(57)【要約】明細書に記した式（Ｉ）で表されるヒドロキシル化イソフラボンの製造方法は、同じく明細書に記した式（II）で表される適切に置換された２−ヒドロキシデオキシベンゾインを式ＨＣＯＯＣＯＲ3で表されるギ酸無水物（式中、Ｒ3は、Ｃ2〜20−アルキル又は詳細な説明に付与されている種々の他の基を表す）と塩基の存在下であるいは塩基として作用する溶媒中で反応させる工程、及び、必要な場合には、そのように生成された式Ｉで表されるヒドロキシル化イソフラボンのアシル化体のその後の加水分解を酸性化により促進する工程を含む。５，７−ジヒドロキシイソフラボン類、例えばゲニステイン（５，７，４’−トリヒドロキシイソフラボン）は、この方法の生成物として特に興味深い。イソフラボン類は多くの有用な生化学的効果を示す。【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の一般式（Ｉ）：
【化１】
2005534682.tif 000007
（式中、Ｒ1は、水素又はヒドロキシを表し、Ｒ2は、ヒドロキシ又はＣ1〜6−アルコキシを表す。）で表されるヒドロキシル化イソフラボンの製造方法であって、以下の一般式（II）：
【化２】
2005534682.tif 000008
（式中、Ｒ1及びＲ2は上記で付与した意義を有する。）で表される２−ヒドロキシデオキシベンゾインを以下の一般式（III）：
【化３】
2005534682.tif 000009
（式中、Ｒ3は、Ｃ2〜20−アルキル、Ｃ1〜6−ハロアルキル、（Ｃ1〜6−アルコキシ）メチル、カルボキシ−Ｃ2〜6−アルキル、アリール−Ｃ1〜6−アルキル、−ＣＨ2−（ＯＣＨ2ＣＨ2）ｍ−Ｏ−Ｃ1〜6−アルキル基、−ＣＨ（Ｒ4）＝ＣＲ5Ｒ6基、−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＯＯＨ基、Ｃ3〜8−シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、ジ（Ｃ1〜6−アルキル）アミノメチル、ジアリールアミノメチル、−（ＣＨ2）ｎ−ＣＯＯＲ7基、−（ＣＨ2）ｍ−ＣＯＯＣＨＯ基、−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＯＯＣＨＯ基、Ｃ1〜6−アルコキシ、アリールオキシ、又はホルミルオキシを表し、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6の各々は、独立して、水素、Ｃ1〜6−アルキル又はアリールを表し、Ｒ7は、水素、Ｃ1〜6−アルキル又はアリールを表し、ｍは１〜４の整数を表し、ｎはゼロ又は１〜８の整数を表す。）で表されるギ酸無水物と塩基の存在下で又は塩基として作用する溶媒中で反応させる工程、及び、必要な場合には、そのように生成された前記式Ｉで表されるヒドロキシル化イソフラボンのアシル化体のその後の加水分解を酸性化により促進する工程を特徴とする方法。
【請求項２】
塩基を用い、前記方法をさらに有機溶媒中で実施する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記塩基が、アルカリ金属若しくはアルカリ土類金属の水酸化物、アルカリ金属若しくはアルカリ土類金属の炭酸塩又は重炭酸塩、１０個までの炭素原子を有するカルボン酸のアルカリ金属塩若しくはアルカリ土類金属塩、脂肪族若しくは混合脂肪族／芳香族第三級アミン、窒素含有複素環式塩基、又は第二級若しくは第三級リン酸塩である、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記塩基が、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、若しくは水酸化カリウム、炭酸リチウム、炭酸ナトリウム、若しくは炭酸カリウム、炭酸カルシウム若しくは炭酸マグネシウム、重炭酸リチウム、重炭酸ナトリウム、若しくは重炭酸カリウム、重炭酸カルシウム若しくは重炭酸マグネシウム、ギ酸ナトリウム、プロピオン酸カリウム、トリメチルアミン、トリエチルアミン、Ｎ−エチルジイソプロピルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルエタノールアミン、酢酸２−（ジメチルアミノ）−エチル、トリエタノールアミン、Ｎ，Ｎ−ジアルキルアニリン、場合によりアルキル置換されたピリジン、Ｎ−アルキル置換ピペリジン、Ｎ−アルキル置換モルホリン、イミダゾール、リン酸三ナトリウム、又はリン酸三カリウムである、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記塩基が、アルカリ金属の炭酸塩、重炭酸塩若しくはギ酸塩、又は脂肪族若しくは混合脂肪族／芳香族第三級アミンである、請求項３又は４に記載の方法。
【請求項６】
前記溶媒が、脂肪族エーテル若しくは環式エーテル、低級脂肪族ニトリル、低級脂肪族エステル、ジメチルスルホキシド、ハロゲン化低級脂肪族炭化水素、特に塩素化低級脂肪族炭化水素、芳香族炭化水素、又は低級脂肪族ケトンである、請求項２〜５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項７】
前記溶媒が、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ジブチルエーテル、第三級ブチルメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、アセトニトリル、低級アルキルのギ酸エステル若しくは酢酸エステル、ジメチルスルホキシド、塩化メチレン、ベンゼン、トルエン、キシレン、アセトン、２−ブタノン、ジエチルケトン、又はメチルイソブチルケトンである、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
塩基として作用する溶媒中で実施し、該溶媒がジ（低級アルキル）ホルムアミド、好ましくはジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、テトラメチル尿素、又はＮ−メチル−ピロリドンである、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
約−２０〜約＋８０℃の範囲の温度で、好ましくは約−５℃〜約＋４５℃の温度で実施する、請求項１〜８のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１０】
式IIで表される前記２−ヒドロキシデオキシベンゾイン１当量あたり約１．５〜約６当量、好ましくは約２．５〜約５当量の式IIIで表されるギ酸無水物が反応混合物中に存在する、請求項１〜９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１１】
前記塩基が、式IIで表される前記２−ヒドロキシデオキシベンゾイン１当量あたり約６当量までの量で反応混合物中に存在する、請求項２〜７、９、及び１０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１２】
反応後の前記混合物中の前記式Ｉで表される所望のヒドロキシル化イソフラボンの生成されたアシル化体の加水分解を、無機酸水性液を添加して前記混合物のｐＨを約０〜２、好ましくは約０〜１に低下させ、酸性化された該混合物を加熱することにより実施する、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１３】
前記溶媒を、前記加水分解中に蒸留することにより継続的に取り除き、低級アルカノール、好ましくはメタノール若しくはエタノール、又は水で継続的に取り換えて前記混合物を希釈し、あるいは、場合により減圧下で、できる限りの溶媒を蒸留してまず取り除き、その後、前記低級アルカノール又は水を加え、次いで、いずれの場合も、さらなる酸を場合により前記混合物に加えてｐＨ値を約１〜２、好ましくは約０〜１に戻し、該混合物を好ましくは還流温度でさらなる期間加熱して、加水分解を完了する、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
式IIIで表される前記ギ酸無水物と式IIで表される前記２−ヒドロキシデオキシベンゾインとの反応の完了の際にあるいは脱アシル化のためのその後の酸触媒による加水分解後に直接前記混合物から、水を添加することにより結晶化を誘導して得られた結晶生成物を濾過により除去することにより、式Ｉで表される所望の前記生成物を単離する、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１５】
プロピオン酸ギ酸無水物を式IIIで表される前記ギ酸無水物として用いる、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１６】
イソ酪酸ギ酸無水物、炭酸モノギ酸無水物メチルエステル、又は炭酸モノギ酸無水物エチルエステルを式IIIで表される前記ギ酸無水物として用いる、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、適切に置換された２−ヒドロキシフェニルベンジルケトンから特定のイソフラボン類を製造する方法に関する。５，７−ジヒドロキシイソフラボン類、例えばゲニステイン（５，７，４’−トリヒドロキシイソフラボン）が、この方法の生成物として特に興味深い。
【０００２】
イソフラボンは多くの有用な生化学的効果を示す。例えば、天然に存在する及び市販の物質であるゲニステインは、骨粗しょう症及び心疾患の予防及び治療、光線性損傷及び皮膚の加齢及び皺の予防、アルツハイマー病の予防、更年期症状、エストロゲン障害、癌、白内障、嚢胞性繊維症、及び片頭痛の治療のための抗炎症剤として有用であると主張されている。合成及び市販のイソフラボンであるイルピフラボン（irpiflavone）は、骨粗しょう症及びエストロゲン障害の治療に有用であると主張されている。この分野における多量の文献の中で、M. Messina, Chemistry & Industry 1995, 413-41 5及び T. E. Wieseら、ibid. 1997, 648-653は、ゲニステインを含むイソフラボン類の生理学的効果及び使用について興味深い総説を提示している。
【０００３】
ゲニステイン及びダイゼインとは対照的に大豆中に存在しない、天然に存在するイソフラボン類であるフォルムオノネチン及びバイオチャニンＡは、植物の成長に恩恵を与える菌根真菌の刺激剤として農業的に興味深い。
【０００４】
イソフラボン類は、以下の一般ベンゾピラノン構造を特徴とし、環の番号付けも示す：
【０００５】
【化４】
2005534682.tif 000002
【０００６】
イソフラボン構造を含む多くの物質は、主にマメ科で天然に見出される。最も豊富な供給源は、大豆、レンズマメ、ヒヨコマメ、コロハ、クローバー、アルファルファ及び種々のタイプの豆である。ゲニステインは、例えば、１８９９年にエニシダ（Genista tinctoria）から最初に単離され、後に、１９３１年にSoya hispidaから単離された（A. G. Perkinsら、J. Chem. Soc. 75, 830 (1899) 及び E. Walz, Ann. Chem. 489, 118 (1931) を参照のこと）。その構造は、１９２６年に W. Baker 及び R. Robinsonにより最初に決定され（W. Bakerら、J. Chem. Soc. 1926, 2713）、後に化合物が合成された（ibid. 1928, 3115）。
【０００７】
最も頻繁には、イソフラボン類は、環上でヒドロキシ、アルコキシ、プレニル、及びプレニル誘導基により様々な程度に置換され、分子はより複雑な環構造の一部を構成することができる。天然に存在するイソフラボン類は、しばしばヒドロキシ基が糖類により置換され、その糖類がエステル基によりさらに置換されていることもある。イソフラボンは、密接に関連した物質との混合物として天然においてよく単離される。例えば、大豆から単離されたイソフラボン類には、大豆中に乾燥重量ベースで約５００〜３０００ppmの程度、遊離アグリコン（糖を含まない形態）として共に混同して存在するゲニステイン及びダイゼイン並びにそれらのグリコシドゲニスチン及びダイジンが含まれる。したがって、このような混合物を含むバイオマスからの直接単離は複雑であり、しばしば経済的にほとんど実用的ではない。
【０００８】
天然の混合物中のその他の成分が活性イソフラボン素のバイオアベイラビリティー及び生物活性の程度を変えることができることが、関連技術分野の専門家に知られている。また、比較試験において、これらの混合物から得られる個々のイソフラボン類は、異なる生物学的活性、所望の活性の程度、及び副作用を示す。例えば、ＷＯ９３／２３０６９は、クローバー中に見出されたイソフラボン類の異なる活性を開示している。さらに最近の研究により、イソフラボングリコシドは、遊離アグリコンよりもバイオアベイラビリティーが低いことが示唆されている。したがって、バイオマスからのイソフラボン産物の単離は、理想的にはグリコシドを切断する加水分解工程及びイソフラボン類を精製するためにあるタイプの再現性のある分別処理を要する。
【０００９】
大豆は、天然のイソフラボン類の数少ない豊富な栄養供給源の１つである。大豆中には高い割合のイソフラボン類が水溶性グリコシドとして天然に存在しているので、タンパク質製造の際の水性側流及び廃棄物の損失は、処理の様式に依存して、種々の程度で発生する（Murphy, J. Agric. Food Chem. 44,2377- 2383 (1996)）。例えば、ＷＯ００／１７２１７、米国特許第６，１４０，４６９号、及び米国特許第５，９９４，５０８号に記載されるように、大豆タンパク質の通常の生成方法を改変することにより、大豆食品物中に望ましいイソフラボン類を保持することを探求している大豆タンパク質製造者もいる。米国特許第５，３２０，９４９号、米国特許第５，３５２，３８４号、米国特許第５，６３２，５６１号、及び米国特許第５，６３７，５６２号に記載されるように、大豆タンパク質をグリコシダーゼで処置して該大豆タンパク質を加水分解し、次いで、得られたアグリコンをタンパク質を用いて沈殿させることができる。このような方法により、種々の量の混合イソフラボン類を有する食品物が提供される。しかしながら、豆腐及びいくつかのその他の形態の大豆タンパク質は別として、ヒトによる大豆の消費は西洋世界ではあまり広まっていない。
【００１０】
イソフラボングリコシドは、種々の方法により、大豆の処理流から回収することができる。例えば、米国特許第５，６７０，６３２号には、イオン交換吸着／脱着によりイソフラボングリコシドの濃縮混合物を単離するための方法が記載されている。米国特許第５，６７９，８０６号には、大豆糖蜜又は大豆抽出物からイソフラボングリコシドを高分子樹脂により吸着／脱着する方法が記載されている。勾配溶出クロマトグラフィーの条件下で、グリコシドを個別に分離し、単離し、精製することができる。米国特許第５，７０２，７５２号には、混合イソフラボングリコシドの回収用の限外濾過法が記載されている。米国特許第６，０３３，７１４号には、ゲニステインのグリコシドであるゲニスチンを大豆糖蜜又は大豆ホエーから選択的に分離する限外濾過法がさらに記載されている。これらの方法の各々は、それぞれの純粋なイソフラボンを得るためにはグリコシドのさらなる精製及びその加水分解がさらに必要である。
【００１１】
大豆分画は、発酵用の培地の一部として用いることもできる。米国特許第５，５５４，５１９号に記載されるように、ゲニステインは、エリスロマイシン生成の副産物として単離することができる。しかしながら、生成能力は低く、ヒトへの投与のためにイソフラボン類を安全に用いるために、イソフラボン類から他の発酵産物を取り除くよう注意しなければならない。
【００１２】
通常、高濃度のイソフラボン類は、正常な遺伝子起源の植物のバイオマス中に見出すことができる。例えば、クローバーは、ゲニステイン、ダイゼイン、フォルムオノネチン、バイオチャニン及びそれらのグリコシドを乾燥重量ベースで０．５〜３．５％の合計濃度で含有する。より高い含有率ゆえに、単離は経済的により容易である。したがって、米国特許第６，１４６，６６８号には、混合イソフラボン類を得るためのグリコシド加水分解酵素の存在下でのレッドクローバーの溶媒抽出が記載されている。次いで、これらを抽出及び結晶化によりさらに分離して、ゲニステインなどの個別のイソフラボン類を得ることができる。抽出により、多量の溶媒が充填した廃棄物バイオマスが生成する。さらに、ゲニステインの精製の１つの結果は、より価値の低い有意量のダイゼイン及び生物活性有機廃棄物の不可避な同時生成である。
【００１３】
上記の例は、より豊富な天然供給源からイソフラボン類を単離又は他の方法で得ることについての不利な点をいくつか例示することに役立つ。その他の有用な又は潜在的に有用なイソフラボン類は天然に非常に少ない量で存在し、したがって単離することは実際的ではない。その他のものは天然供給源から直接入手することができないが、非効率で非経済的ではあるが合成することができる。したがって、多量の純粋なイソフラボン類を効率的に製造する実用的な手順の必要性が存在する。
【００１４】
The Chemistry of Flavonoid Compounds, Geissmann (ed.), Pergamon Press 1962、The Flavonoids, Harborne, Mabry and Mabry (eds)、Academic Press 1975、The Flavonoids, Harborne (ed.), Chapman-Hall 1986、及び Ellis, General Methods of Preparing Chromones, Chapter IX in Chromans, Chromenes and Chromanones, Wiley & Sons, 1972などの有機化学の一般的及び専門的な文献において種々の総説で報告されている通り、イソフラボン類の多数の化学合成が多年にわたって開発されてきた。主な合成手順には、フラバノン類及びカルコン類の転移、ベータ−ケト酸、エステル、又はニトリルとのフェノール類の縮合、事前に形成されたフラボン環との置換基のカップリング、及び２−ヒドロキシアリールベンジルケトン類（「２−ヒドロキシデオキシベンゾイン類」）のアシル化が含まれる。
【００１５】
約１９２８年〜約１９５２年のより早い年代では、ゲニステイン及び関連イソフラボン類への２つの合成経路が主に利用可能であった。第１の経路は、２−ヒドロキシデオキシベンゾインと桂皮酸エステル、例えば桂皮酸エチルとを反応させて対応する２−（２−フェニルエテニル）−イソフラボンを生成し、続いて過マンガン酸カリウムによる酸化及び熱による脱炭酸によりイソフラバノン化合物とすることを伴うものであった（W. Bakerら、J. Chem. Soc. 1926, 2713；ibid. 1928, 3115 及び ibid. 1933, 274を参照のこと）。第２の経路は、２−ヒドロキシデオキシベンゾインとギ酸ナトリウム及びギ酸エチルとを反応させて適切な２Ｈ−イソフラボン化合物を直接生成することを伴うものであった（H. S. Mahalら、J. Chem. Soc. 1934, 1769、F. Wesselyら、Chem. Ber. 66,685 (1933)、及び R. L. Shriner, J. Org. Chem. 10, 288 (1945)）を参照のこと。両経路は、如何に変えようとも、所望のイソフラボン化合物の不十分な収率をもたらす。
【００１６】
約１９５２年以降の後の年代において、適切な２−ヒドロキシデオキシベンゾインから出発してイソフラボン化合物を合成するさらなる方法が開発された（A. Pelterら、Synthesis 1978, 326 and 843 及び Y. -C. Changら、J. Agric. Food Chem. 42, 1869 (1994)を参照のこと）。２−ヒドロキシデオキシベンゾインを環化してイソフラボン化合物にするために３つの基本的な方法が用いられた。１つ目は、ホルムアミドジメチルアセタール及び大過剰（少なくとも８当量）のルイス酸三フッ化ホウ素エーテラートをジメチルホルムアミド中で利用し［方法（ｉ）］、２つ目は、ピリジン中での２−ヒドロキシデオキシベンゾインとクロロシュウ酸エチルとの反応、続いてエタノール性水酸化カリウムによるけん化及び熱による脱炭酸を伴い［方法（ii）］、３つ目の方法では、２−ヒドロキシデオキシベンゾインを三フッ化ホウ素エーテラートの存在下で１，３，５−トリアジンと反応させ、混合物を酢酸中で無水酢酸で処理した［方法（iii）］（具体的には、それぞれ、Y. -C. Changら、J. Agric. Food Chem. 42,1869 (1994) 及び A. Pelterら、Synthesis 1978, 326 及び 843；W. Bakerら、J. Chem. Soc. 1953,1852-1860；及び H. C. Ihaら、Angew. Chem. 93, 129 (1981)）を参照のこと。これらの３つの基本的な方法の不利な点には、過剰量の腐食性かつ環境に受け入れられない三フッ化ホウ素エーテラート又はアミン廃棄物の使用が含まれる。さらに、方法（ii）は本質的に３つの反応工程を伴って複雑化し、脱炭酸には高い温度が必要である。すべての場合において、よくても、イソフラボン化合物の中程度の収率が達成されただけであった。
【００１７】
さらなる方法には、（iv）ヒドロキシが保護されたｐ−ヒドロキシベンズアルデヒドによりいくつかのヒドロキシ基が保護された２，４，６−トリヒドロキシアセトフェノンなどの適切なポリヒドロキシ置換アセトフェノンの反応、及びその後の硝酸タリウム（ＩＩＩ）による酸化的環化（L. Farkasら, J. Chem. Soc. Perkin Trans. I, 305 (1974)及びH. Sekizakiら, Chem. Pharm. Bull. 36,4876 (1988)）；（ｖ）２−ヒドロキシデオキシベンゾインと第三級ブトキシ−ビス（ジメチルアミノ）メタンとの反応（K. C. Lukら; J. Nat. Prod. 46, 852 (1983)、P. F. Schuda ら、J. Org. Chem. 52, 1972-1979 (1987)、及びS. Sepulveda-Boza, Synth. Commun. 31, 1933-1940 (2001)）；（vi）２−ヒドロキシデオキシベンゾインとシアン化亜鉛との反応、続いて塩酸による環化（L. Farkas, Chem. Ber. 90, 2940 (1957) 及び L. Farkasら、ibid. 91 2858(1958)）；（vii）種々の条件下での２−ヒドロキシデオキシベンゾインと活性化ジメチルホルムアミドとの反応（S. A. Kagalら、Tetrahedron Lett. 1962, 593、A. C. Jainら、Ind. J. Chem. 25B, 649-651 (1986)、V.S. Parmavら、Synth. Commun. 18, 511-517 (1988)、R.J. Bass, J. Chem. Soc. Chem. Commun. 1976, 78、Y. C. Chang ら、J. Agric. Food Chem. 42, 1869 (1994)、S. Sepulveda-Boza, Synth. Commun. 31, 1933-1940 (2001)、K. Wahala ら、J. Chem. Soc. Perkin Trans. 1, 1991, 3005 及び K. Wahalaら、Proc. Soc. for Exper. Biol. and Med., 208, 27-32 (1995)）；及び（viii）塩基性条件下での２−ヒドロキシデオキシベンゾインとオルトギ酸トリアルキルとの反応（L.Farkasら、J. Chem. Soc. Perkin Trans. I 1974, 305、米国特許第５，２４７，１０２号、日本国特許公開公報（公開）０９／１５７，２６８（１９９７）及び A. Levaiら、Synth. Commun. 22,1735-1750 (1992)）が含まれる。
【００１８】
様々なグループの化学者が追求するさらなる手法は、カルボン酸無水物及びギ酸酢酸無水物の混合物を、塩基の存在を伴って又は伴わずに２−ヒドロキシデオキシベンゾインと反応させてゲニステイン及びバイオチャニンなどのイソフラボン類を生成するための試薬として使用することを伴う。この手法の初期の究明は、G. I. P. Becketらin Tetrahedron Lett. 1976, 719、Chem, Res. Synop. 1978, 47 及び D.F. Liuら in J. Heteroclyclic Chem. 28, 1641-1642 (1991)により報告されている。より最近では、V. G. Pivovarenko周囲の様々なグループが、ヒドロキシ、メトキシ、又は３−置換基のような置換フェニル基のいずれかを有するイソフラボン類を含む多くのイソフラボン類を調製している：例えば、J. Heterocyclic Chem. USSR (Engl. translation)5, 496-501 (1991) [translated from Khim. Get. Soed. 5,625-631 (1991)]、J. Heterocyclic Chem. USSR (Engl. translation) 5, 497-502 (1992) [translated from Khim. Get. Soed. 5,595-600 (1992)] 及び Soviet Union (SU) Patent 1,333, 674を参照のこと。報告された合成では、Pivovarenkoらは、大過剰の、実に５０〜７０倍過剰の酢酸−ギ酸無水物試薬、同様に例えば約６当量の大過剰の塩基を用いた。ギ酸ナトリウム並びに第三級アミン、例えばトリメチルアミン及びトリベンジルアミンのような塩基を用いた。さらに、最高６日までの長期にわたる反応時間が必要なようであった。いくつかの反応は溶媒中で実施し、その他は溶媒無しで行った。
【００１９】
酢酸ギ酸無水物は０℃で一酸化炭素及び酢酸に顕著に分解され、この分解は温度が上がるにつれ対応してより速くなることが知られている。試薬は、小規模では適切に安全性に注意して扱うことができるが、大規模では安全に扱うことはますますより困難になる（Giumini, Tetrahedron Lett. 1977, 3071 及び P. Strazzoliniら、Tetrahedron 46, 1081-1118 (1990) を参照のこと）。酢酸ギ酸無水物の分解性向のさらなる効果として、無水物と２−ヒドロキシデオキシベンゾインとの反応物中の遊離された酢酸によって、２Ｈ−イソフラボン類から分離することが難しい、対応する２−メチルイソフラボン類の望ましくない形成がもたらされる。
【００２０】
イソフラボン類の生成方法において酢酸ギ酸無水物を用いることの上記で報告された不利な点から得られる結論は、大規模、特に商業的規模におけるそのような方法での使用に該試薬が好適ではないということである。
【００２１】
したがって、前述の不利な点を有しない、あるいは少なくとも有意な程度まで回避するゲニステインなどの２Ｈ−イソフラボン類の製造法の必要性がある。数ある中の１つの手法は、酢酸ギ酸無水物試薬を、ホルミル部分を生ずるが、２−ヒドロキシデオキシベンゾインと反応して高純度の単一生成物を与えること、すなわち有意な量で副産物を生じないことにおいて選択的である試薬に換えることであろう。しかしながら、どのような試薬が、ホルミル部分の好適な供給源であるか、すなわちこれらの要求を満たすかを予測することはできない。
【００２２】
驚くべきことに、ギ酸の無水物及び酢酸以外のある種の他のカルボン酸無水物が、適切な２−ヒドロキシデオキシベンゾインと反応して７−ヒドロキシ−又は５，７−ジヒドロキシ−２Ｈ−イソフラボン類を生成するための好適なホルミル化剤であることが見出された。
【００２３】
本発明は、以下の一般式（Ｉ）で表される７−ヒドロキシ−又は５，７−ジヒドロキシ−２Ｈ−イソフラボン（本発明明細書中で以後「ヒドロキシル化イソフラボン」という）（式中、Ｒ1は、水素又はヒドロキシを表し、Ｒ2は、ヒドロキシ又はＣ1〜6−アルコキシを表す。）の製造方法であって、
【００２４】
【化５】
2005534682.tif 000003
【００２５】
以下の一般式（II）で表される２−ヒドロキシデオキシベンゾイン（式中、Ｒ1及びＲ2は上記で付与した意義を有する。）
【００２６】
【化６】
2005534682.tif 000004
【００２７】
を以下の一般式（III）で表されるギ酸無水物（式中、Ｒ3は、Ｃ2〜20−アルキル、Ｃ1〜6−ハロアルキル、（Ｃ1〜6−アルコキシ）メチル、カルボキシ−Ｃ2〜6−アルキル、アリール−Ｃ1〜6−アルキル、−ＣＨ2−（ＯＣＨ2ＣＨ2）ｍ−Ｏ−Ｃ1〜6−アルキル）基、−ＣＨ（Ｒ4）＝ＣＲ5Ｒ6基、−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＯＯＨ基、Ｃ3〜8−シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、ジ（Ｃ1〜6−アルキル）アミノメチル、ジアリールアミノメチル、−（ＣＨ2）ｎ−ＣＯＯＲ7基、−（ＣＨ2）ｍ−ＣＯＯＣＨＯ基、−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＯＯＣＨＯ基、Ｃ1〜6−アルコキシ、アリールオキシ、又はホルミルオキシを表し、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6の各々は、独立して、水素、Ｃ1〜6−アルキル又はアリールを表し、Ｒ7は、水素、Ｃ1〜6−アルキル又はアリールを表し、ｍは１〜４の整数を表し、ｎはゼロ又は１〜８の整数を表す。）
【００２８】
【化７】
2005534682.tif 000005
【００２９】
と塩基の存在下で又は塩基として作用する溶媒中で反応させる工程、及び、必要な場合には、そのように生成された前記式Ｉで表されるヒドロキシル化イソフラボンのアシル化体のその後の加水分解を酸性化により促進する工程を特徴とする方法を提供する。
【００３０】
このようにして生成した式Ｉで表されるヒドロキシル化イソフラボンは、Ｒ1及びＲ2の意義に従い、以下の化合物の中の１つである：ゲニステイン（Ｒ1及びＲ2は双方ともヒドロキシを表す）；ダイゼイン（Ｒ1及びＲ2は、それぞれ水素及びヒドロキシを表す）；バイオチャニンＡ（Ｒ1及びＲ2は、それぞれヒドロキシ及びメトキシを表す）；フォルムオノネチン（Ｒ1及びＲ2はそれぞれ水素及びメトキシを表す）；式Ｉで表されるイソフラボン類、式中、Ｒ1は水素又はヒドロキシを表し、Ｒ2はＣ2〜6−アルコキシ、すなわちメトキシ以外のアルコキシ基を表す。
【００３１】
記号Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6及びＲ7の上記の定義及びアルキル基に対する以下の言及において、アルキル（Ｃ3から）はいずれも直鎖又は分枝であることができる。このことは、「アルキル」（アリール又はヘテロアリールの置換に関係して以下で言及されるアルキルも含む）それ自体に、あるいは「Ｃ1〜6−ハロアルキル」、「（Ｃ1〜6−アルコキシ）メチル」、「アリール−Ｃ1〜6−アルキル」、「−ＣＨ2−（ＯＣＨ2ＣＨ2）ｍ−Ｏ−Ｃ1〜6−アルキル」、「ジ（Ｃ1〜6−アルキル）アミノメチル」及び「Ｃ1〜6−アルコキシ」（Ｒ3の意義）のような基のアルキル部分に等しく適用する。この原則への例外は、本明細書中で以後に説明するように、アルキル部分が常に分枝である「カルボキシ−Ｃ2〜6−アルキル」基である。
【００３２】
例えば「Ｃ1〜6−ハロアルキル」における又はアリール又はヘテロアリール基の置換基となり得るものとしての任意のハロゲン置換基は、各々の場合において、フッ素、塩素、臭素、又はヨー素である。「Ｃ1〜6−ハロアルキル」それ自体において、１個以上の（同じ又は異なる）ハロゲン置換基があってもよいが、該基は単一のハロゲン置換基を有することが好ましい。
【００３３】
「ジ（Ｃ1〜6−アルキル）アミノメチル」基において、２つのＣ1〜6−アルキル基は同一でも異なっていてもよい。
【００３４】
それ自体又は「アリール−Ｃ1〜6−アルキル」、「ジアリールアミノメチル」若しくは「アリールオキシ」（Ｒ3の意義）のアリール部分としての「アリール」との表現は、フェニル、１−ナフチル、若しくは２−ナフチル、又は１個以上の置換基を有するそのような基を意味する。そのような置換基は、具体的には、Ｃ1〜4−アルキル、Ｃ1〜4−アルコキシ、ハロゲン、ニトロ、シアノ、ジ（Ｃ1〜6−アルキル）アミノ、フェニル、カルボキシル、（Ｃ1〜6−アルコキシ）カルボニル、及びホルミルオキシカルボニルから選択される置換基であり、２個以上の置換基が存在するときにこれらは同じでも異なってもよい。置換フェニル基の具体例は、ｐ−トリル、３−メトキシフェニル、４−メトキシフェニル、２，５−ジメトキシフェニル、３，４−ジメトキシフェニル、２−カルボキシフェニル、及び２−（ホルミルオキシカルボニル）−フェニルである。
【００３５】
Ｒ3の意義でもある「ヘテロアリール」との表現は、酸素、硫黄、及び窒素から選択される１個以上のヘテロ原子を環員として有する、芳香性特性の５員又は６員の複素環式基を意味する。このようなヘテロアリール基の具体例は、２−又は３−フリル、２−又は３−チエニル、及び４−ピリジルである。アリール基の場合のように、ヘテロアリール基は、非置換であることもできるし、置換基を有するアリール基に関して本明細書中で先に示した１つ以上の置換基により置換されていることもできる。
【００３６】
形の上では、カルボキシ−Ｃ2〜6−アルキル基及び−（ＣＨ2）ｎ−ＣＯＯＲ7基は、後者のＲ7基が水素を表す場合、両方に共通するメンバーを包含するとみなすことができる。しかしながら、本発明に関連して、前者の基は、２〜６個の炭素原子を含有する後者の基のそれらすべてのメンバーを排除すると理解する。したがって、「カルボキシ−Ｃ2〜6−アルキル」のＣ2〜6−アルキル部分は、常に分枝であり、−（ＣＨ2）ｎ−に包含されるメチレン、ジメチレン、トリメチレン、さらにポリメチレンを含まない。
【００３７】
上記の式Ｉ、II及びIIIは、各々の場合において、明示的にそうではないと記されていない限り、例えば光学活性又は光学不活性及びＥ／Ｚ−異性体などの異性体、許される場合には、並びにその混合物を包含する。
【００３８】
式IIIで表されるギ酸無水物のすべての候補の中で、好ましいものはプロピオン酸ギ酸無水物（Ｒ3はエチルを表す）、イソ酪酸ギ酸無水物（Ｒ3はイソプロピルを表す）、炭酸モノギ酸無水物メチルエステル（Ｒ3はメトキシを表す）、及び炭酸モノギ酸無水物エチルエステル（Ｒ3はエトシキを表す）である。
【００３９】
本発明による方法は、本質的に塩基性条件下で、すなわち触媒としての塩基の存在下で又は塩基として作用する有機溶媒中で（よって後者の場合では余分な塩基を反応媒体中に含める必要はない）、式ＩＩで表される２−ヒドロキシデオキシベンゾインを式ＩＩＩで表されるギ酸無水物と反応させることにより実施する。塩基として作用する有機溶媒ではなく塩基を用いた場合、さらに有機溶媒中で該方法を実施することが好ましい。さらに、好都合には約−２０℃〜約＋８０℃の温度範囲で、好ましくは約−５℃〜約＋４５℃の温度で、該方法を実施する。
【００４０】
好適な有機溶媒は、一般に、極性又は若干極性の非プロトン性溶媒である。このような溶媒は、例えば、脂肪族及び環式エーテル、例えば、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ジブチルエーテル、第三級ブチルメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、テトラヒドロフラン、及びジオキサン；低級脂肪族ニトリル、例えば、アセトニトリル及びプロピオニトリル；低級脂肪族エステル、例えば、低級アルキルのギ酸エステル及び酢酸エステル；ジメチルスルホキシド；ハロゲン化、特に塩素化低級脂肪族炭化水素、例えば、塩化メチレン；芳香族炭化水素、例えば、ベンゼン、トルエン、及びキシレン；並びに低級脂肪族ケトン、例えば、アセトン、２−ブタノン、ジエチルケトン、及びメチルイソブチルケトンである。塩基として作用し、したがって反応媒体中で添加される塩基の存在なく用いることができる溶媒には、ジ（低級アルキル）ホルムアミド、例えば、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、テトラメチル尿素、及びＮ−メチル−ピロリドンが含まれる。好ましい溶媒は、８０℃より低い沸点（大気圧で）を有し、エタノール、好ましくは水とも混和性である溶媒である。これらの環境において、反応の終了時に、用いられたこのような溶媒をエタノール又はエタノール水溶液と取り換えることができ、式Ｉで表されるヒドロキシル化イソフラボン生成物を水の添加により誘導される結晶化により単離することができる（一般に、イソフラボン類は水に非常に溶けにくい）。
【００４１】
式ＩＩで表される２−ヒドロキシデオキシベンゾインと式ＩＩＩで表されるギ酸無水物との間の反応のための塩基として、アルカリ金属若しくはアルカリ土類金属の水酸化物、例えば、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム又は水酸化カリウム；アルカリ金属若しくはアルカリ土類金属の炭酸塩若しくは重炭酸塩酸、適宜、例えば、炭酸リチウム、炭酸ナトリウム若しくは炭酸カリウム、炭酸カルシウム若しくは炭酸マグネシウム、重炭酸リチウム、重炭酸ナトリウム若しくは重炭酸カリウム、又は重炭酸カルシウム若しくは重炭酸マグネシウム；最高１０個の炭素原子を有するカルボン酸のアルカリ金属塩若しくはアルカリ土類金属塩、例えば、ギ酸ナトリウム若しくはプロピオン酸カリウム；脂肪族若しくは混合脂肪族／芳香族第三級アミン、例えば、トリメチルアミン、トリエチルアミン、Ｎ−エチルジイソプロピルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルエタノールアミン、及び酢酸２−（ジメチルアミノ）−エチル、トリエタノールアミン、又はＮ，Ｎ−ジアルキルアニリンなどのそれらのエステル；窒素含有複素環式塩基、例えば、場合によりアルキル置換されたピリジン、Ｎ−アルキル置換ピペリジン、Ｎ−メチル−モルホリンなどのＮ−アルキル置換モルホリン、又はイミダゾール；又は特にアルカリ金属の、第二級若しくは第三級リン酸塩、例えば、リン酸三ナトリウム又はリン酸三カリウムを好都合に用いる。好ましいタイプの塩基は、アルカリ金属の炭酸塩、重炭酸塩若しくはギ酸塩、又は脂肪族若しくは混合脂肪族／芳香族第三級アミンである。
【００４２】
一般に、式IIで表される２−ヒドロキシデオキシベンゾイン１当量あたり約１．５〜約６当量の式IIIで表されるギ酸無水物、好ましくは２−ヒドロキシデオキシベンゾイン１当量あたり約２．５〜約５当量のギ酸無水物が反応混合物中に好都合に存在する。塩基を用いる場合、該塩基は、一般に２−ヒドロキシデオキシベンゾイン１当量あたり最高約６当量の量で存在する。最適な量は、塩基自体及び用いる溶媒の性質などの要因に非常に大きく依存し、反応の容易性並びに生成したヒドロキシル化イソフラボンの純度及び収率に対して反応パラメーター変化の効果を適切に吟味することにより決定することができる。
【００４３】
さらに、反応は正常圧で好都合に実施するが、圧力は一般に決定的なものではない。さらに、反応混合物を好適には掻き回し、具体的には攪拌し、成分の良好な混合及びその後の反応を促進する。
【００４４】
一般に、ＨＰＬＣのような慣用の分析技術により、例えば出発２−ヒドロキシデオキシベンゾインの消費をモニタリングすることにより、反応の経過を観察することができる。
【００４５】
１つの特定の反応手順において、式IIIで表される出発ギ酸無水物を、好都合にはギ酸無水物と２−ヒドロキシデオキシベンゾインとのその後の（主）反応に用いることができるアセトンなどの溶媒中で、ギ酸ナトリウムを式Ｒ3ＣＯＣｌで表される適切な酸塩化物と反応させることにより、まず好都合に生成する。ギ酸無水物を生成するための反応を完了した後、適切な量の塩基を加え、続いて適切な量の２−ヒドロキシデオキシベンゾインを加え、その後、主反応を先に記載したように実施する。この手順の変化として、塩基及び２−ヒドロキシデオキシベンゾインを両方とも、反応溶媒中の新たに生成したギ酸無水物に一緒に加える。所望の生成物（ある場合にはアシル化された生成物であるが）への反応の大部分が完了したことを確証した後、例えば幾分高い温度、具体的には約４０〜約５０℃の範囲での最終反応の期間によって、一般に完了（環化）が促進される。さもなくば、その場での(in situ)方法論（１ポット）を用いることができる。
【００４６】
式IIIで表されるギ酸無水物と式ＩＩで表される２−ヒドロキシデオキシベンゾインとの反応完了後、生成物を原則的には単離することができる。しかしながら、先に示した通り、所望の生成物は、多くの場合、この段階によりそのフェノール性ヒドロキシル基（７−ＯＨ、並びにＲ1及び／又はＲ2により表されるヒドロキシル基）でアシル化される。したがって、そのようなアシル化ヒドロキシル基を、まず加水分解して遊離ヒドロキシル基としなければならない。そのように生成された所望のヒドロキシル化イソフラボンアシル化体の加水分解は、硫酸又は塩酸などの無機酸水溶液の添加及び酸性化された混合物の加熱により好都合に行われる。硫酸の場合、その濃度は好都合に５〜５０％、例えば１０％である。しかしながら、反応混合物を酸添加前に水で希釈する場合には、濃硫酸、例えば濃度が１００％に近いの硫酸でさえ用いることができる。加水分解を促進するための酸性化に塩酸を用いる場合、該酸は好都合に約２０％の濃度である。酸性化によって混合物のｐＨは約０〜２、好ましくは約０〜１に劇的に低下し、したがって、追加の酸性化を実施することなく若干酸性の（ｐＨ約４〜６）混合物を単に加熱する場合に実用性はより低いが達成可能であろう加水分解よりも、所望のヒドロキシル化イソフラボンへより速く加水分解することが可能となる。酸添加後、場合により高くした圧力下で、混合物を加熱して加水分解を実施する。好ましい手順において、溶媒を、加水分解中に蒸留することにより取り除き、メタノール若しくはエタノールなどの低級アルカノール又は水に継続的に取り換えて混合物を希釈する。このような溶媒交換は、アセトン又はテトラヒドロフランなどの添加される低級アルカノールの沸点よりも低い沸点の溶媒を反応溶媒として先に用いたとき、特に実用的である。さもなくば、すなわち低級アルカノールの沸点と同じあるいは低級アルカノールの沸点より高い沸点の溶媒を用いた場合には、場合により減圧下において、できる限りの上記溶媒をまず蒸留して好都合に取り除き、その後、低級アルカノールを加える。次いで、いずれの場合でも、さらに酸を混合物に加えて、ｐＨ値を約０〜２、好ましくは約０〜１に戻す。溶媒交換及び場合により追加の酸性化後、混合物を好都合に、好ましくは還流温度においてさらなる期間加熱し、加水分解を完了させる。この場合にも、いつ反応が効果的に完了したかを確証するために、ＨＰＬＣなどの慣用の分析技術により加水分解（脱アシル化）の経過を観察することが好都合である。
【００４７】
式IIIで表されるギ酸無水物と式IIで表される２−ヒドロキシデオキシベンゾインとの反応完了の際にあるいは酸によって触媒されるその後の脱アシル化のための加水分解後に直接混合物から所望の生成物を単離するため、好適には約５０〜６０℃などの高い温度で水を添加することにより、該生成物を好都合に晶出させる。添加される水の体積は、好都合には、水添加前の生成物を含有する混合物の体積の約５分の１〜約半分である。場合により例えば約室温〜約０℃の温度まで結晶性の水性媒体も冷却した後、結晶生成物を濾過などにより取り除き、所望する場合、エタノール及び水の混合物などで洗浄することができ、さもなくば、例えば生成物がせいぜいわずかしか溶けない有機溶媒を用いて生成物を１回以上の再結晶化に付す慣用の方法により精製することができる。このようなの目的のために特に好適な有機溶媒は、エタノール、アセトン、両方の混合物、又は比較的少ない割合の水との各々の混合物である。このような精製手順における最終工程は、通常、高い温度及び減圧での生成物の徹底的な乾燥である。
【００４８】
式ＩＩで表される出発２−ヒドロキシデオキシベンゾインは、既知の手順によって得ることができる既知の化合物である。例えば、２−ヒドロキシデオキシベンゾインを得るために、１−（２，４，６−トリヒドロキシフェニル）−２−（４’−ヒドロキシ）−エタノン、すなわち式IIで表される化合物（式中、Ｒ1及びＲ2はそれぞれヒドロキシ、フロログルシノール（１，３，５−トリヒドロキシベンゼンを表す）を Hoesch 反応において４−ヒドロキシフェニルアセトニトリルと反応させ [Russ. Chem. Review 31, 615-633 (1962) を参照のこと。]、中間の単離可能なイミニウム塩を生成し、次いで該イミニウム塩を加水分解して、所望の生成物とする。この２−ヒドロキシデオキシベンゾインに関する参考文献には、W. Bakerら、J. Chem. Soc. 1926, 2713, 及び J. Changら、J. Agric. Food Chem. 42, 1869 (1994) が含まれる。さらなる式IIで表される２−ヒドロキシデオキシベンゾインは、同様にして生成することができ、あるいは科学文献に記載される特定の生成方法の対象である。
【００４９】
さらなる出発物質、すなわち式IIIで表されるギ酸無水物は、いくつかの場合で知られている。一般に、このような出発物質は、例えば、それぞれジエチルエーテル若しくはテトラヒドロフランなどの脂肪族若しくは環式エーテル又はトルエンなどの芳香族炭化水素などの有機溶媒中で、ギ酸ナトリウムを式Ｒ3ＣＯＣｌの適切な酸塩化物と反応させることにより生成することができる [例えば、P. Strazzolini ら、Tetrahedron 46,1081-1118 (1990); R. Schijfら、Rev. Trav. Chim. 85,627 (1966); 及び L. I. Krimen, Org. Synth. 50, 1 (1970)を参照のこと。]。さらに式IIIで表されるギ酸無水物出発物質を生成するための既知の方法は、ギ酸と式（Ｒ3ＣＯ）2Ｏで表される適切な酸無水物との反応を伴う。そのような方法の具体例は、特にR. Strazzoliniら (上記); A. Behal, Ann. Chim. 20, 411 (1900); W. Stevensら、Rec. Trav. Chim. 83, 1287 (1964); 及び R. Schijfら、Rec. Trav. Chim.84, 594 (1965) に記載されている。特に式IIIで表されるギ酸無水物（式中、Ｒ3は、カルボキシ−Ｃ2〜6−アルキル、−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＯＯＨ基、カルボキシルで置換されたフェニル、ホルミルオキシカルボニルで置換されたフェニル、−（ＣＨ2）ｍ−ＣＯＯＨ基、−（ＣＨ2）ｍ−ＣＯＯＣＨＯ基、又は−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＯＯＣＨＯ基（これらの基はすべて、カルボキシル又はホルミルオキシカルボニルを末端とする基である））のさらなる生成方法は、ギ酸ナトリウムと適切なジ（酸塩化物）との反応を伴い、そのようなジ（酸塩化物）の例は二塩化マレイン酸、二塩化１，２−ジカルボキシベンゼン、及び二塩化コハク酸である。
【００５０】
式IIIで表されるギ酸無水物のいくつかは化学文献から既知であり、これらの既知の例並びにそれら及び（ほとんどの場合）それらの製造が記載されているいくつかの関連の文献は以下の通りである：
Ｒ3＝エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、又は第三級ブチル: R. Schijfら、Rev. Trans. Chim. 85, 627 (1966) 及びエチル及びｎ−プロピルに対してはさらにR. Schijfら、ibid. 84,594 (1965); 及び E. J. Vlietstraら、Recueil: J. of Royal Neth. Chem. Soc. 101, 460-462 (1982);
Ｒ3=ｎ−ブチル: E. J. Vlietstra ら（上記の通り）、
Ｒ3＝ｎ−ペンタデシル: Chem. Abs. 58469 (2001)
Ｒ3＝スチリル: W. K. Fifeら、J. Org. Chem. 51,3746-3748 (1986);
Ｒ3＝フェニル及び４−メトキシフェニル: W. K. Fifeら、上記の通り；及びフェニルに対してはさらにK. Kikukawaら, J. Org. Chem. 46,4413-4416 (1981) 及びG. F. Fanta, ibid. 29, 981 (1964);
Ｒ3＝４−メチルフェニル、４−ヘキシルフェニル及び４−フェニルフェニル: W. K. Fifeら、米国特許第４，８７４，５５８号；及び４−メチルフェニルに対してはさらにK. Kikukawaら,上記の通り;
Ｒ3＝２−（メトキシカルボニル）−エチル［−（ＣＨ2）ｎ−ＣＯＯＲ7、式中、ｎは２であり、Ｒ7はメチルである]: F. Cavalliら、Int. J. Chem. Kinet. 33,431-439 (2001);
Ｒ3＝エトキシ: T. Pavasavan, J. Org. Chem. 29, 3422-3423(1964);
Ｒ3＝ホルミルオキシ: G. Frapper, J. A.C.S. 122. 5367-1570 (2000);
【００５１】
以前には知られていないそれら出発物質、すなわち式IIIで表されるギ酸無水物は、既知のギ酸無水物を生成する方法に類似した方法、すなわち、先に記載した方法に類似した方法、又は関連の参考文献によって先に示した方法に類似した方法により生成することができる。
【００５２】
本発明を以下の実施例によって例示する。
【００５３】
［実施例１］
器具は、攪拌器を備える２５０ml二重壁反応器、滴下漏斗、蒸留カラム、アルゴンガス化手段、温度計及び恒温槽からなるものとした。
【００５４】
アセトン２５ｇ中のギ酸ナトリウム１０ｇ（０．１４５mol）の攪拌懸濁液に、塩化プロピオニル１３ｇ（０．１４mol）を２１〜２３℃の温度においてアルゴン雰囲気下で滴下して加えた。混合物を２２〜２５℃で２時間攪拌し、次いで、３５℃に暖め、さらに１時間攪拌し、最終的に２０〜２３℃に冷やした。所望の出発物質であるプロピオニルギ酸無水物が、混合物中に生成し、存在した。
【００５５】
その後、アセトン６０ｇ中の１−（２，４，６−トリヒドロキシフェニル）−２−（４’−ヒドロキシフェニル）−エタノン９．２ｇ（０．０３５mol）及びトリエチルアミン３．６ｇ（０．０３５mol）の溶液を、プロピオニルギ酸無水物を含有する混合物に滴下して加え、反応混合物を２５℃で２時間、さらに４０℃で１時間攪拌し、ベージュ色の懸濁液を生じた。次いで、反応をクエンチするために、エタノール１０ｇを加え、混合物をさらに３０分間攪拌し、得られた懸濁液を室温で約１６時間放置した。
【００５６】
加水分解を促進するために、５０％硫酸５ｇを懸濁液に室温で滴下して加えた。混合物を約６０℃に加熱し、留出物約１０１ｇを取り除いた。エタノール６８ｇを添加して失った溶媒を換えた後、さらに濃硫酸４ｇを滴下して加え、混合物をさらに約７０℃で９０分間加熱した。蓄積した留出物は、主に、アセトン及び少ない割合のエタノールからなるものであった。
【００５７】
蒸留後、水１８６ｇを３０分以内に反応器中の残留混合物に加え、次いで、得られたスラリーを１０℃に冷やし、さらに６０分間攪拌し、次いで濾過した。回収した固体物質を水３０mlで２回洗浄し、湿ったベージュ色の固体１０．７ｇを生成した。これを１００℃／１mbar（０．１kPa）で２時間乾燥し、ＨＰＬＣによれば９８．９％純度の、ゲニステインからなるオフホワイトの固体８．４ｇを生じた。ゲニステインの収率は８８％であると計算された。
【００５８】
粗ゲニステイン生成物６ｇを還流温度でエタノール１８０ｇ中に溶解した。次いで、エタノール１３５ｇを大気圧下で蒸留して取り除き、得られた懸濁液を−２０℃に冷やし、１時間この温度で攪拌し、続いて濾過した。回収した固体物質を冷エタノール１０ｇで洗浄し、次いで、１００℃／１mbar（０．１kPa）で２時間乾燥して、白色の固体５ｇを得た。ゲニステインが純度９９．７％で生成された（ＨＰＬＣによる）。この精製後の収率は８４％であった。
【００５９】
生成物の分析及びスペクトルデータ：
【表１】
2005534682.tif 000006
【００６０】
質量分析                        ２７０．２（Ｍ＋、１００％）；
赤外線（Ｎｕｊｏｌ、ｃｍ-1）     ３４１１（ＯＨ）、１６５４（Ｃ＝Ｏ）；
紫外線（エタノール）            ２６１ｎｍ（ε＝７３５７０、ｌｏｇε＝４．８７）；
ＨＰＬＣによる含有量            ９９．７％（上記の通り）；
融点                            ３０３℃
【００６１】
［実施例２］
器具は実施例１で記載したものと本質的に同じものとしたが、反応器は容量５００mlを有するものとした。
【００６２】
塩化プロピオニル４６．３ｇ（０．５mol）を、アセトン１８０ｇ中のギ酸ナトリウム３５．７ｇ（０．５２mol）及び１−（２，４，６−トリヒドロキシフェニル）−２−（４’−ヒドロキシフェニル）−エタノン２６．３ｇ（０．１mol）の攪拌懸濁液に、２１〜２３℃の温度においてアルゴン雰囲気下で滴下して加えた。混合物を２３〜２５℃で１時間攪拌し、次いで、３５℃で１時間加熱した。懸濁液にトリエチルアミン１０．１ｇ（０．１mol）を１８〜２０℃で加えた。反応混合物を２１〜２２℃で２時間攪拌し、次いで、３５℃で１時間を加熱した。次いで、反応をクエンチするために、エタノール５０ｇを加え、混合物をさらに１５分間攪拌した。
【００６３】
加水分解を促進するために、５０％硫酸２０ｇを懸濁液に滴下して加え、次いで、該懸濁液を約６０℃に加熱し、留出物２１５ｇを取り除いた。失った溶媒をエタノール８０ｇに換えた。次いで、さらに濃硫酸１５ｇを滴下して加え、混合物をさらに約７０℃で９０分間加熱した。
【００６４】
水３５０ｇを３０分間にわたって混合物に加えた。得られたスラリーを冷やし、１０℃で１時間保ち、濾過した。回収した固体を水４０ｇで２回洗浄し、次いで、５０％エタノール水溶液４０ｇで洗浄し、湿ったベージュ色の生成物３１ｇを生じた。次いで、これを、１００℃／１mbar（０．１kPa）で２時間乾燥し、ＨＰＬＣ分析により９８．４重量％のゲニステインからなるオフホワイトの生成物２５．３ｇを生成した。計算されたゲニステインの収率は９２．２％であった。
【００６５】
粗ゲニステイン生成物２０ｇを３５％エタノール水溶液１２０ｇ中に懸濁し、懸濁液を還流温度で２時間攪拌した。得られたスラリーを０℃まで冷やし、その温度で１時間攪拌し、濾過した。回収した固体を３５％エタノール水溶液２０ｇで洗浄し、次いで、１００℃／１mbar（０．１kPa）で２時間乾燥し、オフホワイトの生成物１９．５ｇを生成した。ＨＰＬＣ分析により、これは９９重量％のゲニステインからなることが示された。このさらなる精製後のゲニステインの収率は９８％であった。
【００６６】
［実施例３］
器具は本質的に実施例２に記載したものと同じものとした。
【００６７】
塩化プロピオニル５５．５ｇ（０．６mol）を、アセトン９０ｇ中のギ酸ナトリウム４２．１ｇ（０．６２mol）の攪拌懸濁液に２１〜２３℃の温度においてアルゴン雰囲下で滴下して加えた。混合物を２５℃で２時間攪拌し、次いで、３５℃で１時間を加熱した。アセトン１６５ｇ中の１−（２，４，６−トリヒドロキシフェニル）−２−（４’−ヒドロキシフェニル）−エタノン２６．３ｇ（０．１mol）及びトリエチルアミン２０．４ｇ（０．２mol）の溶液を得られた懸濁液に２０〜２２℃で滴下して加えた。反応混合物を２１〜２２℃で２時間攪拌した。次いで、反応をクエンチするために、エタノール５０ｇを加え、混合物をさらに３０分間攪拌した。
【００６８】
加水分解を促進するために、３７％塩酸水溶液２０ｇを滴下して加え、混合物を室温で約１６時間放置した。次いで、混合物を約６０℃に加熱し、留出物３０３ｇを取り除いた。失った溶媒をエタノール１００ｇで換えた。次いで、３７％塩酸水溶液２０ｇを滴下して加え、混合物を約７０℃でさらに９０分間加熱した。水４００ｇを７５〜８０℃で３０分間にわたって得られた懸濁液に加えた。スラリーを冷やし、１０℃で１時間保ち、次いで、濾過した。固体を水５０ｇで２回洗浄し、湿ったベージュ色の生成物３１．５ｇを生じた。次いで、これを１００℃／１mbar（０．１kPa）で２時間乾燥し、オフホワイトの生成物２５．５ｇを生じた。ＨＰＬＣ分析により、これは９８．３重量％のゲニステインからなることが示された。計算されたゲニステインの収率は９３％であった。
【００６９】
粗ゲニステイン生成物２０ｇを還流温度でエタノール６００ｇ中に溶解した。次いで、エタノール４７０ｇを大気圧下で蒸留して取り除き、水１３０ｇを７５〜８０℃で滴下して加えた。得られた懸濁液を０℃に冷やし、この温度で１時間攪拌し、次いで、濾過した。濾過ケーキを５０％エタノール水溶液２０ｇで洗浄し、次いで、１００℃／１mbar（０．１kPa）で２時間を乾燥し、白色の生成物１９ｇを生じた。ＨＰＬＣ分析により、これは９９．１重量％のゲニステインからなることが示された。このさらなる精製後のゲニステインの収率は９５．７％であった。
【００７０】
［実施例４］
器具は実施例１で記載したものと同じものとした。
【００７１】
塩化プロピオニル２７．８ｇ（０．３mol）を、ギ酸エチル１００ｇ中のギ酸ナトリウム２１．１ｇ（０．３１mol）及び１−（２，４，６−トリヒドロキシフェニル）−２−（４’−ヒドロキシフェニル）−エタノン１３．１ｇ（０．０５mol）の懸濁液に２３〜２６℃の温度においてアルゴン下で滴下して加えた。懸濁液を２５℃で２時間攪拌し、３５℃で１時間加熱した。トリエチルアミン１０．２ｇ（０．１mol）を、１８〜２２℃の内部温度において得られた混合物に加えた。次いで、混合物を室温で１６時間攪拌した。次いで、エタノール２０ｇを加え、懸濁液を１５分間攪拌した。
【００７２】
その後、加水分解を促進するために、５０％硫酸２０ｇを滴下して加え、混合物を約８０℃に加熱し、留出物１２８ｇを取り除いた。失った溶媒をエタノール５０ｇに換えた。水１５０ｇを３０分間にわたって混合物に加えた。得られたスラリーを冷やし、１０℃で１時間保ち、次いで、濾過した。固体を水２５ｇで２回洗浄し、次いで、５０％エタノール水溶液３０ｇで洗浄し、湿ったベージュ色の生成物１３．６ｇを生じた。次いで、これを１００℃／１mbar（０．１kPa）で２時間乾燥し、ベージュ色の生成物１２．７ｇを生じた。ＨＰＬＣ分析により、これは９８．７重量％のゲニステインからなることが示された。ゲニステインの収率は９２．７％であった。
【００７３】
［実施例５］
器具は実施例１で記載したものと同じものとした。
【００７４】
塩化プロピオニル２７．８ｇ（０．３mol）を、ギ酸ナトリウム２１．１ｇ（０．３１mol）に２３〜２５℃の温度においてアルゴン下で滴下して加えた。白色の懸濁液を２５℃で２時間攪拌し、３５℃で１時間を加熱した。この混合物に、１−（２，４，６−トリヒドロキシフェニル）−２−（４’−ヒドロキシフェニル）−エタノン１３．１ｇ（０．０５mol）及びトリエチルアミン１０．２ｇ（０．１mol）を２０〜２２℃の内部温度で加えた。次いで、混合物を２１〜２２℃で２時間攪拌し、３５℃で２時間加熱した。エタノール５０ｇを２０℃で加え、懸濁液を１５分間攪拌した。
【００７５】
その後、加水分解を促進するために、５０％硫酸３０ｇを滴下して加え、混合物を７５℃で１時間加熱した。次いで、混合物に３０分間にわたって水１５０ｇを加えた。得られたスラリーを冷やし、１０℃で１時間保ち、次いで濾過した。固体を水２０ｇで２回洗浄し、次いで５０％エタノール水溶液３０ｇで洗浄し、湿ったベージュ色の生成物１３．６ｇを生じた。次いで、これを１００℃／１mbar（０．１kPa）で２時間乾燥し、ベージュ色の生成物１０．９ｇを得た。ＨＰＬＣ分析により、これは９８．４重量％のゲニステインからなることが示された。ゲニステインの収率は７９．５％であった。
【００７６】
［実施例６］
器具は実施例１で記載したものと同じものとした。
【００７７】
アセトン１００ｇ中のギ酸ナトリウム２１．１ｇ（０．３１mol）、１−（２，４，６−トリヒドロキシフェニル）−２−（４’−ヒドロキシフェニル）−エタノン１３．１ｇ（０．０５mol）及び炭酸カリウム６．９ｇ（０．０５mol）の懸濁液を２５℃で１時間アルゴン下で攪拌した。この混合物に、２１〜２３℃の温度で塩化プロピオニル２７．８ｇ（０．３mol）を滴下して加えた。懸濁液を室温で１６時間攪拌した。次いで、エタノール２０ｇを加え、懸濁液を１５分間攪拌した。
【００７８】
その後、加水分解を促進するために、５０％硫酸２０ｇを滴下して加え、混合物を約６０℃で加熱し、溶媒を取り除いた。失った溶媒をエタノール５０ｇで換えた。次いで、さらに濃硫酸１０ｇを滴下して加え、混合物を約８０℃でさらに１時間加熱した。混合物に３０分間にわたって水１２０ｇを加えた。スラリーを冷やし、１０℃で１時間保ち、次いで濾過した。固体を水２０ｇで２回洗浄し、次いで、５０％エタノール水溶液３０ｇで洗浄した。次いで、これを１００℃／１mbar（０．１kPa）で２時間乾燥し、淡黄色の生成物９．３ｇを得た。ＨＰＬＣ分析により、これは９７．８重量％のゲニステインからなることが示された。ゲニステインの収率は６７．５％であった。
【００７９】
［実施例７］
器具は実施例１で記載したものと同じものとした。
【００８０】
塩化プロピオニル２７．８ｇ（０．３mol）を、ジメチルホルムアミド１００ｇ中のギ酸ナトリウム２１．１ｇ（０．３１mol）及び１−（２，４，６−トリヒドロキシフェニル）−２−（４’−ヒドロキシフェニル）−エタノン１３．１ｇ（０．０５mol）の攪拌懸濁液に２５〜２８℃の温度においてアルゴン雰囲下で滴下して加えた。混合物を２５℃で２時間攪拌し、次いで、３５℃で２時間加熱した。次いで、反応物をクエンチするために、エタノール１５ｇを加え、混合をさらに１５分間攪拌した。
【００８１】
加水分解を促進するために、５０％硫酸２０ｇを室温で懸濁液に滴下して加え、反応混合物を８０mbar（８kPa）における真空中、７０〜８０℃で蒸留して、溶媒７５ｇを取り除いた。次いで、さらに濃硫酸２０ｇを滴下して加え、混合物を８０℃でさらに１時間加熱した。混合物に水１５０ｇを加え、結晶化を促進した。得られたスラリーを冷やし、１０℃で１時間保ち、次いで、濾過した。回収した固体を水２５ｇで２回洗浄し、５０％エタノール水溶液３０ｇで１回洗浄した。次いで、固体を１００℃／１mbar（０．１kPa）で２時間乾燥し、オフホワイトの生成物１０．５ｇを生じた。ＨＰＬＣ分析により、これは９８．２重量％のゲニステインからなることが示された。ゲニステインの収率は７７％であった。
【００８２】
［実施例８］
器具は実施例１で記載したものと同じものとした。
【００８３】
ギ酸１１．８ｇ（０．２５５mol）を、プロピオン酸無水物３２．６ｇ（０．２５mol）に２５℃の内部温度でアルゴン下で滴下して加えた。混合物を４５℃で２時間攪拌し、次いで、２０℃に冷やした。次いで、アセトン７０ｇ中の１−（２，４，６−トリヒドロキシフェニル）−２−（４’−ヒドロキシフェニル）−エタノン１３．１ｇ（０．０５mol）の溶液を２０〜２２℃で加え、続いてトリエチルアミン５．１ｇ（０．０５mol）を加えた。混合物を２２〜２３℃で２時間攪拌した。さらにトリエチルアミン５．１ｇの添加後、混合物を室温で約１６時間攪拌し、次いで、４０℃で暖めた後、この温度でさらに１時間攪拌した。反応をクエンチするために、エタノール２５ｇを加え、混合物を１５分間攪拌した。
【００８４】
その後、加水分解を促進するために、５０％硫酸１０ｇを滴下して加え、混合物を６０℃に加熱し、留出物８５ｇを取り除いた。失った溶媒をエタノール５０ｇに換えた。次いで、濃硫酸１０ｇを滴下して加え、混合物を約７０℃でさらに９０分間加熱した。水１８０ｇを混合物に３０分間にわたって加えた。得られたスラリーを冷やし、１０℃で１時間保ち、次いで、濾過した。固体を水２５ｇで２回洗浄し、次いで５０％エタノール水溶液２０ｇで洗浄し、湿ったベージュ色の生成物１４．２ｇを生じた。次いで、これを、１００℃／１mbar（０．１kPa）で２時間乾燥し、オフホワイトの生成物１１．３ｇを生じた。ＨＰＬＣ分析により、これは９９重量％のゲニステインからなることが示された。ゲニステインの収率は８６．５％であった。
【００８５】
［実施例９］
器具は実施例１で記載したものと同じものとした。
【００８６】
ギ酸１１．８ｇ（０．２５５mol）を、プロピオン酸無水物３２．６ｇ（０．２５mol）及び１−（２，４，６−トリヒドロキシフェニル）−２−（４’−ヒドロキシフェニル）−エタノン１３．１ｇ（０．０５mol）に２５℃の内部温度においてアルゴン下で滴下して加えた。次いで、混合物を４５℃で２時間攪拌し、２０℃に冷やした。次いで、トリエチルアミン５．１ｇ（０．０５mol）を滴下して加え、混合物を２２℃で２時間攪拌した後、最終のトリエチルアミン５．１ｇを加え、混合物を室温で約１６時間攪拌した。混合物を４０℃に暖め、攪拌をこの温度でさらに１時間継続した。反応をクエンチするために、エタノール２５ｇを加え、混合物を１５分間攪拌した。
【００８７】
その後、加水分解を促進するために、５０％硫酸１０ｇを滴下して加え、混合物を７５℃で１時間加熱した。次いで、濃硫酸１０ｇ及びエタノール３５ｇを滴下して加え、攪拌をこの温度でさらに９０分間継続した。水１８０ｇを３０分間にわたって混合物に加えた。得られたスラリーを冷やし、１０℃で１時間保ち、次いで濾過した。固体を水２５ｇで２回洗浄し、次いで、５０％エタノール水溶液２０ｇで洗浄し、湿ったベージュ色の生成物１３．６ｇを生じた。次いで、これを１００℃／１mbar（０．１kPa）で２時間乾燥し、オフホワイトの生成物１１．３ｇを生じた。ＨＰＬＣ分析により、これは９８．５重量％のゲニステインからなることが示された。ゲニステインの収率は８２．５％であった。
【００８８】
［実施例１０］
器具は本質的に実施例１に記載したものと同じものとした。
【００８９】
塩化ベンゾイル４２．１ｇ（０．３mol）を、アセトン４５ｇ中のギ酸ナトリウム２１．１ｇ（０．３１mol）の攪拌懸濁液に２１〜２３℃の温度においてアルゴン雰囲気下で滴下して加えた。混合物を２５℃で２時間攪拌し、次いで、４０℃で１時間を加熱した。得られた懸濁液に、アセトン７５ｇ中の１−（２，４，６−トリヒドロキシフェニル）−２−（４’−ヒドロキシフェニル）−エタノン１３．１ｇ（０．０５mol）及びトリエチルアミン１０．２ｇ（０．１mol）の溶液を２０〜２２℃で滴下して加えた。反応混合物を２１〜２２℃で２時間攪拌し、次いで、３５℃で１時間加熱した。次いで、エタノール２０ｇを加え、混合物を１５分間攪拌した。
【００９０】
加水分解を促進するために、５０％硫酸水溶液２０ｇを滴下して加え、混合物を室温で約１６時間放置した。次いで、混合物を約６０℃に加熱し、溶媒を取り除いた。失った溶媒をエタノール５０ｇで換えた。次いで、濃硫酸１５ｇを滴下して加え、混合物を約７０℃でさらに３．５時間加熱した。水１００ｇを７５〜８０℃で３０分間にわたって得られた懸濁液に加えた。混合物を２０℃で冷やし、酢酸エチル１００mlで４回抽出した。次いで、有機層を４０℃／１５０mbar（１５kPa）に加熱し、留出物約３００mlを取り除いた。スラリーを冷やし、室温で約１６時間放置し、濾過した。固体を酢酸エチル１０mlで洗浄し、湿ったベージュ色の生成物１１．５ｇを生じた。
【００９１】
粗ゲニステイン生成物を５０％エタノール水溶液６０ｇ中に懸濁し、懸濁液を還流温度で１時間攪拌した。得られた懸濁液を５℃に冷やし、この温度で１時間攪拌し、次いで、濾過した。濾過ケーキを５０％エタノール水溶液１０ｇで洗浄し、次いで１００℃／１mbar（０．１kPa）で２時間乾燥し、オフホワイトの生成物７．３ｇを生じた。ＨＰＬＣ分析により、これは９７．５重量％のゲニステインからなることが示された。このさらなる精製後のゲニステインの収率は５２．７％であった。
【００９２】
［実施例１１］
器具は実施例２に記載したものと同じものとした。
【００９３】
クロロギ酸エチル５５．４ｇ（０．５mol）を、アセトン１５０ｇ中のギ酸ナトリウム３５．７ｇ（０．５１mol）及び１−（２，４，６−トリヒドロキシフェニル）−２−（４’−ヒドロキシフェニル）−エタノン２６．３ｇ（０．１mol）の懸濁液に０〜５℃の温度においてアルゴン下で滴下して加えた。懸濁液を０〜５℃で３時間攪拌した。得られた混合物に、トリエチルアミン１５．２ｇ（０．１５mol）を０〜５℃の内部温度で滴下して加えた。次いで、混合物を０〜５℃で１時間攪拌し、室温で１６時間攪拌した。
【００９４】
混合物を約６０℃に加熱し、留出物１６０ｇを取り除いた。失った溶媒をエタノール８０ｇで換えた。その後、５０％硫酸５０ｇを１５分間にわたって加え、混合物を約７０℃で３時間加熱した。混合物に水３５０ｇを３０分間にわたって加えた。得られたスラリーを冷やし、３０℃で１時間保ち、次いで、濾過した。固体を水４０ｇで２回洗浄し、５０％エタノール水溶液５０ｇで１回洗浄し、湿ったベージュ色の生成物３２．１ｇを生じた。次いで、これを１００℃／１mbar（０．１kPa）で２時間乾燥し、ベージュ色の生成物２６．３ｇを生じた。ＨＰＬＣ分析により、これは８１．１重量％のゲニステインからなることが示された。
【００９５】
粗ゲニステイン生成物１ｇを還流温度でエタノール２５ｇ中に溶解した。次いで、５０％硫酸５ｇを滴下して加え、混合物を２ｂａｒ（０．２ＭＰａ）の圧力下でさらに２時間約１００℃に加熱した。次いで、エタノール１５ｇを大気圧下で蒸留して取り除き、水５ｇを７５〜８０℃で滴下して加えた。得られた懸濁液を２０℃に冷やし、この温度で２時間攪拌し、次いで、濾過した。回収した固体を１００℃／１mbar（０．１kPa）で２時間乾燥し、オフホワイトの生成物０．９ｇを生じた。ＨＰＬＣ分析により、これは９８．５重量％のゲニステインからなることが示された。
【００９６】
［実施例１２］
器具は実施例２に記載したものと同じものとした。
【００９７】
塩化プロピオニル６０ｇ（０．６５mol）を、アセトン２００ｇ中の粉末化ギ酸ナトリウム５１ｇ（０．７５mol）及び１−（２，４，６−トリヒドロキシフェニル）−２−（４’−ヒドロキシフェニル）−エタノン２６．３ｇ（０．１mol）の攪拌懸濁液に２１〜２３℃の温度で滴下して加えた。懸濁液を２３〜２５℃で３０分間攪拌し、次いで、３２℃で１３時間加熱した。
【００９８】
その後、加水分解を促進するために、５０％硫酸５０ｇを１０〜１２℃で滴下して加え、混合物を約６０℃に加熱し、留出物２０４ｇを取り除いた。失った溶媒をエタノール１２０ｇで換えた。次いで、さらに５０％硫酸２５ｇを滴下して加え、混合物を約７２℃でさらに１時間加熱した。混合物に、３０分間にわたって水３００ｇを加えた。スラリーを冷やし、３０℃で１時間保ち、次いで、濾過した。固体を水４０ｇで２回洗浄し、５０％エタノール水溶液５０ｇで１回洗浄した。次いで、これを１００℃／１mbar（０．１kPa）で２時間乾燥し、白色の生成物２１．６ｇを生じた。ＨＰＬＣ分析により、これは９９．３重量％のゲニステインからなることが示された。ゲニステインの収率は７９．４％であった。
【００９９】
［実施例１３］
器具は実施例２に記載したものと同じものとした。
【０１００】
塩化イソブチリル５４．４ｇ（０．５mol）を、アセトン１５０ｇ中のギ酸ナトリウム３５．７ｇ（０．５１mol）及び１−（２，４，６−トリヒドロキシフェニル）−２−（４’−ヒドロキシフェニル）−エタノン２６．３ｇ（０．１mol）の懸濁液に１〜２３℃の温度においてアルゴン下で滴下して加えた。懸濁液を２３〜２５℃で１時間攪拌し、３０〜３２℃で２時間加熱した。得られた混合物にトリエチルアミン１５．２ｇ（０．１５mol）を１８〜２２℃の内部温度で加えた。次いで、混合物を２１〜２２℃で１時間攪拌し、３０〜３２℃で１時間加熱した。
【０１０１】
その後、加水分解を促進するために、５０％硫酸５０ｇを滴下して加え、混合物を約６０℃に加熱し、留出物１４８ｇを取り除いた。失った溶媒をエタノール１２０ｇで換えた。混合物を約７０℃でさらに３時間加熱した。懸濁液に３０分間にわたって水３５０ｇを加えた。得られたスラリーを冷やし、３０℃で１時間保ち、次いで、濾過した。固体を水４０ｇで２回洗浄し、５０％エタノール水溶液５０ｇで１回洗浄し、湿ったオフホワイトの生成物３１．６ｇを生じた。次いで、これを、１００℃／１mbar（０．１kPa）で２時間乾燥し、オフホワイトの生成物２４．５ｇを生じた。ＨＰＬＣ分析により、これは９９．６重量％のゲニステインからなることが示された。ゲニステインの収率は９０．３％であった。
【国際調査報告】
2005534682.tif 000010
2005534682.tif 000011
2005534682.tif 000012