(57)【要約】本発明は無線通信システムにおいてデータ列を伝送する方法に関する。本方法では、第１送信局（Ｓ１）がデータ列を伝送するために無線インタフェース（Ｖ）を介して第１受信局（Ｒ１）に送信信号（Ｃ（ｔ））を伝送し、伝送前に少なくとも第１送信局（Ｓ１）及び／又は第１受信局（Ｒ１）によって、雑音源（Ｓ２）の妨害信号（Ｉ（ｔ））に関して無線インタフェースが検査され、無線インタフェース（Ｖ）が十分に妨害のない状態である場合にのみ、ある時点（Ｔ０）において伝送が開始される。
2005537766.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいてデータ列を伝送する方法であって、
−無線インタフェース（Ｖ）を介してデータ列を第１受信局（Ｒ１）に伝送するために、第１送信局（Ｓ１）が送信信号（Ｃ（ｔ））を生成し、
−伝送前に少なくとも前記第１送信局（Ｓ１）及び／又は前記第１受信局（Ｒ１）によって、雑音源（Ｓ２）の妨害信号（Ｉ（ｔ））に関して前記無線インタフェースを検査するようにした方法において、
−前記第１受信局への前記雑音源（Ｓ２）の接近を検出し、
−データ列の伝送に必要な期間（Δｔ）内において、妨害信号（Ｉ（ｔ））によって伝送が妨害されない程度（Δ）までしか前記雑音源（Ｓ２）の前記第１受信局（Ｒ１）への接近が可能でない場合にのみ、ある時点（Ｔ０）において伝送を開始することを特徴とする、無線通信システムにおいてデータ列を伝送する方法。
【請求項２】
前記第１受信局（Ｒ１）における妨害信号の強度の予想される変化、特に増大（ΔＩ＝Ｉ１−Ｉ０）を、前記雑音源（Ｓ２）と前記第１受信局（Ｒ１）の互いに対する実際の及び／又は可能な最大の相対速度（Δｖ＝ｖＳ１＋ｖＲ１；Δｖ＝ｖＳ１ｍａｘ＋ｖＲ１）に基づいて測定又は推定する、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記第１受信局（Ｒ１）における送信信号の強度の予想される変化、特に減少（ΔＣ＝Ｃ１−Ｃ０）を、前記第１送信局（Ｓ１）と前記第１受信局（Ｒ１）の互いに対する実際の及び／又は可能な最大の相対速度（Δｖｃ＝ｖＳ１＋ｖＲ１）に基づいて測定又は推定する、請求項１又は２記載の方法。
【請求項４】
前記第１受信局（Ｒ１）の受信可能範囲（ｒＲ）内にある局（Ｓ１，Ｒ１，Ｓ３，Ｒ３）及び雑音源（Ｓ２）に関しては、そのつど測定可能な又は通知された速度（ｖＳ１，ｖＲ１，ｖＳ２）を使用し、ただし、前記受信可能範囲（ｒＲ）内の通常の雑音源（Ｓ２）は特に前記第１受信局（Ｒ１）によって雑音源として検出可能である、請求項２又は３記載の方法。
【請求項５】
−前記第１受信局（Ｒ１）の受信可能範囲（ｒＲ）内にある関連する速度情報のない局（Ｓ１，Ｒ１，Ｓ３，Ｒ３）及び雑音源（Ｓ２）に関して、及び／又は、
−前記第１受信局（Ｒ１）の受信可能範囲（ｒＲ）外にある関連する速度情報のない局（Ｓ１，Ｒ１，Ｓ３，Ｒ３）及び雑音源（Ｓ２）に関しては、
−通常の可能な最大速度又は適切な最大速度（ｖＳ２ｍａｘ）を使用する、請求項２から４のいずれか１項記載の方法。
【請求項６】
妨害信号の強度の予想される変化（ΔＩ）及び／又は送信信号の強度の予想される変化（ΔＣ）を用いて、データ列の雑音なしでの伝送に使用しうる最大期間（Δｔ）を求める、請求項２から５のいずれか１項記載の方法。
【請求項７】
送信信号（Ｃ（ｔ））を妨害しない信号（Ｉ（ｔ））の尺度として、妨害信号（Ｉ（ｔ））の強度に対する送信信号の強度の最小限必要な差の閾値（ΔＣ（ｔ）−Ｉ（ｔ））を測定及び／又は推定する、請求項１から６のいずれか１項記載の方法。
【請求項８】
前記第１受信局（Ｒ１）の周りに復号領域（ｒＤ）を設定し、該復号領域（ｒＤ）内にある雑音源（Ｓ２）の妨害信号（Ｉ１）による妨害が許可されないようにする、請求項１から７のいずれか１項記載の方法。
【請求項９】
前記第１受信局（Ｒ１）と前記第１送信局（Ｓ２）との間で、局に関連した及び／又は局で求められたパラメータ（ｖＳ１，ｖＲ１，Ｉ０，Ｃ０）、及び／又は伝送条件に関連したパラメータ、とりわけ、閾値及び／又は可能な最大伝送時間（Δｔ）を交換する、請求項１から８のいずれか１項記載の方法。
【請求項１０】
移動送信局及び／又は移動受信局（Ｓ１，Ｒ１）及び／又は移動雑音源（Ｓ２）を有する、とりわけ移動雑音源として第２送信局（Ｓ２）を有する無線通信システムの送信局及び／又は受信局（Ｓ１，Ｒ１）において、
複数の局及び／又は雑音源の速度、及び／又は複数の局及び／又は雑音源の互いに対する相対速度を求める速度測定装置（ＶＤ）、
データ列の計画的な伝送のために妨害のない搬送波を測定又は算出する搬送波状態測定装置、とりわけ、搬送波サンプリング装置（ＣＳ）、
所望の受信信号（Ｃ（ｔ））と妨害信号（Ｉ（ｔ））との間の最小差の閾値（Δ）を求める閾値調整装置（ＩＡ）、及び／又は、
データ列の伝送にとって可能な最大の伝送時間（Δｔ）を予め設定する伝送時間設定装置（ＢＡ）を有することを特徴とする、無線通信システムの送信局及び／又は受信局（Ｓ１，Ｒ１）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信システムにおけるデータ伝送の方法、ならびに、そのための移動送信局及び／又は受信局に関する。
【０００２】
例えばＧＳＭ（Global System for Mobile Communications）又はＵＭＴＳ（Universal Mobile Telecommunications System）システムのような移動体通信システムでは、通信相手の送信電力は接続品質に関して最適化される。このために、例えば、所望のビット誤り率及び／又は所定の受信レベルに達するように送信電力を調節する制御メカニズムが使用される。
【０００３】
自己組織化ネットワークとも呼ばれるアドホックネットワークでは、複数のネットワーク局が仲介する中央装置なしに相互間の無線接続を確立することができる。その際、２つの局の間の接続は、直接に又は比較的長距離の場合にはこの接続の中継局を形成する同種の別の局を介して行われる。これらの自己組織化ネットワークは、例えば、ＨｉｐｅｒＬＡＮやＩＥＥＥ  ８０２．１１の規格に従ったローカル無線ネットワーク（ＷＬＡＮｓ：Wireless Local Area Networks）である。この種のネットワークは通常のインターネット及びテレマティーク分野にだけでなく、例えば警報のためのシステム又は協働する運転者支援システムのような車両間通信の分野にも応用が見いだされる。
【０００４】
アドホックネットワークの特別な利点は大きな移動性と融通性とにある。任意の場所において、固定基地局又は固定的な無線ネットワーク計画に依存することなしに局間の無線接続を確立することができる。その際、ある局から目的局への接続は直接に、又は中継局を用いて多数の可能な経路を介して実現することができる。しかしながら、アドホックネットワークを形成する個々の局の大きな移動性は、アドホックネットワークへの加入者にとって環境条件が非常に速く変化しうることを含意している。送信電力が過度に大きい場合又は同じリソースで送信する未知の局が受信局の受信範囲内を動いている場合、さまざまな接続の干渉が強まり、個々の接続の受信品質が下がってしまう。
【０００５】
ＨｉｐｅｒＬＡＮ１及び２では、さまざまな状況に対する局の送信電力の強さを定めた電力等級が存在している。ＩＥＥＥ  ８０２．１１では電力等級は存在していない。移動局は通常、規格で予定されている最大電力で送信する。電力制御は予定されていない。
【０００６】
特にアドホックネットワークで問題となるのは、それぞれ１つの送信局と１つの受信局とから成る２つのクラスタが互いに対して動いているような状況である。２つのクラスタによる無線インタフェース上でのリソースのそれぞれの選択が、他方のクラスタに関する知識がまだ存在していない時点に行われる場合、両方のクラスタの送信局が伝送のために同一のリソースを選択するということがありうる。特にクラスタが互いに対して高速で動いている場合には、一方のクラスタの受信局が自らに割り当てられた送信局の信号以外に、他方のクラスタの別の送信局の信号も受信してしまう危険性がある。この場合、干渉が生じ、不利なケースでは、所望の受信信号の再構成が妨げられる。
【０００７】
ＩＥＥＥ  ８０２．１１規格によれば、伝送効率への移動性の影響は伝送電力制御と誤り訂正能力の適合化とによって補償することができる。不利なことに、可能な最大伝送電力及び誤り訂正能力の適合化の可能性は限られており、移動性が高い場合の補償はそれゆえ十分に適切というわけではない。
【０００８】
その上、電力制御機構の使用は移動アドホックネットワーク内のシステム不安定性を高めることさえある。２つのクラスタの間の距離が減少するとすぐに、両方の送信局は他方のクラスタの送信局による検出された干渉を補償するために自局の伝送電力を上げる。それゆえ、受信局は増大する干渉を測定し、自分側の送信局に伝送電力をさらに上げるよう要請する。不利なことに、現在使用されている電力制御機構の性能は補償には不十分である。
【０００９】
それゆえ、本発明の課題は、移動する局又は移動する雑音源による無線メディア上での衝突を減少させる有利な方法、ならびに、無線通信ネットワークにおける、とりわけアドホックネットワークにおける送信局及び／又は受信局を提供することである。
【００１０】
この課題は独立請求項による無線通信システムのための方法ならびに送信局及び／又は受信局により解決される。本発明の有利な発展形態は従属請求項から得られる。
【００１１】
これに関して、無線インタフェースを介してデータ列を第１受信局に伝送するために、第１送信局が送信信号を生成し、伝送前に少なくとも前記第１送信局及び／又は前記第１受信局によって、雑音源の妨害信号に関して前記無線インタフェースを検査し、前記第１受信局に対する前記雑音源の接近を検出し、データ列の伝送に必要な期間内において、妨害信号によって伝送が妨害されない程度までしか前記雑音源の前記第１受信局への接近が可能でない場合にのみ、ある時点において伝送を開始することを特徴とする、無線通信システムにおいてデータ列を伝送する方法が特に有利である。
【００１２】
特に、このような方法を実行するためには、移動送信局及び／又は移動受信局及び／又は移動雑音源、とりわけ移動雑音源として第２送信局を有し、さらに複数の局及び／又は雑音源の速度及び／又は互いに対する相対速度を求める速度測定装置、データ列の計画的な伝送のために妨害のない搬送波を測定又は算出する搬送波状態測定装置、とりわけ、搬送波サンプリング装置、所望の受信信号と妨害信号との間の最小差の閾値を求める閾値決定装置、及び／又は、データ列の伝送にとって可能な最大の伝送時間を予め設定する伝送時間設定装置を有する、無線通信システムが有利である。
【００１３】
特に、第１受信局における妨害信号の強度の予想される変化、特に増大を、雑音源と第１受信局との互いに対する実際の及び／又は可能な最大の相対速度に基づいて測定又は推定することは有利である。雑音源が知られている場合又は妨害の強度が知られている雑音源であると想定される場合、相対速度のこのような測定又は推定によって、強すぎる妨害信号を発する雑音源が第１受信局の復号領域に侵入できない期間を求めることができる。
【００１４】
特に、第１受信局における送信信号の強度の予想される変化、特に減少を、第１送信局と第１受信局との互いに対する実際の及び／又は可能な最大の相対速度に基づいて測定又は推定することは有利である。第１送信局と第１受信局との間のこのような相対速度によって、第１受信局において所望の受信信号の受信強度の変化が予想されるか否かを推定することが可能になる。このことが最終的には、予想される又はことによると予想される妨害信号の強度をより高く又は低くする。
【００１５】
第１受信局の受信可能範囲内にある局と雑音源に関しては、そのつど測定可能な又は通知された速度を使用すると有利である。なお、受信可能範囲内の通常の雑音源は特に第１受信局により雑音源として検出可能である。ここで、測定可能な速度とは、特に第１受信局自体の特性に基づいて求めることのできる局自体の速度又は他の局と雑音源の速度である。通知された速度とは、他の局から、又はことによっては定置装置から、またことによっては雑音源自体から第１送信局及び／又は第１受信局に通知された速度である。これは特に、第１受信局又は第１送信局自体がこのような速度を求めることができないか、又は受信条件のゆえに比較的に遠く離れた雑音源自体を検出し測定することができない場合に有利である。
【００１６】
第１受信局の受信可能範囲内にある関連する速度情報のない局及び雑音源に関して、及び／又は、第１受信局の受信可能範囲外にある関連する速度情報のない局及び雑音源に関しては、有利には、通常の可能な最大速度又は適切な最大速度が使用される。これにより、雑音源又は他の局に関する情報がない場合に、局及び／又はことによっては雑音源の速度に関する通常の値を、又は受信条件を特に高品質に維持しなければならない場合には、可能な最悪値を使用することができ、その結果、速度及び／又は妨害信号を求めるための適切な測定方策又は受信方策がない場合でも、この方法を適用できる可能性が存在する。
【００１７】
妨害信号の強度の予想される変化及び／又は送信信号の強度の予想される変化を用いて、有利には、データ列の雑音なしでの伝送に使用しうる最大期間を求めることができる。
【００１８】
送信信号を妨害しない信号の尺度として、有利には、妨害信号の強度に対する送信信号の強度の最小限必要な差の閾値を測定及び／又は推定することができる。
【００１９】
有利には、第１受信局の周りに復号領域を設定し、復号領域内にある雑音源の妨害信号による妨害が許可されないようにすることができる。
【００２０】
第１受信局と第１送信局との間で、有利には、局に関連した及び／又は局で求められたパラメータ及び／又は伝送条件に関連したパラメータ、とりわけ、閾値及び／又は可能な最大の伝送時間を交換することができる。局に関連したパラメータとは、例えば、局の固有の速度もしくは送信電力、又は受信局で受信される所望の受信信号の強度、又は受信される妨害信号の強度である。これらのパラメータは局自体により測定するか又は算出することができるが、これらの局を他の局又は周囲の装置が算出し、例えば無線インタフェースを介して伝送することも可能である。インタフェースに関連したパラメータとして特に、個々の局及び／又は雑音源の相互間の様々な速度差のゆえに変化するパラメータを考えられる。特に、このパラメータは、無線システムに固有のまた環境に固有の影響を受ける別の多数の関連パラメータに依存している。
【００２１】
有利には、この方法は特にＩＥＥＥ  ８０２．１１規格に従ったアドホック通信システムにおいて使用することができる。このことは適応搬送波サンプリングにもバーストモード適合にも又はこれらの方式の組合せにも当てはまる。バーストモード適合とは、データ列の送信条件の適合化、つまり、データ伝送フレームの種類と構造、シーケンスで伝送すべきビットの数、又は伝送ブロックの持続時間の適合化を意味する。一般に、この方法はさらにメディアアクセス制御スキーマを用いた通信システムに適用することができる。このメディアアクセス制御スキーマは搬送波サンプリングに基づいており、このスキーマでは、送信局及び／又は受信局の移動性が考慮されなければならい。これには、とりわけ、ドイツのＢＭＢＦ（連邦教育研究省）の車両間通信のための「ＦｌｅｅｔＮｅｔ」プロジェクトも含まれる。このスキーマは、ＵＴＲＡ  ＴＤＤ  ＨＣＲ／ＬＣＲ及びＴＳＭに対する改良プロトコルアーキテクチャに基づいている（UTRAN: UMTS Terrestrial Radio Access Network TDD: Time Division Duplex, HCR/LCR: High/Low Chip Rate  TMS: TD-SCDMA System for Mobile; TD-SCDMA: Time Division-Synchronous Code Division Multiple Access）。
【００２２】
以下では、図面に基づいて実施例を詳細に説明する。
【００２３】
図１は、それぞれ少なくとも１つの送信局と少なくとも１つの受信局とを有する互いに対して動いている、アドホックネットワーク内の２つのクラスタを示している。
図２は、このような条件における伝送及び起こりうる衝突を明確に説明する図式を時間の進展を考慮して示している。
図３は、両方の送信局により送信され、受信局において受信された信号の信号強度を具体的に示したグラフを示している。
図４は、搬送波サンプリングを考慮した衝突回避の方式を具体的に示したスキーマを示している。
図５は、バーストモード適合を考慮した衝突回避の方式を具体的に示したスキーマを示している。
【００２４】
図１から分かるように、いわゆるアドホック無線ネットワークにおいて、無線通信システムの一例として、それぞれ無線インタフェースを介して相互に通信する局Ｓ１，Ｒ１，Ｓ３，Ｒ３ないしＳ２，Ｒ２から成るクラスタＣＬ１，ＣＬ２が形成されている。以下の記述を簡単化するために、第１ないし第２のクラスタＣＬ１，ＣＬ２のそれぞれ１つの局Ｓ１，Ｓ２を送信局Ｓ１，Ｓ２として考察し、第１ないし第２のクラスタＣＬ１，ＣＬ２の別の局Ｒ１，Ｒ２は受信局Ｒ１，Ｒ２として考察する。もちろん、逆方向の伝送も可能であり、通例のことである。図示された伝送においては、シグナリング内容及び／又は情報内容を有するデータがそれぞれ送信局Ｓ１，Ｓ２から相応する受信局Ｒ１ないしＲ２に送信されることが前提される。このようなデータの伝送に先行して、通常は対応する送信局と受信局Ｓ１，Ｒ１ないしＳ２，Ｒ２との間でシグナリングデータ（ＲＴＳ，ＣＴＳ）が交換され、相互間で送信パラメータと利用可能なリソースの割り当てとが調整される。
【００２５】
図２から分かるように、受信局Ｒ１へデータを伝送する準備ができていることを知らせるために、とりわけ、受信局Ｒ１へデータを伝送することを望む送信局Ｓ１によってＲＴＳ（Ｒｅａｄｙ  Ｔｏ  Ｓｅｎｄ）シグナリングが行われる。受信局Ｒ１は、データ受信の準備ができたとき及び必要なパラメータを調整した後に、データ又はデータ列を受信する準備ができていることを知らせる応答ＣＴＳ（Ｃｌｅａｒ  Ｔｏ  Ｓｅｎｄ）信号を送信する。なお、受信局Ｒ１は択一的に目的局、又は、比較的に遠い目的局へのデータ伝送経路上の中継局であってよい。つぎに、送信局Ｓ１から受信局Ｒ１へ本来のデータの伝送が行われる。図２から分かるように、第２のクラスタＣＬ２の送信局Ｓ２から第２のクラスタＣＬ２の受信局Ｒ２へのデータの伝送に関しても同様の動作手順が行われる。
【００２６】
図１から分かるように、以下の考察のために、方向成分をもった２つのクラスタＣＬ１及びＣＬ２が相対速度
Δｖ＝ｖ１＋ｖ２              （１）
で互いに対して動いていることが前提とされる。ここで、相対速度Δｖは両方のクラスタＣＬ１ないしＣＬ２の個々の速度ｖ１，ｖ２から合成されている。以下において互いに対して運動する２つのクラスタＣＬ１，ＣＬ２の状態を考察する限りは、この論述は、送信局Ｓ２が未知の受信局Ｒ１の受信範囲内で動いているどの状態に対してももちろん妥当する。
【００２７】
第１の時点Ｔ０に関しては、第１送信局Ｓ１と第１受信局Ｒ１とから成る第１グループが無線インタフェースＶを介して通信を確立していると仮定される。図示のように、他の局Ｒ３，Ｓ３は、第１受信局Ｒ１の受信範囲ｒＲ内で送信動作をしてはいるものの、別のリソース、例えば別の周波数で送信しているならば、重要ではない。図２の両方の第１行から分かるように、データ伝送のための通信は、初期的にシグナリングデータないしシグナリングＲＴＳ，ＣＴＳを交換することによって開始される。
【００２８】
この第１の時点Ｃ０において、第２クラスタＣＬ２の第２送信局Ｓ２はまだ第１受信局Ｒ１のカバレージないし受信可能範囲ｒＲの外部又はその境界にいなければならない。第２送信局Ｓ２は、図２の下側の両方の行から分かるように、第２受信局Ｒ２への通信接続を形成している。この通信に関しても、本来の有効データの伝送が開始される前に、初期的にシグナリングＲＴＳ，ＣＴＳが交換される。第２送信局Ｓ２が第１送信局Ｓ１と第１受信局Ｒ１との間の通信に関する知識を持っていないということによって、以下においては、第２送信局Ｓ２は第２受信局Ｒ２との通信のために他の２つの局によって使用されているのと同じリソースにアクセスするということが前提されなければならい。
【００２９】
第２送信局Ｓ２が第１受信局Ｒ１の方向に動くことによって、第２送信局Ｓ２は時点Ｔ０において又はその直後に第１受信局Ｒ１の受信可能範囲ｒＲ内に到達する。第２送信局Ｓ２と第１受信局Ｒ１との間の距離ｘ０は、この時点Ｔ０では、第１受信局Ｒ１の最大受信可能範囲ｒＲに相当している。この時点Ｔ０で、第１受信局は、図３から分かるように、第１送信局Ｓ１から強い受信信号Ｃ０を受信し、第２送信局Ｓ２からは増大する干渉信号Ｉ（ｔ）として第２の受信信号Ｉ０を受信する。送信電力のあり得る変動、又は、増幅及び／又は減衰を生じさせる環境条件を除けば、第１の受信信号Ｃ（ｔ）と第２の受信信号Ｉ（ｔ）は特に第１送信局Ｓ１ないし第２送信局Ｓ２までの距離に依存する。
【００３０】
以下では、一方では第１送信局Ｓ１と第１受信局Ｒ１との間の、他方では第２送信局Ｓ２と第２受信局Ｒ２との間の両方の送信プロセスを開始する際に、互いに関する知識が存在しておらず、それゆえ同じリソースが選択されたという問題ある状況を前提とする。さらに、データの伝送のためにそのつど所定の時間が必要であること、また第２送信局Ｓ２があまりに高速で第１受信局Ｒ１に近づくので、２つの接続でのデータ伝送が終了する前に、第１受信局において衝突が起きることも前提される。第１受信局Ｒ１は、その後の適当な時点Ｔ１において、第１受信局Ｒ１に対応する第１送信局Ｓ１からのデータも、本来は第２受信局Ｒ２に対応する第２送信局Ｓ２からのデータも受信する。その際、第１受信局Ｒ１において第１送信局Ｓ１からのデータの受信信号の強度Ｃ１は、強度の大きさに関して、第２送信局Ｓ２からのデータの干渉信号強度Ｉ１よりも大きい。強度差
Δ＝ΔＣ−ΔＩ              （２）
がこのように定義された閾値Δを下回ったとき、干渉は、第１受信局Ｒ１において第１送信局Ｓ１から受信したデータの分解及び再構成がもはや不可能又はもはや十分な信頼性をもっては不可能となるほど大きくなる。距離ｘ１を考慮すれば、第２送信局Ｓ２はこのより後の時点Ｔ１では第１受信局Ｒ１の復号領域ｒＤに入っている。このときには、第１送信局Ｓ１と第１受信局Ｒ１との間の接続に必要な最大のビット誤り率ＢＥＲ（Ｂｉｔ  Ｅｒｒｏｒ  Ｒａｔｅ）はもはや保証されない。
【００３１】
したがって、以下の考察では、受信可能範囲ｒＲと復号領域ｒＤが考察される。受信可能範囲ｒＲは受信局Ｒ１の周りの領域であり、この領域内では受信局Ｒ１は予め定められた妨害信号閾値Ｉｍｉｎより低い信号強度の妨害信号Ｉ（ｔ）を受信する。妨害信号閾値Ｉｍｉｎは分解を不可能にするので、無線チャネルは第１受信局Ｒ１の観点からは占有されていない又は「アイドル」であると決定される。信号強度Ｉｍｉｎは、場合によっては妨害でもあり得る局Ｓ２が検知され得る最大限の範囲ｒＲを表している。
【００３２】
しかし、復号領域は受信局Ｒ１とこれを妨害する局Ｓ２との間の最小距離によって決定されている。この復号領域ｒＤより大きな距離においては、干渉する第２の局Ｓ２の妨害干渉信号Ｉ０に対する、割り当てられた送信局Ｓ１の搬送波上での受信信号強度Ｃ０の比は、受信信号の検出が可能になる閾値Δをまだ少なくとも有している。閾値Δは、妨害する送信局Ｓ２の距離ｒ０又はｒ（ｔ）は別として、別の多くのパラメータ、特に割り当てられた送信局Ｓ１の距離、使用される変調方式、使用される符号化スキーム、及び必要なビット誤り率にも依存する。
【００３３】
また、実際の閾値Δにも作用を及ぼす、第１送信局Ｓ１から第１受信局Ｒ１までの距離も考慮しなければならない。図３から分かるように、選択された実施例においては、これらの局Ｓ１及びＲ１の間の距離は、例えば第１送信局Ｓ１が第２送信局Ｓ２の方向に第１受信局Ｒ１ほど速く動かないことによって、第１の時点Ｔ０と第２の時点Ｔ１との間の観察期間ΔＴにわたって時間ｔともに大きくなる。そのため、これに相応して、より早期にクリティカルな閾値Δに達することになる。
【００３４】
上記の考察では、時点ｔ２，ｔ１＜Ｔ０において、所望の搬送波周波数ｆ０での信号強度が両方の送信局Ｓ１及びＳ２によって測定され、無線チャネルが占有されていないことが検出されることが前提とされていた。それは、時点ｔ１ないしｔ２における双方のクラスタＣＬ１，ＣＬ２の双方の加入局の間の距離が、これらの局の受信可能範囲よりも大きかったからである。それゆえ、両方の送信局Ｓ１及びＳ２は、時点ｔ１ないしｔ２において、割り当てられた受信局Ｒ１ないしＲ２への無線接続を確立するためにＲＴＳ信号を送信する。同時に、無線インタフェースＶ上でリソースの確保が行われるので、受信可能範囲内の他の局Ｓ３，Ｒ３はその後の所定の期間のあいだこのリソースにアクセスすることはできない。これにより、後のデータ伝送のために必要な時間が確保される。
【００３５】
ＲＴＳ信号のデコーディングは、２つの所望の局Ｓ１とＲ１又はＳ２とＲ２との間に接続が確立されなければならないということを、受信局Ｒ１，Ｒ３，Ｓ３ないしＲ２である所望の目的局又は中継局に通知する。
【００３６】
ＲＴＳ信号の受信後、時点Ｔ０において、所望の目的局又は中継局は受信局Ｒ１として第１送信局Ｓ１に応答し、他方のクラスタＣＬ２では、第２受信局Ｒ２が受信準備のできていることを知らせるために相応の応答シグナリングＣＴＳを用いて第２送信局Ｓ２に応答する。また通常は、応答シグナリングに先行して、受信局Ｒ１ないしＲ２が、リソースを検査することによって、このリソースが使用可能であることを確認している。異なるクラスタＣＬ１，ＣＬ２の局はそれぞれまだ他方のクラスタＣＬ２，ＣＬ１の局の受信可能範囲ｒＲの外にいるので、以下の考察では、データ伝送のために同じリソースを選択するクリティカルな場合を前提とする。
【００３７】
前述のように、以下の考察は、両方のクラスタＣＬ１，ＣＬ２が非常に高速で互いに対して運動するため、第２の時点Ｔ１において妨害干渉が生じ、これが第１受信局Ｒ１における衝突の原因となるということが前提される。
【００３８】
この第２の時点Ｔ１で、第１受信局Ｒ１は両方の送信局Ｓ１，Ｓ２からのデータを受信し、干渉は過度に大きくなる。というのも、干渉の強さΔないし最小デコーダ距離ｒＤを下回るからである。それゆえ、この時点以降、第１送信局から受信した所望のデータのデコーディングがもはや不可能となる確率が高くなるという確率は著しく低下する。
【００３９】
同様に、第２受信局Ｒ２も、第２送信局Ｓ２と第１受信局Ｒ１の間でそうであるのと同じように、第１送信局Ｓ１が同じ程度で第２受信局Ｒ２に近づく限り、第１送信局Ｓ１から受信したデータによって妨害される。
【００４０】
特に有利な方法を実施するために、以下では、移動及び非移動アドホックネットワークに対する要求が課される。とりわけ、衝突する信号の比、いわゆる信号対干渉比は、第２の時点Ｔ１＝Ｔ０＋Δｔにおいて、必要なビット誤り率（ＢＥＲ）と使用される符号化スキームないし変調スキームとに依存する最小値ないし閾値Δよりも低くてはならない。第１受信局において、第１送信局Ｒ１から受信した信号Ｃ（ｔ）の信号強度Ｃ１＝Ｃ（Ｔ１）と第２送信局Ｓ２から受信した信号Ｉ（ｔ）の信号強度Ｉ１＝Ｉ（Ｔ１）とを考慮して、差が得られる。この差は閾値Δより大きいか又は等しくなくてはならない：
Ｃ（Ｔ１）−Ｉ（Ｔ１）≧Δ        （３）
これにより、所望の搬送波信号Ｃ（ｔ）と不所望の干渉信号Ｉ（ｔ）との間の差が考察される。特に移動アドホックネットワークに対しては、時間差Δｔだけ後の第２の時点Ｔ１におけるデータ伝送が十分であることを保証するために、第１の時点Ｔ０においては、移動アドホックネットワークの時間変動のゆえに、個々の局によるネットワーク特性の推定ないし検査が不十分であり得るということが要求される。時間差Δｔが大きければ大きいほど、互いに対して高速で運動する局Ｒ１、Ｓ２が相互に妨害しあう確率が高くなる。なぜならば、これらの局の受信可能範囲ｒＲないし復号領域ｒＤが重なり合うからである。
【００４１】
それゆえ、移動ネットワーク、特に移動ネットワークに関しては、第１受信局Ｒ１において、両方の測定時点Ｔ０及びＴ１の間の全伝送時間Δｔについて、生じうる妨害源Ｓ２の最大の干渉ΔＩ及び／又は受信された搬送波信号の強度Ｃ（ｔ）が考慮されなければならない。
【００４２】
特に図３を考慮すると、第１の時点Ｔ０における測定された搬送波信号レベルは、第２の時点Ｔ１におけるデータ伝送が成功することを保証するために、以下の式を満たさなければならないことが明らかとなる。
Ｃ０≧Ｉ０＋ΔＩ＋ΔＣ＋Δ            （４）
ここで、干渉作用により生じうる損失は、伝送時間ないし期間Δｔ、システム内を動く局Ｒ１、Ｓ１、Ｓ２の速度ｖｒ１，ｖｍａｘ、及び受信可能範囲ｒｍｉｎもしくはｒＲの関数である。受信可能範囲ｒＲは最終的には妨害する第２送信局Ｓ２が使用している伝送電力Ｐｍａｘと第１受信局Ｒ１における搬送波の受信閾値Ｉｍｉｎとによって表される：
【００４３】
【数１】
2005537766.tif 000003
【００４４】
所望の搬送波信号Ｃ（ｔ）の損失は、伝送時間、つまり期間Δｔ、加入局の速度ｖｒ１，ｖｓ１、及び第１受信局Ｒ１と第２送信局Ｓ２との間の距離ｒ０の関数として表現される。また、距離は所望の搬送波信号Ｃ（ｔ）上で第２送信局Ｓ２の伝送電力Ｐｍａｘと受信信号強度Ｃ０によって表される：
【００４５】
【数２】
2005537766.tif 000004
【００４６】
これにより、送信動作のためのパラメータを設定する際に妨害干渉を避けるために択一的に又は組み合わせで考慮されうる２つの出発点が得られる。以下では、これに関連して、類似の問題を有する他のネットワークタイプの代表として、アドホックネットワークにおける計画の最適化のための２つの組み合わせ可能な方法を説明する。
【００４７】
考察に際して、２つの測定時点Ｔ０とＴ１の間の可能な最大伝送時間、つまり時間差Δｔは加入局Ｓ１、Ｒ１、Ｓ２、Ｒ２の速度、搬送波受信の閾値Δ、受信局Ｒ１、Ｒ２の誤り訂正能力、使用されている変調スキーム、必要とされるビット誤り率、及び受信電力Ｃ（ｔ）ないしＩ（ｔ）の関数であることが前提とされる。最適化されたデータスループットを有する安定したネットワークを実現するには、すべてのパラメータを調和させることが必要である。
【００４８】
このことから得られるパラメータセットの最適化は、受信器の適合化によって、特に適応搬送波サンプリングの導入によって実現することができる。このパラメータセットの最適化は、付加的に又は択一的に、送信時にバーストモードのためにパラメータセットを適合化することによって、つまり、バーストモード調整ないし適合化によっても実行することができる。特に、これらの方法の組合せが好ましい。
【００４９】
自由空間減衰と等方向性アンテナの使用とを仮定すると、信号損失ρは
ρ[dB]＝３２．４４＋ｌｏｇ１０（ｒ[km]）＋２０ｌｏｇ１０（ｆｃ[MHz]）        （７）
によって表される。ここで、ｒは第１送信局Ｓ１と第１受信局Ｒ１との間の距離であり、ｆｃは搬送周波数である。自由空間でない空間での波速を考慮する場合には、信号損失は相応して計算されなければならない。また、等方向性でないアンテナを使用する場合、例えばビーム特性又は指向性送信特性を有するセクターアンテナを使用する場合にも、同じことが言える。この信号損失ρ（式７）から、第１の測定時点Ｔ０から第２の測定時点Ｔ１までの所望の受信信号ないし搬送波信号Ｃ（ｔ）は、同時に第１送信局Ｓ１が速度差Δ＝（ｖＳ１＋ｖＲ１）で経路を移動している場合、下記の搬送波損失又は所望の受信信号の損失ΔＣを被る。
【００５０】
【数３】
2005537766.tif 000005
【００５１】
時点Ｔ０において第１受信局Ｒ１の受信可能範囲内の第２送信局Ｓ２という形で妨害が存在し、同時に第２送信局Ｓ２が第２の時点Ｔ１まで最大速度ｖｍａｘで第１受信局Ｒ１に近づいているという最悪のシナリオを仮定した場合の干渉の最大の増大ΔＩは
【００５２】
【数４】
2005537766.tif 000006
から導き出すことができる。ここで、ｒｍｉｎは最小距離、つまり復号領域ｒＤに相当する。通常の状態の下での妨害を避けるためには、第２送信局Ｓ２と第１受信局Ｒ１との間に復号領域ｒＤが存在していなくてはならない。
【００５３】
別のシナリオは上式を相応して変更することを要する。例えば、周囲環境の減衰条件に鑑みてｒ２の依存性をｒα、α＝２…４で置き換えることができる。また、特別な環境条件、受信条件、又は送信条件を考慮するために、ルックアップテーブルを使用することも可能である。特に指向性アンテナなどを使用する場合には、このようなルックアップテーブルは特に有利に使用され、式の中の相応する値又は適合させた式の中の相応する値をそのつど現在の条件に合わせることが可能になる。これに関連して、自局のパラメータと場合によっては環境パラメータに関する知識とがそのつど他局に通知され、それによって１つの局のその時その時の環境条件において別の局も実際の送受信条件に関する情報を得られるようにするには、加入送信局と加入受信局との間のシグナリングもまた適切であり得る。
【００５４】
一般に、定式化は搬送波をサンプリングするすべてのアクセスメディア制御スキームに適合させることができる。なお、これらのアクセスメディア制御スキームでは、移動性が考慮されなければならない。図４は局Ｒｉ，Ｓｉの選択コンポーネントを示している。局Ｒｉ，Ｓｉは以降のページで受信局Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３及び／又は送信局Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３として使用される。これによって、以降のページで説明される方法の理解に関係する個々の要素のみが表される。
【００５５】
入力データは通常はアンテナを介して受信され、受信装置に供給される。送信すべきデータは送信装置によってこのアンテナに又は他のアンテナに出力される。通常は、送信装置と受信装置はトランシーバＴＲと呼ばれる送受信装置の一部である。この送受信装置ＴＲは、別の装置と、特に、図示されていない制御装置と、中間のデータ格納及びデータ処理のためのメモリとに接続されている。
【００５６】
いま説明している方法の実施には、例えばスタンドアローン型のソフトウェアモジュールもしくはハードウェアモジュールとして又は制御装置の構成要素として実現されうる別のコンポーネントが使用される。時間に応じて閾値ＩＴを調整する閾値調整装置ＩＡは、強度差及び他の必要なパラメータを決定するための２つのモジュールコンポーネントを有している。この閾値調整装置ＩＡは特に発信確認、例えば、送信要求メッセージＣＴＳを送信装置に出力する。さらに、搬送波サンプリングのための閾値Δは搬送波サンプリング装置ＣＳに出力される。搬送波サンプリング装置ＣＳは好適には受信装置の一部である。搬送波サンプリング装置ＣＳは搬送波の強度値Ｃ０を閾値調整装置ＩＡに転送する。加えて、受信装置は提案されたバーストモードを閾値調整装置ＩＡに転送する。
【００５７】
局はさらにこれらのモジュールの他に、個々の局の互いに対する速度を利用可能なパラメータから求める速度決定装置ＶＤを有している。速度を求めるために、この速度決定装置ＶＤはとりわけ受信装置、搬送波サンプリング装置ＣＳ、及び／又は閾値調整装置ＩＡの相応するデータ又は信号を受け取る。逆に、速度決定装置ＶＤは、受信局の速度値ｖＲ１、送信局の速度値ｖＳ１、及び速度差の値ｖｍａｘを他の装置に、特に閾値調整装置ＩＡに供給する。
【００５８】
このように、局Ｒｉ，Ｓｉは受信部と送信部とに分割されている。搬送波サンプリングを可能にするため、受信装置に入ってくる信号の信号強度Ｃ（ｔ），Ｉ（ｔ）は測定され、サンプリング装置ＣＳによって決定される。信号強度が事前設定された閾値を超えると、さらなる信号及びデータの処理が可能になるように、装置は受信信号が受信装置を通過することを許可する。さらに、サンプリング装置ＣＳは、使用されていないチャネルないし「アイドル」チャネルを検出し、検出されたこのようなチャネルを後のアクセスのために確保しておくために使用される。
【００５９】
したがって、強度差の閾値Δの定義が重要である。過度に敏感な閾値Δが選択されると、妨害信号Ｉ（ｔ）が誤ってクリアな信号として検出される確率が過度に高くなることがあり、それも速度が低いときにチャネルが実際に伝送を許可するときでさえそのように検出されることがあり得る。チャネルへのアクセスは許可されなくなる。したがって、過度に敏感な閾値Δは最適データスループットに関して明らかにシステムの質を低下させる原因となる。逆に、過度に高い閾値が選択されると、システムは高速で近づいてくる干渉源Ｓ２を検出するのに十分なほど敏感でなくなる。この干渉源はそのときに伝送されるバースト又はデータ列の相応するデータ信号に対して多くの干渉を生じさせる。このような伝送された送信信号Ｃ（ｔ）は少なくとも部分的に妨害されており、受信局においてこの信号を完全に再構成することはもはや不可能である。それゆえ、データ損失が生じ、結果としてこのためにデータ又は信号の再伝送が必要となる。このことはまたシステムのスループットを悪化させる。したがって、有利には閾値Δの最適値を探し出すように適合させたアルゴリズムが求められる。
【００６０】
伝送条件に影響を及ぼす様々な速度の測定又は推定が重要である。これらの速度は方法又はアルゴリズムの動作手順で使用される。各々の移動局はそれ自身の速度を測定することができる。付加的に又は択一的に、局は交通管制サービス（Ｔｒａｆｆｉｃ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ）から相応する情報を入手したり、例えば無線インタフェースを介して固定局又は他の移動局から情報を伝送してもらう。一般に、この方法の実際的な実現には、多くの速度測定法及び速度推定法が使用可能である。個々の局の速度測定又は通信相手の速度測定は自局の速度の独立した測定に基づいてもよいし、無線チャネルを介した通信オプションによる「自局」速度の他の移動局への配布から求めてもよいし、又は択一的に場所に依存して行われる速度測定に基づいていてもよい。その際、車両の速度は異なる時点における移動局の位置を比較することによって行われ、その一方で移動局の位置は受信ＧＰＳ信号（ＧＰＳ：Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ）の相応する推定から得られる。
【００６１】
最大速度ｖｍａｘの推定は測定された値又は受信した値から求めることができる。なお、最悪の場合のパラメータであるこの最大速度ｖｍａｘは、最も確実な基準としてこの方法において使用することができる。それゆえ、択一的には、ＧＰＳ信号に基づいた位置情報の推定を行うこともできる。例えば、都市地域での使用には５０ｋｍ／ｈの最大速度ｖｍａｘを選択することができ、高速道路エリアでの方法の使用には２５０ｋｍ／ｈの最大速度ｖｍａｘを選択することができる。
【００６２】
閾値調整装置ＩＡのブロックにスケッチされているように、閾値Δを適合化するための好適なアルゴリズムは２つのステップから成る。しかし、図示されたシーケンスは必ずしもこの形をとらなくてもよい。
【００６３】
【数５】
2005537766.tif 000007
では、搬送波上の所望の受信信号Ｃ０の測定された信号強度が信号損失ΔＣの推定によって低減される。推定された信号損失ΔＣは、第１送信局Ｓ１と第１受信局Ｒ１との間の速度差ｖＳ１＋ｖＲ１と、次のデータ伝送のための所望の又は必要な伝送時間ΔＴとから推定することができ、そのあと第１の測定時点Ｔ０における測定された受信信号Ｃ０の値が差し引かれる。
【００６４】
【数６】
2005537766.tif 000008
では、結果として得られた信号強度が閾値Δだけ低減される。ただし、閾値Δは必要なビット誤り率、使用される変調、及び使用される符号化スキームと、また場合によってはこの種の別の関連諸量とによって形成される。
【００６５】
【数７】
2005537766.tif 000009
は、結果として得られた信号強度を所望の伝送の終了時、すなわち時点Ｔ０＋Δｔにおける可能な最大の干渉の分だけ低減することから成る。ただし、この可能な最大の干渉を計算する際、第２送信局Ｓ２のような未知の干渉源の発生又は接近が前提とされる。したがって、接近する干渉源又は第２送信局Ｓ２の相対速度は、第１受信局Ｒ１の速度ｖＲ１を干渉局Ｓ２の可能な最大速度の分だけ増すことで与えられる。さらに、定式化の際には、チャネル条件が第１の時点Ｔ０で決定されるあいだに、第１受信局Ｒ１の受信可能範囲ｒＲは干渉する第２送信局Ｓ２をすでに把握していることが前提される。
【００６６】
第２送信局Ｓ２のデータ、また場合によってはまだ受信可能範囲ｒＲ内にない干渉局のデータの考慮を可能にするにあたって、代替的に、他の局によって無線放送などを介して情報を伝達するようにしてもよい。計算結果はチャネルスキャンアルゴリズムの閾値Δの上限を定める。予防的措置として、閾値Δを設定する際に安全性のために数ｄBの付加的な許容誤差を考慮してもよい。
【００６７】
【数８】
2005537766.tif 000010
は、クラスタＣＬ１内での第１受信局Ｒ１と第１送信局Ｓ１の動きが小さい、又は少なくとも相対的に互いに対して小さい場合には省略することができる。
【００６８】
搬送波上の所望の受信信号Ｃ０の値の測定は、第１送信局Ｓ１と第１受信局Ｒ１の位置が知られている、少なくとも相対的に互いに対しては知られている場合に省略することができるので、搬送波上の受信信号Ｃ０の値を推定することが可能である。
【００６９】
閾値Δの良好な推定を行うには、バーストモードのいくつかのパラメータ、例えば必要とされる伝送時間、使用される変調スキーム、伝送電力などが必要である。これらのパラメータは送信側で定義され、受信側に伝送されなければならない。これは例えば「送信要求メッセージ」ＲＴＳに関連して行うことができる。このようなメッセージが可能でない又は利用できない場合には、この種のパラメータによる影響は受信側において第１受信局Ｒ１によって推定されなければならない。その際、例えば最大バーストサイズを必要な伝送時間Δｔの推定値として設定することができる。このような最大バーストサイズは、許容される最多数の送信データに加えてヘッダセクションデータを伝送するためにバーストを使用することができる場合にシステム設定されているか、又はそのサイズが指定されたサイズに固定されているかである。
【００７０】
一方ではバーストモード要求が、他方では影響を受ける局Ｓ１、Ｒ１、Ｓ２が、対応する局Ｒ１、Ｓ１により実現され得る最小値を下回る閾値Δを必要とする場合には、データ又はデータバーストの伝送の成功は保証されない。この情報は、受信側、すなわち第１受信局Ｒ１から送信側、すなわち第１送信局Ｓ１へ伝達されなければならない。既存の規格、例えばＩＥＥＥ８０２．１１に従った規格における簡単な実施及び既存の規格への組み込みのためには、第１受信局Ｒ１が第１送信局Ｓ２に対して受信の準備ができていることを知らせるために使用する「送信要求メッセージ」ＣＴＳの伝送は、有利には、このような場合にはすべきでない。
【００７１】
有利には、電力制御もパラメータとして考慮してよい。特に、搬送波サンプリングに基づいたアクセススキームを使用するアドホックネットワークは、非協調的な電力制御機構に非常に影響を受けやすい。上で説明した適応搬送波サンプリングの改善は、このような電力制御機構を有する高速の環境においてもアドホックネットワークを安定させる。以下では、その時点の最大伝送電力と実際の伝送電力との間の差を、ここでは第２送信局Ｓ２である対応する送信局の電力制御増幅度ｇｓ１と見なす。実際の伝送電力が最小値に設定されている場合には、電力制御増幅度ｇｓ１はその最大値ｇｍａｘに達する。そこで式（３）は
Ｃ０≧Ｉ０＋ΔＩ＋ΔＣ＋Δ＋ｇｍａｘ−ｇｓ１                            （１０）
に変更されなければならない。第１送信局Ｓ１の電力制御増幅度ｇｓ１が第１受信局Ｒ１において入手できないときには、電力制御増幅度ｇｓ１のパラメータは無視され、上式（１０）においてゼロに設定される。
【００７２】
例えば車両間通信向けの高速環境での搬送波サンプリングに基づいたメディアアクセス制御スキームの改善のためにこのような適応搬送波サンプリングを変換するには、特に規格ＩＥＥＥ  ８０２．１１への変換が可能である。この場合には、規格化されたプロトコルを変更する必要がない。実際的に要求されるのは、規格が搬送波サンプリングのための調整可能な閾値Δを許容する又は排除しないということである。バーストモードパラメータの伝送は有益ではあるが、必ずしも必要なわけではない。
【００７３】
搬送波サンプリングの閾値決定は受信局Ｒ１の内部パラメータではあるが、送信局Ｓ１は、通信している受信局Ｒ１がこの方式をサポートしているか否かを確かめることができる。このために、調整可能な電力増幅度を有する送信局Ｓ１は簡単な測定を行う。検出は、送信要求メッセージＲＴＳの送信後、送信要求メッセージ確認の受信によって判定することができる。
【００７４】
第２の可能な方式はバーストモードの調整から成り、図５によって明らかにされる。説明を簡潔にするために、図５と図４の間の違いのみが強調される。他のすべての構成要素及び機能要素には図４の説明が当てはまる。
【００７５】
バースモードの調整のためには、前述の閾値調整装置ＩＡの代わりにバースモード調整装置ＢＡが使用される。これに相応して、発信確認の代わりに、提案されたバーストモードがバースモード調整装置ＢＡによって送受信装置ＴＲ内の送信装置に伝送される。この伝送は例えば送信要求メッセージＣＴＳの構成要素として行ってもよい。
【００７６】
送受信装置ＴＲ内の受信装置に閾値Δを伝送する代わりに、このバーストモード調整では、初期信号強度ないし強さＩ０及び／又は閾値Δが搬送波サンプリング装置からバーストモード調整装置ＢＡに伝送される。さらに、送受信装置ＴＲ内の受信装置からは、提案されたバーストモードの代わりに、例えばビット単位でのバーストサイズのような要求がバーストモード調整装置ＢＡに伝送される。
【００７７】
バーストモード調整装置ＢＡでは、種々の計算ステップに加えて、最適化されたバーストモードが決定される。
【００７８】
すでに適応搬送波サンプリングの方式において説明したように、バーストモード調整装置においても、受信装置の適合化、個々では特に第１受信局Ｒ１の適合化が行われる。しかし、前述の方式に代わって、この場合には伝送されるバーストのモードの適合化が行われる。この方式は前述のものと非常に似ているため、ここでも相違点のみを強調する。
【００７９】
閾値Δは送受信装置ＴＲ内の搬送波サンプリング装置ＣＳによって事前設定される。択一的に、第１の測定時点Ｔ０に測定された信号強度Ｉ０を１つ又は複数の妨害局、例えば第２送信局Ｓ２からバーストモード調整装置ＢＡに伝送するようにしてもよい。
【００８０】
例えばビット単位でのバーストサイズのような要求は、有利には、送信装置から受信器へと、つまり、例えばデータを伝送したいと望む第１送信局Ｓ１からデータを受信すべき第１受信局Ｒ１へと伝送されるべきである。これが可能でない場合には、標準値を、例えば最大バーストサイズを使用することができる。この標準値は考え得る最悪のケースの場合に受け取られる値である。
【００８１】
伝送されるデータバーストの最適な構成は受信側で定められる。すなわち、第１受信局Ｒ１による、例えばバースト持続時間ないし使用可能送信時間Δｔ及び送信電力の指定によって定められる。この構成は第１受信局Ｒ１からデータ送信を望む第１送信局Ｓ１へ送信される。したがって、プロトコルの変更は規格ＩＥＥＥ  ８０２．１１における変換の際に行われなければならない。
【００８２】
最後に、相応するデータないし構成を伝送するために、第１受信局Ｒ１から第１送信局Ｓ１へのシグナリングが変更される。このように受信されるデータの構成に基づいて、第１送信局Ｓ１は、宛先である第１受信局Ｒ１がこの方法を実行できる状態にあることを認識することができる。
【００８３】
搬送波サンプリングに基づいたこれらのメディアアクセス制御スキームを使用すれば、提案された２つの方式によって、個々の送信局及び受信局の移動性の大きなアドホックネットワークにおいても安定した動作が保証される。たしかに、移動アドホックネットワークの時間変動のゆえに、第１の時点Ｔ０でのネットワーク状態の判断又は調査は、その後の通常の調査時間Ｔ１＝Ｔ０＋Δｔにおけるデータ伝送を保証するには不十分である。しかし、この２つの方式をそれぞれ単独で又は組合せで導入することによって、高速環境における搬送波サンプリングを用いたアクセススキームも使用可能になる。搬送波サンプリングの閾値と、データバースト調整のパラメータ、例えば送信電力、送信時点、送信時間、変調スキームなどは、無線システム内の個々の局の間の測定された速度に依存して決定される。それゆえ、システム内で生じる可能な最大速度を考慮して、急に現れた局による衝突を回避することができるように送信パラメータを相応して適合させることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００８４】
【図１】それぞれ少なくとも１つの送信局と少なくとも１つの受信局とを有する互いに対して動いている、アドホックネットワーク内の２つのクラスタを示す。
【図２】このような条件における伝送及び起こりうる衝突を明確に説明する図式を時間の進展を考慮して示す。
【図３】両方の送信局により送信され、受信局において受信された信号の信号強度を具体的に示したグラフを示す。
【図４】搬送波サンプリングを考慮した衝突回避の方式を具体的に示したスキーマを示す。
【図５】バーストモード適合を考慮した衝突回避の方式を具体的に示したスキーマを示す。
【図１】
2005537766.tif 000011
【図２】
2005537766.tif 000012
【図３】
2005537766.tif 000013
【図４】
2005537766.tif 000014
【図５】
2005537766.tif 000015
【国際調査報告】
2005537766.tif 000016
2005537766.tif 000017
2005537766.tif 000018
2005537766.tif 000019