(57)【要約】少なくとも１つの回転する構成部分における望ましくない曲げ振動を減少させるための方法において、信号の所要のシーケンスおよび／または高さを、回転する構成部分の回転角度位置に関連して予め設定しておき、回転角度位置に関連して前記回転する構成部分に負荷を加えることにより、アクチュエータを用いて望ましくない振動を阻止する。
2005525512.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
処理機械の少なくとも１つの回転する胴（０１）における望ましくない曲げ振動を、信号（Ｓ）で負荷可能な少なくとも１つのアクチュエータ（１０；１１）によって減少させるための方法であって、アクチュエータ（１０；１１）を胴（０１）のジャーナル（０７；０８）の一部に作用させることにより、アクチュエータ（１０；１１）を用いて望ましくない振動を阻止する形式の方法において、アクチュエータ（１０；１１）を、ジャーナル（０７；０８）を収容する軸受け（０４；０６）の、胴（０１；１８）とは反対の側に作用させて、前記軸受け（０４；０６）を曲げ負荷またはてこ負荷のためのクランプ個所として働かせ、かつ信号（Ｓ）の所要のシーケンスおよび／または高さを、胴（０１；１８）の回転角度位置（φ）に関連して予め設定しておき、回転角度位置（φ）に関連してアクチュエータ（１０；１１）に負荷を加えることを特徴とする、回転する胴における振動を減少させるための方法。
【請求項２】
信号（Ｓ）の内容が、アクチュエータ（１０；１１）により付与されるべき反力またはアクチュエータ（１０；１１）により変えられるべき反力の高さおよび方向を含んでいる、請求項１記載の方法。
【請求項３】
信号（Ｓ）の内容が、所要の作動ストロークの大きさおよび方向を含んでいる、請求項１記載の方法。
【請求項４】
定常の運転状況の間、アクチュエータ（１０；１１）を、予め設定されたシーケンスもしくは高さで周期的に繰返し負荷する、請求項１記載の方法。
【請求項５】
少なくとも１つの回転する胴（０１）における望ましくない曲げ振動を減少させるための方法において、まず最初に、望ましくない振動の経過を回転角度位置（φ）との関係で測定し、該関係を用いて、付与されるべき反力または変えられるべき反力の、回転角度位置（φ）に関連した経過を求め、振動の経過および／または求められた反力の経過を制御装置および／または記憶装置（１２）内にファイルし、かついつでも使用できる状態に準備しておき、回転する構成部分（０１；１８）を定常の運転状況の間、求められかつ準備された反力の経過に相応する信号（Ｓ）で周期的に繰返し負荷し、この場合、周期長さが、回転する胴（０１；１８）の完全な１回転に相当するか、または１回転と整数とからの商に相当するすることを特徴とする、回転する胴における振動を減少させるための方法。
【請求項６】
回転する構成部分（０１；１８）を、少なくとも１つのアクチュエータ（１０；１１）によって反力または該反力の変化で負荷する、請求項５記載の方法。
【請求項７】
アクチュエータ（１０；１１）の負荷を生産中に、振動を特徴付けるための実際の量を常時求めなければならない必然性なしに行う、請求項４または６記載の方法。
【請求項８】
アクチュエータ（１０；１１）を、少なくとも間接的に、回転する構成部分（０１；１８）の、サイドフレーム（０２；０３）に支承されたジャーナル（０７；０８）に作用させる、請求項１または６記載の方法。
【請求項９】
アクチュエータ（１０；１１）によって該アクチュエータ（１０；１１）の状態に関連して少なくともジャーナル（０７；０８）の軸方向の曲げラインの位置および／または形状を変化させる、請求項１または８記載の方法。
【請求項１０】
アクチュエータ（１０；１１）を、ジャーナル（０７；０８）の、軸受け（０４；０６）の、回転する構成部分（０１；１８）とは反対の側に位置する部分に作用させ、軸受け（０４；０６）を曲げ負荷またはてこ負荷のためのクランプ個所として働かせる、請求項１または８記載の方法。
【請求項１１】
アクチュエータ（１０；１１）により、該アクチュエータ（１０；１１）の状態に関連して、回転する構成部分（０１；１８）の回転軸線に対して直角な平面内でのジャーナル（０７；０８）の位置を変化させる、請求項１または８記載の方法。
【請求項１２】
ジャーナル（０７；０８）を用いて両端部で回転可能に軸受け（０４；０６）に支承された、少なくとも１つの回転する胴（０１；１８）における望ましくない曲げ振動を減少させるための方法において、少なくとも一方のジャーナル（０７；０８）に作用する少なくとも１つのアクチュエータ（１０；１１）によって、少なくとも当該ジャーナル（０７；０８）の軸方向の曲げラインの形状を変化させ、この場合、反力を発生させるか、または変化させるための、胴（０１；１８）の回転角度位置（φ）に関連した信号（Ｓ）でアクチュエータ（１０；１１）を負荷し、この場合、胴（０１；１８）の回転角度位置（φ）に関連した信号（Ｓ）の経過を予め設定しておくことを特徴とする、回転する胴における振動を減少させるための方法。
【請求項１３】
アクチュエータ（１０；１１）を、少なくとも半径方向における力成分で前記ジャーナル（０７；０８）に作用させる、請求項１２記載の方法。
【請求項１４】
アクチュエータ（１０；１１）を、軸受け（０４；０６）の中心に対して１００〜２３０ｍｍの間隔（ａ）のところで少なくとも間接的に前記ジャーナル（０７；０８）に作用させる、請求項１０または１２記載の方法。
【請求項１５】
アクチュエータ（１０；１１）を、中心が軸方向で前記軸受け（０４；０６）の中心に対して１００〜２３０ｍｍの間隔（ａ）を有する、前記ジャーナル（０７；０８）を収容する軸受け（１６；１７）に作用させる、請求項１０または１２記載の方法。
【請求項１６】
アクチュエータ（１０；１１）を、５５〜６５ｍｍのジャーナル（０７；０８）の直径で１２５〜１７５ｍｍの前記間隔（ａ）のところで前記ジャーナル（０７；０８）に作用させる、請求項１４または１５記載の方法。
【請求項１７】
アクチュエータ（１０；１１）を、６５〜７５ｍｍのジャーナル（０７；０８）の直径で１５０〜２３０ｍｍの前記間隔（ａ）のところで前記ジャーナル（０７；０８）に作用させる、請求項１４または１５記載の方法。
【請求項１８】
アクチュエータ（１０；１１）を、前記ジャーナル（０７；０８）の、前記軸受け（０４；０６）の、回転する構成部分（０１；１８）とは反対の側に位置する部分に作用させる、請求項１２記載の方法。
【請求項１９】
信号（Ｓ）をアクチュエータ（１０；１１）に周期的に供給する、請求項１２記載の方法。
【請求項２０】
周期長さが、回転する構成部分（０１；１８）の完全な１回転に相当するか、または１回転と整数とからの商に相当する、請求項４、５または１４記載の方法。
【請求項２１】
反力もしくは該反力の変化を、１つの離散したパルスまたは複数の離散したパルスとして付与する、請求項２、５または１２記載の方法。
【請求項２２】
反力もしくは該反力の変化を、１つの周期内で連続的に延びる関数として付与する、請求項２、５または１２記載の方法。
【請求項２３】
信号（Ｓ）によって反力を変化させるために、存在するプレロードによる負荷の軽減を行う、請求項２、５または１２記載の方法。
【請求項２４】
反力および／または作動ストロークを、直接に回転角度位置（φ）と相関させる、請求項２、３、５または１２記載の方法。
【請求項２５】
まず最初に、望ましくない振動の経過を、回転する構成部分（０１；１８）の回転角度位置（φ）との関係で測定し、該関係を用いて、回転角度位置（φ）に関連した反力のための経過を求め、振動の経過および／または求められた反力の経過を制御装置および／または記憶装置内にファイルすることにより、いつでも使用できる状態に準備された関係を求める、請求項４または１２記載の方法。
【請求項２６】
振動の望ましくない経過を少なくとも１つのセンサによって求める、請求項５または２５記載の方法。
【請求項２７】
アクチュエータ（１０；１１）をセンサとして使用するか、もしくはセンサをアクチュエータ（１０；１１）として使用する、請求項２５記載の方法。
【請求項２８】
アクチュエータ（１０；１１）もしくはセンサとしてピエゾエレメント（１０；１１）を使用する、請求項１、６、１２または２６記載の方法。
【請求項２９】
処理機械の少なくとも１つの胴（０１）における望ましくない振動を減少させるための方法であって、可変の力を用いた負荷を行うことにより、望ましくない振動を阻止する形式の方法において、回転する構成部分（０１；１８）の少なくとも１つのジャーナル（０７；０８）を、１回転毎に少なくとも１回、力パルスで意図的に負荷するか、またはプレロードによる負荷を意図的に軽減し、回転する構成部分（０１；１８）において周方向で外周面に配置された障害因子（０９；１９）１つ当たり１回転毎に、特に力パルスまたは負荷軽減の形の外部励振を１回だけ加えることを特徴とする、回転する胴における振動を減少させるための方法。
【請求項３０】
処理機械の少なくとも１つの胴（０１）における望ましくない振動を減少させるための方法であって、可変の力を用いた負荷を行うことにより、望ましくない振動を阻止する形式の方法において、回転する構成部分（０１；１８）の少なくとも１つのジャーナル（０７；０８）を、１回転毎に少なくとも１回、力パルスで意図的に負荷するか、またはプレロードによる負荷を意図的に軽減し、加えられた力パルスもしくは負荷軽減の形および／または時間を、胴（０１；１８）の周面に配置された障害因子（０９；１９）が第２の胴（１８；０１）に沿って転動することにより生じる励振に合わせて設定することを特徴とする、回転する胴における振動を減少させるための方法。
【請求項３１】
ジャーナル（０７；０８）を、振動により生ぜしめられた力もしくは振動を生ぜしめるパルスに対して付加的に、外部から加えられた力パルスもしくは負荷軽減で負荷する、請求項２９または３０記載の方法。
【請求項３２】
回転する構成部分（０１；１８）に周方向で配置された障害因子（０９；１９）１つ当たり１回転毎に、特に力パルスまたは負荷軽減の形の外部励振を１回だけ加える、請求項３０記載の方法。
【請求項３３】
加えられた力パルスもしくは負荷軽減の形および／または時間を、胴（０１；１８）の周面に配置された障害因子（０９；１９）が第２の胴（１８；０１）に沿って転動することにより生じる励振に合わせて設定する、請求項２９記載の方法。
【請求項３４】
力パルスもしくは負荷軽減を、ジャーナル（０７；０８）を収容する軸受け（０４；０６）の、胴（０１；１８）とは反対の側でジャーナル（０７；０８）に付与する、請求項２９または３０記載の方法。
【請求項３５】
請求項１、５、１２、２９または３０記載の方法を実施するための装置において、回転する構成部分（０１；１８）が、印刷機の胴（０１）として形成されていることを特徴とする、回転する構成部分における振動を減少させるための装置。
【請求項３６】
請求項１、５、１２、２９または３０記載の方法を実施するための装置において、回転する構成部分（０１；１８）が、ウェブ状の材料のための処理機械の胴（０１）として形成されていることを特徴とする、回転する構成部分における振動を減少させるための装置。
【請求項３７】
ジャーナル（０７；０８）を用いて両端部で回転可能に軸受け（０４；０６）に支承された、処理機械の少なくとも１つの回転する胴（０１）における望ましくない曲げ振動を減少させるための装置であって、少なくとも１つのアクチュエータ（１０；１１）が設けられており、該アクチュエータによって望ましくない振動が阻止されるようになっており、該アクチュエータ（１０；１１）が、ジャーナル（０７；０８）の、前記軸受け（０４；０６）の、回転する胴（０１；１８）とは反対の側に位置する部分に作用する形式のものにおいて、アクチュエータ（１０；１１）が、軸方向で前記軸受け（０４；０６）の中心に対して１００〜２３０ｍｍの間隔（ａ）を置いて位置する中心を有する、ジャーナル（０７；０８）を収容する軸受け（１６；１７）に作用するようになっていることを特徴とする、回転する胴における振動を減少させるための装置。
【請求項３８】
ジャーナル（０７；０８）が、前記軸受け（１６；１７）を介して、最大５〜１５ｋＮの力パルスで周期的に負荷されている、請求項３７記載の装置。
【請求項３９】
ジャーナル（０７；０８）が前記軸受け（１６；１７）を介して、５〜１５ｋＮのプレロードで負荷されかつ周期的に負荷軽減されている、請求項３７記載の装置。
【請求項４０】
回転する構成部分（０１；１８）が、該回転する構成部分の有効面長さ部分の長さ（Ｌ０１）と直径（Ｄ０１）との間の１１〜７の比を有している、請求項３７記載の装置。
【請求項４１】
回転する構成部分（０１；１８）が印刷機の胴（０１）として形成されている、請求項３７記載の装置。
【請求項４２】
印刷機の胴（０１）として形成された回転する構成部分（０１；１８）が、胴入れ位置で、少なくとも１つの第２の胴（１８）と第１のペアとして協働する、請求項３７記載の装置。
【請求項４３】
両胴（０１；１８）のうちの一方の胴だけが、信号（Ｓ）で負荷可能なアクチュエータ（１０；１１）を有している、請求項４２記載の装置。
【請求項４４】
合計４つの胴（０１；１８）を有する２つのペアが、内側に位置する両胴（１８）の間に両面印刷部を形成しており、外側に位置する両胴（０１）だけが、それぞれ１つの信号（Ｓ）で負荷可能なアクチュエータ（１０；１１）を有している、請求項４２記載の装置。
【請求項４５】
合計４つの胴（０１；１８）を有する２つのペアが、内側に位置する両胴（１８）の間に両面印刷部を形成しており、該両面印刷部を形成する両胴（１８）だけが、それぞれ１つの信号（Ｓ）で負荷可能なアクチュエータ（１０；１１）を有している、請求項４２記載の装置。
【請求項４６】
合計４つの胴（０１；１８）を有する２つのペアが、内側に位置する両胴（１８）の間に両面印刷部を形成しており、内側に位置する一方の胴（１８）と、外側に位置する一方の胴（０１）とが、それぞれ１つの信号（Ｓ）で負荷可能なアクチュエータ（１０；１１）を有している、請求項４２記載の装置。
【請求項４７】
合計４つの胴（０１；１８）を有する２つのペアが、内側に位置する両胴（０１）の間に両面印刷部を形成しており、該両面印刷部を形成する両胴（０１）のうちの一方の胴だけが、それぞれ１つの信号（Ｓ）で負荷可能なアクチュエータ（１０；１１）を有している、請求項４２記載の装置。
【請求項４８】
合計４つの胴（０１；１８）を有する２つのペアが、内側に位置する両胴（１８）の間に両面印刷部を形成しており、４つの胴（０１；１８）全てが、それぞれ１つの信号（Ｓ）で負荷可能なアクチュエータ（１０；１１）を有している、請求項４２記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、請求項１、請求項５、請求項１２および請求項３０ならびに請求項３６のそれぞれ上位概念部に記載の形式の、回転する構成部分における振動を減少させるための方法および装置に関する。
【０００２】
欧州特許出願公開第０９５６９５０号明細書に基づき、振動をアクティブに抑制するための方法および装置が公知である。この場合、測定された力に関連して、たとえばローラに補償力が付与される。力を負荷するための周波数は、とりわけ目下の回転数から連続的に決定され、位相および振幅は距離センサのストローク信号の測定から決定される。
【０００３】
欧州特許出願公開第０３３１８７０号明細書には、胴を支承するための装置が開示されている。この場合、胴のジャーナルは、胴の軸方向で相並んで配置された２つの軸受け内に支承されている。圧力媒体シリンダによってこれらの軸受けを個々に回転軸線に対して直角に運動させ、これによりたとえば曲げもしくは撓みを補償することができる。
【０００４】
国際公開第０１／５００３５号パンフレットには、回転する構成部分の振動を補償するための方法が開示されている。この場合、回転する構成部分の外周面の範囲にアクチュエータが配置されており、回転する構成部分の回転角度位置に関連してアクチュエータが作動させられると、軸方向における力成分もしくは分力を用いて振動が阻止される。
【０００５】
特開平４−２３６８１９号公報には、軸における曲げ振動を減少させるためのシステムが記載されている。この場合、軸に結合された回転するディスクがピエゾエレメントによって電磁石を介して測定値に関連して力で負荷される。
【０００６】
国際公開第９７／０３８３２号パンフレットには、公知先行技術に関する報告の中で、凹版印刷用の圧胴（Presseuren）における曲げまたは曲げ振動を静的に減少させることのできる種々の方法が挙げられている。同国際公開第パンフレットには、発生した振動を測定し、この測定値をアクチュエータの閉ループ式制御および起動制御のために利用するための動的な解決手段が提案されている。
【０００７】
ドイツ連邦共和国特許出願公開第１９９３０６００号明細書には、塗工装置の回転する構成部分における望ましくない曲げ振動をアクチュエータによって減少させるための方法が開示されている。この場合、アクチュエータは軸受けジャーナルに作用する。
【０００８】
本発明の根底を成す課題は、回転する構成部分における振動を減少させるための方法および装置を提供することである。
【０００９】
この課題は本発明によれば請求項１、請求項５、請求項１２、請求項３０または請求項３６のそれぞれ特徴部に記載の特徴により解決される。
【００１０】
本発明により得られる利点は特に次の点にある。すなわち、僅かな手間をかけるだけで、振動を有効に減少させるための手段が得られる。振動の減少は生産運転中にアクティブに行うことができる。
【００１１】
講じられるべき対応手段を回転角度位置と相関させることは特に有利である。なぜならば、これによってたとえば周期的に反復する多数の障害因子、たとえば非対称性、表面欠陥、胴溝および外周面に設けられた別の中断部、アンバランス等に対応することができるからである。
【００１２】
このような方法により、まず不都合な作用を検出しかつ処理し、それから有利な手段を講じるのではなく、励振もしくは振動が発生した瞬間にこの励振もしくは振動を阻止することが可能となる。有利な実施態様では、当該手段の、回転角度に関連した経過も、その大きさも、予め設定される。
【００１３】
連続的な測定を実施しかつ振動または変形に関するデータを後処理することを不要にすることができる。
【００１４】
特に２つまたは２つよりも多い胴が協働し合い（たとえばＢＢ印刷のための印刷ユニットの場合のように）、かつこれらの胴の１つまたは複数が外周面に位置する障害因子またはアンバランス（非対称性）を有している場合、当該方法は振動の発生を既に阻止し、ひいてはシステム全体の「振動増大」を阻止するために役立つ。
【００１５】
以下に、本発明の実施例を図面につき詳しく説明する。
【００１６】
たとえばウェブ状の材料のための処理機械、特に輪転印刷機の回転する構成部分０１、たとえば胴０１またはローラ０１が、２つのサイドフレーム０２；０３の間に回転可能に支承されている。このためには、胴０１が、たとえばそれぞれ端面側で軸受け０４；０６内に支承されたジャーナル０７；０８を有している。胴０１は、たとえば１３５０〜１５５０ｍｍの長さおよびたとえば４５０〜７００ｍｍ、特に５００〜６００ｍｍの直径を有している。胴０１の長さＬ０１対直径Ｄ１の比は、たとえば６〜１２、特に７〜１１である。
【００１７】
回転時には、胴０１の望ましくない振動、特に曲げ振動が生じる恐れがある。このような振動は、たとえば非真円性、非対称性または別の回転する構成部分に沿った転動（場合によってはやはり非対称性を有する）により生ぜしめられる。特に、たとえばゴムブランケット等の胴装着体（図示しない）を固定するための、軸方向で外周面に沿って延びる１つまたは複数の胴溝０９あるいは胴装着体端部の突き合わせ部は、回転時に周期的に出現する障害因子０９を成している。このような障害因子０９は胴０１を励振させて、望ましくない振動を発生させる。上で挙げた障害因子０９にとって共通しているのは、これらの障害因子０９が既知の定常運転状況に関して、同じまたは少なくとも類似した様式およびオーダで出現することである。図１には、たとえば振動の反転点における胴０１の瞬間的な位置が、著しく誇張されて破線で描かれている。
【００１８】
望ましくない振動を減少させるためには、胴０１に少なくとも１つのアクチュエータ１０；１１が対応配置されている。このアクチュエータ１０；１１を振動に対抗して作用させることによって振動を阻止することができる。このためには、アクチュエータ１０；１１が信号Ｓで負荷される。これらの信号Ｓのシーケンスおよび／または高さは、回転する構成部分０１の回転角度位置φに関連して予め設定（vorhalten）される。胴０１の回転角度位置φは、たとえば機械制御部（図示しない）または胴０１を駆動する角度制御された電動モータ（図示しない）により既知であるか、あるいは胴０１に設けられたセンサにより求められる。
【００１９】
図２には、たとえば制御装置もしくは記憶装置１２（または回路の形）にファイルされたかもしくは準備された信号Ｓのシーケンスおよび高さと、回転角度位置φとの関係を例示的に示す線図が示されている。図示された、周期的に反復する周期長さは、唯一つの障害因子０９しか存在しない場合には、たとえば周方向における１回転（２πもしくは３６０゜）であり、対称的に配置された比較可能な複数の障害因子０９が存在する場合には、たとえば１回転の整数分の１（たとえば１８０゜、１２０゜等）であってよい。アクチュエータは定常の運転状況の間、信号Ｓの予め設定されたシーケンスもしくは高さで周期的に繰返し負荷される。Ｓ（φ）の関係は離散したパルス（ａ）として、または１周期内で連続して延びる関数（ｂ）としてファイルされていてよい。可変の力を用いた負荷が行われると有利である。この場合、回転する構成部分０１；１８の少なくとも１つのジャーナル０７；０８が１回転毎に少なくとも１回、相応する力パルスで意図的に負荷される。信号Ｓは直接に回転角度位置φと相関される。種々異なる運転状況、たとえば種々の回転数領域、種々異なる胴装着体またはその他の、特性を決定するに合わせて、種々の関係がファイルされていてよい。すなわち、たとえば胴０１の励振の共振周波数の回転数の近傍では、その他の領域におけるよりも高いレベルが要求され得る。これらの関係は数学的に互いに結合されていてもよいし、あるいは別の形式で形成可能であってもよい。すなわち、ほぼ同一のコンフィギュレーションに関しては、シーケンスは同じであってよいが、しかし絶対的な高さは、存在する角速度ｄφ／ｄｔと相関されていてよく、ただしこの場合、Ｓ（φ）の関係の基本形が維持されかつ角速度に応じて規定のオフセット値が加算されるか、またはＳ（φ）の関係の基本形にひずみが加えられる。
【００２０】
図１に示した実施例では、それぞれ１つのアクチュエータ１０；１１がそれぞれ１つのジャーナル０７；０８に作用している。この場合、リンク１３；１４により、たとえばジャーナル０７；０８が軸受け１６；１７を介して取り囲まれている。有利な構成では、リンク１３；１４がジャーナルの、軸受け０４；０６の、胴０１とは反対の側でこの軸受け０４；０６を超えて突出している部分に作用している。その場合、制御装置１２を介して、胴０１およびジャーナル０７；０８の、破線で描いた変形が阻止される。この場合、適当な回転角度位置φにおいて相応する信号Ｓが、または連続的なシーケンスを用いて連続的にアクチュエータ１０；１１が、反力（正または負）をジャーナルに加える。この信号の内容は、アクチュエータにより付与されるべき反力の高さおよび必要に応じてその方向を含んでいる。軸受け０４；０６はジャーナル０７；０８にとってクランプ個所を成している。ジャーナル０７；０８の、てこ腕を成す部分を介して、胴０１には曲げモーメントが導入される。たしかに原理的には胴０１のために１つのアクチュエータ１０；１１で十分となり得るが、しかしそれぞれ１つのジャーナル０７；０８の範囲に２つのアクチュエータ１０；１１を配置することが有利である。
【００２１】
アクチュエータ１０；１１は特にピエゾエレメント１０；１１として形成されていてよい。信号Ｓはこの場合、たとえばピエゾエレメント１０；１１に印加されなければならない電圧源（図示しない）の電圧を制御する。信号Ｓの代わりに、アクチュエータに直接に、相応する電圧を供給することもできる。この電圧はこの場合には既に制御装置１２によって準備される。しかし、アクチュエータ１０；１１としては別の装置、たとえば磁力をベースとしたユニットまたはハイドロリックユニットも考えられる。
【００２２】
胴０１の１回転毎に、胴０１の一方もしくは両方のジャーナル０７；０８は少なくとも１回、外部の力もしくは力パルスで意図的に負荷されるか、または１回転毎に少なくとも１回、外部から意図的に加えられた力の変化を受ける。
【００２３】
たとえば版胴０１として形成された胴０１は、たとえば第２の回転する構成部分１８、たとえば第２の胴１８、たとえば転写胴１８と協働する。この第２の回転する構成部分１８も同じくその外周面に沿って軸方向に延びる１つまたは複数の障害因子１９を有していてよい。しかし、第２の回転する構成部分１８は障害因子１９なしに形成されていてもよい。アクチュエータ１０；１１の制御は、たとえば上で説明したように行われ、この場合、特に障害因子０９；１９の通過時における振動の励起も減衰される。障害因子０９；１９の通過時では、たとえばそれと同時に、相応するパルスが信号Ｓを介してジャーナル０７；０８に与えられ得る。このような方法で得られる大きな利点は、信号Ｓもしくは反力が予め設定され、したがって潜在的な振動の励起の時点に反力または作動ストロークが既に負荷可能となることである。最初に不都合な作用を測定し、それから適当なリアクションを導入するという手段はとられない。
【００２４】
胴０１；１８は、たとえば胴入れもしくは胴抜きのため、もしくは胴入れを変化させるために、全ての例において有利にはその回転軸線に関して相互間隔可変に支承されている。このためには、少なくとも一方の胴、たとえば胴０１が、たとえば偏心軸受け０４；０６として形成された軸受け０４；０６に支承されている。しかし、この胴はレバーに旋回可能に案内されているか、またはリニアガイドに案内されていてもよい。
【００２５】
第２実施例（図３）では、胴０１が可動に支承されている。アクチュエータ１０；１１は、たとえば軸受け０４；０６自体に作用する。この軸受け０４；０６はサイドフレーム０２；０３に可動に案内されているか、あるいはたとえば偏心軸受け、たとえば３レースベアリングもしくはトリプルレースベアリング（Dreiringlager）または４レースベアリングとして形成されている。アクチュエータ１０；１１によって、胴０１は信号Ｓに相応して、胴０１の回転軸線に対してほぼ垂直に位置する運動方向へ移動可能である。この運動は胴０１と協働する胴１８へ向かう方向もしくはこの胴１８から離れる方向の少なくとも１つの運動成分を有している。たとえば版胴０１として形成された胴０１は、たとえば再び、外周面に障害因子１９を有していないか、１つまたは複数の障害因子１９を有している第２の胴１８と協働する。アクチュエータ１０；１１の制御は既に第１実施例につき説明した通りに行われる。この場合、信号Ｓは作動ストロークに関する情報を有していてよい。障害因子の通過時における励振および／または胴０１の「後揺動（Nachschwingen）」は、信号Ｓのファイルされた経過に応じて有効に低減され得る。
【００２６】
図４に示した変化実施例では、アクチュエータ１０；１１が直接に胴０１もしくはそのジャーナル０７；０８に作用するのではなく、胴入れ位置を制限するストッパ２１に作用する。このストッパ２１はアクチュエータ１０；１１の状態に応じて、信号Ｓにより規定された作動ストロークの範囲内に制限された胴０１の運動を可能にする。対応ストッパ２２は、一般に胴入れ位置において、たとえば軸受け０４；０６を回動させる作動手段によって力Ｆで、たとえば圧力媒体シリンダ（図示しない）によってストッパ２１に当て付けられる。すなわち、たとえば障害因子０９；１９の通過時に、ストッパ２１の引出しにより負荷軽減を行い、こうして振動の励起を減衰させるか、もしくは抑制することができる。実施例ではストッパ２１が偏心軸受け０４；０６と関係して図示されているが、しかしこの方法はリニア軸受けまたは旋回可能なレバーに設けられた軸受けにも同様に転用され得る。
【００２７】
図５に示したように、前記方法が印刷ユニットにおいて使用されると極めて有利である。この場合、それぞれ１つの版胴０１と１つの転写胴１８とから成る２つのペアが、両転写胴１８の間を通って案内される、処理されるべきウェブ２３、たとえば印刷を施されるべき被印刷ウェブ２３のための両面印刷個所を形成している。胴０１；１８はたとえば全て、１印刷頁の長さ、たとえば１新聞頁の長さにほぼ相当する周長を有している。有効面長さＬ０１は、たとえば相並んで配置された４印刷頁分の幅、たとえば４新聞頁分の幅、つまり４倍幅に相当している。この場合には、胴０１および／または胴１８が周方向にそれぞれ１つの胴溝０９および／または胴溝１９を有している。しかし、胴０１；１８の寸法は、印刷頁、たとえば新聞頁に関して周方向にほぼ２頁長が、そして長手方向に６頁幅またはそれどころか８頁幅が配置可能となるように設定されていてもよい。この場合には、たとえば胴０１および／または胴１８の周面に２つの胴溝０９および／または胴溝１９が配置されていてよい。
【００２８】
図５ａ）に示したように、印刷個所の範囲における振動を有効に減少させるためには、既に両転写胴１８のうちのいずれか一方の転写胴１８のために前記装備および相応する方法を適用することが考えられる。少なくとも被印刷ウェブ２３のすぐ近くにおける励振が減じられることが達成される。障害因子０９；１９の位相は、隣接した障害因子０９；１９がそれぞれ互いに沿って転動するように配置されている。
【００２９】
図５ａ）には、破線により有利な変化形が示されている。この場合、１つの版胴０１と１つの転写胴１８とが相応する方法で運転される。アクチュエータ１０；１１を用いた構成は、運動させられない方の胴０１；１８に配置されていると有利である。
【００３０】
版胴にのみこのような障害因子１９が存在しているか、または主として版胴０１と転写胴１８との間のニップ部における振動を減少させることが意図されている場合には、両版胴にのみ前記装置を装備し、そして両版胴だけを前記方法で運転することが有利である（図５ｂ）。この場合には、場合によっては版胴０１で反力を過剰増大させ、これにより互いに協働し合う両胴０１；１８の平行な揺動を達成することができる。
【００３１】
胴入れや胴抜きのために運動させる必要のない胴０１；１８に前記装置を配置することが有利である。しかし、たとえば両転写胴１８だけに前記装置を装備するか、または全ての胴０１；１８に前記装置を装備することも可能である。
【００３２】
ＢＢ型の印刷ユニットにつき図示された前記解決手段は当然ながら、サテライト胴を有する印刷ユニット、たとえば９胴式の印刷ユニットまたは１０胴式の印刷ユニットにも転用され得る。
【００３３】
前記方法は、回転する構成部分によって材料をできるだけ正確に搬送しかつ／または処理する別の処理機械にも転用可能である。特に前記方法および前記装置は、回転する構成部分０１の外周面が障害因子０９；１９、製作に基づいたアンバランスまたは非対称性を有していて、かつ／または前記特性のうちの１つを有する第２の回転する構成部分１８と協働するようになっている場合に有利である。
【００３４】
方法全体のための方法様式は次の通りである：
まず最初に、望ましくない振動の経過が、規定のコンフィギュレーションおよび／または運転形式に合わせて回転角度位置φに関連して測定される。このことは、付加的なセンサ（図示しない）により行うことができる。有利な構成では、アクチュエータ１０；１１が同時に、たとえばピエゾエレメント１０；１１の場合に可能となるようにセンサしても使用される。
【００３５】
引き続き、経験によりかつ／または前記関係を用いた理論的な推論に基づき、励振自体および／または振動が有効に抑制されるように適当な反力もしくは作動ストロークの、回転角度位置φに関連した経過が求められる。このような運転形式のためには、振動自体の経過および／または求められた反力もしくは作動ストロークの経過が記憶装置１２内にファイルされる。したがって、負荷のための経過もしくはシーケンスは予め決定されていて、運転時には振動を特徴付ける測定値とはほとんど無関係となり、回転角度位置φにのみ関連するようになる。
【００３６】
求められたシーケンスもしくは高さは、完成した製品における公差、機械負荷における公差等により許容される場合には、別の運転形式もしくはコンフィギュレーションのためにも使用され得る。回転する構成部分はこの比較可能な定常の運転状況の間、求められた反力もしくは作動ストロークのシーケンスに相応する、取得されかつ準備された信号で周期的に繰返し負荷される。
【００３７】
別の事例では、前記過程が、実地にとって重要な種々の運転形式／コンフィギュレーションに合わせて実施され、相応する関係Ｓ（φ）が、運転形式／コンフィギュレーションを特徴付ける量と共にファイルされる。この関係Ｓ（φ）は所望の生産に合わせてその都度呼び出されて、前で説明したように振動の低減のために使用され得る。
【００３８】
したがって、生産中での方法様式のためには、振動を特徴付けるための実際の量を常時検出することが必ず必要となるわけではない。前記方法様式は迅速にかつ有効に動作する。なぜならば、講じられるべき手段が既に結果（障害、振動）の発生前に予め準備されるからである。
【００３９】
しかし、前記構成とは異なる構成では、信号Ｓ（負荷されるべき力もしくは力パルスもしくは時間的なシーケンスのための）を付与するための所要の振幅および／または位相（もしくは時点）を、回転角度位置φとは異なる測定量、たとえば胴０１またはそのジャーナル０７；０８における実際の変位測定または力測定に関連して決定することができる。また、前記方法の混合形も有利になり得る。その場合、たしかに基本パターンおよびベース力は、予め設定された、たとえば角度位置に関連したデータにつき規定されるが、しかし高さおよび時点の適合は求められた別の測定値につき行われる。予め設定された信号Ｓもしくはシーケンスに基づいたシステムが、付加的に自己学習型にかつ／または適応型に形成されていてもよい。その場合、このシステムは一方では、欠陥の測定が最初に行われ、その後ではじめてリアクションが行われる前に、信頼性の良い迅速な「制御」方法を使用するが、しかし、アルゴリズムの改善もしくは予め設定された信号Ｓもしくはシーケンスおよび／または高さの改善が導入され得る。このためには、たとえば振動が測定を介して連続的にまたは規定のサイクルで求められ、信号Ｓのためのファイルされたパラメータが変更されるか、もしくは補足される。
【００４０】
単純であるという理由から有利である構成では、それぞれ胴０１；１８に周方向で配置された胴溝１つ当たり１回転毎に１回の外部励振しか、つまり１回の信号Ｓもしくは力パルス（たとえばパルス状、斜面状、三角形状またはデルタ状）しか胴０１；１８もしくはジャーナル０７；０８に付与されない。この１回の力パルス（胴溝１つ当たり１回転毎）により励起された振動は、胴溝励振と外部の力パルスとの間の相対的な角度位置φが適宜に設定されかつ振幅が適当である場合には、胴溝０９；１９もしくは中断部０９；１９により励起された振動に対する負の干渉を形成する。
【００４１】
胴０１；１８にはゴムブランケットのプレス力により延伸負荷が加えられ、この延伸負荷を受けて胴０１；１８が撓むので、有利な構成では付加的な軸受け１６；１７、つまり軸受け０４の外側に取り付けられた支持軸受け１６；１７により力が導入され、この力は対応曲げを生ぜしめ、こうして曲げもしくは撓み全体を減少させる。延伸負荷は、胴溝が重なり合って転動する瞬間に短時間消滅する（または少なくとも減じられる）ので、外側に位置する軸受け１６によりジャーナル０７；０８に導入される力はこの時間窓では同じく消滅（もしくは減少）することが望ましい。なぜならば、さもないと胴０１；１８の過剰揺動が生ぜしめられてしまうからである。胴溝が重なり合って転動する間にジャーナル０７；０８へ曲げ力が制御されて導入されることに基づき、揺動の原因、つまり胴溝衝撃（すなわち、ゴムブランケットにより加えられた曲げモーメントの消滅）を部分的に補償することができる。力制御は有利な構成では、胴溝が重なり合って転動する間の時間にほぼ相当する時間窓で行われなければならない。これに対して択一的な別の手段は、図５ｂにつき既に述べたように、胴０１；１８の振動に対する「カウンタ振動」の付与である（徴候を抑える）。しかし、この変化実施例における利点は、アクチュエータ装置にとって、力制御がそれほど高ダイナミックに行われなくて済むことである。なぜならば、その場合、重要な時間窓が胴０１；１８の振動周波数によって与えられており、胴溝の重なり転動の短い時間によって与えられているのではないからである。
【００４２】
特に長さＬ０１と直径Ｄ０１との間の比が６〜１２、特に７〜１１であるような胴０１；１８のために前記構成は有利であり、この場合、ジャーナル０７；０８の軸方向では軸受け０４；０６の中心から軸受け１６；１７の中心までの間隔ａは約１００〜２３０ｍｍである。５５〜６５ｍｍのジャーナル０７；０８の直径（少なくとも軸受け１６；１７の作用点の範囲における直径）に関しては、前記間隔が１２５〜１７５ｍｍであると有利であり、それに対して、６５〜７５ｍｍの直径に関しては、前記間隔がたとえば１５０〜２３０ｍｍである。ジャーナル０７；０８はパルス付与時には、たとえば５〜１５ｋＮ、特に７．５〜１１ｋＮの最大力で負荷される。支持軸受け１６；１７の運動は有利には２５〜１００μｍであり、５５〜６５ｍｍの直径に関してはたとえば４５〜１００μｍ、特に約６０μｍであり、６５〜７５ｍｍの直径に関してはたとえば２５〜８０μｍである。
【００４３】
ところで、この力の導入は２種類の方法で行うことができる。すなわち、この力は障害因子なしの回転（胴溝の重なり転動なし）の時間中に一貫して付与されてよく、ひいてはカウンタ曲げが形成されてよい。このことはアクチュエータ自体を介して「正」の方向へ行われるか、あるいはまた相応する機械的なプレロードを介して行われ得る。その場合、この力は重なり転動の時間窓では短時間低減されるか、もしくは遮断され、このことは第１の場合ではアクチュエータ自体における力低減により、第２の場合では前記プレロードに抗してアクチュエータを逆作用させることにより達成可能となる。これにより、静的な曲げも減じられる。
【００４４】
１時間当たり２００００回転の回転速度では、負荷もしくは力低減のための時間窓は、たとえば１．５〜５．ｍｓ、特に２．５〜４．０ｍｓである。１時間当たり９００００回転の回転速度では、時間窓は０．３〜１．０ｍｓ、特に０．６〜０．８ｍｓである。これらの時間窓は、周方向における外周面に設けられた胴溝開口の１〜３ｍｍの幅と関連している。２倍幅の胴溝開口に関しては、時間窓も約２倍となり、４倍幅の胴溝開口に関しては時間窓も約４倍となる。
【００４５】
有利な構成では、アクチュエータ１０；１１は制御装置もしくは記憶装置１２およびエネルギ供給部と共に、たとえば２５〜１００μｍのストロークにおいて、たとえば７．５〜１１ｋＮの力が付与可能となるように形成されている。このためには圧電式のシステムが有利となり、この場合、アクチュエータ１０；１１は、上で述べたようにピエゾエレメント１０；１１として形成されている。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】振動を減少させるための方法および装置の第１実施例を示す概略図である。
【００４７】
【図２】アクチュエータのための信号と、胴の回転角度位置との関係を例示的に示す線図である（ａ：離散；ｂ：連続）。
【００４８】
【図３】前記方法および前記装置の第２実施例を示す概略図である。
【００４９】
【図４】第２実施例のための変化実施例を示す概略図である。
【００５０】
【図５】４つの胴を備えた印刷ユニットにおける前記方法および前記装置のための実施例ａ）およびｂ）を示す概略図である。
【符号の説明】
【００５１】
０１  回転する構成部分、胴、版胴
０２  サイドフレーム
０３  サイドフレーム
０４  軸受け
０６  軸受け
０７  ジャーナル
０８  ジャーナル
０９  障害因子、胴溝、中断部
１０  アクチュエータ、ピエゾエレメント
１１  アクチュエータ、ピエゾエレメント
１２  制御装置
１３  リンク
１４  リンク
１６  軸受け
１７  軸受け
１８  回転する構成部分、胴、転写胴
１９  障害因子、胴溝
２１  ストッパ
２２  対応ストッパ
２３  ウェブ、被印刷ウェブ
ａ  間隔
Ｄ０１  直径
Ｌ０１  長さ
【図１】
2005525512.tif 000003
【図２】
2005525512.tif 000004
【図３】
2005525512.tif 000005
【図４】
2005525512.tif 000006
【図５】
2005525512.tif 000007
2005525512.tif 000008
【国際調査報告】
2005525512.tif 000009
2005525512.tif 000010
2005525512.tif 000011
2005525512.tif 000012
2005525512.tif 000013
2005525512.tif 000014
2005525512.tif 000015
2005525512.tif 000016