(57)【要約】病院および他の環境で使用するための個人向け加温システムおよび装置を開示する。一実施形態において、病院処置中に患者を加温するための加熱パッドは、加熱構成要素および患者支持部分を含むことができる。この加熱構成要素は、放射線透過性または少なくともほぼ放射線透過性である１つまたはそれより多い構造を含むことができる。この放射線透過性構造の例として、可撓性基材で支持する導電経路が挙げられる。この導電経路に、可撓性基材上で線形および／または非線形パターンを形成する導電性ヤーンを含めることができる。この実施形態の一態様において、導電性ヤーンに、銀メッキなどの金属メッキを施した導電性撚り線を含めることができる。
2005530569.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
人の加温に使用可能な患者加温装置であって、
可撓性基材と、
前記可撓性基材に支持されている複数の導電性撚り線であって、各導電性撚り線が、芯部と、前記芯部に担持されている導電性部分とを含む、前記複数の導電性撚り線と
を備える患者加温装置。
【請求項２】
前記可撓性基材の少なくとも近位に位置決めされ、人の少なくとも一部を支持するように構成された支持部分をさらに含み、前記導電性撚り線は、前記人が前記支持部分上に少なくとも部分的に位置されるとき、前記人を加温するために熱を発生するように構成されている請求項１に記載の患者加温装置。
【請求項３】
前記可撓性基材の少なくとも近位に位置決めされた輪郭付き支持部分であって前記人の少なくとも一部を支持するよう構成された少なくとも１つの輪郭面を有する前記輪郭付き支持部分をさらに含み、前記導電性撚り線は、前記人が前記輪郭付き支持部分に少なくとも部分的に位置されるとき前記人を加温するために熱を発生するよう構成されている請求項１に記載の患者加温装置。
【請求項４】
前記支持部分が前記可撓性基材に少なくともほぼ重ね合わせられる圧縮性フォームを含む請求項２または３に記載の患者加温装置。
【請求項５】
前記支持部分が、前記可撓性基材の第１の表面に隣接して配設された第１のフォーム・パッドを含み、
前記患者加温装置が更に、前記可撓性基材の第１の表面とは反対側である前記可撓性基材の第２の表面に隣接して配設された第２のフォーム・パッドを含む
請求項２または３に記載の患者加温装置。
【請求項６】
前記可撓性基材が布帛材料を含み、前記複数の導電性撚り線が前記布帛材料と織合わせられる請求項１から５のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項７】
前記可撓性基材がナイロン織物を含み、前記複数の導電性撚り線が前記ナイロン織物と織合わせられる請求項１から５のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項８】
前記可撓性基材がナイロン織物を含み、前記複数の導電性撚り線のそれぞれが銀部分を具備したナイロン芯を含み、前記複数の導電性撚り線が前記ナイロン織物と織合わせられる請求項１から５のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項９】
前記導電性撚り線のそれぞれの前記芯部が少なくともほぼ非導電性である請求項１から８のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項１０】
前記導電性撚り線のそれぞれの前記導電性部分は、厚さが約１００マイクロメータ以下の銀を含む請求項１から９のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項１１】
前記複数の導電性撚り線が前記可撓性基材上に反復型幾何学パターンを形成する請求項１から１０のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項１２】
複数の非導電性撚り線をさらに含み、前記非導電性撚り線のそれぞれは、前記導電性撚り線の少なくとも１本と組合わされて、前記可撓性基材に支持される複数の導電性ヤーンを形成する請求項１から１１のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項１３】
前記可撓性基材に支持された第１の導電性リード線であって、前記複数の導電性撚り線に結合され、且つ第１の電位でバイアスされるよう構成されている前記第１の導電性リード線と、
前記可撓性基材に支持され且つ前記第１の導電性リード線から離間している第２の導電性リード線であって、前記複数の導電性撚り線に結合され、前記導電性撚り線に電流を流して熱を発生させるために第２の電位でバイアスされるように構成されている前記第２の導電性リード線と
をさらに備える請求項１から１２のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項１４】
複数のポリエステル製撚り線をさらに含み、前記ポリエステル製撚り線のそれぞれは、前記導電性撚り線の少なくとも１つと組合わされて複数の導電性ヤーンを形成し、前記複数の導電性ヤーンが前記可撓性基材と織合わせられる請求項１から１３のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項１５】
前記導電性撚り線のそれぞれが、約５マイクロメータ以下の厚さで銀メッキを施した約３３デニール以下のナイロン芯部を含む請求項１から１４のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項１６】
前記導電性撚り線がＸ線撮像に対して少なくともほぼ透過性である請求項１から１５のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項１７】
人の加温に使用可能な患者加温装置であって、
可撓性基材と、
前記可撓性基材に支持されている少なくとも１つの導電経路とを備え、
前記導電経路が、前記可撓性基材の少なくとも一部を横切って延在する反復型幾何学パターンを形成し、且つ前記導電経路は、電気を導通させることにより熱を発生するよう構成されている、患者加温装置。
【請求項１８】
前記可撓性基材の少なくとも近位に位置決めされ、且つ人の少なくとも一部を支持するように構成された支持部分をさらに含み、
前記導電経路は、前記人が前記支持部分上に少なくとも部分的に位置するとき前記人を加温するために熱を発生するよう構成されている
請求項１７に記載の患者加温装置。
【請求項１９】
前記可撓性基材の少なくとも近位に位置決めされた輪郭付き支持部分であって、前記人の少なくとも一部を支持するよう構成された少なくとも１つの輪郭面を有する前記輪郭付き支持部分をさらに含み、
前記導電性撚り線は、前記人が前記輪郭付き支持部分上に少なくとも部分的に位置されるとき前記人を加温するために熱を発生するよう構成されている
請求項１７に記載の患者加温装置。
【請求項２０】
人の加温に使用可能な患者加温装置であって、
厚さが約１．２７ｃｍ（約０．５インチ）以下である圧縮性充填層と、
前記充填層の少なくとも近位に位置決めされた可撓性基材と、
前記可撓性基材の少なくとも一部を横切って延在する反復型幾何学パターンを形成する少なくとも１つの導電経路であって、電気を導通させることにより熱を発生するよう構成された前記少なくとも１つの導電経路と、
前記充填層、前記可撓性基材および前記導電経路を包囲するフォーム嵌め合いカバーと
を備える患者加温装置。
【請求項２１】
前記充填層が、前記可撓性基材に少なくともほぼ重ね合わせられる圧縮性フォーム部分を含む請求項２０に記載の患者加温装置。
【請求項２２】
前記カバー内で前記充填層の少なくとも近位に位置決めされる１つまたはそれより覆い磁石をさらに含む請求項２０または２１に記載の患者加温装置。
【請求項２３】
前記少なくとも１つの導電経路が、記可撓性基材の少なくとも一部を横切って延在する反復型組格子模様パターンを形成する請求項１７から２２のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項２４】
前記少なくとも１つの導電経路が複数の導電経路を含み、
前記複数の導電経路のそれぞれが、前記可撓性基材の少なくとも一部を横切って延在する反復型幾何学パターンを形成する
請求項１７から２３のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項２５】
前記少なくとも１つの導電経路が、非線形パターンを形成する第１の導電経路であり、
前記患者加温装置は、前記可撓性基材の少なくとも一部を横切って延在する少なくともほぼ直線パターンを形成する少なくとも１つの第２の導電経路を含み、
前記第２の導電経路が、電気を導電させることにより熱を発生するよう構成され、且つ前記可撓性基材上の少なくとも１箇所で前記第１の導電経路と交差する
請求項１７から２３のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項２６】
前記少なくとも１つの導電経路は、非線形パターンを形成する第１の導電経路であり、
前記患者加温装置は更に、前記可撓性基材の少なくとも一部を横切って延在する複数の少なくともほぼ線形導電経路を含み、
前記複数の少なくともほぼ線形導電経路が、電気を導通させることにより熱を発生するよう構成されており、且つ前記複数の少なくともほぼ線形導電経路が、前記可撓性基材上で前記第１の導電経路と交差して導電性交差部分を形成する
請求項１７から２３のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項２７】
前記少なくとも１つの導電経路が前記可撓性基材に付着された導電性インクを含む請求項１７から２６のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項２８】
前記少なくとも１つの導電経路が前記可撓性基材に付着された導電性フィルムを含む請求項１７から２６のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項２９】
前記可撓性基材が布材料を含み、
前記少なくとも１つの導電経路が、前記布材料と織合わせられた複数の導電性撚り線を含む
請求項１７から２６のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項３０】
前記少なくとも１つの導電経路がＸ線撮像に対して少なくともほぼ透過性である請求項１７から２９のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【請求項３１】
前記少なくとも１つの導電経路の少なくとも近位に位置決めされ且つ前記患者加温装置の温度変化に応答するよう構成された温度検知装置を更に備え、
前記温度検知装置が、Ｘ線に対して少なくともほぼ透過性である
請求項１７から３０のいずれか一項に記載の患者加温装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本願は、２０００年６月１４日に出願された米国特許仮出願第６０／２１２，３８０号の優先権を主張する、２００１年６月１２日に出願され係属中である米国特許出願第０９／８８０，７２５号に対する一部継続出願である、２００３年４月１９日に出願され係属中である米国特許出願第１０／４１９，７０５号に対する一部継続出願である。上記特許出願それぞれの内容全体を参照として本明細書内に引用したものとする。
【０００２】
［技術分野］
以下の開示内容は概して、個人向け加温システムおよび装置に関し、特に、さまざまな病院処置を受けている患者を加温するための個人向け加温システムおよび装置に関する。
【０００３】
［背景］
患者に施す医療処置によっては、患者の体温が処置の結果に重大な影響をもたらす場合があるため、その体温を許容範囲に維持することは大変重要となり得る。患者の体温が許容範囲を下回ると、患者が低体温症を起こして、回復を遅らせる、または難しくする危険性がある。手術中および手術前後の患者を常に暖かく保てば、例えば、出血過多、感染、震え、心窮迫などの手術後の問題を最小限に抑えることができる。しかし、患者の体温を外科上の設定値内に維持することは、いくつかの理由から難しい場合がある。１つの理由は、手術室は通常、空気を清浄に保ち、医師に快適な作業環境を提供するために、空調で比較的低温に維持されていることである。もう１つの理由は、多くの外科処置では、外科処理を施すために患者身体の一部を露出させなければならないということである。胸腔などの患者身体の広い部分を切開する場合、そこを露出させられることにより、患者の体温はさらに低下する。さらに、患者の身体位置によって、特定の医療処置中における低体温の発現率が高くなる可能性がある。例えば、心臓手術用に静脈採取をしようとして患者の脚を持上げると、患者の体温下降を促してしまう場合がある。
【０００４】
心臓カテーテル検査は、医者がカテーテルを患者の腕、鼠径部、首または脚の動脈から患者の心臓まで通す侵襲的処置である。カテーテル内に特殊染料を導入し、Ｘ線装置で医者に動脈遮断部分を見えるようにすることで、患者の状態を診断する。この処置ではしばしば、さまざまな血流の検査を目的として広範囲のＸ線撮影をするために、患者身体のかなりの部分を医者に露出しなければならない。このため、患者身体の大部分はこの処置の間、衣服を脱ぐか軽く何かを羽織っているだけかの状態であることから、これが原因となって体温が望ましくないレベルにまで低下する危険性がある。こうした理由から、心臓カテーテル検査処置の間、患者を暖めて低体温の発現を防止することが望ましいと考えられる。
【０００５】
医療処置を受けている患者を加温するためにさまざまな装置が存在している。こうした装置の例として、患者に掛ける被覆物を予め加温しておく装置や、患者に掛けられ、シールされた被覆物内に加熱空気を循環させる装置、さらに、患者に掛けられ、シールされた被覆物内に温水を循環させる装置が挙げられる。
【０００６】
既存の患者加温装置にはいくつかの欠点がある。例えば、予め温めた被覆物を使用すると、各使用後にその被覆物を処理しなければならないことが多いため、費用がかかる。加熱空気を用いる装置の場合はさらに、高温空気が、麻酔をかけられている場合も多い患者に密接して循環することが欠点となる。こうした装置の高温空気ダクトが麻酔状態にある患者に接触すれば、医者や操作者がその手落ちに気付いてダクトを取外す前に、患者がひどい火傷を負う危険性もある。さらに、既存の患者加温装置すべては通常、所望温度まで上げるために高エネルギの入力が必要である。
【０００７】
既存の患者加温装置に関連してよく見られるもう１つの欠点は、大半の装置が、患者を上から下まで非効率に加温するように構成されていることである。このため、この装置は、医師が診る必要のない患者の身体部分にしか使用できない。例えば、患者が開心手術を受けている場合、こうした装置は患者の胸部近傍では使用できない。しかし、残念ながら、多くの手術処理において医者が手術する部位こそ、絶えず暖めなければならない部位なのである。
【０００８】
既存の患者加温装置に関連してよく見られるもう１つの欠点は、適切なレベルにまで清浄できないことである。例えば、従来の患者加温装置を手術環境内に用いると、体液が装置のさまざまな部分に侵入する可能性がある。体液侵入の可能性があるために、その装置を次に使用する場合、清浄であるかということが１つの懸念となる。これが１つの理由となって、多くの従来型患者加温装置には使い捨て構成要素が組入れられている。しかし、使い捨て構成要素を使用すれば、手術処置の費用がかさんでしまう。
【０００９】
既存の患者加温装置に関連してよく見られるさらに別の欠点は、患者を加温する速度またはレベルを適切に制御することができないことである。特定の状況では、患者の加温を制御できないと手術処置が複雑になる、または患者に悪影響を及ぼす副作用が発生する危険性がある。
【００１０】
病院のベッドを出る患者をモニタするために、さまざまな製品が存在している。これまで、Paul Newhamへの米国特許No. 6,307,168、No. 6,297,738、No. 6,025,782及びNo. 5,623,760には、こうした製品のさまざまな態様が開示されている。その１つの装置は、患者がマットレスから起上がってベッドから出るとナース・ステーションに信号を伝送する、マットレスに結合されたセンサを含むものである。このマットレスは、２本の導電構成要素ベルトを支持するポリエステル布帛を封入したものである。導体構成要素の例として、ペンシルバニア州１８４１１、Ｃｌａｒｋｓ  Ｓｕｍｍｉｔ、４２１  Ｓｏｕｔｈ  Ｓｔａｔｅ  ＳｔｒｅｅｔのＮｏｂｌｅ  Ｆｉｂｅｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓなどから提供され、布帛内に直線配列で織込まれる銀メッキ・ナイロンが挙げられる。２本の導電構成要素ベルトは電気的にセンサに結合され、人がマットレスから出ると、センサがベルト間におけるキャピタンスの変化を検出することで、患者がベッドを出たことを示す信号がナース・ステーションに送信される。
【００１１】
［詳細な説明］
以下に、病院および他の医療関係以外の環境で使用するための個人向加温システムのさまざまな態様を説明する。一実施形態において、本発明により構成される患者加温システムは、加熱パッドを含むことができるものであり、このパッドは、その上に接して位置される患者を段階的に加温するように構成されて、次の段階に進む前に各段階にて温度を安定させられるようになっている。この段階的加温の一形態として、第１の段階にてパッドを約３６℃（９６．８°Ｆ）から約３７℃（９８．６°Ｆ）に加温し、第２の段階でそれを約３７℃（９８．６８°Ｆ）から約３８℃（１００．４°Ｆ）に加温し、第３および最終段階で約５７．９℃（１００．４°Ｆ）から約６０．８℃（１０２．２°Ｆ）に加温する例が挙げられる。この実施形態については以下で詳細に説明するが、この実施形態の一態様では、患者を段階的に加温することで、患者を、例えば約３６℃（９６．８°Ｆ）から約６０．８℃（１０２．２°Ｆ）まで、一度に加温することでは得られない利点を得ることができる。
【００１２】
別の一実施形態において、本発明により構成される加温システムは、病院の手術室（ＯＲ）環境での使用を促進するという特徴を有する加熱パッド制御ユニットを含むことができるものである。例えば、この実施形態の一態様において、制御ユニットに、接触した流体を偏向させるように構成された外面を含めることができる。更に、制御ユニットは、その制御ユニットを安定させて、使用中不用意に倒れる（ｔｉｐ）ことがないように位置決めされた重心（ＣＧ）を有することができる。別の実施形態において、本発明により構成される加熱パッド制御ユニットはまた、通常のＯＲ構造にすぐ簡単に装着できるさまざまな構造を含むことができる。例えば、手術中に必要に応じて制御ユニットをＯＲ台の周囲で移動させることができるように、制御ユニットを点滴ポールにすぐに取付けられる着脱式クランプを含むことができる。以下で詳細に説明するように、本発明による実施形態の多くの態様は、米国食品薬品局の医療機器・放射線保健センターにより制定されている電子医用機器に対するＩＥＣ６０６０１標準の１つまたは複数を満たす、またはこれを超えるように構成されている。
【００１３】
さらに別の一実施形態において、本発明により構成される加温システムは、少なくともほぼ放射線透過性である１つまたはそれより多い加熱パッドを含むことができる。本開示内容全体で用いる用語「放射線透過性」とは、具体的構造がＸ線に対して透過性であるまたは少なくともほぼ透過性であることを意味する。この実施形態では、この加熱パッドを用いることにより、Ｘ線画像を分かりにくいものにする、または他の理由で使用可能なＸ線画像の取得を妨げることなく、Ｘ線処置時に患者を加温できることが１つの利点となる。以下で詳細に説明するように、この加熱パッドに、いくつかの放射線透過性構造を含めることができる。その例として、例えば、カーボン・インクを主成分とする加熱構成要素、光ファイバ温度測定装置、赤外線温度測定装置、熱により色が変化する装置などの感熱式状態変化装置、および他の装置などの非金属製加熱構成要素を挙げられる。
【００１４】
別の一実施形態において、本発明により構成される患者加温システムは、１つまたはそれより多い患者位置決め／加温装置を含むことができる。この位置決め／加温装置は、医療処置を施すことができるように患者の被選択部分を所望の位置や方向に位置決めするよう構成されたフォーム構造体を含むことができる。この装置は、患者を位置決めするためのフォーム構造体を形成していることに加えて、患者を加温する熱を発生するよう構成された１つまたはそれより多い加熱構成要素を含むことができる。以上のみならず、本発明の他の態様を以下に詳述する。
【００１５】
さらに別の一実施形態において、本発明の態様により構成される患者加温システムは、少なくともほぼ放射線透過性である加熱構成要素を含むことができる。この実施形態の加熱構成要素は、可撓性基材と、その基材に支持される複数の導電性撚り線とを含むことができる。導電性撚り線のそれぞれは、芯部と、それに支持される導電性部分とを含むことができる。例えば、一実施形態において、導電性撚り線のそれぞれは、銀メッキなどの金属メッキを施したナイロンなどの非導電性芯部を含むことができる。別の実施形態において、可撓性基材は、布帛織物とその織物と織合わせられる複数の導電性撚り線とを含むことができる。
【００１６】
別の実施形態において、本発明の態様により構成される加熱構成要素は、可撓性基材と、その基材の少なくとも一部を横切って延在する非線形パターンを形成する少なくとも１つの導電経路とを含むことができる。この導電経路は、電気を導通させることにより熱を発生するように構成されている。一実施形態において、この導電経路は、反復する「組格子模様（Ｇｒｅｅｋ  ｋｅｙ）」パターンなどの、反復型幾何学パターンを形成することができる。別の実施形態では、複数の少なくともほぼ線形の導電経路は、可撓性基材の少なくとも一部を横切って延在し、非線形導電経路と交差することができる。
【００１７】
本明細書を通して用いる「患者加温装置」とは、病院環境において患者の加温に適したシステムおよび装置のみでなく、医療関連以外の環境にある人の加温に適したシステムおよび装置をも含むものとして理解すべき用語である。
【００１８】
本明細書を通して用いる「加熱パッド」とは、パッドのみならず、マットレス、体型に合わせた支持構造体（ｃｏｎｔｏｕｒｅｄ  ｓｕｐｐｏｒｔ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅｓ）、および、身体全体または身体の一部を支持またはさもなければ接触するように構成された他の構造体をも含むものとして理解すべき用語である。さらに、本開示内容全体を通じて用いる「医療処置」とは、治療および診断処置、ならびに他の種類の医療関連作業を含むものとして理解すべき用語である。したがって、本開示内容全体を通じて言及する「患者」とは、こうした治療および診断処置を受ける人も含むものとして理解すべき用語である。
【００１９】
本発明のさまざまな実施形態を完全に理解できるように、具体的な詳細を以下および図１〜図３０Ｂに記載する。しかし、以下の記載には、本発明のさまざまな実施形態の説明が無用に不明確にならないよう、実施形態以外の周知の構造体およびシステムについての詳述は行わない。以下の図に示す寸法、角度および他の具体的数値は、本発明の具体的な実施形態を例示しているにすぎない。したがって、本発明の趣旨または範囲を逸脱しなければ、他の実施形態に他の寸法、角度および具体的数値を用いることができる。さらに、以下に記載する詳述のいくつかを組込まずに、本発明のさらに別の実施形態を実施することも可能である。
【００２０】
複数の図を通じて、参照番号が同じであれば、それは同じまたは少なくともほぼ同じ構成要素を指している。具体的構成要素をすべて説明できるようにするため、その参照番号の最上位の１桁又は複数桁は、その構成要素の初出図を表している。例えば、構成要素１１０であれば、これは図１で最初に出され、説明されている構成要素である。
【００２１】
図１は、本発明の一実施形態により構成された患者加温システム１００の平面等角図である。この実施形態の一態様において、患者加温システム１００は、電気コード１３０を介して制御ユニット１２０に作動的に接続されている加熱構成要素１５０を有する加熱パッド１１０を含む。例示した実施形態における加熱パッド１００は、通常のＯＲ環境内のＯＲ台１０１上に位置決められており、制御ユニット１２０は、ＯＲ台１０１に近位の床上に位置決めされている。患者（図示せず）を、具体的な医療処置中にこの加熱パッド１１０の上に位置決めすることができ、加熱パッド１１０により、患者の体温が処置中に不当に低いレベルにまで低下しないように、患者を加温することができる。この実施形態の別の態様において、制御ユニット１２０は、操作者（図示せず）による加熱パッド１１０の動作制御を可能とするユーザ・インターフェース１２２を含むことができる。例えば、以下で詳細に説明するように、ユーザ・インターフェース１２２は、操作者によるパッド温度選択を可能とする１つまたはそれより多い温度セレクタと、操作者に動作情報を提示するための１つまたはそれより多い表示部とを含むことができる。動作情報として、例えば、加熱パッド１１０表面の近位におけるパッド温度が挙げられる。
【００２２】
図２は、本発明の一実施形態により構成された、図１の制御ユニット１２０を示す側面図である。この実施形態の一態様において、制御ユニット１２０は、ユーザ・インターフェース１２２を支持する上方部分２２４を有するシャシ２２２を含む。ユーザ・インターフェース１２２を一定角度２２５で傾斜させ、それによりユーザ・インターフェース１２２に接触した流体または他の物質がその表面上に留まり、表面を汚すまたは見えなくすることなく、流れ落ちやすくなるようにすることができる。一実施形態において、その角度２２５を約５度にすることができる。別の実施形態において、その角度２２５は他の角度でもよい。例えば、別の一実施形態において、その角度２２５を約５度から約１５度までにすることができる。別の一実施形態において、ユーザ・インターフェース１２２を少なくともほぼ水平にすることも可能である。
【００２３】
この実施形態の別の態様において、シャシ２２２はさらに、複数の側壁２２６を含む。例示した実施形態における側壁２２６は、制御ユニット１２０の頂部に向けて中央寄りにやや傾斜しており、これにより、この側壁に接触した流体および他の物質は制御ユニット１２０から下向きおよび／または外向きに流れ落ちるようになっている。例えば、一実施形態において、側壁２２６を、水平に対して一定角度２２７に位置決めすることができる。一実施形態において、その角度２２７を約９５度にすることができる。別の実施形態において、側壁２２６を、これ以外の角度で水平に対して位置決めすることができる。例えば、別の一実施形態において、角度２２７を約９５度から約１００度にすることができる。別の実施形態において、側壁２２６を少なくともほぼ垂直にすることも可能である。
【００２４】
この実施形態の別の一態様において、シャシ２２２はさらに、制御ユニット１２０の底部に向けて位置決めされた設置台（ａｐｒｏｎ）２４０を含むことができる。この設置台２４０は、第１の傾斜面２４１およびそれに隣接する第２の傾斜面２４２を含むことができる。どちらの傾斜面２４１および２４２も、制御ユニット１２０の底部に向けて外側に角度をつけて、流体および他の物質を側壁２２６から滑り落として、制御ユニット１２０上に何も残らないようにすることができる。例えば、一実施形態において、第１の傾斜面２４１の第１の角度２２８を、水平に対して約１１４度に、第２の傾斜面２４２の第２の角度２２９を、水平に対して約９５度にすることができる。別の実施形態において、第１および第２の角度２２８、２２９をこれ以外の角度にすることができる。別の実施形態において、設置台２４０を設けないことも可能である。
【００２５】
この実施形態のさらに別の態様において、制御ユニット１２０は、その制御ユニット１２０の基部周囲を取り囲んで延在する圧縮性シール２３０を含むことができる。このシール２３０は、流体および他の物質が制御ユニット１２０の下に入り込まないように制限または防止するように構成できるものである。一実施形態において、シール２３０の位置を、制御ユニット１２０を載せている床から約０．３０ｃｍ（約０．１２インチ）の距離２３２とすることができる。別の実施形態において、この距離２３２を他の値にすることができ、例えば、別の一実施形態における距離２３２を、約０．１２７ｃｍ（約０．０５インチ）〜約２．５４ｃｍ（約１．０インチ）にすることができる。さらに、別の一実施形態では、シール２３０を床に接触させてもよい。さらに別の実施形態では、シール２３０を設けないことも可能である。
【００２６】
この実施形態の別の一態様において、制御ユニット１２０は、複数のローラ２５２から一定距離２３６に配置された重心（ＣＧ）２３８を含む。例示した実施形態において、ローラ２５２は、互いに一定距離２３４をあけて配置することができるものであり、そしてＣＧ距離２３６がローラ間の距離２３４の約半分になるように、制御ユニット１２０を構成することができる。このように制御ユニット１２０を構成すると、制御ユニット１２０の安定性が高まり、ＯＲ環境内での使用中に不用意に倒れる危険性を低められる。例えば、上記のように制御ユニット１２０を構成すると、制御ユニットは、少なくとも約４５度傾かなければ倒れなくなる。別の実施形態において、制御ユニット１２０を、本開示内容の趣旨または範囲から逸脱しなければ、他の構成にすることができる。例えば、別の実施形態において、ローラ２５２を設けずに、ＣＧ２３８の位置をずらすことも可能である。
【００２７】
以上の制御ユニット１２０に関する記載は、本発明の態様により構成された制御ユニットの一実施形態の例示のみを目的としている。したがって、本発明の他の実施形態により構成された制御ユニットは、本発明の趣旨または範囲を逸脱することなく、上述した特徴とは別の特徴を有する可能性がある。
【００２８】
図３は、本発明の一実施形態による、実質的に図２の線分３−３を通る断面から見た制御ユニット１２０のユーザ・インターフェース１２２を示す平面図である。この実施形態の一態様において、ユーザ・インターフェース１２２は、待機中インディケータ３７４と、電力セレクタ３７０と、温度ユニットセレクタ３７６とを含む。制御ユニット１２０が電源（設備電気コンセントまたは内部蓄電池など）に作動的に接続されて、「オン」に切換えられると、待機中インディケータ３７４が点灯して、制御ユニット１２０が「待機中」モードであることを示す。このモードに入ったら、操作者は、電力セレクタ３７０を押して、加熱パッド１１０（図１）に加温を開始させることができる。この動作により、パワーオン・インディケータ３７２が点灯して、加熱パッドが加温していることが視覚的にわかるようになる。以下で詳細に説明するように、操作者は、複数の温度セレクタ３８１〜３８４のうちの１つまたは複数のものを用いて、加熱パッド１１０の温度を制御することができる。加熱パッドの温度が上昇するにつれ、その加温パッドの表面温度が温度表示器３７１に表示される。操作者は、温度単位セレクタ３７６を選択的に押すことにより、摂氏温度単位か華氏温度単位かを選択することができる。
【００２９】
この実施形態の別の態様において、温度セレクタ３８１〜３８４が設けられていることにより、操作者は、加熱パッド温度範囲から、その特定の状況に対して最適な温度を選択することができる。例えば、操作者は、約３６℃（９６．８°Ｆ）（セレクタ３８１）の低温度、約３７℃（９８．６°Ｆ）（セレクタ３８２）の中間温度、約３８℃（１００．４°Ｆ）（セレクタ３８３）のやや高い温度、または約６０．８℃（１０２．２°Ｆ）（セレクタ３８４）の高温度を選択することができる。別法として、操作者は、２つ以上の温度セレクタ３８１〜３８４を用いて、段階的に患者を加温することを選択することもできる。一実施形態では、患者の段階的加温を以下のように行うことができる。まず、操作者は温度セレクタ３８１を押して、加熱パッド１１０の表面を約３６℃（約９６．８°Ｆ）の温度まで加温する。パッドの温度が約３６℃（約９６．８°Ｆ）で安定したら（温度表示器３７１に表示される）、操作者は、温度セレクタ３８２を押して、加熱パッド１１０を約３７℃（約９８．６°Ｆ）の温度まで加温する。パッドの温度が約３７℃（約９８．６°Ｆ）で安定したら、操作者は、温度セレクタ３８３を押して、パッドを約３８℃（約１００．４°Ｆ）まで加温する。特定の状況で患者をこのように段階的に加温すると、例えば患者を約３１．１℃（約８８°Ｆ）から約３８℃（約１００．４°Ｆ）まで一度に加温するより治療上の利点が得られる。
【００３０】
上記では患者の段階的加温について、約３６℃（約９６．８°Ｆ）から約３８℃（約１００．４°Ｆ）の温度範囲を用いて説明したが、別の実施形態において、他の方法で他の温度範囲に加温することができる。例えば、別の一実施形態において、患者を初期温度から被選択パッド温度まで一度に加温することも可能である。
【００３１】
この実施形態の別の一態様において、温度セレクタ３８１〜３８４の隣り合う温度範囲領域を異なる色にして、その対応温度範囲を視覚的および直観的に示すことができる。例えば、一実施形態において、温度セレクタ３８１に隣接する「低温度」領域を青色にして、約３６℃（約９６．８°Ｆ）以下のより冷たい温度を直観的に示すようにすることができる。同様に、温度セレクタ３８２に隣接する「中間温度」領域を緑色にして、通常体温である約３７℃（約９８．６°Ｆ）を直観的に示すようにすることができる。さらに、温度セレクタ３８３に隣接する「やや高い温度」領域を黄色にし、温度セレクタ３８４に隣接する「高温度」領域をオレンジにして、通常体温よりやや高い温度を直観的に示すことができる。
【００３２】
本発明は、図３を参照しながら上述した具体的な温度範囲に限定されるものではない。したがって、別の実施形態において、本発明の実施形態による加熱装置を、本発明の趣旨または範囲を逸脱しなければ、異なる温度範囲で動作させることができる。さらに、別の実施形態において、異なる温度範囲選択肢を設けずに、本発明により構成された加熱装置を単一温度にて動作させることも可能である。
【００３３】
この実施形態のさらに別の態様において、ユーザ・インターフェース１２２は、段階的加温セレクタ３８５を含む。この段階的加温セレクタ３８５は、操作者が段階的患者加温プログラムを自動的に実施する場合に選択されるものである。例えば、一実施形態において、段階的加温セレクタ３８５を選択すると、加熱パッド１１０（図１）の表面温度は、第１の段階で周囲室温から約３６℃（約９６．８°Ｆ）に上昇し、第２の段階で約３６℃（約９６．８°Ｆ）から約３７℃（約９８．６°Ｆ）に上昇し、第３の段階で約３７℃（約９８．６°Ｆ）から約３８℃（約１００．４°Ｆ）に自動的に上昇する。この実施形態の一態様において、加熱パッドの温度を、次の温度レベルに進行する前に、所定時間の間、各温度レベルにて安定させることができる。この実施形態の別の一態様において、加熱パッド１１０が各温度レベルに留まる時間を、操作者が予備選択しておくことができる。例えば、一実施形態において、操作者は、次の温度レベルに進行する前に、約１０分間、加熱パッド１１０を各温度レベルに維持するよう選択することができる。別の実施形態において、具体的状況に応じて、他の温度および他の時間を選択することができる。
【００３４】
この実施形態の別の一態様において、制御ユニット１２０は、加熱パッド１１０（図１）の温度が被選択範囲を超えた場合、またはシステムが何らかの理由で点検が必要となった場合に、操作者に通報する１つまたはそれより多い警報器を含むことができる。一実施形態において、可聴または可視警報器を、加熱パッド１１０が操作者により選択された温度を超えて動作した時点で作動させことができる。作動する状態になった時点で、ユーザ・インターフェース１２２上に設けられた超過温度インディケータ３９１を点灯させることができる。同様に、加熱パッド１１０がバッテリ容量低下状態で動作していれば、バッテリ容量低下インディケータ３９３を点灯させることができる。一実施形態において、バッテリ容量低下インディケータ３９３は、バッテリ内の電力が１時間以下分になると点灯する。この場合、操作者は、制御ユニット１２０を適した電気コンセントに接続して、バッテリの再充電を行うことができる。別の実施形態において、患者加温システム１００が点検を必要とした場合、可聴または可視警報器を作動させることができる。例えば、こうした状態の場合、ユーザ・インターフェース１２２上に設けられた点検インディケータ３９２を点灯させることができる。この実施形態の一態様において、点検インディケータ３９２を点灯させることにより、電力を供給する電源コードが制御ユニット１２０から外れたことを示すことができる。
【００３５】
以下でさらに詳細に説明するように、一実施形態において、加熱パッド１１０（図１）は、加熱パッド１１０表面に近位の温度を決定するように構成された２つ以上の温度センサを含むことができる。この実施形態の一態様において、点検インディケータ３９２を点灯させることにより、２つの温度センサの値が不一致であることを示すこともできる。例えば、一実施形態において、一方の温度センサが測定したパッド温度が、もう一方の温度センサによる温度と約０．３℃（約５°Ｆ）以上異なっている場合、点検インディケータ３９２を点灯させて、操作者に不一致を知らせることができる。操作者は、これに応じて、２つの温度センサの値が異なる原因を探ることができる。別の実施形態では、他の状態および他の理由に基づいて、点検インディケータ３９２を点灯させることができる。
【００３６】
別の実施形態において、ユーザ・インターフェース１２２は、警報黙音セレクタ３８６を含むことができる。警報黙音セレクタ３８６は、選択されると、上述した警報器の１つまたは複数を黙音状態とするものである。例えば、制御ユニット１２０は、加熱パッド１１０が被選択温度を超えると動作する可聴警報器を含む場合、警報黙音セレクタ３８６を選択すると、可聴警報器は動作しなくなる。同様に、警報黙音セレクタ３８６を押して点検インディケータ３９２をオフにすることもできる。別法として、警報黙音セレクタ３８６を選択しなかった場合、システム・モニタ・インディケータ３８７が点灯して、患者加温システム１００をモニタしていることを示す。別の実施形態において、警報黙音セレクタ３８６の構成を別のものにする、またはこれを設けないことも可能である。
【００３７】
図４は、本発明の一実施形態により構成された、図１の加熱パッド１１０を一部隠した状態で示す平面等角図である。この実施形態の一態様において、加熱パッド１１０は、カバー１１２と、カバー１１２に密閉可能に取付けられるコネクタ筐体またはボックス（ｐａｎ−ｄｏｗｎ）４１０とを含む。カバー１１２は、上部１１１と底部１１３とを有することができる。上部１１１は、キャストコーティングしたポリウレタンフィルム／ポリウレタン・フォーム／ポリエステル・ニット材料を含むことができる。例えば、一実施形態において、上部１１１は、カナダ、オンタリオ州トロント、Ｌａｋｅｓｈｏｒｅ  Ｂｌｖｄ．Ｗ．、Ｓｕｉｔｅ  ３０８、Ｍ８Ｖ１Ａ４のＳｔａｆｆｏｒｄ  Ｔｅｘｔｉｌｅｓ  Ｌｉｍｉｔｅｄから供給されるＳｔａｆｔｅｘ＃ＣＯＯＬＨ／ＣＰＵ１５０を含むことができる。この実施形態のさらに別の態様において、上部１１１は、約０．０８ｍｍ（約３１．５ミル）の厚さで、既知の抗菌性能ＦＲからＣＡ１１７を有する材料を含むことができる。別の実施形態において、上部１１１は他の材料を含むることができる。さらに他の実施形態において、底部１１３はまた、上述したキャストコーティングされた加工ポリウレタンフィルム／ポリウレタンフォーム／ポリエステル・ニット材料を含むことができる。
【００３８】
この実施形態の別の態様において、ボックス４１０は、電気コード１３０と、電気コード１３０から加熱構成要素１５０および温度センサ４６０および４６２まで延在している電力および計装ライン４３１〜４３５との間を加熱パッド１１０内にてシール接続する部分となる。図４の電力および計装ライン４３１〜４３５は、加熱パッド１１０の中間に沿って延在しているように図示されているが、別の実施形態では、これを加熱パッド１１０の側部に沿って延在させて、加熱パッド１１０の放射線透過性を高めてもよい。
【００３９】
図５は、本発明の一実施形態による、実質的に図４の線分５−５を通る断面から見た加熱パッド１１０を示す部分的側部断面図である。この実施形態の一態様において、加熱パッド１１０は、上方患者支持部分またはパッド１４０と、下方患者支持部分またはパッド１４２とを、加熱構成要素１５０を少なくともほぼ挟持した状態で含む。一実施形態において、パッド１４０、１４２は、米国特許出願第０９／８８０，７２５号及び米国仮特許出願第６０／３７４，８５３号に詳細に記載されている対応フォーム材料と少なくともほぼ同様の構造であり同様に機能するフォーム材料および圧縮性フォーム材料を含むことができる。別の実施形態において、パッド１４０、１４２は、他のフォーム材料を含むことができる。さらに別の実施形態において、パッド１４０、１４２（および、以下に記載する他のフォーム構造体）は、圧力除去および／または熱伝導効果の得られる他の圧縮性および／または弾性材料を含むことができる。例えば、一実施形態において、パッド１４０、１４２は、ナイロン繊維などの繊維材料を含むことができる。さらに他の実施形態において、パッド１４０、１４２は、フォームと同様の圧力除去および／または熱伝導効果の得られるさらに別の材料を含むことができると考えられる。したがって、当業者であればわかるように、本発明の態様は、一般のフォームまたは特定種類のフォームの使用に限定されるものではなく、本開示内容に記載した材料と同様の特徴を呈するフォーム以外の材料を使用することもできる。
【００４０】
ボックス４１０を、カバー１１２の底部１１３に密閉可能に取付けられる凹型筐体にして、このボックス４１０に隣接する下方パッド１４２部分を、加熱パッド１１０の底面と同一平面をなしてボックス４１０を収容できるように形成することができる。このようにボックス４１０を加熱パッド１１０の下に位置決めすることにより、流体および他の物質が加熱パッド１１０の内部を汚染する危険性を低下させることができる。
【００４１】
第１のコネクタ５０４をボックス４１０に取付け、そして第１のコネクタ５０４を、当該加熱構成要素１５０まで延在している電源ライン４３１および４３２に接続することができる。同様に、計装ライン４３３、４３４および４３５を第１のコネクタ５０４から温度センサ４６０および４６２まで延在させることができる。この実施形態の一態様において、温度センサ４６０、４６２を、患者（図示せず）が加熱パッド１１０上に位置した時点で患者の胴に隣接するように、加熱パッド１１０の中心線に少なくともほぼ沿って位置合わせすることができる。こうした位置決めにより、加熱パッド１１０を横切る方向にセンサを配置した場合にはセンサが身体から外れる場合があるのに対し、患者が加熱パッド１１０から脚や他の付属肢を持上げても、温度センサ４６０、４６２の一方または双方が身体から外れることがなくなる。別の実施形態において、温度センサを他の方向に位置付けることも可能である。
【００４２】
電気コード１３０の一方の端部に設けられた第２のコネクタ５０２は、第１のコネクタ５０４に嵌合して、制御ユニット１２０（図１）と加熱構成要素１５０および温度センサ４６０、４６２との間を電気的に接続することができるものである。この実施形態における一態様において、第１のコネクタ５０４を雄型コネクタに、第２のコネクタ５０２を相補雌型コネクタにすることができる。加熱パッド１１０にも制御ユニット１２０にも雄型コネクタを用いることにより、これらの構成要素の内側コネクタ・キャビティを清掃しなくてもすむようになる。
【００４３】
本発明により構成される加熱パッドのさらに別の実施形態において、第１および第２のコネクタ５０２、５０４を省いて、電気コード１３０または少なくとも電気コード１３０の一部を直接ボックス４１０内に通過させることができる。こうした実施形態では、ナットや他のシール環で電気コード１３０をボックス４１０に取付けて、電気コード１３０を直接ボックス４１０内に通すことができるようになっている。さらに、ボックス４１０の近位における電気コード１３０に、これがボックス４１０から引抜かれにくくなるように、ピグテールまたは他の変形リリーフ構造を含めることができる。
【００４４】
この実施形態の別の一態様において、材料を、カバー１１２の上部１１１および底部１１３のサイズに切断するステップと、頂部１１１および底部１１３の２つの側部および一方の端部を互いに縫い合わせて、もう一方の端部が開いた状態のカバー１１２を作製するステップと、縫い合わせた２側部および一方の端部を音波溶接するステップと、ボックス４１０を収容できるように、底部１１３の一部を切取るステップと、ボックス４１０の周縁部をカバー１１２の底部１１３に接着するステップと、加熱パッド１１０の内側構成要素（例えば、上方パッド１４０および下方パッド１４２、加熱構成要素１５０など）を設置し、且つ第１のコネクタ５０４と加熱構成要素１５０および温度センサ４６０、４６２との間で電力および計装ライン４３１〜４３５を接続するステップと、加熱パッド１１０の底面のプロフィールを平坦にするように、下方パッド１４２を除去してボックス４１０を収容するステップとを含む方法により、ボックス４１０を組入れたカバー１１２を形成することができる。すべての電気的接続が確認され、加熱パッド１１０の電気的構成要素が動作することが確認されたら、カバー１１２の残りの端部（ヘッド端部）を縫い合わせる。確実に防水シールを設けるため、縫い合わせたヘッド端部の縫い目上に遮水テープを直接適用する。任意に、遮水テープを接着するためにヒートガンを用いる。他の実施形態において、他の方法を用いてカバー１１２を形成してもよい。例えば、別の一実施形態において、カバー１１２に流体耐性ファスナ（図５では図示せず）を設けて、カバー１１２が汚れた、または破損した場合にこれを取外して交換できるようにすることができる。
【００４５】
図６は、実質的に図４の線分６−６を通る断面から見た加熱パッド１１０を示す側部断面図である。この実施形態の一態様において、加熱パッド１１０は、加熱構成要素１５０を少なくとも部分的に包囲するスリーブ６７０を含む。スリーブ６７０は、ケブラー（Ｋｅｖｌａｒ）（登録商標）などの炭素繊維材料を含むことができる。別の実施形態では、スリーブは他の材料を含むことができる。この実施形態の別の一態様において、スリーブ６７０は底部６７２と上部６７１とに分けられている。底部６７２は、加熱構成要素１５０に隣接するスリーブ６７０部分に積層されるガラス繊維織物を含むことができる。別の実施形態では、ガラス繊維織物を省いてもよい。
【００４６】
この実施形態の別の態様において、加熱構成要素１５０は、銅箔バスを導電性銀インク内に埋設したマイラー（Ｍｙｌａｒ）（登録商標）ポリエステルを含むことができる。例えば、一実施形態において、加熱構成要素１５０は、厚さが約０．０４０ｃｍ（０．０１６インチ）で、７０マイクロメータ厚さの銅箔を導電性カーボン・インク（または別法として銀インク）に埋設して有するＤｕｐｏｎｔ製Ｍｙｌａｒ（登録商標）ポリエステルを含むことができる。この実施形態では、加熱構成要素１５０は５０ワットにて２４ボルトを使用することができる。この実施形態により構成される加熱構成要素１５０の一部の供給源の１つは、スコットランド、Ｇｌｅｎｒｏｔｈｅｓ、Ｆｉｆｅ、ＫＹ７５ＱＦのＦｌｅｘｅｌ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｌｔｄ．ｏｆ  Ｑｕｅｅｎｓｗａｙ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｅｓｔａｔｅである。例えば、一実施形態において、加熱構成要素１５０は、Ｆｌｅｘｅｌ製Ｍａｒｋ  ＩＶのＦ型加熱構成要素材料を含むことができる。他の実施形態では、加熱構成要素１５０に他の材料を用いることができる。
【００４７】
図７は、本発明の一実施形態により構成された、図１の制御ユニット１２０および加熱パッド１１０を示す概略図である。この実施形態の一態様において、制御ユニット１２０は、コネクタ・レセプタクル７２６と、ヒューズ・ホルダ７１０と、トランスフォーマ７２０と、整流器７０２と、パッド・リレー７３０および７３１と、ユーザ・インターフェース１２２とを含むことができる。格納式電力コード７２４をレセプタクル７２６に挿入すると、電力を制御ユニット１２０に導入することができる。レセプタクル７２６は、一実施形態において、操作者が１１５ボルトか２３０ボルトかを選択できるようにする電圧セレクタ７２７を含むことができる。一実施形態において、トランスフォーマ７２０が、病院設備のコンセントからの標準ＡＣ電圧を２４ボルトＤＣに変換する。トランスフォーマ７２０からの電力は、ヒューズ・ホルダ７１０、整流器７０２およびパッド・リレー７３０および７３１を介して加熱パッド１１０内の加熱構成要素１５０に到達することができる。この実施形態の一態様において、この回路に電気的に過負荷をかけすぎないように、インライン・ヒューズ７５２を具備することができる。
【００４８】
一実施形態において、図７に概略を図示した患者加温システムの構造および機能を、係属中の米国仮特許出願第０９／８８０，７２５号に記載されている加熱パッド・システムに少なくともほぼ類似したものにすることができる。しかし、この実施形態の一態様における加熱パッド１１０は、その加熱パッド１１０の表面温度が４１℃を超えないようにするサーモスタット７０４および７０６を含むことができる。別の実施形態において、サーモスタット７０４および７０６を他の温度に設定する、またはこれを設けないことも可能である。さらに別の実施形態において、サーモスタット７０４および７０６を動作させることにより、図３に図示した温度超過インディケータ３９１を点灯させることができる。
【００４９】
図８は、本発明の別の実施形態により構成された制御ユニット８２０および加熱パッド８１０を示す概略図である。この実施形態の一態様において、加熱パッド８１０および制御ユニット８２０を、台車付き担架用加熱パッドシステムの一部とすることができる。この実施形態の別の態様において、制御ユニット８２０の構成要素を実質的に、図７を参照しながら説明した制御ユニット１２０の対応構成要素と実質的に同様にすることができる。さらに、制御ユニット８２０および加熱パッド８１０の特定態様を、係属中の米国特許出願第０９／８８０，７２５号に記載されている電力ユニット２２０および加熱パッド２１０それぞれと実質的に同様にすることができる。しかし、この実施形態の一態様における制御ユニット８２０は、バッテリ８０２および８０４を有する内部電源８１０を含むことができる。一実施形態において、バッテリ８０２および８０４は、Ｐａｎａｓｏｎｉｃ  ＬＣＲ１２１２Ｐバッテリなどの１２アンペア・アワー／１２ＶＤＣバッテリを含むことができる。別の実施形態において、他の電力蓄積装置を用いることもできる。
【００５０】
内部電源８１０を具備することで、加熱パッド８１０を外部電源とは切り離して機能させることができるため、固定されている電気コンセントの範囲外に加熱パッド８１０を移動させることができる。内部電源８１０は、充電リレー８３０および充電制御器８４０に接続されている。必要に応じて、制御ユニット８２０を外部電源（設備の電気コンセントなど）に電力コード８２４を介して接続すると、外部電源からの電力が、充電制御器８４０および充電リレー８３０を介してバッテリ８０２および８０４まで流れて、バッテリ８０２および８０４を再充電する。更に、外部電源からの電力は、トランスファ・リレー８２０へ流れ、そしてそのトランスファ・リレー８２０からパッド・リレー８３０および８３１を介して加熱パッド８１０まで流れる。しかし、制御ユニット８２０が外部電源に接続されていなければ、充電リレー８３０が電力をバッテリ８０２および８０４からトランスファ・リレー８２０およびパッド・リレー８３０および８３１を介して加熱パッド８１０へと導く。したがって、加熱パッド８１０は外部電源が利用可能なときはこれを使用し、利用できないときは内部電源８１０に自動的に切替えることができる。
【００５１】
図９は、本発明の一実施形態により構成された図１の制御ユニット１２０を部分的に取外した状態で示す拡大等角図である。この実施形態の一態様において、制御ユニット１２０は、外部電力コード９０２を差込むコネクタ９０４を含む。電力コード９０２の遠位端（図示せず）を、設備の電気コンセントなどの外部電源に接続して、電力を制御ユニット１２０に与えることができる。この実施形態の別の一態様において、コネクタ９０４は、ヒューズ・ホルダ９０６およびオン／オフ・スイッチ９０８を含む。一度電力コード９０２を適した電力コンセントに接続すると、制御ユニット１２０は、オン／オフ・スイッチ９０８を「オン」位置に切替えることで電力供給を受けることができる。制御ユニット１２０が１１５Ｖ外部電力（米国では普通の電力）で使用される場合、ヒューズ・ホルダ９０６を、そのレセプタクル内で第１の位置に方向付けることにより、１１５Ｖ電力を受けられる構成にすることができる。これとは反対に、制御ユニット１２０が２２０Ｖ外部電力（欧州では普通の電力）で使用される場合、ヒューズ・ホルダ９０６を、１１５Ｖ用の第１の位置から１８０度回転させることにより、２２０Ｖ電力を受けられる構成にすることができる。この実施形態のさらに別の態様において、制御ユニット１２０は、シールド９１０をコネクタ９０４上方に位置決めして含む。これにより、流体または他の物質をコネクタ９０４から偏向させて制御ユニット１２０内への侵入を防止する。
【００５２】
図１０は、本発明の一実施形態により構成されたいくつかの患者加温装置を含む患者加温システム１０００を示す平面等角図である。この実施形態の一態様において、患者加温システム１０００は、点滴ポール１００２などの通常のＯＲ構造体に坦持されるように構成された制御システム１０２０を含む。点滴ポール１００２を用いれば、制御システム１０２０が可動式となるため、制御システム１０２０をＯＲ周囲に移動させることが容易になる。例示した実施形態における主要制御ユニット１０２１および付属制御ユニット１０２２ａは点滴ポール１００２に取付けられているが、他の構造体に取付けられるように、これらの制御ユニットを構成することができる。例えば、その構造体の例として、器械台、ＯＲテーブル、ベッド、幼児用または新生児用ベッドが挙げられる。さまざまな対象に取付けられることにより、ＯＲ、ＰＡＣＵ、熱傷ユニットまたは新生児集中治療施設でこうした制御ユニットおよびこれに付随する加熱パッドを使用することができる。
【００５３】
例示した実施形態において、制御システム１０２０は、第１のまたは主要の制御ユニット１０２１と、第２のまたは付属部分である制御ユニット１０２２ａとを含む。主要制御ユニット１０２１を、図１〜図９を参照しながら上述した制御ユニット１２０と少なくともほぼ同様の構造および機能にすることができる。さらに、主要制御ユニット１０２１を、係属中の米国特許出願第０９／８８０，７２５号又は係属中の米国仮特許出願第６０／３７４，８５３号に記載されている１つまたはそれより多い制御ユニットと少なくともほぼ同様の構造および機能にすることができる。
【００５４】
主要制御ユニット１０２１は、電力コード１００４を介して病院の電気コンセントまたは他の電源から標準ＡＣ電力を受取る。主要制御ユニット１０２１は、その電力および制御信号を、ＯＲ台１０１上に位置決めされた加熱パッド１０１０に電気コード１０３０を介して与えることができる。この実施形態の別の一態様において、加熱パッド１０１０を、図１〜図９を参照しながら上述した加熱パッド１１０と少なくともほぼ同様の構造および機能にすることができる。しかし、以下に記載するように、他の実施形態では、加熱パッド１０１０を加熱パッド１１０とは異なるものにしてもよい。
【００５５】
主要制御ユニット１０２１は、電力および制御信号を加熱パッド１０１０に提供するだけでなく、電力を付属ケーブル１０３２を介して付属制御ユニット１０２２ａにも提供することができる。付属制御ユニット１０２２ａは、１つまたはそれより多い追加患者加温装置に電力を供給できるように、複数のコンセント１０２３ａ、ｂを具備することができる。例えば、例示した実施形態における付属制御ユニット１０２２ａは、第１のケーブル１０３４ａを介して第１の患者加温装置１０１１に電力を供給し、第２のケーブル１０３４ｂを介して第２の患者加温装置１０１２に電力を供給する。以下でさらに詳細に説明するように、患者加温装置１０１１および１０１２は、ケーブル１０３４ａ、ｂから電力を受取る加熱構成要素を少なくとも部分的に包囲する１つまたはそれより多いフォーム部分を含むことができる。患者加温装置１０１１および１０１２は、患者を温める機能を有するだけでなく、さまざまな種類の医療処置を施すために患者を選択した方向に位置決めできる形状およびサイズで形成できるものである。この特徴により、医者は、患者の体温を適した範囲に抑えつつ、具体的な医療処置を施すことが容易となるように患者を位置決めすることができる。
【００５６】
患者加温システム１０００は、ＯＲ環境内における使用範囲を広げられるように、いくつかの特徴を含むことができる。一実施形態において、例えば、医師が、具体的な処置を容易にするために、または具体的な治療効果を得たい場合、患者加温装置１０１０、１０１１および１０１２それぞれを異なる温度に設定することができる。別の実施形態において患者加温装置それぞれを同じ温度に設定することもできる。したがって、具体的な用途により、患者身体のさまざまな部分を異なる温度に維持することも、同じ温度に維持することもできる。
【００５７】
図１１Ａは、本発明の一実施形態により構成された図１０の付属制御ユニット１０２２ａを示す拡大正面図であり、図１１Ｂは、本発明の別の実施形態により構成された図１０の付属制御ユニット１０２２ｂを示す拡大正面図である。まず図１１Ａを参照すると、この実施形態の一態様における付属制御ユニット１０２２ａは、第１の温度表示部１１２４ａと第２の温度表示部１１２４ｂとを含む。第１の温度表示部１１２４ａは、第１のケーブル１０３４ａを介して付属制御ユニット１０２２ａに接続された患者加温装置１０１１（図１０）の温度を表示するように構成できるものである。同様に、第２の温度表示部１１２４ｂは、第２のケーブル１０３４ｂを介して付属制御ユニット１０２２ａに接続された患者加温装置１０１２（図１０）の温度を表示するように構成できるものである。この実施形態の別の態様において、付属制御ユニット１０２２ａは、患者加温装置１０１１および１０１２の温度を別々に制御するための別個の温度セレクタを含まないようにし得る。したがって、この実施形態では、操作者は、例えば図３を参照しながら上述したように、図１０の主要制御ユニット１０２１で患者加温装置１０１１および１０１２の温度を選択することができる。このため、この実施形態の場合、患者加温装置１０１０、１０１１および１０１２それぞれが、主要制御ユニット１０２１により同じ温度に制御される。
【００５８】
この実施形態の別の一態様において、付属制御ユニット１０２２ａはまた、電力セレクタ１１２５および警報インディケータ１１２７を含むことができる。電力セレクタ１１２５は、付属制御ユニット１０２２ａのオンオフ切替えに使用できるものである。別の実施形態において、電力セレクタ１１２５を設けず、制御システム１０２０に接続すれば直ちに付属ユニット１０２２ａを作動させられるようにすることもできる。一実施形態において、警報インディケータ１１２７は、患者加温装置１０１０、１０１１および１０１２の１つまたはそれより多い温度が被選択温度を超えた場合に点灯するランプにすることができる。別の実施形態において、この警報インディケータ１１２７を設けないことも可能である。
【００５９】
次に図１１Ｂを参照すると、この実施形態の一態様において、付属制御ユニット１０２２ｂは、第１の患者加温装置の温度を個別に制御するための第１の制御セット１１２８ａと、第２の患者加温装置の温度を個別に制御するための第２の制御セット１１２８ｂとを含む。この実施形態の一態様において、付属制御ユニット１０２２ｂが有する特徴の１つまたは複数を、図３を参照しながら上述したユーザ・インターフェース１２２が有する特徴と少なくともほぼ同様の構造および機能にすることができる。さらに、付属制御ユニット１０２２ｂが有する特徴の１つまたは複数を、係属中の米国特許出願第０９／８８０，７２５号又は係属中の米国仮特許出願第６０／３７４，８５３号に記載されている制御ユニットが有する１つまたはそれより多い特徴と少なくともほぼ同様の構造および機能にすることができる。例えば、制御セット１１２８に、温度表示部および複数の温度セレクタを含めることができる。温度セレクタはそれぞれ、低温度セレクタ（例えば、約３６℃（９６．８°Ｆ））、中間温度セレクタ（例えば、約３７℃（９８．６°Ｆ約３７℃））、やや高い温度セレクタ（例えば、約３８℃（１００．４°Ｆ））および高温度セレクタ（例えば約６０．８℃（１０２．２°Ｆ））を含むことができる。別の実施形態において、制御セット１１２８に他の温度選択肢を含めることもできる。
【００６０】
付属制御ユニット１０２２ａ、ｂを、コンセント１０２３ａを介して２つの患者加温装置を調節する構成として上述してきたが、本発明の趣旨または範囲を逸脱しなければ、別の実施形態において、本発明により構成される付属制御ユニットに、１つのみ、または３つ以上の患者加温装置を含めることもできる。例えば、別の実施形態において、本発明により構成される付属制御ユニットに３つ以上の患者加温装置を収容することができる。この実施形態では、患者加温装置を用いて、複数のＯＲ台にいる２人以上の患者を加温することができる。別の実施形態において、こうした付属制御ユニットに、１つのみの患者加温装置を収容することもできる。したがって、患者加温装置を制御するように、さらに具体的にいえば、患者加温および位置決め装置を制御するように本発明により構成される付属制御ユニットは、本明細書内で説明した具体的実施形態に限定されるものではない。
【００６１】
図１２は、本発明の別の実施形態により構成された加熱パッド１２１０を、部分的に隠し、部分的に切取った状態で示す組立分解等角図である。この実施形態の一態様において、加熱パッド１２１０は、第１のフォーム部分１２４０と第２のフォーム部分１２４２との間に少なくともほぼ位置決められた加熱構成要素１２５０を含む。第１のフォーム部分１２４０は、約２．５４ｃｍ（厚さ約１インチ）の粘弾性フォームを含むことができる。別の実施形態における第１のフォーム部分１２４０には、厚さも種類も異なるフォームを含めることができる。この実施形態の別の態様において、第２のフォーム部分１２４２は、厚さ約６．３５ｃｍ（約２．５インチ）の高密度ポリウレタン・フォームを含むことができる。別の実施形態における第２のフォーム部分１２４２は、厚さも種類も異なるフォームを含めることができる。
【００６２】
この実施形態の別の一態様において、加熱構成要素１２５０は、可撓性支持部材１２５１の対向する縁部に沿って位置した第１のバス・バーまたは第１のリード１２５３と第２のバス・バーまたは第２のリード１２５５とを含むことができる。例示した実施形態では、可撓性支持部材１２５１は、第１のフィルム層１２５２ａと第２のフィルム層１２５２ｂとを含む。一実施形態において、フィルム層１２５２はポリエステル・フィルムを含むことができる。別の実施形態において、フィルム層１２５２は、他の材料を含むことができる。この実施形態の別の態様において、第１および第２のリード１２５３、１２５５は、銅材料などの導電性材料を含むことができる。例えば、一実施形態において、第１および第２のリード１２５３、１２５５は編組銅、編組銀、または他の金属および非金属導電性材料を含むことができる。
【００６３】
この実施形態のさらに別の態様において、加熱構成要素１２５０はさらに、第１のリード１２５３と第２のリード１２５５との間に延在する導電性カーボン・インク部分１２５４を含むことができる。したがって、第１のリード１２５３および第２のリード１２５５がそれぞれ異なる電位でバイアスされると、カーボン・インク部分１２５４が加熱構成要素１２５０を横切って電流を導通させて、加熱パッド１２１０を加温するための熱を発生することができる。このようにカーボン・インクを使用すると、加熱構成要素１２５０が少なくともほぼ放射線透過性になるという利点が得られる。したがって、加熱パッド１２１０上に位置する患者をＸ線撮影しても、それが不明瞭になる、または他の理由で使用できないということがなくなる。
【００６４】
この実施形態の別の一態様において、加熱構成要素１２５０またはその一部を、スコットランドのＦｌｅｘｅｌ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，Ｌｔｄ．Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製品とすることができる。別の実施形態において、加熱構成要素１２５０またはその一部に、米国、サウスカロライナ州のＧｒｅｅｎ  Ｔｅｘｔｉｌｅｓ，Ｉｎｃ．から提供されている酸化銀導体材料を含めることができる。さらに別の実施形態において、加熱構成要素１２５０またはその一部に、英国のＧｏｒｉｘ製材料を含めることができる。さらに別の実施形態では、加熱構成要素１２５０に、本開示内容の趣旨または範囲内であるならば、他の構造および他の供給元による材料および構成要素を含めることができる。例えば、別の実施形態において、加熱構成要素１２５０の布基材に、イタリアのＧＶＰ製材料などの炭素製撚り線を織込むことができると考えられる。
【００６５】
この実施形態の別の態様において、加熱パッド１２１０は、電気コード１２３０から加熱パッド１２１０内に電力および／または計装ラインを導入するように構成されたコネクタ筐体またはボックス１２０９を含むことができる。以下で詳細に説明するように、加熱パッド１２１０はまた、ぴったりフィットする流体耐性カバー１２１２を含むことができる。このカバー１２１２に、ボックス１２０９を密閉可能に取付けることができる。さらに、第２のフォーム部分１２４２に凹部を形成する、または部分的に傾斜をつけてボックス１２０９を収容することにより、加熱パッド１２１０をＯＲ台または他の支持表面に少なくともほぼ平坦に配置することができる。
【００６６】
電源ライン１２３１、１２３２は、電気コード１２３０からボックス１２０９を介して加熱パッド１２１０内に通される。この実施形態の別の一態様において、第１の電源ライン１２３１を、第１のリード１２５３に作動的に接続し、＋２４ＶＤＣにて第１のリード１２５３をバイアスするように構成することができる。同様に、第２の電源ライン１２３２を、第２のリード１２５５に作動的に接続し、−２４ＶＤＣにて第２のリード１２５５をバイアスするように構成することができる。したがって、電気コード１２３０が適した電源（図１０を参照しながら上述した主要制御ユニット１０２１など）に接続されると、電源ライン１２３１および１２３２が各リード１２５３、１２５５を異なる電位でバイアスするため、電流がカーボン・インク部分１２５４を介してリード１２５３、１２５５間を流れるようになる。
【００６７】
計装ライン１２３３、１２３４および１２３５は、ボックス１２０９から隣接し合うフォーム部分を介して第１の温度センサ１２６０および第２の温度センサ１２６２まで延在している。第１および第２の温度センサ１２６０、１２６２を、第１のフォーム部分１２４０頂面に近位の温度を検知するように構成することができる。上述したように、検知された温度は、制御ユニット１２０のユーザ・インターフェース１２２に表示されて、医者や操作者に見えるようになる（図１〜図３）。この実施形態の別の一態様において、第１のフォーム部分１２４０を、第１および第２の温度センサ１２６０、１２６２を第１のフォーム部分１２４０頂面に向けて支持するように構成することができる。一実施形態において、第１および第２の温度センサ１２６０、１２６２を、Ｍｉｎｃｏ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから提供される抵抗熱装置（ｒｅｓｉｓｔｉｖｅ  ｔｈｅｒｍａｌ  ｄｉｖｅｃｅ）（ＲＴＤ）にすることができる。別の実施形態において、他の温度センサを使用してもよい。例えば、以下で詳述する別の実施形態では、加熱パッド１２１０は、１つまたはそれより多い放射線透過性温度検知装置を含むことができる。
【００６８】
この実施形態のさらに別の態様において、加熱パッド１２１０はさらに、加熱パッド１２１０が被選択温度を超えないように、いくつかの予備安全装置を含むことができる。例えば、例示した実施形態における加熱パッド１２１０は、第１の電源ライン１２３１に直列に接続された複数の第１のサーモスタット１２０４と、第２の電源ライン１２３２に直列に接続された第２のサーモスタット１２０６とを含むことができる。一実施形態において、サーモスタット１２０４、１２０６は、スナップアクション・サーモスタットを含むことができる。別の実施形態におけるサーモスタット１２０４、１２０６は、他の装置を含むことができる。複数の第１のサーモスタット１２０４を、加熱構成要素１２５０が予め選択した超過温度状態に到達したら動作する（すなわち、対応回路を開く）ように構成することができる。例えば、一実施形態において、複数の第１のサーモスタット１２０４を、加熱構成要素１２５０の温度が４９℃を超えたら動作するように構成することができる。この温度を超えると、複数の第１のサーモスタット１２０４の１つまたは複数が動作するため、第１のリード１２５３への電力を停止して、熱の発生を停止させることができる。
【００６９】
この実施形態のさらに別の態様において、第２の複数のサーモスタット１２０６を、第１のフォーム部分１２４０の上面の近位における温度が予め選択した温度を超えたら動作するように構成することができる。例えば、一実施形態において、第２の複数のサーモスタット１２０６を、第１のフォーム部分１２４０の上面が４１℃を超えたら動作するように構成することができる。この温度を超えると、第２の複数のサーモスタット１２０６の１つまたは複数が動作するため、第２のリード１２５５への電力を停止して、熱の発生を停止させることができる。第１のフォーム部分１２４０に窪みを形成する、または他の方法で複数の第２のサーモスタット１２０６を収容する形状にすることにより、加熱パッド１２１０の頂部上に患者が接触してもそれを感じないようにすることができる。
【００７０】
一実施形態において、操作者（図示せず）は、以下のように加熱パッド１２１０を用いて患者（これも図示せず）を加温することができる。まず、操作者は、例えば制御ユニット１２０上のユーザ・インターフェース１２２（図１〜図３）を用いて、所望する加熱パッド温度を選択する。すると、第１および第２の温度センサ１２６０、１２６２が、加熱パッド１２１０の表面に近位の温度を検知し、その情報を制御ユニット１２０に伝達する。この操作の段階で加熱パッド１２１０の表面温度が被選択温度を超えていた場合、制御ユニット１２０が加熱構成要素１２５０への電力供給を遮断して、加熱パッド１２１０の表面を被選択温度まで低下させることができる。温度が被選択温度まで下がったら、制御ユニット１２０は加熱構成要素１２５０への電力供給を継続して、被選択温度を維持することができる。したがって、この実施形態において、第１および第２の温度センサ１２６０、１２６２は、加熱構成要素１２５０への電力供給を、加熱パッド１２１０表面の近位で測定された温度に応じて調節する主温度制御回路の一部である。
【００７１】
別の実施形態において、複数の第２のサーモスタット１２０６は、加熱パッド１２１０用の予備温度制御回路を構成することができる。例えば、上述したように、複数の第２のサーモスタット１２０６を、加熱パッド１２１０の表面温度が予め選択されている温度を超えると動作して、対応する電気回路を第２のリード１２５５に対して開くように構成することができる。例えば、操作者が加熱パッド１２１０の温度として選択できる可能最高温度が３９℃であれば、第２の複数のサーモスタット１２０６を、加熱パッド１２１０の表面が４１℃に到達したら動作するように構成することができる。これにより、主温度制御回路（すなわち、第１および第２の温度センサ１２６０、１２６２）が機能しなかった場合、第２の複数のサーモスタット１２０６が動作することになる。
【００７２】
さらに別の予備温度制御回路として、複数の第１のサーモスタット１２０４を、加熱構成要素１２５０の表面に近位の温度が、第２の複数のサーモスタット１２０６を作動させる温度より高い、予め選択した温度を超えた場合に動作するように構成することができる。例えば、第２の複数のサーモスタット１２０６が４１℃で動作するように構成されている場合、第１の複数のサーモスタット１２０４を４９℃で動作するように構成することができる。これにより、第１および第２の温度センサ１２６０、１２６２による主温度制御回路が機能せず、複数の第２のサーモスタット１２０６による予備回路も機能しなかった場合、第１の複数のサーモスタット１２０４が動作して、対応する電気回路を開き、加熱構成要素１２５０への電力供給を停止することができる。
【００７３】
上述した温度制御回路は、本発明による加熱パッド１２１０の温度を制御する１つの方法を例示したものである。しかし、本発明は、記載されている具体的な実施形態に限定されるものではないため、別の実施形態において、他の温度センサおよび／または他のサーモスタットを用いて、本発明により構成される主および予備の温度制御回路とすることもできる。
【００７４】
この実施形態のさらに別の態様において、加熱構成要素１２５０を、少なくとも部分的に第１のスリーブ１２７０内に封入することができる。一実施形態において、第１のスリーブ１２７０は、ケブラー（登録商標）などの炭素繊維材料を含むことができる。別の実施形態における第１のスリーブ１２７０には、他の材料を含めることができる。この実施形態の別の一態様において、加熱パッド１２１０はまた、第１および第２のフォーム部分１２４０、１２４２および加熱構成要素１２５０を少なくとも部分的に包囲するように構成された第２のスリーブ１２７２を含むことができる。一実施形態において、第２のスリーブ１２７２は、ケブラー（登録商標）などの炭素繊維材料を含むことができる。別の実施形態における第２のスリーブ１２７２には、他の材料を含めることができる。さらに別の実施形態において、第１のスリーブ１２７０および／または第２のスリーブ１２７２を設けないことも可能である。
【００７５】
この実施形態の別の一態様において、カバー１２１２は、第２のスリーブ１２７２を覆って延在することができる。一実施形態において、カバー１２１２は、Ｋｏｄｙ製布帛などの、抗菌性で耐摩耗性であり肌触りのよい布帛を含むことができる。カバー１２１２はさらに、そのカバー１２１２の下面に長手方向に延在して、カバー１２１２の取外しを容易にする流体耐性ファスナ１２１３を含むことができる。
【００７６】
図１３は、本発明の別の実施形態により構成された加熱パッド１３１０の部分的に取り払った状態を示す平面等角図である。加熱パッド１３１０の多くの構成要素を、図１２を参照しながら説明した加熱パッド１２１０と少なくともほぼ同様の構造および機能にすることができる。例えば、加熱パッド１３１０に、第１のフォーム部分１３４０と第２のフォーム部分１３４２との間に挟持された加熱構成要素１３５０を含めることができる。この実施形態では、第１のフォーム部分１３４０を比較的薄くして、その厚さを約０．３０ｃｍ（約０．１２インチ）〜約２．５４ｃｍ（約１インチ）にすることができる。別の実施形態において、第１のフォーム部分１３４０の厚さを約１．２７ｃｍ（約０．５０インチ）にすることができる。別の実施形態において、第１のフォーム部分１３４０を上記以外の厚さにする、または設けないことも可能である。
【００７７】
加熱構成要素１３５０を、図１２を参照しながら説明した加熱構成要素１２５０と少なくともほぼ同様の構造および機能にすることができる。例えば、加熱構成要素１３５０は、その加熱構成要素１３５０の第１の縁部１３５７近位まで延在する第１のバス・バーまたは第１のリード１３５３と、その加熱構成要素１３５０の第２の縁部１３５９近位まで延在する第２のバス・バーまたは第２のリード１３５５とを含むことができる。しかし、この実施形態の別の一態様において、加熱構成要素１３５０の第１および第２の縁部１３５７、１３５９は、第２のフォーム部分１３４２の側部に沿って下向きに折り曲げられる。こうした特徴により、リード１３５３、１３５５が加熱パッド１３１０の外側周縁部に沿って方向付けられるため、加熱パッド１３１０の大半は放射線透過性のままとなり、加熱パッド１３１０に接触して位置している患者のＸ線撮影が容易になるという利点が得られる。
【００７８】
この実施形態の別の一態様において、加熱パッド１３１０は、通常の心臓カテーテル法処置中に生じるＸ線検査などのＸ線検査を受けている患者の加温における使用を促進するように、放射線透過性を改良するいくつかの特徴を含むことができる。例えば、例示した実施形態において、加熱パッド１３１０は、第１のまたは主温度制御回路１３８１と、第２のまたは予備の温度制御回路１３８２とを含むことができ、これらの制御回路はどちらも、少なくともほぼ放射線透過性である。主温度制御回路１３８１は、第１の放射線透過性ケーブル１３８５により加熱パッド制御ユニット１３２０に作動的に接続された第１の放射線透過性温度検知装置１３８４（「第１の放射線透過性装置１３８４」）を含むことができる。第１の放射線透過性装置１３８４を、第１のフォーム部分１３４０の上面の少なくとも近位に位置決めすることができる。この実施形態の一態様において、第１の放射線透過性装置１３８４は、光ファイバ温度センサを含むことができる。別の実施形態において、第１の放射線透過性装置１３８４に、他の種類の放射線透過性、または少なくともほぼ放射線透過性である温度検知装置を含められると考えられる。
【００７９】
この実施形態の別の態様において、第１の放射線透過性ケーブル１３８５は、温度情報を第１の放射線透過性装置１３８４から制御ユニット１３２０に伝達するための光ファイバ・ケーブルを含むことができる。別の実施形態において、第１の放射線透過性ケーブル１３８５に、温度情報を第１の放射線透過性装置１３８４から制御ユニット１３２０に伝達するのに適した、放射線透過性、または少なくともほぼ放射線透過性である他のケーブルを含められると考えられる。さらに他の実施形態において、加熱パッド１３１０に、温度情報を加熱パッド１３１０から制御ユニット１３２０に伝達するための、または温度制御入力を制御ユニット１３２０から加熱構成要素１３５０に伝達するための１つまたはそれより多い無線装置を含められると考えられる。
【００８０】
第１の放射線透過性装置１３８４が光ファイバ温度検知装置を含む場合、制御ユニット１３２０は、光ファイバ装置から受信した光学信号を制御ユニット１３２０が使用できる電気信号に変換するように構成された光ファイバ制御器１３２２を含むことができる。第１の放射線透過性装置１３８４は、ボックスまたは他の適したコネクタ１３０９（図１３に概略を図示）を介して光ファイバ制御器１３２２に作動的に接続することができるものである。
【００８１】
加熱構成要素１３５０が動作しているとき、第１の放射線透過性装置１３８４が加熱パッド１３１０の表面に近位の温度を検知し、その温度情報を第１の放射線透過性ケーブル１３８５を介して制御ユニット１３２０に伝達することができる。次いで、制御ユニット１３２０は、例えば図３を参照しながら上述したように、加熱パッド温度を表示して、操作者または医者（図示せず）に見えるようにすることができる。さらに、制御ユニット１３２０は、第１の放射線透過性装置１３８４から受信した温度情報を用いて、加熱構成要素１３５０の温度を制御することができる。例えば、第１の放射線透過性装置１３８４が、加熱パッド１３１０の表面に近位の温度が操作者により選択された温度を超えていると決定したら、制御ユニット１３２０は、加熱構成要素１３５０への電力供給を停止して、その温度を被選択温度まで低下させることができる。
【００８２】
この実施形態の別の態様において、予備温度制御回路１３８４は、第２の放射線透過性ケーブル１３８９により制御ユニット１３２０に作動的に接続された第２の放射線透過性温度検知装置１３８６（「第２の放射線透過性装置１３８６」）を含むことができる。この実施形態の一態様において、第２の放射線透過性装置１３８６は、所定の温度で状態を変えるサーマル・クロマティック液晶（ＴＬＣ）などの熱反応媒体を含むことができる。別の実施形態において、第２の放射線透過性装置１３８６に、放射線透過性または少なくともほぼ放射線透過性である温度検知および／または熱反応状態変化装置を含められると考えられる。例えば、別の一実施形態において、第２の放射線透過性装置１３８６に、第１の放射線透過性装置１３８４と少なくともほぼ同様の光ファイバ温度センサを含めることができる。光ファイバ温度センサの供給元の例として、例えば、カナダ、８５４０  Ｂａｘｔｅｒ  Ｐｌａｃｅ、Ｂｕｒｎａｂｙ、Ｂ．Ｃ．、Ｖ５Ａ４Ｔ８のＰｈｏｔｏｎ  Ｃｏｎｔｒｏｌ，Ｉｎｃ．が挙げられる。
【００８３】
この実施形態の別の一態様において、第２の放射線透過性ケーブル１３８９は、温度情報を第２の放射線透過性装置１３８６から、加熱パッド１３１０の下方かど部に向けて埋設された電子モジュール１３８７まで伝達するための少なくとも１本の光ファイバ・ケーブルを含む。例えば、例示した実施形態において、第２の放射線透過性ケーブル１３８９は、第２の放射線透過性装置１３８６と電子モジュール１３８７との間に延在する第１の光ファイバ・チューブ１３８８ａと第２の光ファイバ・チューブ１３８８ｂとを含む。電子モジュール１３８７は、制御ユニット１３２０から電力を受信するために、制御ユニット１３２０に作動的に接続できるようになっている。さらに、電子モジュール１３８７を、第１の電源ライン１３３１により第１のリード１３５３に、そして第２の電源ライン１３３２により第２のリード１３５５に作動的に接続することができる。
【００８４】
操作時、電子モジュール１３８７は、第２の光ファイバ・チューブ１３８８ｂを介して第２の放射線透過性装置１３８６から受信する光信号変化に応答して第１および第２のリード１３５３、１３５５の電力供給を制御するスイッチのように作用する。例えば、第２の放射線透過性装置１３８６がＴＬＣを含む場合、電子モジュール１３８７は、第１の光ファイバ・チューブ１３８８ａを通じてＴＬＣに光信号を発することができる。この光信号は、ＴＬＣを通過して、第２の光ファイバ・チューブ１３８８ｂを介して電子モジュール１３８７に戻る。ＴＬＣが所定温度に到達したことに応答して状態を変化させたら、第２の光ファイバ・チューブ１３８８ｂを介して電子モジュール１３８７に戻った光信号がそれにしたがって変化する。電子モジュールは、変化された光信号の受信に応答して加熱構成要素１３５０のリード１３５３、１３５５への電力供給を停止することができる。
【００８５】
操作時、主温度制御回路１３８１を用いて、加熱パッド１３１０の温度を第１の操作範囲に制限し、そして主温度制御回路１３８１が作動しなかった場合、予備温度制御回路１３８２を用いて、加熱パッド１３１０の温度を第１の範囲より高い第２の操作範囲に制限することができる。例えば、この実施形態では、操作者が制御ユニット１３２０で加熱パッド温度を選択し、そして電力が、第１および第２の電源ライン１３３１、１３３２を介して加熱構成要素１３５０に送られる。加熱パッド１３１０の温度が上昇するにつれて、第１の放射線透過性装置１３８４が、加熱パッド１３１０の表面近位の温度を検知し、その情報を制御ユニット１３２０に第１の放射線透過性ケーブル１３８５を介して伝達する。検知された温度が被選択温度を超えていれば、制御ユニット１３２０が加熱構成要素１３５０への電力供給を停止して、加熱パッド１３１０の表面近位の温度を被選択温度以下まで低下させる。被選択温度以下となった時点で、制御ユニット１３２０は加熱構成要素１３５０への電力供給を再開する。こうして、加熱パッド１３１０の表面近位の温度を被選択温度に、またはこれに近い温度に維持する。
【００８６】
主温度制御回路１３８１が作動しなかった場合、加熱パッド１３１０は被選択温度を超えて引き続き加温していく可能性がある。このことが起こって、加熱パッド１３１０の表面近位の温度が、第２の放射線透過性装置１３８６が作動する（例えば状態を変化させる）閾値温度以上に到達した場合、第２の放射線透過性装置１３８６は、第１の光ファイバ・チューブ１３８８ａを介して電子モジュール１３８７から受信する光信号を中断させる、または他の方法で変更する。変更された光信号は、第２の光ファイバ・チューブ１３８８ｂを介して電子モジュール１３８７に戻る。電子モジュール１３８７に戻った光信号が変化していることから、電子モジュール１３８７は加熱構成要素１３５０への電力供給を停止して、加熱パッド１３１０の表面近位の温度を被選択温度以下まで低下させる。
【００８７】
この実施形態の別の一態様において、主温度制御回路１３８１を、加熱パッド１３１０の表面近位の温度を、例えば被選択温度より約＋１．１℃（＋２°Ｆ）である第１の範囲内に制御するように構成することができ、そして予備温度制御回路１３８２を、加熱構成要素１３５０の近位の温度を、例えば被選択温度より＋１０℃である第２のより高い範囲内に制御するように構成することができる。したがって、この実施形態では、主温度制御回路１３８１が動作しなかった場合、予備温度制御回路１３８２が、加熱パッド１３１０が被選択温度を１０℃より上に加温されることを防止することになる。上記の温度制御限界値は、例示のみを目的とするものであるため、別の実施形態では、主および予備温度制御回路１３８１、１３８２の温度制御限界値を別の値にすることができる。別の一実施形態において、主および予備温度制御回路１３８１、１３８２の温度制御限界値を同じにすることも可能である。
【００８８】
図１３に例示した本発明の実施形態における１つの特徴は、加熱構成要素１３５０、主温度制御回路１３８１、二次的温度制御回路１３８２がすべて、少なくともほぼ放射線透過性であるということである。これにより、加熱パッド１３１０を用いて、心臓カテーテル法処置にともなるＸ線検査などの全身Ｘ線検査を受ける患者を加温および支持することができ、そして加熱パッド１３１０がそのＸ線画像を不明瞭にする、または他の理由で使用できないものにするということはない。
【００８９】
図１４は、本発明の一実施形態により構成された、図１３の加熱パッド１３１０のかど部分を示す部分的概略拡大平面等角図である。この実施形態の一態様において、電子モジュール１３８７を、第２のフォーム部分１３４２の下方かど部に埋設することができる。別の実施形態では、電子モジュール１３８７を他の箇所に配置することができる。例えば、別の一実施形態において、電子モジュール１３８７を、加熱パッド１３１０の外部に配置することも可能である。光ファイバ・チューブ１３８８ａ、ｂを電子モジュール１３８７から第２の放射線透過性装置１３８６まで延在させることができる。第２の放射線透過性装置１３８６は、加熱構成要素１３５０の少なくとも近位に位置決め可能なものである。例えば、例示した実施形態では、第２の放射線透過性装置１３８６は、加熱構成要素１３５０の少なくともほぼ頂部に位置決めされている。別の実施形態において、第２の放射線透過性装置１３８６を、加熱パッド１３１０内の他の箇所に位置決めすることができる。
【００９０】
この実施形態の別の態様において、ボックス１４０９を、電子モジュール１３８７に隣接した第２のフォーム部分１３４２内に埋設することができる。制御ユニット１３２０から（図１４には図示せず）ボックス１４０９まで延在する電気コード１４３０に、ケーブル１４８５および４本の電源ライン１４３１〜１４３４を含めることができる。電気コード１４３０をボックス１３０９のコネクタに結合し、それによりケーブル１４８５を、ボックス１３０９から第１の放射線透過性装置１３８４（図１４には図示せず）まで延在する第１の放射線透過性ケーブル１３８５に作動的に接続する。同様に、電気コード１４３０をボックス１３０９のコネクタに結合し、それにより電源ライン１４３１〜１４３４を、ボックス１３０９から電子モジュール１３８７まで延在する電源ライン１４４１〜１４４４に作動的に接続することができる。電源ライン１４４１および１４４２により、制御ユニット１３２０から電子モジュール１３８７に電力を供給し、電源ライン１４４３および１４４４により、電子モジュール１３８７を介してリード１３５３、１３５５に電力を供給することができる。別の実施形態において、他の方法および構造を用いて、制御ユニット１３２０を加熱パッド１３１０内のさまざまな装置に作動的に接続することができる。
【００９１】
図１５は、本発明のさらに別の実施形態により構成された加熱パッド１５１０を示す部分的概略平面等角図である。便宜上、図１５では、加熱パッド１５１０の上方フォーム部分を省略している。加熱パッド１５１０のさまざまな部分を、図１３および図１４を参照しながら上述した加熱パッド１３１０の対応部分と少なくともほぼ同様の構造および機能にすることができる。しかし、この実施形態の一態様では、予備温度制御回路１５８２内に用いる第２の放射線透過性装置１５８６に、複数本の光ファイバ管状撚り線１５８７（第１の光ファイバ管状撚り線１５８７ａおよび第２の光ファイバ管状撚り線１５８７ｂとして図示）を含めることができる。複数本の光ファイバ管状撚り線を用いることで、加熱構成要素１３５０全体の温度を平均化できると考えられる。
【００９２】
図１６は、本発明のさらに別の実施形態により構成された加熱パッド１６１０を示す部分的概略平面等角図である。便宜上、図１６では、加熱パッド１６１０の上方フォーム部分を省略している。この実施形態の一態様において、加熱パッド１６１０は、追加予備温度制御装置として赤外線センサ１６９０を含む。この実施形態では、主および予備温度制御回路１６８１および１６８２のどちらも動作しなかった場合、赤外線センサ１６９０を用いて、加熱構成要素１６５０の温度をモニタおよび制御することができる。（主および予備温度制御回路１６８１および１６８２を、図１３を参照しながら上述した主および予備温度制御回路１３８１および１３８２それぞれと少なくともほぼ同様の構造および機能にすることができる。）当業者であればわかるように、本発明による放射線透過性温度制御装置は、本明細書に開示する光ファイバまたは赤外線温度センサに限定されるものではないため、別の実施形態において、他の放射線透過性または少なくともほぼ放射線透過性である温度制御装置を用いて、本開示内容によって構成される加熱パッドの温度を制御することができる。
【００９３】
図１７Ａ〜図１７Ｄは、本発明の一実施形態により構成された患者位置決め／加温装置を例示する図である。例示した実施形態の患者位置決め／加温装置は、心臓手術や他の医療処置に使用できるよう、患者の脚から静脈を採取できるように構成された脚の位置決め装置とすることができるものである。この具体的な患者位置決め／加温装置構造は、本発明の態様を具体的に選択して、それを例示することのみを目的に提示したものであるため、以下でさらに詳細に説明するように、他の実施形態では、本発明による患者位置決め／加温装置の構造をこれとは異なるものにすることができる。
【００９４】
図１７Ａは、本発明の一実施形態により構成された位置決め／加温装置１７４０の平面等角図である。この実施形態の一態様において、位置決め／加温装置１７４０は、（例えば、図１０の付属制御ユニット１０２２ａなどの制御ユニットから）電源ライン１７３４を介して電力を受け取る。例示した実施形態では、位置決め／加温装置１７４０は、第１の輪郭部分１７４２ａと第２の輪郭部分１７４２ｂとを含む。図１７Ｂに図示するように、第１および第２の輪郭部分１７４２ａ、ｂは、患者Ｐの脚を配置して、静脈採取または他の医療処置を実施できるように好ましい方向に脚を方向付けつつ、その足を加温する構造となっている。
【００９５】
図１７Ｃは、本発明の一実施形態により構成された位置決め／加温装置１７４０の断面図であり、図１７Ｄは、位置決め／加温装置１７４０を部分的に隠した状態で示す平面図である。図１７Ｃおよび図１７Ｄを一緒に参照すると、この実施形態の一態様において、位置決め／加温装置１７４０は、加熱構成要素１７５０と、内側フォーム部分１７４６ａ、ｂと、外側フォーム部分１７４４ａ、ｂとを含む。加熱構成要素１７５０を、詳細に上述した１つまたはそれより多い加熱構成要素と少なくともほぼ同様の構造および機能にすることができる。フォーム部分１７４６、１７４４を、減圧性能および熱保持性能などのパラメータを含むいくつかのファクタに応じて、選択することができる。例えば、一実施形態において、内側フォーム部分１７４６を、外側フォーム部分１７４４より高い密度にして、加熱構成要素１７５０からの熱を保持させてもよい。この実施形態では、内側フォーム部分１７４６の少なくとも一方を、加熱構成要素１７５０が発した熱を効率よく保持する熱リザーバとして機能するように選択および位置決めした粘弾性フォームにすることができる。この実施形態の別の態様において、外側フォーム部分１７４４を、減圧および患者の快適さを目的に設計された数種類の粘弾性フォームから選択することができる。別の実施形態において、内側および外側フォーム部分１７４６、１７４４に、密度の同じフォームを含めることができる。さらに他の実施形態において、１つまたはそれより多い内側フォーム部分１７４６、または１つまたはそれより多い外側フォーム部分１７４４を位置決め／加温装置１７４０内に設けないようにすることも可能である。
【００９６】
位置決め／加温装置１７４０に使用するように選択したフォームを、いくつかの方法を用いて輪郭をとり、患者を位置決めするための所望形状にすることができる。一実施形態において、射出成形により適した型を用いてフォームを形成することができる。別の実施形態において、フォームを機械加工する、またはフォームを切断して所望形状を得ることもできる。
【００９７】
この実施形態の別の一態様において、位置決め／加温装置１７４０に、流体耐性かつ抗菌性のカバー１７４８を含めることができる。一実施形態において、カバー１７４８を、容易に洗浄できる噴霧コーティングにすることができる。別の実施形態において、カバー１７４８に、輪郭をとられたフォーム部分１７４４、１７４６をぴったり取り囲んでフィットする形状およびサイズである耐久性布帛材料を含めることができる。
【００９８】
一実施形態において、患者位置決め／加温装置１７４０に、対応制御ユニットに温度をフィードバックするための１つまたはそれより多い温度センサ１７５６を含めることができる。温度センサ１７５６およびこれに付随するシステムを、米国特許出願第０９／８８０，７２５号及び米国仮特許出願第６０／３７４，８５３号に記載された温度センサおよび関連フィードバック回路と少なくともほぼ同様の構造および機能にすることができる。この温度センサ回路を、パッド表面近位の温度が被選択温度を超えないように防止する手段とすることができる。パッド温度が被選択温度を超えたら、この回路が自動的に加熱構成要素１７５０への電力供給を削減し、温度が被選択レベルまで低下させる。
【００９９】
上述したように、患者がＸ線検査を受けている間、患者を加温すると望ましい場合がしばしばある。しかし、患者が、放射線透過性ではない温度センサおよび関連回路を含む加熱パッドに接触していれば、このハードウェアが使用可能なＸ線画像を獲得するのを妨害する、または他の理由で阻止する可能性がある。この問題を解決するために、本発明による患者位置決め／加温装置に、放射線透過性を高めるようにいくつかの構造を含めることができる。上述したように、この装置には、光ファイバ・ケーブル、光ファイバ温度検知装置、サーマル・クロマティック状態変化スイッチ装置、非金属製加熱構成要素、および／または他の同様の装置を含めることができる。
【０１００】
上述した患者位置決め／加温装置１７４０のさまざまな態様を、係属中の米国特許出願第０９／８８０，７２５号又は係属中の米国仮特許出願第６０／３７４，８５３号に詳細に記載された加熱パッドおよび／または加熱マットレスの１種類または複数種類と少なくともほぼ同様の構造および機能にすることができる。さらに、本明細書に記載する本発明のさまざまな実施形態を、修正し、これら係属中の出願に開示されている実施形態の態様と組合わせて、本明細書に開示されているものとは異なる実施形態を提供することができる。さらに、図１７Ａ〜図１７Ｄは、本発明による患者位置決め／加温装置の一実施形態のみを説明するものであるが、別の実施形態において、この装置に、本開示内容から逸脱しない範囲であれば、他の構造を含めることができる。例えば、ごく一般的な用語でいえば、本発明による患者位置決め／加温装置に、医療処置中に患者の身体部分を支持するように形成および構成された圧力除去部分（例えばフォーム部分）、および医療処置中に患者を加温するように構成された加熱構成要素を含めることができる。したがって、本発明は、本明細書内で説明した具体的実施形態に限定されるものではない。
【０１０１】
例えば、別の実施形態において、本発明により構成された装置に、カバー内に具備される複数個のばらのフォーム粒（例えば、「ビーン・バッグ・チェア」に普通使われているフォーム粒）を含めることができる。成形された１つのフォームではなく、ばらのフォーム粒を用いると、患者の具体的な位置または具体的な形状に、この装置をより簡単に合致させられという利点が得られる。さらに他の実施形態において、本発明による位置決め／加温装置にフォームを全く含めず、代わりに、患者を快適な状態で位置決めしつつ、患者に適切に熱を伝えられる剛性または準剛性材料を使用することができると考えられる。さらに別の実施形態では、フォームの代わりに繊維材料を使用できると考えられる。この繊維材料には、天然繊維および人口繊維の双方、または充填材料を含めることができる。例えば、一実施形態において、この繊維材料に、ナイロン繊維および／またはウール繊維を含めることができる。さらに別の実施形態では、本発明により構成される加熱パッドおよび患者位置決め／加温装置の少なくとも一部に、空気充填区画を含められると考えられる。こうした区画を、本加熱装置の圧力除去または成形構造として用いることができる。
【０１０２】
上述したように、本発明による患者位置決め／加温装置には多種多様な形状およびサイズが可能である。その様な装置の幾らかを図１８Ａ〜図１８Ｃに例示する。例えば、図１８Ａは、本発明の一実施形態により構成された、２つのアームボード（ａｒｍｂｏａｒｄ）１８４０を含む患者加温システムを示す等角図である。アームボード１８４０はそれぞれ、患者が腕を載せたときにこれを取り囲むように構成された凹状部分１８５２を含む。この実施形態の一態様において、アームボード１８４０の基本構造を、図１７Ａ〜図１７Ｄを参照しながら上述した位置決め／加温装置１７４０の構造と少なくともほぼ同様とすることができる。図１８Ａに図示したように、アームボード１８４０を、加熱パッド１１０の近位に位置決めして、患者がその腕を身体から少なくとも部分的に外向きに伸ばすと、その患者の腕を加温できるようにすることができる。一実施形態において、アームボード１８４０のそれぞれは、関連する制御ユニットから別個の電源ラインを収容できるようになっている。別の実施形態において、接合器を用いて、１本の電源ラインを両方のアームボード１８４０に分割することも可能である。
【０１０３】
図１８Ｂは、本発明の別の実施形態により構成された、ロール１８５６を含む患者加温システムを示す等角図である。例示した実施形態のロール１８５６は、安定させるための平坦部分１８５７と、略円筒形部分１８５８とを有する。ロール１８５６を用いて、具体的な医療処置を行う、または具体的な治療効果を得るために、所望に応じて、患者の膝、頭、足また他の付属肢を持上げて加温することができる。
【０１０４】
図１８Ｃは、本発明のさらに別の実施形態により構成された患者位置決め／加温装置１８５８を示す端面図である。この実施形態の一態様において、患者位置決め／加温装置１８５８は、患者Ｐが横になった場合、その患者Ｐを加温できるように構成された凹部１８４２を含む。上述した本発明の実施形態に基づく関連技術における当業者には明らかであるように、上述した例の他に、本発明にしたがって、患者位置決め／加温装置を数多くの他の構造にすることができる。
【０１０５】
図１９は、本発明の別の実施形態により構成された、１枚または複数枚の患者加温被覆物１９６０を含む患者加温システム１９００を示す部分的概略等角図である。この実施形態の一態様において、患者加温被覆物１９６０はそれぞれ、電源ライン１９３４ａ、ｂを介して付属制御ユニット１９２２に取付けられた加熱構成要素１９５０を含むことができる。加熱構成要素１９５０の少なくとも一部をフォームで包囲して、所望する熱保持および／または圧縮特性を備えた患者加温被覆物１９６０とすることができる。したがって、例示した実施形態では、患者加温被覆物１９６０を、図１〜図１８を参照しながら上述した加熱装置の１つまたは複数と少なくともほぼ同様の構造にすることができる。しかし、一つの違いとして、患者加温被覆物１９６０に含めるフォームを大幅に削減して、これを患者Ｐまたは患者身体の一部に掛けたときに通常の毛布と同じように機能させることができる。例えば、この実施形態の別の態様において、患者加温被覆物１９６０を、患者Ｐの腕や脚などの付属肢周囲に巻き付けて、具体的な医療処置を行っている間、その付属肢を十分に加温することができる。別の実施形態において、この患者加温被覆物１９６０を、患者身体の一部に掛けるだけで、所望通りに加温することも可能である。さらに別の実施形態では、この加熱被覆物１９６０に１つまたはそれより多い装着構造を含めて、これを患者の適所にぴったり保持することで、熱保持機能を改良することができる。こうした装着構造の例として、バックル、留め金、ひも、接着剤テープ、ベルクロ（登録商標）、または他の同様の装置が挙げられる。
【０１０６】
図２０は、本発明のさらに別の実施形態により構成された患者加温システム２０００を示す部分的概略等角図である。この実施形態の一態様において、医師は、患者加温システム２０００を用いて、さまざまな婦人科系医療処置を受ける女性患者（図示せず）を位置決めおよび加温することができる。例えば、例示した実施形態において、患者加温システム２０００は、鐙型加温装置２０７０ａおよび２０７０ｂを含む。この鐙型装置２０７０を、当業者に周知である典型的鐙形状で使用することができる。しかし、この実施形態の別の一態様における鐙型加温装置２０７０には、上述した例と同様の輪郭付き位置決め／加温装置を具備して、処置中に患者の脚および足を加温することができるようになっている。このように患者を加温することにより、患者に快適感を与え、そして治療の温度に関連した望ましく無い副次的作用を低減できる可能性がある。
【０１０７】
図２１は、本発明の実施形態による加熱パッドの温度を制御するためのルーチン２１００を示すフロー図である。ルーチン２１００は、操作者または医者が、対応制御ユニットを用いて加熱パッドの温度を選択した時点から開始される。一実施形態において、操作者はこの温度を、制御ユニット（例えば、図１の制御ユニット１２０）の適切なボタンを押すことで選択することができる。便宜上、この被選択温度をＴｓｅｌとする。ブロック２１０２において、操作者が温度を選択すると、制御ユニットがこれに応じて加熱構成要素に電力を供給する。決定ブロック２１０４において、ルーチンは、加熱パッドの温度が被選択温度Ｔｓｅｌより高いかどうかを決定する。（別法として、ルーチンは、被選択温度を上回る例えば約１．７℃（３°Ｆ）の余裕分を設定して、加熱パッド温度が被選択温度にその余裕分を加えた温度を超えているかどうかを決定することもできる。）加熱パッドの温度が被選択温度Ｔｓｅｌを超えていた場合、ブロック２１０６において、ルーチンは時間＝Ｔｉ０でクロックを開始し、ブロック２１０８において、制御ユニットは加熱構成要素への電力供給を停止する。決定ブロック２１１０において、ルーチンは、再度パッド温度を点検して、まだ被選択温度を超えているかどうかを決定する。パッド温度が被選択温度以下となっていれば、ルーチンはブロック２１０２に戻り、制御ユニットは再度、加熱構成要素に電力供給を行って、パッド温度を被選択温度またはそれに近い温度に維持する。
【０１０８】
決定ブロック２１１０を参照すると、パッド温度が被選択温度を上回り続ける場合、ルーチンは決定ブロック２１１２に進み、経過時間Ｔｉが予め設定した時間間隔Ｘｍｉｎ以上になったかどうかを決定する。一実施形態において、予め設定する時間間隔Ｘｍｉｎを約１０分にすることができる。別の実施形態において、具体的用途によって異なる可能性のあるさまざまな要因に応じて、他の時間間隔を選択することも可能である。例えば、別の一実施形態において、予め設定する時間間隔Ｘｍｉｎを約５分にすることができる。決定ブロック２１１２において、経過時間Ｔｉが予め設定した時間間隔Ｘｍｉｎに等しく又はそれより大きく無い場合、ルーチンは決定ブロック２１１０に戻り、再度加熱パッドの温度を点検する。加熱パッド温度がまだ被選択温度Ｔｓｅｌを超えていれば、ルーチンは再度決定ブロック２１１２に戻り、経過時間Ｔｉが予め設定した時間間隔Ｘｍｉｎ以上になったかどうかを決定する。経過時間Ｔｉが予め設定した時間間隔Ｘｍｉｎ以上になっていたら、ブロック２１１４において、ルーチンは警報を作動させる。上述したように、この警報に、閃光灯などの可視警報または可聴警報を含めることができる。この警報により、操作者に、予め設定した時間間隔Ｘｍｉｎの間、加熱パッドが被選択温度を超えていることを気付かせることができる。この場合、操作者は患者を加熱パッドから離す、および／または高温が続く理由がすぐにわかるかどうかを調べることができる。
【０１０９】
ブロック２１０４に戻り、加熱パッドの温度が被選択温度Ｔｓｅｌを超えていなければ、ルーチンは決定ブロック２１１６に進み、操作者が新たな加熱パッド温度を選択したかどうかを決定する。操作者が新たな温度を選択していたら、ルーチンは決定ブロック２１０４に戻り、加熱パッドの温度が新たな被選択温度Ｔｓｅｌを超えているかどうかを決定する。加熱パッドの温度がその新たな被選択温度を超えていれば、ルーチンは上述したように進み、加熱構成要素への電力供給を停止して、加熱パッドの温度を低下させる。
【０１１０】
ブロック２１１６に戻り、操作者が新たな加熱パッド温度を選択しなかった場合、ルーチンは決定ブロック２１１８に進み、操作者が加熱パッドをオフに切り換えたかどうかを決定する。操作者が加熱パッドをオフに切り換えた場合、加熱構成要素への電力供給は停止され、ルーチンは終了する。操作者が加熱パッドをオフに切り換えていなかった場合、ルーチンはブロック２１０２に戻り、制御ユニットは加熱構成要素への電力供給を継続する。ここからのルーチンは上述した通りに進み、１）予め設定した時間間隔Ｘｍｉｎの間、加熱パッドの温度が被選択温度Ｔｓｅｌを超えていないか、又は２）予め設定した時間間隔Ｘｍｉｎの間、加熱パッドの温度が被選択温度Ｔｓｅｌを超えているかのいずれかであることを確認して、警報を作動させる。
【０１１１】
図２１を参照しながら上述した本発明の実施形態における１つの利点は、加熱パッドの温度が所定時間被選択温度を超えるまで、警報を作動させないということである。このため、警報は、温度の一時的な急上昇によって不用意に動作してしまうことがない。例えば、特定の医療処置において、焼灼装置（例えば、「ローラ・ボール（ｒｏｌｌｅｒ  ｂａｌｌ）」として医療分野で既知の焼灼ペンまたは装置）を使用すると、その近くにある温度センサが一時的な温度急上昇を記録する可能性がある。こうした温度の急上昇は、患者に接触している実際の加熱パッド温度を反映しているものではない。こうした処置を行う者であればわかるように、焼灼装置からの誤った信号に１つまたはそれより多い温度検知装置が応答するたびに警報が動作してしまうことは好ましいことではない。本明細書に記載する、時間をおいた警報作動方式であれば、加熱パッドが予め設定した時間の間被選択温度を超えた場合にのみ動作するように、警報を制御することができる。これにより、一時的な温度急上昇で警報が誤動作することはない。
【０１１２】
図２２は、本発明の一実施形態により構成された、装着装置２２１０を例示する、図１０の加熱パッド制御ユニット１０２１を示す拡大背面等角図である。この実施形態の一態様において、装着装置２２１０は、基部２２１２とクランプ部分２２１４とを含む。基部２２１２は、例えば、制御ユニット１０２１から外向きに延出可能な２つのフック２２１６により、制御ユニット１０２１に着脱自在に装着できるようになっている。クランプ部分２２１４は、回転自在な調節ノブ２２１８に作動的に接続された第１のＶ字型ブロック２２１７ａと、第２の固定型Ｖ字型ブロック２２１７ｂとを含むことができる。この実施形態の別の態様において、第１のＶ字型ブロック２２１７ａと第２の固定型Ｖ字型ブロック２２１７ｂとの間に点滴ポール１００２をクランプするように調節ノブ２２１８を回転させることにより、制御ユニット１０２１を点滴ポール１００２に着脱自在に装着することができる。
【０１１３】
当業者であればわかるように、図２２を参照しながら上述した装着装置２２１０は、制御ユニット１０２１を点滴ポール１００２などの通常のＯＲ構造に着脱自在に装着するために使用できる一例となる装着装置を例示したにすぎない。したがって、別の実施形態において、制御ユニット１０２１を、他の装着装置を用いて点滴ポールおよび他の構造に着脱自在に装着することができる。例えば、一実施形態において、制御ユニット１０２１をＯＲ台縁部から着脱自在に吊り下げられるように、制御ユニット１０２１にフックを含めることができる。
【０１１４】
図２３は、本発明の別の実施形態により構成された加熱パッド２３１０の一部を取り払った状態を示す平面等角図である。加熱パッド２３１０の数多くの態様を、図１３を参照しながら上述した加熱パッド１３１０または図１２を参照しながら上述した加熱パッド１２１０の態様と少なくともほぼ同様の構造および機能にすることができる。例えば、この実施形態の一態様において、加熱パッド２３１０は、第１の支持部分２３４０と第２の支持部分２３４２との間に少なくともほぼ位置決めされた加熱構成要素２３５０を含む。一実施形態において、第１および第２の支持部分２３４０、２３４２に、加熱パッド２３１０に接触する人を分散支持できるように構成された、圧力逃がしフォーム材料などの圧縮性材料を含めることができる。別の実施形態における第１の支持部分２３４０および第２の支持部分２３４２には、他の材料を含めることもできる。別法として、別の実施形態において、一方または双方の支持部分２３４０、２３４２を設けないことも可能である。
【０１１５】
この実施形態の別の一態様において、加熱パッド２３１０は、第１の支持部分２３４０および第２の支持部分２３４２を包囲するカバー２３１２を含む。一実施形態において、カバー２３１２に、抗菌性かつ耐摩耗性布帛を含めることができる。別の実施形態において、カバー２３１２に、薄いネオプレン・フォーム層などの内側フォーム層と、それに接合されたポリウレタン膜などの外側膜とを含めることができる。さらに、この実施形態におけるカバー２３１２に、その内側に向けてフォーム層に接合された布帛基材を含めることができる。別の実施形態において、カバー２３１２に、他の材料を他の構成で含めることができる。
【０１１６】
この実施形態の別の態様において、加熱構成要素２３５０は、可撓性基材２３５１を横切って延在する複数の導電経路２３５４を含む。導電経路２３５４は、可撓性基材２３５１の第１の縁部２３５７に沿って位置する第１のバス・バーまたは第１の導体リード２３５３と第２の縁部２３５９に沿って位置する第２のバス・バーまたは第２の導体リード２３５５との間に延在可能である。導電経路２３５４を、第１のリード２３５３が第１の電位でバイアスをかけられ、第２のリード２３５５が第２の電位でバイアスをかけられると通電により熱を発するように構成することができる。以下でさらに詳細に説明するように、一実施形態において、導電経路２３５４を、可撓性基材２３５１を横切る非線形経路にすることができる。本明細書でいう「非線形」とは、実質的に直線ではない経路を指す。反対に、本明細書でいう用語「線形」とは、直線状または少なくともほぼ直線状である経路を指す。
【０１１７】
図２３に例示した実施形態の態様における１つの特徴は、可撓性基材２３５１および導電経路２３５４が組み合わさって、比較的可撓性である加熱構成要素２３５０を構成していることである。この特徴により、第１および第２の支持部分２３４０、２３４２により得られる好ましい圧縮特性を損なわずに、加熱構成要素２３５０を加熱パッド２３１０の上面２３１１の比較的近くに位置決めできるという利点が得られる。例えば、一実施形態において、第１の支持部分２３４０の厚さＴを約３．８１ｃｍ（約１．５インチ）以下にすることができる。別の実施形態において、その厚さＴを、たとえば約２．５４ｃｍ（約１．０インチ）以下にすることができる。更に別の実施形態において、厚さＴは、約１．２７ｃｍ（約０．５インチ）又は、０．９６ｃｍ（０．３８インチ）のように約１．２７ｃｍ（約０．５インチ）より小さくすることができる。さらに別の実施形態において、その厚さＴを別の値にする、または別法として、第１の支持部分２３４０を設けないことも可能である。加熱構成要素２３５０を加熱パッド２３１０の上面２３１１の比較的近くに位置決めできることは、加熱構成要素２３５０からより多くの熱を患者に伝えられ、第１の支持部分２３４０から消散してしまう熱を削減できるため、有利である。
【０１１８】
図２３に例示した実施形態の態様におけるもう１つの特徴は、第１のリード２３５３と第２のリード２３５５との間に略線形に延在する導電経路と比べると、導電経路２３５４が比較的長いことである。これにより、導電経路２３５４の長さが長くなると抵抗が上昇するという利点が得られる。抵抗の上昇により、加熱構成要素２３５０を所与温度に維持するために必要な電流が少なくすむことになる。
【０１１９】
図２４Ａ〜図２４Ｄは、本発明の実施形態によるさまざまな導電経路構造を例示する、加熱構成要素２４５０（それぞれを加熱構成要素２４５０ａ〜ｄとする）の一部を示す拡大平面図である。まず図２４Ａを参照すると、この実施形態の一態様において、加熱構成要素２４５０ａは、可撓性基材２４５１ａの少なくとも一部を横切って延在する反復型幾何学パターンをなす複数の導電経路２４５４ａを含む。図２４Ａに例示した実施形態において、導電経路２４５４ａは、反復型「組格子模様」パターンをなしており、各組格子模様２４５５ａは高さＨおよび幅Ｗのサイズである。一実施形態において、高さＨを約２．５４ｃｍ（約１．０インチ）とし、幅Ｗを約３．０５ｃｍ（約１．２インチ）にすることができる。別の実施形態において、組格子模様２４５５ａを他の寸法にすることもできる。例えば、別の一実施形態において、組格子模様２４５５ａの高さＨを約２．５４ｃｍ（約１．０インチ）より大きく、および／または幅Ｗを約３．０５ｃｍ（約１．２インチ）より大きくすることができる。さらに別の実施形態において、組格子模様２４５５ａの高さＨを約２．５４ｃｍ（約１．０インチ）未満、および／または幅Ｗを約３．０５ｃｍ（約１．２インチ）未満にすることができる。以下でさらに詳細に説明するように、他の実施形態では、導電経路２４５４ａを他のパターンにしてもよい。
【０１２０】
次に図２４Ｂを参照すると、この実施形態の一態様において、加熱構成要素２４５０ｂは、可撓性基材２４５１ｂの少なくとも一部を横切って延在する図２４Ａを参照しながら上述した複数の非線形導電経路２４５４ａと、少なくとも略線形である複数の導電経路２４５４ｂとを含む。非線形導電経路２４５４ａおよび線形導電経路２４５４ｂのどちらも、対向するバス・バーまたは導体リード（図２４Ｂでは図示せず）間に電気が流れると熱を発するように構成することができるものである。例示した実施形態において、非線形導電経路２４５４ａは、さまざまな個所で線形導電経路２４５４ｂを横切る、またはこれらと交差している。
【０１２１】
図２４Ｂを参照しながら上述した本発明の態様における１つの特徴は、非線形導電経路２４５４ａがさまざまな個所で線形導電経路２４５４ｂと交差していることである。これにより、使用時に線形導電経路２４５４ｂが破断した場合、非線形導電経路２４５４ａの１つが破断した線形導電経路２４５４ｂの２部分を再接続するという利点が得られる。このため、使用時に線形導電経路２４５４ｂの１つまたは複数が破断しても、加熱構成要素２４５０ｂからの熱出力量は変わらない。このように、非線形導電経路２４５４ａおよび線形導電経路２４５４ｂを組合わせることで、「自己修復」の特徴を備えた加熱構成要素２４５０ｂが得られる。
【０１２２】
図２４Ａおよび図２４Ｂに例示した非線形導電経路２４５４ａは、本発明にしたがって使用できる１つの非線形パターン（すなわち、組格子模様パターン）を示す。同様に、図２４Ｂで例示した線形導電経路２４５４ｂの配置は、本発明にしたがって使用できる配置の１例を示したものである。従って、本開示内容の趣旨または範囲を逸脱しない限り、別の実施形態において、他の線形および非線形導電経路パターン、ならびにこれらの他の組合せおよび配置を用いて、熱を発生させるようにすることができる。
【０１２３】
図２４Ｃおよび図２４Ｄは、本発明の他の実施形態によりそれぞれ構成された加熱構成要素２４５０ｃおよび２４５０ｄの一部を示す拡大平面図である。図２４Ｃに図示するように、加熱構成要素２４５０ｃは、反復型幾何学パターンとして可撓性基材２４５１ｃの少なくとも一部を横切って延在する複数の非線形導電経路２４５４ｃを含む。図２４Ｃに例示する実施形態では、この幾何学パターンは方形波に似ている。次に図２４Ｄを参照すると、加熱構成要素２４５０ｄは、正弦波に似た反復パターンとして可撓性基材２４５１ｄの少なくとも一部を横切って延在する複数の非線形導電経路２４５４ｄを含む。図２４Ｃおよび図２４Ｄに例示したパターンの一方を備えた加熱構成要素２４５０ｃ、２４５０ｄはさらに、この非線形導電経路２５４５ｃ、２５４５ｄと交差する１つまたはそれより多い少なくとも略線形導電経路を含むことができる。例えば、一実施形態において、加熱構成要素２４５０ｃ、ｄはさらに、図２４Ｂを参照しながら上述した線形導電経路２４５４ｂと少なくともほぼ同様の線形導電経路を配置して含むことができる。
【０１２４】
本明細書の記載からわかるように、図２４Ａ〜図２４Ｄを参照しながら上述したさまざまな非線形パターンは、本発明により可能なパターンの数種類を例示したにすぎず、すべてを網羅しているわけではないため、本発明はこうした具体的な実施形態に限定されるものではない。また、本発明は、非線形パターンをなす導電経路に限定されるものでもない。具体的にいえば、別の実施形態において、本発明により構成される加熱構成要素に、線形導電経路のみを含めてもよい。例えば、一実施形態において、加熱構成要素は、可撓性基材を横切って延在する導電性撚り線を線形または少なくとも略線形に配置して含むことができる。
【０１２５】
図２５は、本発明の一実施形態により構成された加熱構成要素２３５０の一部を図２３から取って示す拡大等角図である。この実施形態の一態様において、可撓性基材２３５１は、ナイロンまたはポリエステル材料などの布または布帛材料２５５９を含むことができる。こうした材料を、繊維織物などの編物および／または織物にしてよい。別の実施形態において、可撓性基材２３５１に、布帛、布またはシートの形態として他の天然および／または合成材料などの他の材料を含めることもできる。別の実施形態において、上述した以外にも可撓性基材２３５１に適した材料があると考えられる。
【０１２６】
この実施形態の別の態様において、導電経路２３５４は、図２４Ａ及び図２４Ｂを参照しながら説明したパターンを形成するために、布帛材料２５５９内に織込んだ１本または複数本の導電性ヤーン２５５６（例えば、繊維編物として）を含むことができる。しかし、本発明は、図２４Ａ〜図２４Ｄで上述した具体的なパターンに限定されるものではない。例示した非線形パターンに加えて、別の実施形態では、導電性ヤーン２５５６を、非線形パターンではなく、線形または少なくとも略線形のパターンを可撓性基材２３５１を横切って延在させるように布帛材料２３５９に織込むことができる。一実施形態において、織機が可撓性基材２３５１を織り方向ＷＤに織込む際、導電性ヤーン２５５６をジャカード機で布帛材料２３５９内に織込むことができる。こうした織機は、米国サウスカロライナ州、１９０  Ｂｅｌｌｅｗ  Ｃａｒｖｅｒ  Ｒｏａｄ、Ｓｐａｒｔａｎｂｕｒｇ、ＺＩＰ２９３０１のＧｒｅｅｎ  Ｔｅｘｔｉｌｅ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｓ，Ｉｎｃ．などから提供されている。別の実施形態では、他の適した材料を用いる他の製造技術で、本発明により構成される非線形および／または線形導電経路を有する可撓性基材を作製してもよい。
【０１２７】
例えば、別の一実施形態において、導電経路２３５４に、非線形および／または線形パターンで適用された導電性インクを含めることができる。こうした導電性インクの例として、酸化炭素または酸化銀が挙げられる。別の実施形態において、導電経路を、導電性フィルムまたは箔材料を用いて製造することもできる。こうした実施形態では、可撓性基材２３５１に、布帛材料２５５９とは異なる、または布帛材料２５５９に加えて他の材料を含めることができる。例えば、可撓性基材２３５１に、プラスチック、ビニル、ゴム、またはケブラー（登録商標）材料、ならびに他のシート材料などの一般に織物でない材料を含めることができる。
【０１２８】
図２６は、本発明の一実施形態により構成された導電性ヤーン２５５６を示す拡大側面図である。この実施形態の一態様において、導電性ヤーン２５５６は、非導電性撚り線２６６０の周りに巻かれた複数本の導電性撚り線２６６２を含む。一実施形態において、非導電性撚り線２６６０にポリエステルを含めることができる。例えば、非導電性撚り線２６６０に、米国ノースカロライナ州、１０１０Ｅ．Ｏｚａｒｋ  Ａｖｅ、Ｇａｓｔｏｎｉａ、ＺＩＰ２８０５４−００２０のＳａｕｎｄｅｒｓ  Ｔｈｒｅａｄ  Ｃｏｍｐａｎｙにより製造される１５０デニールのポリエステル撚り線を含めることができる。別の実施形態において、非導電性撚り線２６６０に、ナイロン材料などの重量の異なる他の材料を含めることができる。別の実施形態において、導電性ヤーン２５５６に非導電性撚り線２６６０を含めないことも可能である。
【０１２９】
図２７は、本発明の一実施形態により構成された導電性撚り線２６６２の１本を示す拡大断面等角図である。この実施形態の一態様において、導電性撚り線２６６２は、芯部２７６４と、芯部２７６４に支持された導電性部分２７７６とを含む。一実施形態において、芯部２７６４に非導電性材料を含めることができる。例えば、芯部２７６４に３３デニールのナイロン撚り線を含めることができる。別の実施形態において、芯部２７６４に２０デニールのナイロン撚り線を含めることができる。別の実施形態において、他の適した材料を芯部２７６４に用いることができる。または別法として、芯部２７６４を設けないことも可能である。
【０１３０】
この実施形態の別の態様において、導電性部分２７６６に、金属メッキを含めることができる。例えば、一実施形態において、導電性部分２７６６に銀メッキを含めることができる。銀は抗菌性であるため、医療用途では、感染物質のコロニー形成を制限できるなどの利点が得られる可能性がある。この実施形態の一態様において、銀メッキの厚さとして、約１００マイクロメータ以下が可能であり、別の実施形態における銀メッキの厚さを約７５マイクロメータ以下にすることができる。別の実施形態において、銀メッキの厚さを約５０マイクロメータ以下にし、さらに別の実施形態において、銀メッキの厚さを、約５マイクロメータ以下などの約１０マイクロメータ以下にすることができる。さらに別の実施形態では、導電性部分２７６６に、他の厚さの他の適した材料を用いることができる。米国ペンシルバニア州、４２１  Ｓｏｕｔｈ  Ｓｔａｔｅ  Ｓｔｒｅｅｔ、Ｃｌａｒｋｓ  Ｓｕｍｍｉｔ、ＺＩＰ１８４１１のＮｏｂｌｅ  Ｆｉｂｅｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓから、本発明の被選択実施形態に上述したように使用するための銀メッキを施したナイロン製撚り線が得られる。
【０１３１】
図２７に例示した導電性部分２７６６は、芯部２７６４を連続して均一にコーティングしているように見えるが、これは例示を目的としているにすぎない。したがって、別の実施形態において、導電性部分２７６６を非導電性部分２７６４に対して別の状態で施すことができる。例えば、別の一実施形態において、本発明の趣旨または範囲を逸脱しない限り、導電性部分２７６６を不均一にやや無作為な状態で芯部２７６４に施すことも可能である。
【０１３２】
図２３〜図２７を参照しながら上述した本発明の態様における１つの特徴は、図２６の導電性ヤーン２５５６の導電率を変更することにより、加熱構成要素２３５０の平均電流および／または熱出力量を制御できるということである。例えば、一実施形態において、導電性撚り線２６６２の１本を取り除いて、導電性ヤーン２５５６の導電率を５０％削減することができる。別の実施形態において、導電性撚り線２６６２のデニール数を例えば３３デニールから２０デニールへと削減することにより、導電性ヤーン２５５６の導電率を削減することができる。別法として、導電性撚り線２６６２の本数および／またはデニール数を増加させることにより、導電性ヤーン２５５６の導電率を増大させることもできる。導電性構成要素の導電率を変更すると、その構成要素の抵抗が変化する。したがって、上述したように導電性ヤーン２５５６の導電率を変更することにより、加熱構成要素２３５０の電流および／または熱出力量を制御することができる。
【０１３３】
図２３〜図２７を参照しながら上述した本発明の態様におけるもう１つの特徴は、導電性撚り線２６６２の導電性部分２７６６の厚さを制御することにより、加熱構成要素２３５０の放射線透過性（またはＸ線に対する透過性、またはＸ線に対して少なくともほぼ透過性であること）を制御できるということである。例えば、一実施形態において、導電性部分２７６６に、約３マイクロメータ以下などの約５マイクロメータ以下の銀メッキを含めると、加熱構成要素２３５０を、約１００レントゲン以下の強度を持つＸ線領域に少なくともほぼ放射線透過性にすることができる。別の実施形態において、厚さの異なる他の材料を用いて、加熱構成要素２３５０を放射線透過性にする、または少なくともその放射線透過性を高めることができる。この特徴により、患者に対するＸ線画像を無効にする、または無効にしないまでも歪めてしまうことなく、加熱パッド２３１０（図２３）をＸ線検査時に患者の加温に使用できるという利点が得られる。上述したように、いくつもの病院処置で、こうしたＸ線性能が有利となり得る。
【０１３４】
図２６の導電性ヤーン２５５６に対するさまざまな構成について上述してきたが、別の実施形態において、本発明の趣旨または範囲を逸脱しない限り、他の構成にすることも可能である。例えば、別の一実施形態において、ヤーン自体ではなく、導電性「ヤーン」２５５６に、導線やフィラメントなどの非繊維材料を含めることができる。したがって、本発明は、上述した具体的導電性構成要素に限定されるものではなく、電気を流せば熱を発することのできる他の構成要素をも含むものである。
【０１３５】
図２８は、本発明の一実施形態による、加熱構成要素へ電力を供給するためのルーチン２８００を示すフロー図である。ブロック２８０２において、ルーチンは、温度選択ＴＳを受け取る。一実施形態において、この温度選択ＴＳを、関連制御ユニットでその温度を選択する加熱パッド操作者から受け取ることができる。ブロック２８０４において、温度選択の受け取りに応答して、ルーチンは、加熱構成要素に電力を供給する。ブロック２８０６において、ルーチンは、加熱構成要素の温度ＴＥを決定する。決定ブロック２８０８において、加熱構成要素の温度ＴＥを第１の温度Ｔ１と比較して、ＴＥがＴ１以上に到達しているかどうかを決定する。一実施形態において、Ｔ１を、加熱構成要素の温度ＴＥより増分的に高くなるように選択しておくことができる。これにより、加熱構成要素を所望の表面温度より高く加熱して、加熱構成要素と加熱パッド表面との間で失われる温度を補償することができる。
【０１３６】
加熱構成要素の温度ＴＥがＴ１に到達していなければ、決定ブロック２８１０において、ルーチンは、加熱パッドが、例えば加熱パッド操作者によりオフに切り換えられたかどうかを決定する。加熱パッドがオフに切り換えられていない場合、ルーチンは、ブロック２８０４に戻って、加熱構成要素への電力供給を継続する。オフに切り換えられていた場合、ルーチンは終了する。
【０１３７】
決定ブロック２８０８に戻り、加熱パッド温度ＴＥがＴ１以上に到達していたら、ルーチンは、決定ブロック２８１２に進み、加熱パッド温度ＴＥが第２の温度Ｔ２を超えているかどうかを決定する。この実施形態の一態様において、第２の温度Ｔ２を、第１の温度Ｔ１より増分的に高くなるように選択して、所与温度選択ＴＳに対する加熱構成要素の温度範囲を特定することができる。例えば、一実施形態において、操作者が加熱パッド表面温度を３９℃になるように選択すると、ルーチンは、加熱構成要素の温度ＴＥを４１℃に設定して、加熱構成要素と加熱パッド表面との間で消散する熱を補償することができる。加熱構成要素温度を許容範囲内に維持するため、第２の温度Ｔ２を４３℃に設定することができる。こうして、加熱構成要素を、所望する加熱パッドの表面温度より増分的に高い温度範囲内に制御することができる。
【０１３８】
決定ブロック２８１２に戻り、加熱構成要素の温度ＴＥが温度上限Ｔ２を超えていたら、ルーチンは、ブロック２８１４に進み、加熱構成要素への電力供給を停止させる。次に、ルーチンは、ブロック２８０６に戻り、再度、加熱構成要素温度ＴＥを決定し、そしてルーチンのこの部分を繰返す。加熱構成要素の温度ＴＥが上側温度スレッショルドＴ２を超えていなければ、ルーチンは、決定ブロック２８１６に進み、加熱パッドがオフに切り換えられたかどうかを決定する。加熱パッドがオフに切り換えられていた場合、ルーチンは終了する。オフに切り換えられていない場合、ルーチンは、ブロック２８０６に戻り、再度、加熱構成要素温度ＴＥを決定する。
【０１３９】
図２８を参照しながら上述したルーチン２８００を用いると、加熱パッド内の熱損失を補償しながら、被選択温度まで加熱パッド表面を加温することができる。例えば、一実施形態において、加熱パッドの操作者がその温度として３９℃を選択したと想定しよう。この実施形態では、ルーチンにより、加熱構成要素温度ＴＥを４１℃〜４３℃の温度範囲内に制御することができる。こうして、加熱構成要素を加熱パッド表面温度より増分的に高い温度に制御して、パッド内の熱損失を補償することができる。
【０１４０】
図２９Ａは、本発明の一実施形態により構成された加熱シート２９１０を部分的に取り払った状態を示す平面図である。図２９Ｂは、実質的に図２９Ａの線分２９Ｂ−２９Ｂを通る断面から見た、図２９Ａの加熱シート２９１０を示す分解組立側面図である。図２９Ａおよび図２９Ｂを一緒に参照すると、この実施形態の一態様において、加熱構成要素２９１０は、第１の充填層２９４０と第２の充填層２９４２との間に位置決めされた加熱構成要素２９５０を含む。一実施形態において、第１および第２の充填層２９４０、２９４２に、厚さ１．２７ｃｍ（約０．５インチ）以下の粘弾性フォームなどのフォームを含めることができる。別の実施形態において、第１および第２の充填層２９４０、２９４２に、厚さ約０．６４ｃｍ（約０．２５インチ）以下のフォームを含めることができる。また、第１および第２の充填層２９４０、２９４２に、加熱シート２９１０内における感染物質のコロニー形成を制限する抗菌性を備えた材料を含めることができる。別の実施形態において、第１および第２の充填層２９４０、２９４２に、厚さの異なる他の適した材料を含めることができる。別法として、被選択実施形態において、第１および第２の充填層２９４０、２９４２の一方またはどちらをも設けないことも可能である。
【０１４１】
この実施形態の別の態様において、加熱構成要素２９５０および第１および第２の充填層２９４０、２９４２を、ぴったりした流体耐性カバー２９１２で包囲することができる。カバー２９１２の外側の縫い目を音波溶接または他の方法で互いに接合して、加熱シート２９１０周囲に流体耐性バリアを設けることができる。一実施形態において、カバー２９１２を、図５を参照しながら上述したカバー１１２および／または図１２を参照しながら上述したカバー１２１２と少なくともほぼ同様にすることができる。例えば、一実施形態において、カバー２９１２に、流体を浸透させず、クオンティナリ（ｑｕａｎｔｉｎａｒｙ）または漂白剤（ｂｒｅａｃｈ）などの他の磨耗性洗浄剤に曝されても反応または破断しない材料を含めることができる。別の実施形態において、カバー２９１２に他の流体耐性材料を含めて、病院用途に使用できるようにすることができる。なお、加熱構成要素２９５０のさまざまな態様を例示するために、図２９Ａでは、カバー２９１２の頂部および第１の充填層２９４０を取り払っている。
【０１４２】
この実施形態の別の一態様において、加熱構成要素２９５０を、図２３を参照しながら上述した加熱構成要素２３５０と少なくともほぼ同様の構造および機能にすることができる。例えば、加熱構成要素２９５０に、第１のバス・バーまたは第１の導体リード２９５３と、第２のバス・バーまたは第２の導体リード２９５５と、第１の導体リード２９５３と第２の導体リード２９５５との間に延在する複数の導電経路２９５４とを含めることができる。図２３〜図２５を参照しながら上述したように、一実施形態において、導電経路２９５４を、組格子模様パターンなどの非線形パターンで設けることできる。別の実施形態において、加熱構成要素２９５０に、電気を流して熱を発生させるのに適した、他の線形および非線形導電経路を設けることができる。
【０１４３】
図２９Ｂに図示したように、この実施形態のさらに別の態様において、加熱構成要素２９５０をその途中で折り曲げて、熱の出力量を増加させることができる。さらに、加熱構成要素２９５０に可撓性裏打層２９７０を接合する、積層する、および／または他の方法で接着して、折り曲げた２つの部分の間に絶縁および／または支持層を設けることができる。一実施形態において、この裏打層２９７０に、厚さ約０．０４ｍｍ（約０．００１５インチ（約０．００４ｃｍ）のポリウレタン・フィルムなどのポリラミネート材料を含めることができる。別の実施形態において、他の適した材料を用いて、加熱構成要素２９５０部分を絶縁および／または支持することができる。別法として、加熱構成要素を折り曲げない実施形態などの別の実施形態では、裏打層２９７０を設けないことも可能である。
【０１４４】
図２９Ａを参照すると、電源ライン２９３１、２９３２は、カバー２９１２に形成されてシールされた開口２９０９を介して電気コード２９３０から加熱シート２９１０内に通されている。第１の電源ライン２９３１を、第１のリード２９５３に作動的に接続して、＋２４ＶＤＣにて第１のリード２９５３にバイアスをかけるように構成することができる。同様に、第２の電源ライン２９３２を、第２のリード２９５５に作動的に接続して、−２４ＶＤＣにて第２のリード２９５５にバイアスをかけるように構成することができる。第１および第２のリード２９５３、２９５５に異なる電位でバイアスをかけると、導電経路２９５４内に電気を流すことで加熱構成要素が熱を発する。
【０１４５】
この実施形態のさらに別の態様において、加熱シート２９１０に、加熱シート２９１０を被選択温度を超えて加温することを防止するように構成されたいくつかの装置をさらに含めることができる。例えば、例示した実施形態において、加熱シート２９１０に、複数のサーモスタット２９０４（それぞれをサーモスタット２９０４ａ〜ｃとする）を連続して第１の電源ライン２９３１に接続して含めることができる。サーモスタット２９０４を、操作時、加熱構成要素２９５０の温度が予め選択した超過温度条件を超えたら動作するように構成することができる。例えば、一実施形態において、サーモスタット２９０４を、加熱構成要素２９５０の温度が４９℃を超えたら動作するように構成することができる。４９℃を超えた場合、１つまたはそれより多いサーモスタット２９０４が動作して、第１のリード２９５３への電力供給を切断し、熱の発生を停止させることができる。一実施形態において、サーモスタット２９０４に、Ｏｔｔｅｒ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎなどから提供されているスナップ・アクション・サーモスタットを含めることができる。別の実施形態において、加熱シート２９１０に、他の装置を含めて、加熱構成要素２９５０の温度を制限または制御するることができる。
【０１４６】
この実施形態の別の一態様において、加熱シート２９１０に、加熱シート２９１０の動作温度を測定するため、少なくとも１つの温度センサ２９６０を含めることができる。第１の計装ライン２９３３および第２の計装ライン２９３４により、その温度センサ２９６０を電気コード２９３０を介して制御ユニット（図示せず）に作動的に接続することができる。温度センサ２９６０が測定した温度は、制御ユニットにより表示されるため、医者や加熱シート２９１０の操作者はこれを見ることができる。
【０１４７】
さらに、温度センサ２９６０を図１２を参照して上記で説明したように用いて、加熱シート２９１０の温度を制御することもできる。例えば、この実施形態では、温度センサ２９６０は、加熱シート２９１０表面に近位の温度を測定し、この情報を制御ユニットに伝達する。任意の時点に、温度センサ２９６０が測定した表面温度が、操作者が選択した温度を超えていた場合、制御ユニットは加熱構成要素２９５０への電力供給を停止することができる。表面温度が被選択温度まで、またはそれに近い温度まで低下したら、制御ユニットは加熱構成要素２９５０への電力供給を再開して、これを被選択温度に維持する。一実施形態において、温度センサ２９６０を、Ｍｉｎｃｏ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎなどから提供されている抵抗熱装置（ＲＴＤ）にすることができる。別の実施形態において、加熱シート２９１０に、他の構造を有する他の温度センサを含めることもできる。
【０１４８】
温度センサおよび／または温度制御装置に関する上記の説明は、本発明による加熱シート２９１０の温度制御方法の１例を示しただけであるため、別の実施形態において、本発明の趣旨または範囲を逸脱していなければ、他の温度制御監視装置、システムおよび方法を用いてもよい。
【０１４９】
図２９Ａおよび図２９Ｂを参照しながら上述した実施形態の１つの特徴は、加熱シート２９１０が少なくともほぼ可撓性であるということである。この特徴により、加熱シート２９１０を身体部分上にその線に沿って掛けられるため、一様に温められるという利点が得られる。こうした特徴は、椅子に座ったままで透析治療を受ける患者など、着座姿勢の人を暖める場合に有利となり得る。上述した加熱シート２９１０は放射線透過性であるため、Ｘ線検査を受ける患者を温める場合には別の利点も得られる可能性がある。
【０１５０】
図２９Ａおよび図２９Ｂに例示した実施形態のもう１つの特徴は、サーモスタット２９６４を加熱構成要素２９５０の対向側部に沿って配置し、温度センサ２９６０を加熱構成要素２９５０の中央に配置することである。この特徴により、サーモスタット２９６４および温度センサ２９６０によって、これを患者に掛けても、および／またはその途中で折り曲げても、加熱シート２９１０の温度を正確に制御できるという利点が得られる。しかし、本発明は、図２９Ａおよび図２９Ｂに例示したサーモスタット／温度センサの具体的な配置に限定されるものではない。
【０１５１】
別の実施形態において、加熱シート２９１０に、手術中または他の処置時に手術具および／または他の器具を無菌領域に保持するために、１つまたはそれより多い磁石２９８０を含めることができる。例えば、一実施形態において、磁石２９８０を、加熱シート２９１０の中央付近でカバー２９１０の下に位置決めすることができる。この磁石２９８０をカバー２９１２に固定するには、接着などの手段を利用でき、カバーではなく第１の充填層２９４０の一部に固定してもよい。磁石２９８０を、外科医または他の医者が手術中にその器具を磁石２９８０付近に置くと、次に使うまでその器具をそこに保持できるような形状およびサイズにすることができる。同様の実施形態において、加熱シート２９１０に１つまたはそれより多いポケット（図示せず）を設ける、または他の取付け構造を設けて、器具および他の装置を一時的に保持できるようにすることができる。
【０１５２】
図３０Ａは、電気コード１４３０を加熱パッド３０１０内に引き込むように本発明の一実施形態により構成されたボックス・アセンブリ３００９を示す部分的分解組立側面図である。図３０Ｂは、図３０Ａのボックス・アセンブリ３００９を示す底面図である。図３０Ａおよび図３０Ｂを参照すると、この実施形態の一態様において、ボックス・アセンブリ３００９は、第１の凹部３０２１と第２の凹部３０２２とを含む。第１の凹部３０２１は、ボックス４１０（図５）、ボックス１２０９（図１２）またはボックス１３０９（図１３および図１４）と少なくともほぼ同様であり得る。上述したボックスの場合と同じように、コネクタ３００４が電気コード１４３０を第１の凹部３０２１内で密閉可能に取付けている。
【０１５３】
この実施形態の別の態様において、ボックス・アセンブリ３００９の第２の凹部３０２２を、図１３を参照しながらまず説明した電子モジュール１３８７を収容するように構成することができる。図１４を参照しながら上述したように、電源ライン１４４１〜１４４４は、電気コード３０３０から電子モジュール１３８７まで延在できるものである。電源ライン１３３１および１３３２を介して、電源ライン１４４１および１４４２で電子モジュール１３８７に動作電力を供給し、電源ライン１４４３および１４４４で加熱構成要素リード（図示せず）に電力を供給することができる。図１４を参照しながら上述したように、放射線透過性ケーブル１３８５は電子モジュール１３８７を迂回して、第１の温度検知装置（図示せず）まで延在でき、光ファイバ・チューブ１３８８ａ、１３８８ｂは電子モジュール１３８７から第２の温度検知装置（これも図示せず）まで延在できるものである。温度検知装置は、加熱パッド３０１０の温度を制御することができる。
【０１５４】
この実施形態の別の一態様において、電子モジュール１３８７に、電子モジュール１３８７のさまざまな動作モードを示すために点灯可能な１つまたはそれより多いライト３０８２を含めることができる。例えば、一実施形態において、電子モジュール１３８７を介して加熱構成要素に電力が供給されていることを示すために、１つまたはそれより多いライト３０８２が点灯できるようになっている。別の実施形態において、電子モジュール１３８７が作動的に結合されている温度検知装置が正しく機能していることを示すために、１つまたはそれより多いライト３０８２が点灯できるようになっている。
【０１５５】
この実施形態のさらに別の態様において、ボックス・アセンブリ３００９は、電子モジュール１３８７を適所に固定するように、第２の凹部３０２２に着脱自在に装着されるように構成された着脱式アクセス・カバー３０２４を含む。一実施形態において、アクセス・カバー３０２４を少なくともほぼ透明にして、電子モジュール１３８７上のライト３０８２をそのカバー３０２４を通して見えるようにすることができる。この特徴により、加熱パッド３０１０の操作者は、透明カバー３０２４を通してライト３０８２を見れば一目で、加熱構成要素および／または光ファイバ温度検知装置が正しく機能しているかどうかを確認することができる。
【０１５６】
当業者であれば、本発明の実施形態を、上述した医療用途以外のさまざまな環境で使用できることがわかるであろう。例えば、１つの他の環境例として、本発明の態様を家庭で用いると、具体的な位置で就寝中に個人的に温まることができるようになる。例えば、医療処置からの回復を目的に、または他の理由から特定の位置で就寝する必要がある人の場合、上述した装置の１つまたは複数を用いて、その人をその位置に保ちつつ、十分に温めることができる。さらに、上述した本発明のさまざまな実施形態を新生児および幼児に対する小児科で用いて、就寝中の加温を提供できると考えられる。さらに別の用途では、上述した装置のさまざまな実施形態を、治療の必要な人の輸送時に使用することができる。こうした輸送の例として、一般市民および軍事環境における救急輸送を挙げられる。
【０１５７】
特に記載のない限り、上述および以下の例を通じて用いる用語「含む（備える）」「含んでいる（備えている）」などは、排他的または包括的意味ではなく含有的意味に解釈すべきものである。すなわち、「これに限定するものではないが、これを含む」という意味である。単数または複数で用いた用語も、複数または単数をそれぞれ含むものである。さらに、本願で用いる「本明細書内」「上述」「以下」およびこれと同じ意味の用語は、本願の具体的な一部分ではなく、本願全体を指すものである。
【０１５８】
以上、本発明の実施形態を説明してきたが、これらは包括的なもの、または開示した厳密な形態に本願を限定するものではない。本明細書に記載した本発明に対する特定の実施形態およびその例は、例示のみを目的とするものであり、当業者であればわかるように、本発明の範囲内であればさまざまな等価修正が可能である。例えば、加熱構成要素に隣接して１つまたは複数種類のフォームを用いる患者位置決め／加温装置のさまざまな実施形態を上述したが、別の実施形態では、フォームに加えて、またはフォームの代わりに他の材料を用いて、加熱構成要素を狭持する、またはこれを包囲することができる。さらに、加熱構成要素の具体的な種類を例示を目的として上述したが、別の実施形態では、さまざまな他の種類の加熱構成要素を使用できると考えられる。
【０１５９】
本明細書で引用したすべての特許出願の内容全体を参照として本明細書内に引用したものとする。したがって、引用した特許出願のシステム、機能および概念を使用または組入れるために、必要に応じて、本明細書に開示した本発明の態様を修正して、本発明のさらに別の実施形態を提供することができる。上記の詳述について、こればかりでなく他にもさまざまな変更を本発明に加えることができる。
【０１６０】
以上、本発明の具体的な実施形態を例示を目的として説明してきたが、本発明の趣旨および範囲を逸脱することなく、さまざまな修正を加えられることを理解されたい。したがって、本発明は、添付した請求の範囲にのみ限定されるものである。
【図面の簡単な説明】
【０１６１】
【図１】図１は、本発明の一実施形態により構成された患者加温システムを示す平面等角図である。
【図２】図２は、本発明の一実施形態により構成された、図１の患者加温システムの制御ユニットを示す側面図である。
【図３】図３は、本発明の一実施形態により構成された、図２の制御ユニットのユーザ・インターフェースを示す平面図である。
【図４】図４は、本発明の一実施形態により構成された加熱パッドを一部隠した状態で示す平面等角図である。
【図５】図５は、本発明の一実施形態により構成された、図４の加熱パッドを示す部分的側部断面図である。
【図６】図６は、本発明の一実施形態により構成された、図４の加熱パッドを示す短縮遠近法による側部断面図である。
【図７】図７は、本発明の一実施形態により構成された、図１の制御ユニットおよび加熱パッドを示す概略図である。
【図８】図８は、本発明の別の実施形態により構成された制御ユニットおよび加熱パッドを示す概略図である。
【図９】図９は、本発明の一実施形態により構成された、コネクタ・シールドを例示する図１の制御ユニットの一部を部分的に取った状態で示す拡大等角図である。
【図１０】図１０は、本発明の別の実施形態により構成された患者加温システムを示す平面等角図である。
【図１１】図１１Ａは本発明の一実施形態により構成された付属制御ユニットを示す拡大正面図である。図１１Ｂは本発明の別の実施形態により構成された付属制御ユニットを示す拡大正面図である。
【図１２】図１２は、本発明の別の実施形態により構成された加熱パッドを部分的に取り払い、一部を隠した状態で示す分解組立平面等角図である。
【図１３】図１３は、本発明の別の実施形態により構成された加熱パッドを部分的に取り払った状態で示す平面等角図である。
【図１４】図１４は、本発明の一実施形態により構成された、図１３の加熱パッドのかど部分を示す部分的概略拡大平面等角図である。
【図１５】図１５は、本発明のさらに別の実施形態により構成された加熱パッドを示す部分的概略平面等角図である。
【図１６】図１６は、本発明のさらに別の実施形態により構成された加熱パッドを示す部分的概略平面等角図である。
【図１７】図１７Ａは、本発明の一実施形態により構成された位置決め／加温装置を示す平面等角図である。図１７Ｂは、本発明の一実施形態により構成された、図１７Ａの位置決め／加温装置が患者の脚を支持している状態を示す平面等角図である。図１７Ｃは、本発明の一実施形態により構成された、図１７Ａの位置決め／加温装置を示す側部断面図である。図１７Ｄは、本発明の一実施形態により構成された、図１７Ａの位置決め／加温装置を一部隠した状態で示す平面図である。
【図１８】図１８Ａは、本発明の一実施形態により構成された、２つのアームボードを含む患者加温システムを示す等角図である。図１８Ｂは、本発明の別の実施形態により構成された、ロールを含む患者加温システムを示す等角図である。図１８Ｃは、本発明のさらに別の実施形態により構成された患者位置決め／加温装置を示す端面図である。
【図１９】本発明の別の実施形態により構成され、１枚またはそれより多い数枚の患者加温被覆物を含む患者加温システムを示す部分的概略等角図である。
【図２０】図２０は、本発明のさらに別の実施形態により構成された患者加温システムを示す部分的概略等角図である。
【図２１】図２１は、本発明の一実施形態による、加熱パッド温度を制御するためのルーチンを示すフロー図である。
【図２２】図２２は、本発明の一実施形態により構成された装着装置を例示する、図１０の加熱パッド制御ユニットの拡大背面等角図である。
【図２３】図２３は、本発明の別の実施形態により構成された加熱パッドを部分的に取り払った状態で示す概略平面等角図である。
【図２４】図２４Ａから図２４Ｄは、本発明の一実施形態により構成された加熱構成要素の部分を示す拡大平面図である。
【図２５】図２５は、本発明の一実施形態により構成された、図２３の加熱構成要素の一部を示す拡大等角図である。
【図２６】図２６は、本発明の一実施形態により構成された導電性ヤーンを示す拡大側面図である。
【図２７】図２７は、本発明の一実施形態により構成された、図２６の導電性ヤーンの導電性撚り線を示す拡大側面等角図である。
【図２８】図２８は、本発明の一実施形態による、加熱構成要素への電力供給ルーチンを示すフロー図である。
【図２９】図２９Ａは、本発明の一実施形態により構成された加熱シートを部分的に取り払った状態で示す平面図である。図２９Ｂは、図２９Ａの加熱シートを示す分解組立側面図である。
【図３０】図３０Ａは、本発明の一実施形態により構成された、電子モジュール区画を有するボックス・アセンブリを示す部分的分解組立側面図である。図３０Ｂha、図３０Ａのボックス・アセンブリを示す底面図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【国際調査報告】
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