(57)【要約】本発明は，車両内の電気的コンポーネント（２，３，４）間で情報を伝達するための方法と供給線構造（ＰＬ）に関する。情報は，データバス（ＣＡＮ）を介して伝達される。コンポーネント（２，３，４）の少なくとも幾つかは，供給線構造（ＰＬ）を介してエネルギーを供給される。車両のコンポーネント間の情報の伝達をできる限り故障に対して安全に形成するために，本発明によれば，情報は，データバス（ＣＡＮ）を介する他に，少なくともデータバス（ＣＡＮ）の故障後は，供給線構造（ＰＬ）を介しても伝達されることが，提案される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両内の電気的コンポーネント（２，３，４）間で情報を伝達する方法であって，その場合に前記情報はデータバス（ＣＡＮ）を介して伝達され，かつ前記コンポーネント（２，３，４）の少なくとも幾つかは供給線構造（ＰＬ）を介してエネルギーを供給される，前記方法において，
前記情報は，前記データバス（ＣＡＮ）を介して伝達される以外に，少なくとも前記データバス（ＣＡＮ）の故障後は，前記供給線構造（ＰＬ）を介しても伝達される，
ことを特徴とする，情報伝達方法。
【請求項２】
前記情報は，前記データバス（ＣＡＮ）を介して及び前記供給線構造（ＰＬ）を介して冗長に伝達される，ことを特徴とする請求項１に記載の情報伝達方法。
【請求項３】
前記供給線構造（ＰＬ）を介して伝達された情報は，前記データバス（ＣＡＮ）を介する情報伝達が機能している場合には，受信するコンポーネント（２，３，４）内で評価されない，ことを特徴とする請求項２に記載の情報伝達方法。
【請求項４】
前記供給線構造（ＰＬ）を介して伝達された情報は，前記受信するコンポーネント（２，３，４）内で，前記データバス（ＣＡＮ）を介して伝達された情報と比較される，ことを特徴とする請求項２に記載の情報伝達方法。
【請求項５】
前記情報は，前記データバス（ＣＡＮ）を介する情報伝達が機能している場合には，前記データバス（ＣＡＮ）を介してのみ伝達され，かつ
前記データバス（ＣＡＮ）を介する情報伝達にエラーがある場合には，前記情報は前記供給線構造（ＰＬ）を介して伝達される，
ことを特徴とする請求項１に記載の情報伝達方法。
【請求項６】
前記データバス（ＣＡＮ）を介する情報伝達が機能している場合には，他の情報が前記供給線構造（ＰＬ）を介して伝達される，ことを特徴とする請求項５に記載の情報伝達方法。
【請求項７】
車両内の電気的コンポーネント（２，３，４）間で情報を伝達するためのバスシステム（１）であって，その場合に前記バスシステム（１）はデータバス（ＣＡＮ）を有しており，かつ前記コンポーネント（２，３，４）の少なくとも幾つかは車両内に設けられている，コンポーネント（２，３，４）にエネルギーを供給するための供給線構造（ＰＬ）に接続されている，前記バスシステムにおいて，
前記バスシステム（１）は，前記データバス（ＣＡＮ）以外に，少なくとも前記データバス（ＣＡＮ）の故障後に，前記情報を伝達するための供給線構造（ＰＬ）も有している，
ことを特徴とする，バスシステム。
【請求項８】
前記データバス（ＣＡＮ）は，コントローラエリアネットワーク（ＣＡＮ）−バスとして形成されている，ことを特徴とする請求項７に記載のバスシステム（１）。
【請求項９】
前記バスシステム（１）は，請求項２〜６のうちいずれか１項に記載の情報伝達方法を実施する手段を有している，ことを特徴とする請求項７または８に記載のバスシステム（１）。
【請求項１０】
データバス（ＣＡＮ）を介して他の電気的コンポーネント（２，３，４）へ情報を送信し，かつ前記データバス（ＣＡＮ）を介して他の電気的コンポーネント（２，３，４）から情報を受信するための手段（５）を有し，その場合に前記コンポーネント（２，３，４）および前記他のコンポーネント（２，３，４）の少なくとも幾つかは，エネルギー供給するための供給線構造（ＰＬ）に接続されている，車両の電気的コンポーネント（２，３，４）において，
前記コンポーネント（２，３，４）は，少なくともデータバス（ＣＡＮ）の故障後に，供給線構造（ＰＬ）を介して情報を他の電気的コンポーネント（２，３，４）へ送信し，かつ前記供給線構造（ＰＬ）を介して他の電気的コンポーネント（２，３，４）から情報を受信するための他の手段（６）を有している，ことを特徴とする車両の電気的コンポーネント（２，３，４）。
【請求項１１】
前記コンポーネント（２，３，４）は，前記請求項２〜６のうちいずれか１項に記載の情報伝達方法を実施する手段を有している，ことを特徴とする請求項１０に記載の車両の電気的コンポーネント（２，３，４）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は，車両内の電気的コンポーネント間で情報を伝達する方法に関する。情報は，データバスを介して伝達される。コンポーネントの少なくとも幾つかは，供給線構造を介してエネルギーを供給される。
【０００２】
本発明はさらに，車両内の電気的コンポーネント間で情報を伝達するためのバスシステムに関する。バスシステムは，データバスを有している。コンポーネントの少なくとも幾つかは，車両内に設けられている，コンポーネントのエネルギー供給のための供給線構造に接続されている。
【０００３】
本発明は，さらに，データバスを介して他の電気的コンポーネントに情報を送信し，かつデータバスを介して他の電気的コンポーネントから情報を受信する手段を有する，車両の電気的コンポーネントに関する。このコンポーネントと他のコンポーネントの少なくとも幾つかは，エネルギー供給するための供給線構造に接続されている。
【背景技術】
【０００４】
従来技術によれば，車両内では，例えばドア制御装置やシート制御装置などのような種々の電気的コンポーネント間の通信は，通常，バスシステム（例えばＣｏｎｔｒｏｌｌｅｒ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ，ＣＡＮ）によって行われる。さらに，現在においては,新しいバスコンセプトが開発されており，かかるバスコンセプトにおいては，電気的コンポーネント間の通信は，車両内に電気的コンポーネントのエネルギー供給のために設けられている供給線構造を介して実行されるように構成されている。かかる新しいバスコンセプトは，パワーラインコミュニケーションとも称される。パワーラインコミュニケーションは，現在，車両内に設けられている供給線構造によっては制限つきでしか駆動することができない。これは，供給線構造を介して伝達すべき情報が干渉や反射により著しく減衰されて受信するコンポーネントへ到着し，あるいはもはや干渉信号またはノイズ信号と全く区別することができなくなってしまうからである。
【０００５】
ＷＯ９２／２１１８０には，パワーラインコミュニケーションのための供給線構造が開示されている。上記公報においては，パワーラインコミュニケーションの機能方法は極めて一般的に説明され，パワーラインコミュニケーションを実現する際に発生する可能性のある各種問題のための解決に言及されている。パワーラインコミュニケーションのための供給線構造の構築に関して，かつパワーラインコミュニケーションの機能方法に関して，明確に，この公報を参照する。
【０００６】
さらに，ＤＥ１９７０３１４４Ｃ２には，車両内で供給線構造を介して情報を伝達する方法が開示されている。上記公報に記載されているパワーラインコミュニケーションは，車両の後退支援装置の電気的コンポーネントのための使用に限定されている。パワーラインコミュニケーションのためには，車両内に既に設けられている供給線構造が，特別な変更またはパワーラインコミュニケーションへの適合なしで使用される。
【０００７】
従来技術から既知のデータバスは，多少なりともエラー許容で作動する。しかし，車両内では，安全上重要なコンポーネント，例えばＸ−バイ−ワイヤ−利用が，徐々に多く使用されてきており，それらにおいてはデータバスを介する情報伝達の故障安全性が保証されなければならない。要求される故障安全性を少なくともほぼ得るために，データバスは少なくとも部分領域において冗長に形成される。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら，多数のデータバスを有するバスシステムを冗長に形成することは，付加的なデータバスのための材料コストの増大と車両内に付加的なデータバスを配線するための作業の手間と費用の増大をもたらす。
【０００９】
本発明の課題は，特に車両の安全上重要な領域内で使用するための，データバスの故障安全性を，可能な限り僅かなコストと作業の手間で向上させることである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
この課題を解決するために，本発明は，冒頭で挙げた種類の車両コンポーネント間で情報を伝達する方法に基づいて，情報がデータバスを介する他に，少なくともデータバスが故障した場合に，供給線構造を介しても伝達されることを提案する。
【００１１】
本発明は，車両内の，特に安全上重要なシステムの各電気的コンポーネントは電気的なエネルギーを供給されなければならず，かつ供給線構造が提供されていることに基づいている。電気的に駆動可能な，特に車両制御装置，油圧あるいは空気式または他の種類のコンポーネントが，本発明の主旨における電気的コンポーネントと称される。しかし，特に車両の安全上重要な領域の，例えばエンジン制御，ドライブトレインまたはブレーキシステム（いわゆるＸ−バイ−ワイヤ−利用）のコンポーネントも，電気的コンポーネントと称される。
【００１２】
供給線構造を介する情報の伝達は，「パワーラインコミュニケーション」とも称される。データバスを介する他に，供給線構造を介しても情報を付加的に伝達することによって，既に存在するバスシステムにおいて少なくとも部分的に冗長なチャネルが提供される。供給線構造を介して車両内の全通信網を冗長に設計できない場合でも，どんなことがあってもこのチャネルを介して非常機能またはリンプ−ホーム（ｌｉｍｐ−ｈｏｍｅ）機能を実施することができる。このようにして，他のコンポーネントへの干渉された情報伝達に基づく，電気的コンポーネントの故障あるいは特に車両全体の完全故障を阻止することができる。本発明に基づくバスシステムの故障安全性は，データバス単独よりも非常に大きいと考えられる。
【００１３】
データバスは，情報伝達用に定められた，標準化されたデータバスとして設計される。データバス内で，例えば導線またはトランシーバの故障によってもはや情報伝達が不可能になった場合に，少なくとも重要な情報は供給線構造を介して伝達することができる。本発明に基づくバスシステムは，例えばモータＣＡＮ，ドライブトレイン制御，バスシステム制御または他のＸ−バイ−ワイヤ−利用などのような安全上重要な領域内で使用される。従って，本発明の核心は，車両内にもともと存在している供給網を車両内のコンポーネント間の通信用の第２の物理層として利用すること，従ってパワーラインコミュニケーションによる冗長なバスシステムである。
【００１４】
本発明によれば，安全上重要なシステム間の通信接続を確保し，システムの故障安全性を向上させることができる。冗長な伝達区間を実現するために，付加的な導線を配線する必要はなく，このことにより，第２の伝達区間のための付加的な手間と付加的なコストを最小限まで減少させることができる。供給線構造は，すでに安全上重要である。というのは，安全上重要なシステムにおいてエネルギー供給の理由から故障してはならない供給線上で通信が行われるからである。
【００１５】
本発明の好ましい展開によれば，情報はデータバスを介してと供給線構造を介して冗長に伝達されることが提案される。従って，受信するコンポーネントには，同一の情報が到着し，その場合に，情報は，データバスを介しても，供給線構造を介しても伝達される。
【００１６】
本発明の好ましい実施形態によれば，供給線構造を介して伝達された情報は，データバスを介する情報伝達が機能している場合には，受信するコンポーネント内では評価されないことが提案される。データバスを介する情報伝達内にエラーがあった場合に初めて，受信するコンポーネント内で供給線構造を介して伝達された情報が評価される。
【００１７】
代替的に，供給線構造を介して伝達された情報が，受信するコンポーネント内でデータバスを介して伝達された情報と比較されることが提案される。従って，供給線構造を介して付加的に伝達された情報は，蓋然性チェックのために利用される。このようにして伝達エラーを認識して，例えば情報を伝送し直すこと，または伝達された（場合によってはエラーのある）情報を考慮しないことなどのような好適な措置を講じることができる。
【００１８】
本発明の他の好ましい展開によれば，情報は，データバスを介する情報伝達が機能している場合にはデータバスを介してのみ伝達され，データバスを介する情報伝達にエラーがある場合には情報は供給線構造を介して伝達されることが提案される。この展開によれば，供給線構造は，データバスを介する情報伝達が機能していない場合にのみ，情報を伝達するために利用される。その場合に，情報伝達が機能している場合には，供給線構造は，他の情報を伝達するために利用することができる。
【００１９】
従って，データバスを介する情報伝達が機能している場合には，他の情報が供給線構造を介して伝達されることが提案される。かかるデータバスを介する情報伝達に依存しない供給線構造上の通信は，データバスを介する情報伝達にエラーがあった場合に供給線構造を介して情報を伝達することができるようにするために，必要に応じて中断することができる。代替的に，供給線構造上の通信を続行することもでき，その場合にはデータバスを介する伝達の代替として供給線構造を介する情報伝達のために比較的小さい帯域幅が提供される。しかし，この帯域幅は，データバスの情報伝達の生存に必要な部分を引き受けるのに十分である。それによって非常走行駆動を保証することができる。
【００２０】
本発明の課題の他の解決として，冒頭で挙げた種類の電気的車両コンポーネント間で情報を伝達するためのバスシステムに基づいて，バスシステムは，データバス以外に，少なくともデータバスの故障後に，情報を伝達するための供給線構造も有していることが提案される。
【００２１】
本発明の好ましい展開によれば，データバスはコントローラエリアネットワーク（ＣＡＮ）−バスとして形成されることが提案される。
【００２２】
本発明の好ましい実施形態によれば，バスシステムは本発明に基づく方法を実施する手段を有していることが提案される。
【００２３】
そして，本発明の課題のさらに他の解決として，冒頭で挙げた種類の電気的車両コンポーネントに基づいて，コンポーネントは，少なくともデータバスの故障後に，供給線構造を介して他の電気的コンポーネントへ情報を送信し，かつ供給線構造を介して他のコンポーネントから情報を受信する他の手段を有することが提案される。
【００２４】
本発明の好ましい展開によれば，コンポーネントは本発明に基づく方法を実施する手段を有していることが，提案される。
【００２５】
本発明の他の特徴，利用可能性および利点は，図面に示す本発明の実施例についての以下の説明から明らかにされる。その場合に記載されている，あるいは図示されているすべての特徴は，それ自体で，あるいは任意の組み合わせにおいて，特許請求項におけるその要約あるいはその帰属に関係なく，かつ明細書あるいは図面におけるその表現または表示に関係なく，本発明の対象を形成する。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば，安全上重要なシステム間の通信接続を確保し，システムの故障安全性を向上させることができる。冗長な伝達区間を実現するために，付加的な導線を配線する必要はなく，このことにより，第２の伝達区間のための付加的な手間と付加的なコストを最小限まで減少させることができる。供給線構造は，すでに安全上重要である。というのは，安全上重要なシステムにおいてエネルギー供給の理由から故障してはならない供給線上で通信が行われるからである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
図１には，本発明に基づくバスシステムがその全体を参照符号１で示されている。バスシステム１は，車両内で電気的コンポーネント２，３，４間で情報を伝達するために用いられる。電気的コンポーネント２，３，４は，例えば任意の車両機能のための制御装置，特に，例えば内燃機関，ドライブトレイン，ブレーキシステムまたは任意の他のいわゆるＸ−バイ−ワイヤ−利用のような，車両の安全上重要な領域内の制御装置である。電気的に駆動可能な，油圧コンポーネントまたは空気式コンポーネントあるいは他の種類のコンポーネントも，本発明の主旨において電気的コンポーネント２，３，４と称される。
【００２８】
バスシステム１は，情報の伝達用に定められた標準化されたデータバスを有している。本実施例においては，データバスは，コントローラエリアネットワーク（ＣＡＮ）−バスとして形成されており，図１においては細い線で示されている。電気的なコンポーネント２，３，４は，供給線構造ＰＬを介してエネルギーを供給される。供給線構造ＰＬは，図１においては，太い線で示されている。本発明によれば，供給線構造ＰＬは，本発明に基づくバスシステム１の冗長な通信網部分として形成されている。従って，情報は，データバスＣＡＮを介して伝達されるばかりではなく，必要に応じて供給線構造ＰＬを介しても伝達できる。供給線構造ＰＬを介する情報の伝達は，パワーラインコミュニケーション（ＰＬＣ）とも称される。
【００２９】
車両コンポーネント２，３，４は，データバスＣＡＮを介して他の電気的コンポーネント２，３，４へ情報を送信し，かつデータバスＣＡＮを介して他の電気的コンポーネント２，３，４から情報を受信するためのバストランシーバ５を有している。さらに，コンポーネント２，３，４は，各々，供給線構造ＰＬを介して他の電気的コンポーネント２，３，４へ情報を送信し，かつ供給線構造ＰＬを介して他の電気的コンポーネント２，３，４から情報を受信するためのＰＬＣトランシーバ６を有している。コンポーネント２，３，４は，さらに，コンピュータ７，特にマイクロコンピュータを有しており，その上でコンポーネント２，３，４の開ループまたは閉ループ制御機能を実施するための制御プログラムが実行可能である。
【００３０】
そして，コンポーネント２，３，４は，トランシーバ５，６を介して情報伝達を実施するための他のコンピュータ８を有している。他のコンピュータ８は，コンピュータ７の負担を軽減するために使用される。
【００３１】
図２には，第１の好ましい実施形態に基づく本発明の方法が示されている。方法は，機能ブロック１０で開始される。機能ブロック１１において，本発明に基づくバスシステム１を介して伝達すべき情報が生成される。機能ブロック１２においては，生成された情報が本発明に基づくバスシステム１を介して，特にデータバスＣＡＮ（機能ブロック１３）あるいは供給線構造ＰＬ（機能ブロック１４）を介しても，伝達される。機能ブロック１１と１２は，情報を送信しようとするコンポーネント２，３，４内で実施される。
【００３２】
機能ブロック１５においては，データバスＣＡＮを介して伝達された情報と供給線構造ＰＬを介して伝達された情報が受信される。次に，判断ブロック１６において，データバスＣＡＮが正常に機能しているか否かが調べられる。そうである場合には，データバスＣＡＮを介して受信された情報が以降の処理に利用される（機能ブロック１７）。そうでない場合には，供給線構造ＰＬを介して受信された情報が以降の処理に利用される（機能ブロック１８）。その後，機能ブロック１９において，データバスＣＡＮあるいは供給線構造ＰＬを介して伝達された情報が処理される。機能ブロック１５〜１９によって示される方法ステップは，情報を受信するコンポーネント２，３，４内で実施される。機能ブロック２０において，本発明に基づく方法が終了する。
【００３３】
図３には，本発明に基づく方法の他の実施形態が示されている。その場合に，図２に示す実施例の場合と同様に，生成された情報はデータバスＣＡＮを介しても，供給線構造ＰＬを介しても伝達されて，受信するコンポーネント２，３，４によって受信される。判断ブロック２１において，データバスＣＡＮを介して伝達された情報が，供給線構造ＰＬを介して伝達された情報と同一であるか否かが調べられる。本実施形態によれば，情報を伝達するための供給線構造ＰＬは蓋然性チェックのために利用される。データバスＣＡＮを介して伝達された情報が，供給線構造ＰＬを介して伝達された情報と等しい場合には，情報はエラーなしに伝達されたと推定することができる。機能ブロック２２においては，ＣＡＮバスを介して伝達された情報が，受信する電気的コンポーネント２，３，４内でさらに処理するために利用される。そうでない場合には，判断ブロック２３へ分岐して，データバスＣＡＮが正常に機能しているか否かが調べられる。正常に機能している場合には，機能ブロック１２へ分岐して，そこで生成された情報が再度伝達される。そうでない場合には，機能ブロック２４へ分岐して，そこで供給線構造ＰＬを介して伝達された情報が以降の処理に利用される。その場合に，機能ブロック１９へ分岐して，そこで受信された情報が処理される。機能ブロック２０において，本発明に基づく方法が終了する。
【００３４】
図４には，本発明に基づく方法の第３の実施例が示されている。本実施例においては，生成された情報を送信する前に既に，判断ブロック２５において，データバスＣＡＮが正常に機能しているか否かが調べられる。そうである場合には，機能ブロック２６において，生成された情報がデータバスＣＡＮ（機能ブロック２８）を介して伝達される。そうでない場合には，機能ブロック２７において，生成された情報は供給線構造ＰＬ（機能ブロック２９）を介して伝達される。機能ブロック３０においては，データバスＣＡＮを介して伝達された情報あるいは供給線構造ＰＬを介して伝達された情報が受信される。
【００３５】
本実施形態においては，情報は，通常の場合においては，データバスＣＡＮを介して伝達される。この時間の間，供給線構造ＰＬＣは他の通信課題を捉えて他の情報を伝達することができる。その場合に，必要に応じて，供給線構造ＰＬＣは，これまでデータバスＣＡＮを介して伝達されていた情報の少なくとも一部を伝達し，受信するコンポーネント２，３，４あるいは特に車両全体の故障を防止することができる。供給線構造ＰＬが情報伝達を引き受ける場合には，従来において供給線構造ＰＬを介して行われていた他の情報の伝達は中断するか，あるいは供給線構造ＰＬの帯域幅が十分である限りにおいて続行することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】好ましい実施形態に基づく本発明のバスシステムを示している。
【図２】第１の好ましい実施形態に基づく本発明の方法を説明するフローチャートである。
【図３】第２の好ましい実施形態に基づく本発明の方法を説明している。
【図４】第３の実施形態に基づく本発明の方法を説明している。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【国際公開パンフレット】
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2005504483.tif 000008
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2005504483.tif 000028
【国際公開パンフレット（コレクトバージョン）】
2005504483.tif 000029
2005504483.tif 000030
【手続補正書】
【提出日】平成15年8月11日(2003.8.11)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両内の電気的コンポーネント（２，３，４）間で情報を伝達する方法であって，その場合に，前記情報はデータバスを介して伝達され，かつ前記コンポーネント（２，３，４）の少なくとも幾つかは供給線構造を介してエネルギーを供給される，前記方法において，
前記供給線構造は，前記データバスから分離されており，かつ前記情報は前記データバスを介する以外に，少なくとも前記データバスの故障後は前記供給線構造を介しても冗長に伝達される，ことを特徴とする情報伝達方法。
【請求項２】
前記情報は，前記データバスを介して及び前記供給線構造を介して冗長に伝達される，ことを特徴とする請求項１に記載の情報伝達方法。
【請求項３】
前記供給線構造を介して伝達された情報は，前記データバスを介する情報伝達が機能している場合には，受信するコンポーネント（２，３，４）内で評価されない，ことを特徴とする請求項２に記載の情報伝達方法。
【請求項４】
前記供給線構造を介して伝達された情報は，受信するコンポーネント（２，３，４）内で前記データバスを介して伝達された情報と比較される，ことを特徴とする請求項２に記載の情報伝達方法。
【請求項５】
前記情報は，前記データバスを介する情報伝達が機能している場合には，前記データバスを介してのみ伝達され，かつ
前記データバスを介する情報伝達にエラーがある場合には，前記情報は前記供給線構造を介して伝達される，ことを特徴とする請求項１に記載の情報伝達方法。
【請求項６】
前記データバスを介する情報伝達が機能している場合には，他の情報が前記供給線構造を介して伝達される，ことを特徴とする請求項５に記載の情報伝達方法。
【請求項７】
車両内の電気的コンポーネント（２，３，４）間で情報を伝達するためのバスシステム（１）であって，その場合に前記バスシステム（１）はデータバスと供給線構造とを有しており，前記供給線構造に前記コンポーネント（２，３，４）のうち少なくとも幾つかがコンポーネント（２，３，４）にエネルギーを供給するために接続されている，前記バスシステムにおいて，
前記供給線構造は前記データバスから分離して形成されており，かつ前記バスシステム（１）は，情報を冗長に伝達するために，前記データバス以外に，少なくとも前記データバスの故障後は前記供給線構造も利用する，ことを特徴とするバスシステム（１）。
【請求項８】
前記データバスは，コントロールエリアネットワーク（ＣＡＮ）−バスとして形成されている，ことを特徴とする請求項７に記載のバスシステム（１）。
【請求項９】
前記バスシステム（１）は，前記請求項２〜６のうちいずれか１項に記載の情報伝達方法を実施する手段を有している，ことを特徴とする請求項７または８に記載のバスシステム（１）。
【請求項１０】
データバスを介して他の電気的コンポーネント（２，３，４）へ情報を送信し，かつ前記データバスを介して前記他の電気的コンポーネント（２，３，４）から情報を受信する手段（５）を有し，その場合に前記コンポーネント（２，３，４）および他のコンポーネント（２，３，４）のうち少なくとも幾つかはエネルギー供給のための供給線構造に接続されている，車両の電気的コンポーネント（２，３，４）において，
前記コンポーネント（２，３，４）は，情報の冗長な伝達を実現するために，少なくとも前記データバスの故障後に供給線構造（ＰＬ）を介して他の電気的コンポーネント（２，３，４）へ情報を送信し，かつ前記供給線構造（ＰＬ）を介して他の電気的コンポーネント（２，３，４）から情報を受信するための他の手段（６）を有している，
ことを特徴とする車両の電気的コンポーネント（２，３，４）。
【請求項１１】
前記コンポーネント（２，３，４）は，前記請求項２〜６のいずれか１項に記載の情報伝達方法を実施する手段を有している，ことを特徴とする請求項１０に記載の車両コンポーネント（２，３，４）。
【国際調査報告】
2005504483.tif 000031
2005504483.tif 000032
2005504483.tif 000033
2005504483.tif 000034
2005504483.tif 000035
2005504483.tif 000036