランク６２２と、それを連結するクランクピン６２２Ａとの収納を容易にするディスク底部６１０Ａとを含む。さらに図１７７および図１７７Ａに例示したように、１本の糸５０Ａは一端で湾曲した前記針部材５０の略中心点に連結されており、当該糸５０Ａは、前記ディスク間隙６０５と、前記ディスクカバー６１１周囲と、前記ディスク６１０の前記固定経路部材または溝６０４との間の空間とを移動する。前記ディスク６１０内のこの連続的な開口部により、本明細書で以下さらに説明するとおり、前記歯止め６１８の回転による前記針部材５０の漸進に応答した、前記ディスク６１０の長さ全体にわたる前記糸５０Ａの制約されない移動が容易になる。
【０１４４】
さらに図１７７に例示したように、前記ディスク６１０は典型的に関節式連結ジョイント６３３に連結されており、この関節式連結ジョイント６３３にやはり連結された操作アーム部材６３４との当該ディスク６１０の関節式連結を容易にする。本発明の好適な実施形態では、前記操作アーム部材６３４は、垂直ピン６３３Ｅにより枢動するよう水平移動ブラケット６３３Ｂに連結された垂直ピンブラケット６３３Ｄに取り付けられている。この連結により、前記水平移動ブラケット６３３Ｂおよびそれに取り付けられた前記固定ジョイントブラケット６３３Ａの、前記垂直ピン６３３Ｅを軸にした水平回転が容易になり、当該固定ジョイントブラケット６３３Ａは、引き続き、典型的に軸支持プレート６３２Ａによって前記ディスク６１０に連結される。前記ディスク６１０の前記操作アーム部材６３４に対する垂直移動は、前記固定ジョイントブラケット６３３Ａおよび前記水平移動ブラケット６３３Ｂを貫通して延出する水平ピン６３３Ｃにより達成される。軸支持軸受け６３２Ｂは前記軸支持プレート６３２Ａに溶接されているか、または取り付けられており、当該軸支持軸受け６３２Ｂ内での回転用に柔軟なベベルギアシャフト６３１の一端でジャーナル（軸頚）の役割を果たす。駆動ベベルギア６３１Ａは、ベベルギア軸支持部材６３２と、前記軸支持プレート６３２Ａと、前記シャフト軸受け６３２Ｂとを貫通して突出した前記柔軟なベベルギアシャフト６３１の延出端に取り付けられており、さらに図１７７に例示したように、当該駆動ベベルギア６３１Ａと、これに噛合する枢動ピンベベルギア６３１Ｂとの回転を容易にしている。前記駆動ピンベベルギア６３１Ｂは、図１７７Ｂに例示し本明細書で以下説明する、前記クランク６２２および前記クランクピン６２２Ａを回転し、前記歯止め６１８を漸進させるため、駆動ピン６２５に固定されている。支柱６３２Ｃは、前記軸支持軸受け６３２Ｂから前記ディスク底部６１０Ａへの固定連結部に延出して、前記固定ジョイントブラケット６３３Ａ上の前記ディスク６１０の支持を補強している。このため、図１７７を考慮すると、前記ディスク６１０と、ひいては前記ディスク間隙６０５との、縫合する材料（図示せず）に対する操作は、前記操作アーム部材６３４の移動と、前記関節式連結ジョイント６３３の使用とにより前記柔軟なベベルギアシャフト６３１が曲がって前記ディスク６１０内での望ましい移動がもたらされてもたらされることが理解される。
【０１４５】
再び図１７７Ａ〜図１７７Ｄを参照すると、前記ディスクカバー６１１は、当該ディスクカバー６１１が前記針部材５０の内周に沿って前記ディスク６１０に嵌装される際、典型的に取り付けネジ６２０Ｂにより前記ディスク６１０に嵌脱自在に固定され、１７７Ａに例示した前記ディスク間隙６０５を成す弓形のカバー支持プレート６１１Ａ上の定位置に固定されることが理解される。取り付けネジ６２０Ｂ（図１７７Ａ）は典型的に、図１７７Ａおよび図１７７Ｃに例示したように、前記枢動ピン６２０の枢動ピンキャップ６２０Ｃ要素内部にネジ山が設けられて成るネジ穴６２０Ａへねじ込まれる。さらに図１７７Ｃおよび図１７７Ｄに例示したように、前記枢動ピン６２０は、前記枢動ピンキャップ６２０Ｃを支持する枢動ピン軸６２０Ｄによって前記ディスクカバー６１１に固定される。
【０１４６】
再び図１７７Ｃと図１７７Ｄと図１７８とを参照すると、本明細書で以下さらに説明するとおり、クランクピン開口部６２２Ｂは、図１７７Ｂおよび図１７７Ｃに例示した前記駆動ピン６２５を受容して、互いに噛合し合う前記駆動ベベルギア６３１Ａおよび枢動ピンベベルギア６３１Ｂの操作に応答した、前記クランク６２２および前記クランクピン６２２Ａの回転を容易にする。これに応じ、さらに図１７７Ｂと図１７７Ｃと図１７７Ｄと図１７８とに例示したように、前記歯止め６１８は、図１７７Ｃおよび図１７７Ｄに例示したように前記ディスク底部６１０Ａへの固定取り付け部から上方へ突出する前記枢動ピン軸６２０Ｄが、前記歯止め６１８の歯止め脚部６１８Ｂに設けられた細長い枢動ピンスロット６１９を貫通して延出するよう、前記ディスク６１０内に設置される。前記枢動ピンキャップ６２０Ｃは、前記ネジ穴６２０Ａ内のねじ込み自在な着座により、前記取り付けネジ６２０Ｂを使って前記ディスクカバー６１１を嵌脱自在に前記ディスク６１０上に固定できるよう、配置される。さらに、図１７８に例示したように、前記クランク６２２に固定された前記クランクピン６２２Ａは、前記歯止め６１８に設けられたシェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０を貫通して突出しており、本明細書で以下さらに説明するとおり、前記クランク６２２の回転に応答した前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０外周に沿った前記クランクピン６２２Ａの移動と、前記ディスク６１０内での前記歯止め６１８の駆動とを容易にする。さらに図１７７Ｂに例示したように、前記歯止め６１８の前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０から見て反対面にクランク操作用開口部６１８Ｃを設けることにより、前記クランク６２２は十分な３６０度回転空間を有している。前記歯止め６１８の湾曲した上部表面には、歯止めの歯６１８Ａであって、さらに図１７８に例示したように、前記固定経路部材または溝６０４の曲線に平行および適合する歯止めの歯６１８Ａが設けられている。さらに、前記歯止め６１８に設けられた前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０は、反時計回り針側スロット壁６３０Ａと、時計回り針側スロット壁６３０Ｂと、反時計回り枢動側スロット壁６３０Ｃと、時計回り枢動側スロット壁６３０Ｄとにより特徴付けられる。これに応じ、前記クランク６２２の二者択一的な反時計回り回転および時計回り回転により、前記クランクピン６２２Ａが前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０内を移動させられると、前記クランクピン６２２Ａは、本明細書で以下説明する手順で、それぞれ前記反時計回り針側スロット壁６３０Ａと、前記時計回り針側スロット壁６３０Ｂと、前記反時計回り枢動側スロット壁６３０Ｃと、前記時計回り枢動側スロット壁６３０Ｄとに力を印加する。これらの作用により、前記ディスク６１０内の前記歯止め６１８の順次的な時計回り漸進および反時計回り漸進が容易になり、前記歯止めの歯６１８Ａは、より軟かい前記針部材５０に順次係合および係合解除して、本明細書で以下さらに説明するとおり、前記クランク６２２の回転方向に依存して前記針部材５０を時計回り方向または反時計回り方向に駆動する。
【０１４７】
操作中、図１７７Ａおよび図１７８〜図１８３において、まず図１７７Ａおよび図１７８を参照すると、図１７７Ａに例示したように、前記針部材５０がまず湾曲した前記固定経路部材または溝６０４内に配置され、前記取り付けネジ６２０Ｂにより前記ディスクカバー６１１が定位置に嵌装および固定される。前記ディスクカバー６１１の周囲と、前記ディスク６１０の前記ディスクの外側の壁６１４が延出した張り出し部６１６との間のクリアランスにより、前記針部材５０は、湾曲した前記固定経路部材または溝６０４内で自由に回転移動できるが、前記固定経路部材または溝６０４の頂部からは出られない。さらに図１７８に例示したように、回転する前記クランクピン６２２Ａにより印加される圧力の結果、前記枢動ピン軸６２０Ｄを受容する細長い前記枢動ピンスロット６１９が、前記歯止め６１８の、前記針部材５０への移動と当該針部材５０からの移動とを容易にするため、前記歯止め６１８は、前記圧力に応じて前記歯止めの歯６１８Ａが順次前記針部材５０に係合および係合解除するよう、前記ディスク６１０の内側に嵌装されている。これに応じ、さらに図１７８に例示したように、前記クランクピン６２２Ａは動力行程の端にある状態で示されており、前記歯止め６１８はこれ以前に前記針部材５０と接触しており、当該針部材５０を反時計回り方向に回転していた。この時点で、前記柔軟なベベルギアシャフト６３１、ひいては前記駆動ベベルギア６３１Ａと、前記駆動ピンベベルギア６３１Ｂと、前記駆動ピン６２５とを回転させて前記クランク６２２および前記クランクピン６２２Ａに対応する回転をもたらす動力源（図示せず）の作用により、前記クランクピン６２２Ａは、当該クランクピン６２２Ａに重ね合わせた矢印で示した反時計回り方向に、前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０内で回転させられる。図１７８に例示した矢印方向への前記クランクピン６２２Ａの前記移動により、当該クランクピン６２２Ａは前記反時計回り枢動側スロット壁６３０Ｃに接触し、前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０ベース部の矢印で例示したように、前記歯止め６１８に内側への移動を生じさせて、前記針部材５０との接触から遠ざからせる。前記クランク６２２および前記クランクピン６２２Ａの前記作用は、さらに前記歯止めの歯６１８下の湾曲した矢印で例示したように、前記歯止め６１８に時計回りの移動ももたらす。
【０１４８】
図１７９に例示したように、前記クランク６２２および前記クランクピン６２２Ａが、当該クランクピン６２２Ａ上の矢印で示したように反時計回り方向に連続的に回転することにより、連続的な力が前記反時計回り枢動側スロット壁６３０Ｃの前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０の底部付近に印加されて、前記歯止めの歯６１８Ａ下の湾曲した矢印方向へのさらなる時計回り回転を前記歯止め６１８にもたらす。この時点で、前記クランクピン６２２Ａは、その円軌道の遠端に近づいており、当該クランクピン６２２Ａのこの移動により、前記歯止めの歯６１８Ａが、前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０ベース部の矢印方向へ向かい、さらに前記針部材５０から遠ざかる。
【０１４９】
図１８０では、前記クランク６２２および前記クランクピン６２２Ａは引き続き反時計回り方向に回転しており、前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット３０内の前記クランクピン６２２Ａに重ね合わせた矢印で例示したように、前記クランクピン６２２Ａは、まだ前記反時計回り枢動側スロット壁６３０Ｃに接触している。この時点で、前記クランクピン６２２Ａは、前記歯止めの歯６１８Ａ下の湾曲した矢印で例示したように、引き続き反時計回り方向に回転しながら、前記歯止め６１８の時計回り方向の移動を継続しつつ、前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０ベース部の矢印で例示したように、いまだ内側または下方への力を加力しており、当該クランクピン６２２Ａはその円軌道の近位側にあって、遠位方向へ移動中である。前記クランクピン６２２Ａおよび前記歯止め６１８のこの構成では、前記枢動ピンスロット６１９によりもたらされた前記歯止め６１８の下方移動により、前記歯止めの歯６１８Ａは前記針部材５０との接触を絶たれたままである。
【０１５０】
図１８１に例示したように、前記クランク６２２および前記クランクピン６２２Ａは、当該クランクピン６２２Ａに重ね合わせた矢印で示したように引き続き反時計回り回転中で、この時点で当該クランクピン６２２Ａは、シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０の前記反時計回り針側スロット壁６３０Ａに接触しており、当該作用が前記歯止め６１８を上方へ、前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０ベース部の矢印方向へ駆動して、前記歯止めの歯６１８Ａを前記針部材５０（図示せず）に接触させている。前記クランクピン６２２Ａによる、前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０の前記反時計回り針側スロット壁６３０Ａへの連続的な圧力印加は、また、前記歯止めの歯６１８Ａ下の矢印で示したように前記歯止め６１８および前記針部材５０を反時計回り方向へ移動させ、前記歯止めの歯６１８Ａはこの時点で前記針部材５０に強固に着座しているため、当該針部材５０も前記固定経路部材または溝６０４に沿って反時計回り方向に移動させられる。
【０１５１】
ここで図１８２を参照すると、ここに示すとおり、前記クランク６２２および前記クランクピン６２２Ａが反時計回り方向に引き続き回転することにより、前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０の前記反時計回り針側スロット壁６３０Ａへさらに圧力が印加されて、継続的に前記歯止めの歯６１８Ａにより、前記針部材５０に抗して上方への力が印加され、前記歯止め６１８および前記針部材５０が矢印で示したとおりそれぞれ反時計回りに回転する。
【０１５２】
図１８３に例示したように、前記クランク６２２および前記クランクピン６２２Ａは、この時点まで継続的に反時計回り方向に移動し、前記クランクピン６２２Ａをその円軌道の遠端まで移動してきており、これにより、前記クランクピン６２２Ａの位置で例示したように前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０のベース部で、一時的に前記歯止め６１８が停止する。
【０１５３】
図１７７および図１８４を参照すると、図１７７に例示した、前記駆動ピン６２５と、前記柔軟なベベルギアシャフト６３１と、前記駆動ベベルギア６３１Ａと、前記枢動ピンベベルギア６３１Ｂとの各逆操作により、前記クランク６２２および前記クランクピン６２２Ａが時計回り方向に回転させられる場合、まず、図１８４に例示したとおり、前記クランクピン６２２Ａに重ね合わせた矢印で示した方向に、前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０の前記時計回り針側スロット壁６３０Ｂへと、前記クランクピン６２２Ａから圧力が印加される。この作用により、前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０ベース部の矢印で示したように、前記歯止め６１８が上方へ強制移動されて、前記歯止めの歯６１８が駆動関係で前記針部材５０に係合するよう、前記針部材５０に接触する。この操作モードで、前記クランクピン６２２Ａにより前記時計回り針側スロット壁６３０Ｂに抗して印加されるこの力により、前記歯止めの歯６１８Ａ下の矢印で示したように、前記歯止め６１８および前記針部材５０も時計回り方向に回転する。
【０１５４】
図１８５に例示したように、前記クランクピン６２２Ａに重ね合わせた矢印で示したように、前記クランク６２２およびクランクピン６２２Ａが引き続き時計回り方向に回転すると、前記時計回り針側スロット壁６３０Ｂに抗して連続的に圧力が印加され、同時に前記歯止めの歯６１８Ａが前記針部材５０に抗し加力されて、矢印で示したように前記歯止め６１８および前記針部材５０が時計回り方向に回転する。このため、前記歯止め６１８および前記針部材５０は、前記ディスク６１０の内周に沿って、前記固定経路部材または溝６０４上を時計回り方向へ協動的に回転する。
【０１５５】
図１８６では、前記クランク６２２および前記クランクピン６２２Ａがその遠位方向への時計回り回転行程の最終四半周期を開始するに伴い、当該クランクピン６２２Ａは、前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０の前記時計回り枢動側スロット壁６３０Ｄに接触し、圧力を印加して前記歯止め６１８を内向きの前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０ベース部の矢印方向へ移動し始め、前記歯止めの歯６１８Ａを前記針部材５０から係合解除して、当該歯止めの歯６１８Ａ下の矢印で示したように当該歯止め６１８を反時計回り方向へ移動する。
【０１５６】
図１８７は前記クランク６２２および前記クランクピン６２２Ａの、当該クランクピン６２２Ａに重ね合わせた矢印で示した時計回り方向への継続的な移動を例示しており、この移動により、前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０の前記時計回り枢動側スロット壁６３０Ｄへ圧力が印加されて、例示のとおり前記歯止め６１８が内側の反時計回り方向へ、前記針部材５０に接触せずに移動する。
【０１５７】
図１８８に例示したように、前記クランク６２２およびクランクピン６２２Ａは、矢印で示したように前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０内で引き続き時計回り方向へ回転して、前記時計回り針側スロット壁６３０Ｂに接触する方向へ近づき、接触後さらに前記歯止め６１８を時計回りに漸進させて前記針部材５０を前記固定経路部材または溝６０４内で駆動する。
【０１５８】
前記図面を考慮すると、係合し合う前記駆動ベベルギア６３１Ａおよび枢動ピンベベルギア６３１Ｂの対応する作用に応答した、前記クランク６２２および前記クランクピン６２２Ａの反時計回りまたは時計回りの選択回転により、前記ディスク６１０の前記固定経路部材または溝６０４内において上記と反対の時計回り方向または反時計回り方向で、前記歯止め６１８の漸進および前記針部材５０の駆動が達成されることが理解される。これに応じ、前記クランク６２２の同方向の継続的回転により、前記歯止め６１８が前記針部材５０からリリースされ、前記針部材５０とさらに接触しこれを当初の方向へ駆動するための、上記と反対方向への前記歯止め６１８の再漸進が容易になる。図１７８〜図１８８を考慮すると、前記針部材５０は、上記により、いずれか一方向で前記ディスク６１０の前記固定経路部材または溝６０４で移動を完了し、周期的に前記ディスク間隙６０５を横切って、図１７７Ａに例示した当該ディスク間隙６０５および前記針間隙６０５Ａ内に延出した組織を縫合することがさらに理解される。さらに、前記糸５０Ａは、前記ディスクカバー６１１と、前記ディスクの外側の壁６１４の前記張り出し部６１６とにより構成される開口部内において、前記ディスク６１０の湾曲した長さ全体にわたり回転用の明確な経路を有しているため、前記針部材５０が縫合操作対象の材料を貫通するに伴い、その縫合材料を貫通して前記ディスク間隙６０５内を搬送される。
【０１５９】
前記歯止め式クランク装置６００は、便利性と、操作のしやすさと、クリーニングのしやすさとにより特徴付けられ、前記カバー６１１は、前記取り付けネジ６２０Ｂをその下層にある前記枢動ピンキャップ６２０Ｃから取り外すことにより、すばやく容易に前記ディスク６１０から取り外すことができ、前記歯止め６１８および前記シェブロン形（Ｖ字形）カムスロット６３０、そして当該装置の他の操作要素および固定要素へのアクセスを容易にする。さらに、当業者であれば、前記歯止め式クランク装置６００は、前記ディスク６１０内部から前記枢動ピン６２０や、ひいては前記歯止め６１８などの操作要素の取り外しを容易にし、前記駆動ベベルギア６３１Ａおよび前記枢動ピンベベルギア６３１Ｂ、そして当該駆動システムの他のコンポーネントを含む前記動力伝達部の必要に応じた分解を容易にするよう構成可能であることが理解される。さらに、当業者であれば、図１７７に例示した前記関節式連結ジョイント６３３は例示的なものであり、図１６０に例示した前記オペレータ１２４０など、当該装置の前記ディスク６１０の前記操作アーム部材６３４に対する操作および関節式連結において同等に効果的な他の関節式連結設計も提供可能であることがさらに理解される。
【０１６０】
当業者であれば、本発明のこの実施形態では単一の歯止めを示しているが、歯止めシステムを利用して当該装置の特定の特徴を強化できることがさらに理解される。例えば、複数の歯止めのそれぞれの移動距離を縮め、歯止めのプロファイルを細くするとともに、クランクピンのオフセットパラメータを短くすると、複数の歯止め配列が可能になり、前記歯止めと前記針部材との接触面積を拡張することができる。また、歯止めを追加すると、針部材に接触する前記歯止めの歯を、前記固定経路部材または溝の端により近づけて配置することが容易になる。各追加歯止めは、典型的に別個のクランクシャフトおよびピンにより駆動され、独立したシャフトまたは中央の遊星歯車配列を利用し、そのような機械的構成に動力を供給することができる。あるいは、適切な方法でまとめた圧電性の電気素子を利用し、電流により１つまたは複数の歯止めを進行させる場合は、前記歯止めをより長くし、当該歯止めに十分な力を作用させることにより、前記針部材に抗する前記歯止めの歯の外側曲線に、機械的に乗数的な力を印加することができる。また当業者であれば、前記ベベルギアへの動力伝達、ひいては１つまたは複数の前記歯止めへの動力伝達は、当業者に知られている複数の機構のいずれによっても提供できることが理解される。
【０１６１】
本発明の好適な実施形態を以上説明したが、本発明には種々の変更形態が可能であり、添付の請求項は、本発明の要旨に含まれる上記すべての変更形態を含むよう意図されていることが認知および理解される。
【０１６２】
以上に説明した本発明を鑑み、特許請求の範囲は以下の通りである。
【図面の簡単な説明】
【０１６３】
【図１】周回式縫合および糸結び操作装置の好適な実施形態の右側面斜視図であって、ハンドルと、このハンドルを収容するハウジングと、枢動するようハウジングに収容されたクレードルに載置された伝達管と、前記伝達管内から延出し前記弓形フレーム部材に連結した関節式連結ケーブルを操作するため、前記伝達管の一端に載置されたケーブルレバーとを全体的に例示した右側斜視図。スライドスイッチと、前記伝達管に前記ハンドルの前方に載置された方向作動装置であって、この伝達管内へ延出し、前記針部材の移動方向を設定する２つのケーブル回路の１つに取り付けられた方向作動装置とが例示されている。前記レバーから前記伝達管の反対端を通じて延出する延出管は、前記関節式連結ケーブルおよびケーブル回路をさらに収容し、前記操作装置の前記レバーと関節式結合要素と針制御要素との操作に応答して、前記ケーブルを受容し、前記湾曲した針部材を載置し、組織の縫合を達成するため前記延出管の端に配置された弓形の針部材のフレームつまり三日月形部材を支持する。
【図２】図１に例示した前記操作装置の後面斜視図。特に、前記ハンドルから左へ向かって前記三日月形部材と、前記延出管と、前記ハウジングと、ハウジングクレードルとの関節式連結を例示している。
【図３】図１および図２に例示した前記操作装置の左側面斜視図。
【図４】図１〜３に例示した前記操作装置の上面および左側面の斜視図。特に、前記第１ハンドルに対し横方向に取り付けられた第２ハンドルを例示しており、この第２ハンドルから、前記三日月形部材に取り付けられた糸漸進アクセサリへと延出した補助操作管も含んでいる。
【図５】前記三日月形部材と、図１〜４で例示した前記伝達管から延出する前記延出管の前記三日月形部材を載置する方の端との拡大図。特に、前記三日月形部材内に回転自在に着座した湾曲した針部材と、ボールであって、三日月形部材ソケットに係合し前記三日月形部材を前記延出管に載置して、図１〜４に例示した前記レバーの操作に応答した前記三日月形部材の関節式連結を容易にするボールとを例示している。
【図６】前記三日月形部材の、固定され回転自在な種々の駆動コンポーネントであって、前記操作装置内の対応する操作コンポーネントまたは操作要素の操作に応答して、前記三日月形部材内の前記針部材を駆動し、この針部材の回転方向を決定するための駆動コンポーネントの分解図。
【図６Ａ】図６に例示した前記三日月形部材の一端の、前記固定経路部材を簡略した組み立て構成における上面斜視図および一部断面図。特に、前記針ドライバと、前記駆動方向設定プレートと、固定経路方向設定プレートと、前記湾曲した針部材を懸垂および駆動するためのケースとをそれぞれ例示している。
【図６Ｂ】図６Ａに例示したコンポーネントを支持および駆動する各前記ブレードの底面斜視図および一部断面図。特に、前記操作装置内の方向ケーブルおよび駆動ケーブルを受容するためのケーブル延出要素を例示している。
【図７】前記三日月形部材の前記針ドライバの要素の上面斜視図。特に、対向して配置された２セットの針係合ブレードのシステムであって、前記操作装置内の種々の操作要素の操作に応答して、前記弓形の針部材のドライバ内に着座した湾曲した針部材を選択的に係合および駆動するためのシステムを例示している。
【図７Ａ】図７に例示した典型的針係合ブレードの斜視図。
【図７Ｂ】図７に例示した対向して配置された一対のブレードの上面図および一部断面図。特に、効率的に順次前記針部材に係合し、前方向または逆方向へ選択的に前記針部材を駆動するよう設計された各ブレード面のブレード斜角を例示している。
【図８】前記三日月形部材の前記駆動方向設定プレートのコンポーネントの一端の上面斜視図。特に、間隙を介して対向して配置された２セットの針係合ブレードであって、前記操作装置内のブレード配置用操作コンポーネントの操作に応答して前記針部材に順次係合しこの針部材の回転方向を決定するための針係合ブレードを例示している。
【図８Ａ】前記針ドライバおよびその下層にある前記駆動方向設定プレートの拡大上面図。特に、当該駆動方向設定プレートによる、前記針ドライバのブレードグループハウジング１１０Ｂ内に対向して配置された１セットの針係合ブレードの係合であって、前記操作装置内の針部材駆動用操作コンポーネントの操作に応答して示された方向へ前記針部材を駆動するための針係合ブレードの係合を例示している。
【図８Ｂ】図８Ａに例示した針ドライバ１０８および駆動方向プレートの反対端の上面図。特に、駆動方向プレートによる、前記針ドライバ内に対向して配置された第２セットのブレードの係合であって、前記操作装置内の針部材駆動用操作要素の操作に応答して示されたとおり反対方向へ前記針部材を駆動するための第２セットのブレードの係合を例示している。
【図９】前記針ドライバの一端の拡大底面斜視図。特に、前記針ドライバ内のスロットからの前記針係合ブレードの各セットの延出であって、下層にある前記駆動方向設定プレート（図示せず）内の対応する開口部による係合により前記針部材の回転方向を決定するための前記針係合ブレードの各セットの延出を例示している。
【図１０】前記針ドライバおよび前記駆動方向設定プレートの一端の拡大底面斜視図。特に、下方へ延出した前記ブレードの端と、平行四辺形のスロットの各壁であって、前記操作装置内のブレード方向コンポーネントまたはブレード方向要素により前記駆動方向設定プレートを操作して前記針部材の回転方向を決定するため当該駆動方向設定プレート内に設けられた平行四辺形のスロットの各壁との係合を例示している。
【図１１】機能的に連結した前記針ドライバおよび前記駆動方向設定プレートの斜視図。特に、前記駆動方向設定プレートおよび前記針ドライバからそれぞれ下方へ突出した一対のケーブル載置延出部であって、前記操作装置内の各連結要素制御機能の操作に応答して前記針部材を駆動し、かつこの針部材の回転方向を決定するため、前記針ドライバおよび当該駆動方向設定プレートを操作する一対のケーブル載置延出部を例示している。
【図１１Ａ】前記駆動方向設定プレートの一端の底面図。特に、平行四辺形スロットの各セットであって、それに対応する前記針ドライバからのブレードの突出端と、前記三日月形部材内で前記針ドライバ上の２つの前記ケーブル載置延出部を収容し操作する湾曲したタブクリアランススロットとを受容するための、平行四辺形スロットの各セットを例示している。
【図１２】前記針ドライバの底面斜視図。特に、間隙を介した２つの前記ケーブル載置延出部であって、ケーブル（図示せず）へ取り付け、前記操作装置内の適切なブレード制御コンポーネントの操作により前記針ドライバを操作するための２つの前記ケーブル載置延出部を例示している。
【図１２Ａ】前記針ドライバの一端の拡大底面斜視図。特に、前記操作装置内の各制御コンポーネントまたは制御要素の操作に応答して前記針ドライバおよび前記針部材を移動し前記ブレードを調整するための、前記針ドライバ内の対応するスロットからの前記針係合ブレードの下方突出と、前記針ドライバに取り付けられた前記ケーブル載置延出部の一方の相対位置とを例示している。
【図１３】前記駆動方向設定プレートおよび前記針ドライバの一端の底面斜視図。特に、平行四辺形スロットであって前記針ドライバから下方に延出した針係合ブレードの端を受容するため前記駆動方向設定プレート内に設けられた平行四辺形スロットを例示している（図１２Ａ）。また特に、駆動アクセスケーブル延出部であって、前記針ドライバを操作するため、前記針ドライバから前記駆動方向設定プレート内の第１の湾曲したスロットを貫通して下方に突出した駆動アクセスケーブル延出部駆動を例示している。さらに、前記駆動方向設定プレートに取り付けられた方向設定アクセスケーブル延出部の下方延出であって、前記操作装置内の適切な操作制御機器の操作に応答して前記針部材の移動方向および当該針部材の回転の双方を操作するため、ケーブルが前記駆動アクセスケーブル延出部および前記方向設定アクセスケーブル延出部に取り付けられた方向設定アクセスケーブル延出部の下方延出が例示されている。
【図１３Ａ】前記駆動方向設定プレートであって、前記針ドライバの下に載置され、前記固定経路部材を含み、その下層にある前記駆動アクセスケーブル延出部および方向アクセスケーブル延出部にそれぞれ固定されたケーブルより前記針部材の回転方向を設定し当該針部材を駆動するため前記針ドライバの上に載置された、前記駆動方向設定プレートの一端の底面斜視図。
【図１４】図１３に例示した前記駆動方向設定プレートと、針ドライバと、固定経路部材（前記固定経路ハウジング１０４Ａは省略）との組み合わせの一端、および前記三日月形部材の前記固定経路方向設定プレートの要素の一端の底面斜視図。
【図１５】図１４に例示した前記組み合わせおよび図６に例示した前記ケースの底面斜視図。特に、前記駆動アクセスケーブル延出部および前記方向設定アクセスケーブル延出部の下方延出であって、双方ともそれぞれ対応する前記ケースの湾曲した操作スロットから突出し、前記操作装置上に設けられた針方向設定制御機器および駆動制御機器へとそれぞれへ延出するためケーブルに取り付けられた、前記駆動アクセスケーブル延出部および前記方向設定アクセスケーブル延出部の下方延出を例示している。
【図１６】図６に例示した前記固定経路部材の底面斜視図。
【図１７】図１６に例示した前記固定経路部材の上面斜視図。
【図１８】図６に例示した前記駆動方向設定プレートおよび前記ケースの間に配置される前記針部材固定経路方向設定プレートの上面斜視図。
【図１８Ａ】図１８に例示した前記針部材固定経路方向設定プレートの一端の上面斜視図。
【図１９】前記針部材固定経路方向設定プレート上に載置された当該固定経路部材の一端の斜視図。特に、典型的な入口止めおよび範囲止めであって、前記針部材の回転方向を決定する際、前記駆動方向設定プレート（図示せず）の動きにより発生する前記固定経路部材の移動を制限するため、前記固定経路部材駆動方向設定プレート上に設けられた入口止めおよび範囲止めを例示している。
【図２０】図６に例示した前記ケース上に配置された、図１９に例示した前記針部材固定経路方向設定プレートの一端の上面図。特に、前記固定経路方向プレートの位置を設定して前記三日月形部材内の前記針部材の回転方向を反時計回りにするための、前記針部材駆動方向設定プレートの、前記ケースに対する時計回り方向の動きを例示している。
【図２１】図２０に例示した前記針部材駆動方向設定プレートの一端の上面図。特に、反時計回りに設定され、前記三日月形部材内の前記針部材の回転に対する配置を可能にしている前記固定経路駆動方向プレートを例示している。
【図２２】図６に例示した、前記固定経路部材と、針ドライバと、針部材駆動方向設定プレートと、前記固定経路方向設定プレートとの上面斜視図。特に、これらコンポーネントの組み立てを例示している。
【図２２Ａ】図２２に例示した、組み立て済み前記固定経路部材と、針ドライバと、針部材駆動方向設定プレートと、前記固定経路方向設定プレートとのアセンブリの底面斜視図。
【図２３】図６に例示した、組み立て済み前記固定経路部材と、針ドライバと、駆動方向設定プレートと、前記固定経路方向設定プレートとのアセンブリの一端の底面斜視図。
【図２４】前記組み立て済み前記固定経路部材と、針ドライバと、駆動方向設定プレートであって、湾曲した針部材を前記三日月形部材に沿って反時計回りの回転手順で選択的に駆動するため前記針ドライバの下層にあり前記固定経路部材上に当該針ドライバを着座させている駆動方向設定プレートとの底面斜視図。
【図２５】前記組み立て済み固定経路部材と、駆動方向設定プレートと、針ドライバと、前記固定経路との底面斜視図。当該針ドライバが前記針部材を把持し、三日月形の針部材の一端を組織縫合のため当該三日月形部材スロット内へ駆動するよう、当該駆動方向設定プレートとともに当該固定経路部材上で回転している。
【図２６】前記組み立て済み駆動方向設定プレートと、針ドライバと、固定経路部材との底面斜視図。当該駆動方向設定プレートおよび当該針ドライバは、図２５での例示とは逆向きに方向付けられており、前記針部材が当該針ドライバにより当該針部材の第２漸進回転開始用の位置へと前記三日月形部材スロット内にリリースされている。
【図２７】前記組み立て済み駆動方向設定プレートと、針ドライバと、固定経路部材との底面斜視図。特に、前記三日月形部材スロット内へ当該針部材をさらに漸進回転させるための、当該針ドライバおよび当該駆動方向設定プレートの回転方向の順次反転、および当該針ドライバによる前記針部材の係合を例示している。
【図２８】前記組み立て済み駆動方向設定プレートと、針ドライバと、固定経路部材との底面斜視図。特に、前記三日月形部材に沿って前記針部材を延出させ当該三日月形部材内を通過させるための、当該駆動方向設定プレートの追加漸進回転を例示している。
【図２９】前記組み立て済み駆動方向設定プレートと、針ドライバと、固定経路部材との底面斜視図。ここで、当該駆動方向設定プレートおよび当該針ドライバは方向を反転し、前記針部材は最終的な漸進駆動用に図２４に例示した位置へと戻るようリリースされている。
【図３０】前記針部材固定経路方向設定プレートおよび駆動方向設定プレート（前記固定経路方向設定プレートに隠れている）の上面図。前記針ドライバおよび前記固定経路部材の底部の上に重ね合わせ、当該固定経路部材のオーバーヘッド連結部材は簡略している。
【図３１】図３０に例示した前記針ドライバおよび前記固定経路部材の底部の上に重ね合わせた、前記固定経路方向設定プレートおよび駆動方向設定プレートの上面図。さらに、当該針ドライバおよび当該駆動方向設定プレートの、当該固定経路部材上の当該固定経路方向設定プレートに対する漸進移動距離を例示している。
【図３２】図３１に例示した前記針ドライバおよび前記固定経路部材の底部の上に重ね合わせた、前記固定経路方向設定プレートおよび前記駆動方向設定プレートの上面図。当該針ドライバと、当該駆動方向設定プレートと、当該固定経路方向設定プレートとの、当該固定経路部材に対する一方向への漸進移動を例示している。
【図３３】図３２に例示した前記針ドライバおよび前記固定経路部材の底部の上に重ね合わせた、前記固定経路方向設定プレートおよび駆動方向設定プレートの上面図。さらに、針回転の時計回り方向を決定するための、当該固定経路方向設定プレートの当該固定経路部材に対する最終的な位置を例示している。
【図３４】図３０〜図３３に例示した前記針ドライバおよび前記固定経路部材の底部の上に重ね合わせた、前記固定経路方向設定プレートおよび前記駆動方向設定プレートの上面図。前記三日月形部材内の前記針部材の回転方向を反転するための、当該駆動方向設定プレートおよび当該固定経路方向設定プレートの、当該固定経路部材に対する逆漸進運動を例示している。
【図３５】図３０〜図３４に例示した前記針ドライバおよび前記固定経路部材の底部の上に重ね合わせた、前記固定経路方向設定プレートおよび前記駆動方向設定プレートの上面図。さらに、針回転の反時計回り方向を決定するための、当該駆動方向設定プレートおよび当該固定経路方向設定プレートの、当該固定経路部材に対する最終的な位置を例示している。
【図３６】前記針ドライバと、前記駆動方向設定プレートと、前記固定経路方向設定プレートと、前記ケースとの一端の拡大上面図。特に、当該固定経路方向設定プレートの当該ケースに対する運動の範囲および前記三日月形部材内の前記針部材の反時計回りの回転を決定するための、当該ケースおよび当該固定経路針部材方向設定プレート内に設けられた前記ケースのボスおよびデテントを例示している。
【図３７】図３６に例示した前記針ドライバと、前記駆動方向設定プレートと、前記固定経路方向設定プレートと、前記ケースとの上面図。特に、前記針部材の当該ケースに対する反時計回りの移動を決定するための、ケースボスの、当該固定経路方向設定プレート内のデテントとの係合を例示している。
【図３８】前記針ドライバと、前記針部材駆動方向設定プレートと、前記固定経路方向設定プレートと、前記ケースとの反対端の上面図。さらに、時計回り方向の針回転を設定するための当該固定経路方向設定プレートの当該ケースに対する移動関係を例示している。
【図３９】図３８に例示した前記針ドライバと、前記駆動方向設定プレートと、前記固定経路方向設定プレートと、前記ケースとの上面図。特に、前記針部材の当該ケースに対する反時計回り方向の移動モードを例示している。
【図４０】前記三日月形部材の底面図。当該三日月形部材は、前記延出管の一端に設けた移行ガイドコーン上に、関節式連結するボールおよびソケットの関係で載置され、当該延出管は、この延出管を貫通して当該ボールおよびソケットの載置部にある当該三日月形部材へと、当該三日月形部材と当該移行ガイドコーンとの間で延出する関節式連結制御ケーブルとともに前記伝達管から延出している。
【図４０Ａ】図４０に例示した前記三日月形部材および延出管の載置部の頂部正面斜視図。特に、１本の糸を漸進させ、扱うための、前記湾曲した針部材の中点でのこの糸と、当該三日月形部材の一端に載置された糸漸進アクセサリとの配置を例示している。
【図４１】図１〜４に例示した周回式縫合および糸結び操作装置の斜視図。特に、前記伝達管と、前記延出管と、前記移行ガイドコーンを貫通して前記レバーから当該三日月形部材へ延出する典型的なケーブル配線であって、当該移行ガイドコーンの一端上にある当該三日月形部材と関節式連結し、当該三日月形部材内の前記針ドライバと、前記針部材駆動方向設定プレートと、前記固定経路方向設定プレートとの操作を制御するための典型的なケーブル配線を例示している。
【図４２】図１〜４に例示した前記操作装置の前記ハンドル要素の斜視図。特に、前記ハンドルのトリガーと、ハウジングと、クレードルであって、前記伝達管（破線で例示）を受容するクレードルとの要素を例示している。
【図４３】図４２に例示した前記ハンドルの斜視図。前記クレードルに載置された前記伝達管（破線で例示）の複数の位置決めを容易にするため、前記ハウジングが回転している。
【図４４】前記ハンドルと、クレードルと、ハウジングとの斜視図。特に、当該ハウジングと、クレードルと、伝達管との当該ハンドルに対する追加回転を例示している。
【図４５】前記操作装置の前記ハンドルと、ハウジングと、クレードルとのコンポーネントの斜視図。さらに、当該クレードルおよび伝達管の当該ハウジングおよびハンドルに対する枢動運動を例示している。
【図４６】図４５に例示した前記ハンドルと、クレードルと、ハウジングとの組み合わせの上面図（前記伝達管は省略）。
【図４７】図４６の前記ハンドルおよびハウジングの直線４８−４８に沿った横断面図。特に、当該ハンドルおよびハウジング内にそれぞれ載置された針操作用のトリガーおよびスプロケットの組み合わせを例示している。
【図４８】図４２〜４６に例示した前記ハンドル内の前記トリガーの操作によりスプロケットを駆動するための、トリガーおよびスプロケットギアの係合を示した拡大斜視図。
【図４９】前記トリガー、および当該トリガーの操作に応答して図４８に例示した前記スプロケットギアに係合し前記スプロケットを駆動するため当該トリガー上に設けられた頂部の歯の斜視図。
【図５０】前記クレードル内に載置された前記ハンドルと、トリガーと、ハウジングと、クレードルと、伝達管との拡大側面斜視図。
【図５１】前記ハンドルと、トリガーと、クレードルと、伝達管との拡大側面図（前記ハウジングは省略）。特に、当該ハウジングのベース部材の開口部を貫通した当該トリガーの嵌装と、当該伝達管上にスライド自在に載置された往復動入力つば部材を係合するための前記スプロケットの配置とを例示している。
【図５２】前記装置の前記ハンドルと、トリガーと、ハウジングと、クレードルと、伝達管との要素の底面斜視図。特に、当該ハウジング内の典型的なトリガークリアランス開口部を例示している。
【図５３】前記トリガーと、クレードルと、スプロケットギアと、スプロケットとの組み合わせの横断面図。当該組み合わせは、前記伝達管上にスライド自在に載置された前記往復動入力つば部材と、当該スプロケットギアから係合解除された当該トリガーとの各操作要素にインタフェース連結されている。
【図５４】前記トリガーと、クレードルと、スプロケットギアと、スプロケットとの組み合わせの横断面図。当該組み合わせは、前記伝達管上にスライド自在に載置された前記往復動入力つば部材と、当該スプロケットギアに係合した当該トリガーとの各操作要素にインタフェース連結されている。
【図５５】前記トリガーと、クレードルと、スプロケットギアと、スプロケットとの組み合わせの横断面図。当該組み合わせは、前記伝達管上にスライド自在に載置された前記往復動入力つば部材と、当該トリガーであって、当該スプロケットギアおよびスプロケットを回転させ当該伝達管上の当該往復動入力つば部材をスライドさせるため最大限まで引かれた当該トリガーとの各操作要素にインタフェース連結されている。
【図５６】前記トリガーにより操作される、前記伝達管と、前記内部針操作用のケーブルおよびスプロケットトリガー機構との拡大縦断面斜視図。
【図５７】前記伝達管と、内部ケーブルと、トリガー機構であって、図５６に例示した前記三日月形部材内で針回転を制御するため、前記往復動入力つば部材において前記トリガーにより操作されるトリガー機構との横断面図。
【図５８】前記延出管の端にある前記三日月形部材を操作するための、前記レバーと、レバーケーブル支持部材と、載置アセンブリとの分解図。
【図５９】前記三日月形部材と、前記三日月形部材ボールであって、前記延出管上に載置され当該三日月形部材内の前記ソケット内に着座したボールとの底面図および一部断面図。当該底面図および一部断面図は、好適なケーブルネットワークであって、当該延出管の端にある前記三日月形部材と関節式連結を成し、当該三日月形部材内の前記針ドライバと、駆動方向プレートと、針方向プレートとを操作するための、前記伝達管内の前記操作要素または操作コンポーネントから延出する好適なケーブルネットワークを含む。
【図６０】図５９に例示した前記延出管と、この延出管の端に関節式連結関係で載置された前記三日月形部材との底面図および一部断面図。当該底面図および一部断面図は、当該三日月形部材を当該延出管に対して操作するための典型的な操作ケーブルシステムを含み、前記操作装置の前記操作コンポーネントへ連結し、当該三日月形部材内の前記針ドライバを操作するための、前記駆動アクセスケーブル延出部およびクリアランストンネルを例示している。
【図６１】移行コーンおよび前記装置のスペーサリング要素の断面図。当該移行コーンが前記延出管へ向かって前記伝達管に接合し、当該伝達管内および当該延出管内に配線された前記内部ケーブルを狭めている。
【図６２】短い延出管の延出端と、当該延出管上の前記移行ガイドコーン上にボールおよびソケット方式の関節式連結関係で載置された前記三日月形部材との斜視図。特に、当該三日月形部材から図１〜３に例示した前記レバーへ延出した一対のケーブルの操作による、当該三日月形部材の当該延出管に対する関節式連結を例示している。
【図６３】前記三日月形部材と、当該三日月形部材の一端内に設けられた前記三日月形部材ソケットと、それに協動する前記ボールであって、前記延出管の延出端上の前記移行ガイドコーン上に設けられ当該三日月形部材ソケット内に着座した前記ボールとの側面図および一部断面図。特に、当該三日月形部材を第１位置へ関節式連結させるため、当該移行ガイドコーンを貫通して当該三日月形部材へ延出した典型的なケーブル配線を例示している。
【図６４】前記三日月形部材と、当該三日月形部材の一端内に設けられた前記三日月形部材ソケットと、それに協動する前記ボールであって、前記延出管の延出端上の前記移行ガイドコーン上に設けられ図６３に例示した当該三日月形部材ソケット内に着座した前記ボールとの側面図および一部断面図。特に、当該三日月形部材の第２関節式連結位置を例示している。
【図６５】前記針部材方向作動装置の外部コンポーネントおよび内部コンポーネントと、前記操作装置の前記伝達管上に載置された前記スライドスイッチ操作コンポーネントとの拡大斜視図および一部断面図。
【図６６】前記方向作動装置の前記外部コンポーネントおよび内部コンポーネントと、図６５に例示した前記操作装置の前記スライドスイッチ操作コンポーネントとの拡大縦断面図。
【図６７】前記方向作動装置であって、代替機能構成に位置付けられた前記方向作動装置の前記外部コンポーネントおよび内部コンポーネントと、図６６に例示した前記操作装置の前記スライドスイッチ操作コンポーネントとの拡大縦断面図。
【図６８】前記方向作動装置の位置における前記伝達管の横断面図。特に、前記レバー機構の内部要素および当該伝達管の内側に位置する当該方向作動装置を例示している。
【図６９】前記方向作動装置アセンブリの作動装置ボス要素の斜視図。
【図７０】前記方向作動装置アセンブリの方向連結ロッド要素の斜視図。
【図７１】図７０に例示した前記方向連結ロッド要素の正面図。
【図７２】前記方向作動装置アセンブリの往復動入力つば部材要素の斜視図。
【図７３】前記操作装置の前記スライドスイッチ要素のスライドスイッチ載置本体要素の斜視図。
【図７４】前記スライドスイッチのフォーク形伝達ロッド要素の斜視図。
【図７５】前記針部材方向作動装置機構であって、前記伝達管上にスライド自在に載置され、１セットのケーブルであって、前記三日月形部材への延出用に前記伝達管を貫通し、当該伝達管内に設けた挿入部材上に載置された滑車の周囲に延出した１セットのケーブルを含む、前記針部材方向作動装置機構の斜視図および一部断面図。
【図７６】前記伝達管内に載置するため組み立てられた前記挿入部材および滑車アセンブリの断面図。当該挿入部材内の各滑車の周囲に延出した前記駆動ケーブルおよび方向ケーブルを含む。
【図７７】図７６に例示した前記挿入部材の斜視図。当該挿入部材の内部に載置された前記滑車の１つを例示しており、特に、前記伝達管を貫通して延出する種々の三日月形部材関節式連結ケーブルを受容するためのケーブルスロットを例示している。
【図７８】前記挿入部材と、滑車と、図７５および図７６に例示したケーブル配線であって、前記伝達管内の前記挿入部材スロットを貫通して当該滑車の周囲に延出するケーブル配線との斜視図。
【図７９】図１〜図３に例示した前記レバーと協動する選択軸受けの斜視図。当該選択軸受けであって、当該レバーの操作に応答して、当該レバーおよび当該ケーブルの操作を容易にし、前記延出管上の前記三日月形部材と関節式結合を成すための当該選択軸受け内に載置された三日月形部材関節式連結ケーブルを例示している。
【図８０】縫合する組織に近接した前記三日月形部材の斜視図。特に、当該組織を縫合するための前記操作装置および三日月形部材の操作を例示している。
【図８１】図８０に例示した前記三日月形部材の斜視図。好適な操作と、典型的に前記糸漸進装置を使い、縫合操作中、前記湾曲した針部材の中央に位置付けられる糸の漸進とを例示している。
【図８２】前記三日月形部材の斜視図。前記糸漸進装置を伴う前記操作装置および三日月形部材を使って組織をより容易に縫うためのループ形成操作による、図８１に例示した糸の好適な操作を例示している。
【図８３】縫合結び目の斜視図。前記三日月形部材を使った縫合工程中、隣接する組織部分同士をつなげるための２本の糸の糸結びを例示している。
【図８４】本発明の周回式縫合および糸結び装置内で糸を扱い漸進させる前記糸漸進アクセサリの好適な実施形態の正面斜視図。
【図８５】図８４に例示した前記糸漸進アクセサリの後面斜視図。
【図８６】図８４および図８５に例示した前記糸漸進アクセサリの側面図および一部断面図。
【図８７】図８４〜図８６に例示した前記糸漸進アクセサリの上面斜視図。特に、前記三日月形部材の一端上への前記糸漸進アクセサリの載置を例示している。
【図８８】前記周回式縫合および糸結び装置の前記三日月形部材要素であって、当該三日月形部材要素の一端上に載置された前記糸漸進アクセサリを伴った前記三日月形部材要素の上面図。特に、前記三日月形部材内の前記針部材から前記糸漸進アクセサリを貫通し縫合対象である組織を貫通して延出した１本の糸の、前記糸漸進アクセサリの操作前における配置を例示している。
【図８９】図８８に例示した前記三日月形部材であって、前記三日月形部材の各端上に１つずつ位置する糸漸進アクセサリと、前記針部材から双方の糸漸進アクセサリを貫通し縫合対象である組織を貫通して延出した１本の糸とを伴った前記三日月形部材の上面図。
【図９０】図８７に例示した前記糸漸進アクセサリの横断面図。
【図９０Ａ】図９０に例示した前記糸漸進アクセサリの横断面図。ニュートラル構成の当該糸漸進アクセサリを例示している。
【図９０Ｂ】図９０Ａに例示した前記糸漸進アクセサリであって、糸を把持することなく前方へ漸進された作動プレートを伴った前記糸漸進アクセサリの横断面図。
【図９０Ｃ】図９０Ａおよび図９０Ｂに例示した前記糸漸進アクセサリであって、糸を把持することなく後方へ漸進された前記作動プレートを伴った前記糸漸進アクセサリの横断面図。
【図９１】図９０に例示した前記糸漸進アクセサリの底面斜視図。特に、前記糸漸進アクセサリ内のアクセス延出タブおよびケーブル連結を例示している。
【図９２】図９１に例示した前記糸漸進アクセサリの前記ハウジングおよびベース要素の斜視図。
【図９３】図９０に例示した糸漸進アクセサリの移動自在ハウジング要素の斜視図。特に、当該移動自在ハウジング内のブレード凹部およびフィンスロットを例示している。
【図９４】前記糸漸進アクセサリの前記移動自在ハウジングおよび作動プレートアセンブリの分解図。特に、当該移動自在ハウジング内の対応するクリアランスホールを貫通し、当該作動プレート内の平行四辺形の穴を貫通して延出する複数のブレードタブの延出を例示している。
【図９５】図８４に例示した前記糸漸進アクセサリ内で使用するための、典型的な糸係合用の移動自在ブレードの斜視図。
【図９６】前記平行四辺形の穴へ向かう前記移動自在ブレードのタブを例示した、前記作動プレートの底面斜視図。特に、当該平行四辺形の穴の傾斜壁に接触する、当該タブの下端にある三角形状を例示している。
【図９６Ａ】前記針部材の糸に近接した前記移動自在ハウジングの平行四辺形の穴を貫通して延出した漸進ブレードタブを示した図。
【図９６Ｂ】図９６Ａに例示したブレードタブの拡大図。
【図９６Ｃ】前記ブレードタブであって、図９６Ｂに例示した当該タブおよび平行四辺形の穴の接触以前を例示した前記ブレードタブの図。当該ブレードタブと、前記ブレードを糸側へ曲げて当該糸に接触させている平行四辺形の穴の傾斜壁との接触を例示している。
【図９７】前記糸漸進アクセサリの側面図および一部断面図。特に、当該糸漸進アクセサリに近接して位置した、縫合する組織から延出した１本の糸の扱いを例示している。
【図９８】前記周回式縫合および糸結び装置の前記三日月形部材の端であって、縫合糸を操作するため、当該三日月形部材および縫合する組織部分に近接して配置されたフック／フック解除装置の受容アーム部材を伴った前記周回式縫合および糸結び装置の前記三日月形部材の端の斜視図。
【図９９】図９８に例示した受容アーム部材の斜視図。特に、当該受容アーム部材内の開放された糸アクセススロットによる糸の係合を例示している。
【図１００】受容アーム部材の１つの斜視図。特に、図９９に例示した位置に糸を保持する前記アクセススロットを貫通した把持／切断／排出ブレードの前方移動による糸の切断を例示している。
【図１０１】受容アーム部材の１つの斜視図。図１００に例示した糸の切断と二者択一的に当該スロットから糸を排出するための、前記把持／排出／切断ブレードおよび準備用ブレード傾斜部の当該受容アーム部材および前記糸アクセススロット内への引き込みを例示している。
【図１０２】図９８に例示した前記受容アーム部材の１つであって、当該受容アーム部材の前記種々の要素を操作するための、一対のプランジャディスク（破線で例示）を収容するハウジングに取り付けられた前記受容アーム部材の１つの斜視図および一部断面図。
【図１０２Ａ】受容アーム部材の１つの斜視図。各前記アクセススロットのアラインメントを例示している。
【図１０３】前記受容アーム部材および操作要素の横断面図。特に、前記フック／フック解除装置の前記把持／排出／切断ブレード要素および内部ハウジング管要素の関係を例示している。
【図１０４】前記フック／フック解除装置内の前記一対の受容アーム部材であって、糸を操作して結ぶため、当該受容アーム部材が縫合中の組織および縫合糸に近接して位置している前記一対の受容アーム部材の斜視図。
【図１０５】図１０４に例示した前記フック／フック解除装置の前記受容アーム部材の斜視図。特に、アーム部材による各糸部分の係合と、さらに縫合糸の結び目を作る部分の操作とを例示している。
【図１０６】図１０４および図１０５に例示した前記受容アーム部材の斜視図。特に、この縫合操作中に糸の結び目を締めるための、当該受容アーム部材の追加操作を例示している。
【図１０７】前記フック／フック解除装置の前記内部ハウジング管であって、当該１本の糸を操作するため、当該（収容管の一端から延出する受容アーム部材が当該糸と係合している前記内部ハウジング管の好適な実施形態の斜視図。
【図１０８】図１０７に例示した前記収容管の斜視図および一部断面図。特に、当該受容アーム部材を操作するための、当該収容管の内部コンポーネントと、当該収容管に取り付けられた前記受容アーム部材の操作要素とを例示している。
【図１０９】前記周回式縫合および糸結び装置の単一方向装置の斜視図。
【図１０９Ａ】図１０９に例示した単一方向装置の分解図。特に、固定経路／ケースと、ドライバブレードと、連結部材の載置と、前記三日月形の針部材とを例示している。
【図１０９Ｂ】図１０９Ａに例示した前記単一方向装置を駆動するための、好適な不連続の歯を有するベベルピニオンギアの斜視図。
【図１０９Ｃ】前記固定経路／ケースに沿った漸進用に配備され準備が整った前記針部材を有する前記単一方向装置の斜視図。
【図１０９Ｄ】固定経路ブレードの配列を例示した、前記固定経路／ケースの一端の斜視図。
【図１０９Ｅ】前記固定経路／ケースの図１０９Ｄに例示した端から見て反対端の斜視図。前記固定経路ブレードの配列をさらに例示している。
【図１０９Ｆ】往復動ドライバ要素であって、連結部材に載置されドライバブレードおよびベベルラックが嵌装された、間隔をあけた３つのドライバハウジングボスを含む、往復動ドライバ要素の斜視図。
【図１０９Ｇ】図１０９Ｆに例示した前記往復動ドライバの底面斜視図。特に、前記ベベルラックを例示している。
【図１０９Ｈ】前記弓形の針部材が配備された前記往復動ドライバの底面斜視図。
【図１０９Ｉ】当該固定経路／ケースのスロットを貫通して突出した前記ベベルラックを伴った、前記固定経路／ケースおよび前記往復動ドライバの底面斜視図。
【図１０９Ｊ】配備され前記針部材に係合した前記固定経路ブレードを伴った、前記固定経路／ケースの上面斜視図。
【図１１０】オペレータへの取り付け用ソケットに連結した前記固定経路／ケースの上面斜視図。
【図１１０Ａ】駆動ケーブルを受容するため駆動ケーブル延出部が嵌装された、図１０９Ｇに例示した前記往復動ドライバの底面斜視図。
【図１１０Ｂ】駆動ケーブルを受容するための駆動ケーブル延出部をさらに詳細に示した、前記往復動ドライバの代替実施形態の底面斜視図。
【図１１０Ｃ】前記往復動ドライバの上面図。特に、各前記間隔をあけたドライバハウジングボス内の前記ドライバブレードを例示している。
【図１１１】前記往復動ドライバが嵌装された前記単一方向装置の上面図。特に、縫合する組織材料への当該装置の近接性と、組織縫合用の当該装置内での前記針部材の配置を例示している。
【図１１１Ａ】図１１１に例示した前記単一方向装置１の上面図。特に、当該装置に沿った前記針部材の初期漸進と、当該針部材の縫合する材料への進入とを例示している。
【図１１１Ｂ】図１１１および図１１１Ａに例示した前記単一方向装置の上面図。縫合する組織を貫通した前記針部材のさらなる漸進と、当該針部材の当該装置の反対端への進入とを例示している。
【図１１１Ｃ】図１１１〜図１１１Ｂに例示した前記単一方向装置の上面図。特に、縫合する材料を貫通した前記針部材の回転の完了を例示している。
【図１１２】代替単一方向装置一端の上面図。特に、代替固定経路部材に挿入された代替ドライバを例示している。
【図１１２Ａ】図１１２に例示した前記代替単一方向装置の反対端の上面図。前記代替経路部材に嵌装された前記代替ドライバをさらに例示している。
【図１１２Ｂ】前記代替単一方向装置の異なる別の実施形態であって、第２代替ドライバが前記代替固定経路部材に嵌装されている、前記代替単一方向装置の異なる別の実施形態の上面図。
【図１１２Ｃ】前記代替固定経路部材内に前記第２代替ドライバを伴った、図１１２Ｂに例示した前記代替単一方向装置の反対端の上面図。
【図１１２Ｄ】それぞれ鋸歯状の針接触領域が嵌装された、代替固定経路ブレードの斜視図および一部断面図。
【図１１３】適切なオペレータへの取り付け用組み立て構成における、前記周回式縫合および糸結び装置のフォーク形ブレード装置の実施形態の後面斜視図。
【図１１４】図１１３に例示した前記フォーク形ブレード装置の底面斜視図。
【図１１５】図１１３および図１１４に例示した前記フォーク形ブレード装置の底部スロット付きケース要素の斜視図。
【図１１６】図１１５に例示した前記スロット付きケースの底面図。特に、前記底部スロットを例示している。
【図１１７】図１１３に例示した前記フォーク形ブレード装置のドライバ要素の斜視図。
【図１１７Ａ】図１１６に例示した前記ドライバ要素の底面斜視図。特に、駆動ケーブルの当該ドライバへの好適な取り付けを例示している。
【図１１８】図１１３に例示した前記フォーク形ブレード装置のハウジング要素の斜視図。
【図１１８Ａ】図１１８に例示した前記ハウジング要素の底面斜視図。特に、操作ケーブルを当該ハウジングに取り付けるための、下方へ延出したタブ延出部と、溶接取り付け溝とを例示している。
【図１１９】組み立て構成における、前記フォーク形ブレード装置の前記ケース要素およびハウジング要素の斜視図。
【図１２０】間隔をあけた３つの前記フォーク形ブレードのアセンブリであって、図１１３に例示した当該フォーク形ブレード装置内で前記三日月形の針部材を受容し、反時計回りまたは時計回りのどちらかの方向に当該針部材を駆動するための、３つの前記フォーク形ブレードのアセンブリの斜視図。
【図１２１】前記ケース要素であって、当該ケース要素内に設置された枢動する前記フォーク形ブレードと、当該ケース内に着座する前記ドライバ要素およびハウジング要素とを伴った、前記ケース要素の斜視図。
【図１２２】前記フォーク形ブレード装置内で前記針部材の漸進用に配備された前記フォーク形ブレードを伴った、機能構成における前記ドライバおよびハウジングの底面斜視図。
【図１２３】図１１３に例示した前記フォーク形ブレード装置の固定経路部材要素の斜視図。
【図１２４】図１２３に例示した前記固定経路部材要素であって、当該固定経路部材要素内で機能構成に位置付けられた弓形の針部材を伴った、前記固定経路部材要素の底面斜視図。
【図１２５】図１１３に例示した組み立て済み前記フォーク形ブレード装置の、経路カバーを簡略した上面斜視図。特に、前記ケース内に設置されたドライバハウジングのフォーク形ブレードおよび固定経路部材を例示している。
【図１２６】前記弓形の針部材に近接したフォーク形ブレードを有する典型的フォーク形ブレードアセンブリであって、前記針部材に対しニュートラル構成のフォーク形ブレードアセンブリの拡大斜視図。
【図１２６Ａ】図１２６に例示した前記フォーク形ブレードアセンブリであって、前記フォーク形ブレード装置内での当該針部材の漸進が反時計回りになるよう、前記フォーク形ブレードが時計回り方向に回転または枢動して前記針部材に係合する、前記フォーク形ブレードアセンブリの斜視図。
【図１２７】組み立て済み前記フォーク形ブレード装置の上面図。特に、当該フォーク形ブレード装置内の前記針部材の反時計回りの回転を達成するための、フォーク形ブレードの針係合構成を例示している。
【図１２８】図１２７に例示した前記フォーク形ブレード装置の上面図。特に、当該フォーク形ブレード装置内の前記針部材の反時計回りの回転を容易にするための、フォーク形ブレードの針係合構成を例示している。
【図１２８Ａ】図１２７および図１２８に例示した前記フォーク形ブレード装置の上面図。特に、反時計回り配置の前記フォーク形ブレードのロックに応答した適切なオペレータの操作による、時計回り方向の前記針部材の漸進を例示している。
【図１２９】縫合する材料に近接して配置された前記フォーク形ブレード装置の上面図。特に、当該フォーク形ブレード装置内の前記針部材の反時計回りの回転を達成するための、当該針部材に対する前記フォーク形ブレードの配置を例示している。
【図１３０】図１２９に例示した前記フォーク形ブレード装置の上面図。特に、当該フォーク形ブレード装置の前記ハウジング要素およびドライバ要素の漸進に応答した、縫合する材料内への前記針部材の漸進を例示している。
【図１３１】図１２９および図１３０に例示した前記フォーク形ブレード装置の上面図。特に、当該フォーク形ブレード装置の前記ドライバ要素およびハウジング要素のさらなる漸進に応答した、縫合する材料内への前記針部材のさらなる漸進を例示している。
【図１３２】図１２９〜図１３１に例示した前記フォーク形ブレード装置の上面図。特に、当該フォーク形ブレード装置の前記ドライバ要素およびハウジング要素の追加漸進に応答した、前記縫合する材料内でのさらなる漸進に伴う前記針部材の漸進完了と、針縫合開口部を貫通して通された糸とを例示している。
【図１３３】図１２９〜図１３２に例示した前記フォーク形ブレード装置の上面図。特に、当該フォーク形ブレード装置の前記ドライバおよびハウジングの漸進に応答した、前記針部材のさらなる追加漸進を例示している。
【図１３４】ニュートラル構成の前記フォーク形ブレードで前記針部材を受容するための、代替フォーク形ブレード設計の斜視図。
【図１３５】図１３４に例示した代替フォーク形ブレード設計の前記フォーク形ブレードの１つの拡大図。特に、駆動構成の前記針部材に係合し、前記フォーク形ブレード装置に沿って当該針部材を反時計回り方向に駆動するための、当該フォーク形ブレードの時計回り方向の回転または枢動を例示している。
【図１３６】前記フォーク形ブレード装置内の前記フォーク形ブレード用の、異なる別の設計の斜視図。
【図１３７】図１３６に例示した前記フォーク形ブレードの代替設計の斜視図。
【図１３８】図１３６および図１３７に例示した前記代替フォーク形ブレードの１つの上面図。特に、前記フォーク形ブレード装置内の針部材を駆動するための、当該代替フォーク形ブレードの当該針部材との係合を例示している。
【図１３９】前記針部材を縫合用に漸進する準備の整った組み立て構成にある前記周回式縫合および糸結び装置の管状フォーク形ブレード装置の斜視図。
【図１４０】図１３９に例示した前記管状フォーク形ブレード装置の分解図。
【図１４１】前記針係合ブレードを簡略した、図１３９に例示した前記管状フォーク形ブレード装置の斜視図。
【図１４２】図１３９に例示した前記管状フォーク形ブレード装置内で使用するための、バネ圧パッドアセンブリの斜視図。
【図１４３】各載置バネ上に機能構成の前記弓形の針部材を伴った、図１４２に例示した前記バネパッドアセンブリの斜視図。
【図１４４】配備された前記バネ圧パッドアセンブリの１つを伴った、下部固定支持フレーム管状部材の固定部分要素の拡大斜視図。特に、保持パッドの前記針部材との係合を例示している。
【図１４５】ブレードハウジングおよびブレードの分解図。特に、当該ブレードハウジング内における当該ブレードの第１の好適な載置を例示している。
【図１４６】組み立て構成における、図１４５に例示した前記ブレードハウジングおよびブレードの斜視図。特に、当該ブレードハウジング内における当該ブレードの枢動機能を例示している。
【図１４７】代替的な好適なブレードおよびブレードハウジングの設計の断面図。
【図１４８】図１４５に例示した前記管状フォーク形ブレード装置の上面図。特に、中間管アセンブリおよび駆動促進部材の漸進に応答し、前記ブレードの前記針部材との係合と協動して、縫合する材料を貫通した前記針部材の典型的な漸進を例示している。
【図１４９】図１４８に例示した前記管状フォーク形ブレード装置の上面図。特に、前記中間管アセンブリおよび前記駆動促進部材の対応する移動に応答した、反時計回り方向への前記針部材の反対方向の漸進を例示している。
【図１５０】図１３９に例示した前記弓形の針部材の中央に糸を取り付けるための、典型的な構成の上面図。
【図１５１】図１５０の直線１５１−１５１に沿った断面図。特に、糸および前記針部材の好適な連結を例示している。
【図１５２】図１５０の直線１５２−１５２に沿った断面図。特に、前記好適な糸−針部材連結を例示している。
【図１５３】図１３９に例示した前記管状フォーク形ブレード装置の縦断面図。特に、前記中間管アセンブリおよび前記駆動促進部材の漸進をもたらして当該管状フォーク形ブレード装置内で前記針部材を漸進させるため、当該管状フォーク形ブレード装置に取り付けられた典型的なドライバまたはオペレータを例示している。
【図１５４】前記管状フォーク形ブレード装置の側面図および一部断面図。特に、縫合操作において望ましい構成で当該フォーク形ブレード装置を関節式連結するための、当該管状フォーク形ブレード装置への柔軟な管連結を例示している。
【図１５５】前記管状フォーク形ブレード装置に取り付けられた主要管状延出部であって、各管状延出部を貫通して延出したケーブル配線の操作に応答して当該管状フォーク形ブレード装置を関節式連結するための、主要管状延出部の断面図。
【図１５６】前記駆動促進部材を漸進し前記中間管アセンブリを駆動して前記管状フォーク形ブレード装置内での前記針部材の漸進を達成するための、延出構造および駆動システムの断面図。
【図１５７】図１５６に例示した前記延出構造の断面図。特に、前記中間管アセンブリおよび前記駆動促進部材を協動的に駆動する前に前記駆動促進部材を漸進し、前記管状フォーク形ブレード装置内で前記針部材を漸進するための、方向変更レバー要素を例示している。
【図１５８】図１５７に例示した前記延出構造の断面図。特に、前記中間管アセンブリおよび前記駆動促進部材を駆動して前記管状フォーク形ブレード装置内で前記針部材を漸進させるための、典型的な駆動モーターおよび駆動ギア配置を例示している。
【図１５９】前記周回式縫合および糸結び装置の遊星歯車装置実施形態の斜視図。特に、縫合する材料との種々の相対位置におけるディスク本体位置決め用の、好適な関節式連結機構を例示している。
【図１６０】図１５９に例示した前記遊星歯車装置の底面斜視図。
【図１６１】図１５９および図１６０に例示した前記遊星歯車装置の縦断面図。
【図１６２】前記遊星歯車装置の分解図。特に、円錐形中央ギアおよび歯付きローターの駆動システムを例示している。
【図１６３】前記遊星歯車装置の上面図。特に、当該遊星歯車装置内における前記針部材の反時計回りの漸進をもたらすための、前記円錐形中央ギアおよび各歯付きローターの回転方向を例示している。
【図１６４】図１６３に例示した遊星歯車装置の上面図。特に、前記円錐形中央ギアおよび前記歯付きローターを含む前記針部材駆動システムの操作により縫合する材料を貫通した前記針部材の漸進を例示している。
【図１６５】前記針部材を前記遊星歯車装置の周囲で漸進させるための、前記円錐形中央ギアおよび凹型ローターの代替的な好適な実施形態の断面図。
【図１６６】前記針部材を前記遊星歯車装置の周囲で漸進させるための、前記円錐形中央ギアおよび代替歯付きローターのさらに異なる他の代替設計の断面図。
【図１６７】前記周回式縫合および糸結び装置の柔軟なローター装置であって、弓形のディスクと、縫合操作において当該ディスク内部で前記針部材を漸進させるため当該ディスク内に載置された柔軟なローターを含む柔軟なローター装置の実施形態の斜視図。
【図１６８】図１６７に例示した前記柔軟なローター装置の前記ディスク要素の斜視図。
【図１６９】前記柔軟なローター装置の前記柔軟なローター要素の斜視図。
【図１７０】前記柔軟なローター装置の前記ディスク内に前記柔軟なローターを収容するための、前記ディスク要素および保護プレートの分解図。
【図１７０Ａ】前記柔軟なローター装置の前記ディスク要素であって、当該ディスク内で機能構成になった前記弓形の針部材を伴った前記ディスク要素の斜視図。
【図１７０Ｂ】図１７０Ａに例示した前記ディスクおよび針部材であって、適切な駆動システムの操作に応答して前記柔軟なローターを当該ディスク内で回転させて当該針部材を漸進させるため、当該柔軟なローターを当該ディスク内部にインストールした、前記ディスクおよび針部材の斜視図。
【図１７１】前記柔軟なローター装置の前記柔軟なローター要素の斜視図。特に、当該柔軟なローターの反時計回り回転を例示している。
【図１７２】時計回り回転用に前記柔軟なローター装置内に配置された、図１７１に例示した前記柔軟なローター要素の斜視図。
【図１７３】前記ディスクおよび柔軟なローターの断面図。特に、当該柔軟なローターによる前記針部材の係合を例示している。
【図１７４】前記ディスクおよび柔軟なローターの断面図。特に、柔軟なローターの針部材との非係合を例示し、当該柔軟なローターを当該ディスク内で回転させるための典型的な動力伝達を例示している。
【図１７５】前記柔軟なローターを前記ディスク内で駆動し、縫合用に前記針部材を漸進させるための、代替駆動システムの側面図および一部断面図。
【図１７６】前記柔軟なローターを前記ディスク内で回転させ、前記柔軟なローター装置を操作するための、異なる別の代替直接駆動システム底面斜視図。
【図１７７】前記周回式縫合および糸結び装置の歯止め式クランク装置の実施形態の斜視図。典型的なオペレータと関節式連結を成す当該歯止め式クランク装置を例示している。
【図１７７Ａ】前記歯止め式クランク装置の斜視図。特に、前記ディスク上のディスクカバーを縫合用機能構成の前記針部材とともに例示している。
【図１７７Ｂ】Ｖ字形カムスロットおよびクランクが内部インストールされた典型的な歯止めであって、当該歯止めの歯により前記針部材に係合して図１７７Ａに例示した前記ディスク内で当該針部材を漸進させるための、典型的な歯止めの斜視図。
【図１７７Ｃ】前記クランクが内部に延出した前記ディスク要素の斜視図。
【図１７７Ｄ】図１７７Ｃに例示した前記ディスクの斜視図。特に、図１７７Ｃに例示した前記クランクを受容するための開口部を例示している。
【図１７８】前記ディスクに位置した組み立て済み前記歯止め式クランクの斜視図。特に、当該ディスク内の溝になった経路部材であって、前記クランクの回転による前記歯止めの漸進により針部材を受容して当該経路部材に沿った当該針部材の漸進を容易にするための、経路部材を例示している。
【図１７９】図１７８に例示した前記歯止め式クランク装置の斜視図。前記針部材から係合解除された前記歯止めを時計回り方向に強制移動させるための、前記クランクの回転を例示している。
【図１８０】図１７８および図１７９に例示した前記歯止め式クランク装置の斜視図。特に、前記針部材から係合解除された前記歯止めの時計回り構成の連続移動をもたらすための、前記クランクのさらなる回転を例示している。
【図１８１】図１７８〜図１８０に例示した前記歯止め式クランク装置の斜視図。特に、前記ディスク周囲で上方へ前記針部材に抗して反対方向つまり反時計回り方向に前記歯止めを駆動するための、前記クランクのさらなる回転を例示している。
【図１８２】図１７８〜図１８１に例示した前記歯止め式クランク装置の斜視図。特に、反時計回り方向に前記歯止めおよび前記針部材を駆動するための、前記クランクのさらなる回転を例示している。
【図１８３】図１７８〜図１８２に例示した前記歯止め式クランク装置の斜視図。特に、前記歯止めの移動終了を容易にし、前記ディスク内での前記針部材の移動を停止するための、前記クランクのニュートラルの位置を例示している。
【図１８４】図１８３に例示した前記歯止め式クランク装置の斜視図。特に、前記針部材を時計回り方向に漸進させるため、時計回り方向に上方へ前記針部材に抗して前記歯止めを駆動するための、前記クランクの反対方向回転を例示している。
【図１８５】図１８３および図１８４に例示した前記歯止め式クランク装置の斜視図。特に、前記ディスク周囲で時計回り方向に前記歯止めおよび針部材をさらに駆動するための、前記クランクの時計回りの追加回転を例示している。
【図１８６】図１８３〜図１８５に例示した前記歯止め式クランク装置の斜視図。特に、反時計回り方向に前記針部材から離れるよう前記歯止めを回転させるための、時計回りの追加クランク回転を例示している。
【図１８７】図１８３〜図１８６に例示した前記歯止め式クランク装置の斜視図。特に、反時計回り方向に前記針部材から離れるよう前記歯止めをさらに駆動するための、さらなるクランク回転を例示している。
【図１８８】図１８３および図１８７に例示した前記歯止め式クランク装置の斜視図。特に、新規の時計回り回転手順において前記歯止めおよび針部材の操作を達成するための、前記クランクの時計回りの追加回転を例示している。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１１Ａ】
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【図１２】
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【図１２Ａ】
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【図１３】
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【図１３Ａ】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１８Ａ】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２２Ａ】
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【図２３】
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【図２６】
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【図２７】
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【図１８７】
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【図１８８】
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【国際公開パンフレット】
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【国際調査報告】
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