(57)【要約】消去可能な物品の作成方法は、第１および第２の対向する主面を有するエレクトレットフィルムを提供する工程と、重合可能な前駆体組成物を第１の主面の少なくとも一部に塗布する工程と、重合可能な前駆体組成物を重合して非粘着性の架橋ポリマー層を形成する工程と、エレクトレットフィルムと非粘着性の架橋ポリマー層を直流コロナ放電に暴露する工程とを含み、第２の主面に接着材料がない。消去可能な物品およびそれを含むキットも開示されている。可撓性基材上にコートされた第１のコーティング層を有するドライイレース物品も開示されている。第１のコーティング組成物は硬化に際して約５００ＭＰａを超える硬さを有し、ドライイレースマーカインクを受容するのに好適なインク受容書込み表面を形成する。第１のコーティング層がシートの可撓性に与える影響は最小である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の表面を有する非静電可撓性シートと、
硬化に際して約５００ＭＰａを超える硬さを有する前記第１の表面に固定された第１のコーティング層と、
前記第１のコーティング層に配置された、ドライイレースマーカインクを受容するのに好適な書込み表面とを含み、
前記第１のコーティング層の前記シートの前記可撓性に与える影響が最小であるドライイレース物品。
【請求項２】
前記インク受容表面の表面エネルギーが少なくとも約２５ｍＪ／ｍ2である、請求項１に記載のドライイレース物品。
【請求項３】
前記基材と前記固定された第１のコーティング層は、前記基材と前記固定された第１のコーティング層が、前記基材または前記第１のコーティング層の亀裂または破断、または前記第１のコーティング層の前記基材からの剥離という目視の兆候を一切見せることなく、直径６．４ｍｍのマンドレルの周囲に１８０度曲げられるようなレベルの可撓性を有している、請求項１に記載のドライイレース物品。
【請求項４】
前記基材と前記固定された第１のコーティング層は、前記基材と前記固定された第１のコーティング層が、前記基材または前記第１のコーティング層の亀裂または破断、または前記第１のコーティング層の前記基材からの剥離という目視の兆候を一切見せることなく、直径３．２ｍｍのマンドレルの周囲に１８０度曲げられるようなレベルの可撓性を有している、請求項１に記載のドライイレース物品。
【請求項５】
前記シートが、ポリマーフィルム、押出しコート紙、紙フィルムラミネート、コート紙、未コート紙および可撓性金属からなる群より選択される、請求項１に記載のドライイレース物品。
【請求項６】
前記第１のコーティング層の厚さが約１〜約１５マイクロメートルである、請求項１に記載のドライイレース物品。
【請求項７】
前記第１のコーティング層の厚さが好ましくは約１〜約１０マイクロメートルである、請求項１に記載のドライイレース物品。
【請求項８】
前記第１のコーティング層が
少なくとも１種のエチレン化不飽和モノマーと、
コロイド無機酸化物粒子と、
をさらに含む、請求項１に記載のドライイレース物品。
【請求項９】
前記コロイド無機酸化物粒子の平均粒子直径が約１マイクロメートル未満である、請求項８に記載のドライイレース物品。
【請求項１０】
前記第１のコーティング層が紫外線光開始剤をさらに含む、請求項８に記載のドライイレース物品。
【請求項１１】
前記第１のコーティング層が紫外線、電子ビームまたは熱放射線により硬化可能である、請求項１に記載のドライイレース物品。
【請求項１２】
前記第１のコーティング層と前記可撓性シートとの間に配置された第２のコーティング層をさらに含む、請求項１に記載のドライイレース物品。
【請求項１３】
前記第２のコーティング層が印刷された表示を含む、請求項１２に記載のドライイレース物品。
【請求項１４】
前記可撓性シートが、第２の表面を有し、
前記第２の表面に配置された第２のコーティング層をさらに含む、請求項１に記載のドライイレース物品。
【請求項１５】
前記第２のコーティング層が接着剤である、請求項１４に記載のドライイレース物品。
【請求項１６】
前記第１のコーティング層が硬化に際して約６００ＭＰａを超える硬さを有する、請求項１に記載のドライイレース物品。
【請求項１７】
前記第１のコーティング層が硬化に際して約７００ＭＰａを超える硬さを有する、請求項１に記載のドライイレース物品。
【請求項１８】
前記書込み表面の６０度光沢値が５０光沢単位を超える、請求項１に記載のドライイレース物品。
【請求項１９】
前記第１のコーティング層が少ないおよび１０重量％の添加剤を有する、請求項１に記載のドライイレース物品。
【請求項２０】
第１の表面と第２の表面とを有する非静電基材と、
前記第１の表面に固定された、少なくとも１種のエチレン化不飽和モノマー、コロイド無機酸化物粒子を含む硬化可能なハードコート層と、
前記硬化可能なハードコート層に配置され、ドライイレースマーカインクを受容するのに好適な、６０度光沢値が５０光沢単位を超える書込み表面と
を含むドライイレース物品。
【請求項２１】
前記硬化可能なハードコート組成物が硬化開始剤を含む、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項２２】
前記硬化開始剤が紫外線光開始剤を含む、請求項２１に記載のドライイレース物品。
【請求項２３】
前記コロイド無機酸化物粒子がシリカ粒子を含む、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項２４】
前記コロイドシリカ粒子の平均直径が約５〜約１０００ｎｍである、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項２５】
前記コロイドシリカ粒子の平均直径が約５〜約１００ｎｍである、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項２６】
前記コロイドシリカ粒子が溶剤を除いて約５〜約５０重量パーセントの前記コーティング組成物を含む、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項２７】
前記硬化可能なハードコートが有機官能性シランカップリング剤をさらに含む、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項２８】
前記有機官能性シランカップリング剤が加水分解可能な有機官能性シランを含む、請求項２７に記載のドライイレース物品。
【請求項２９】
前記カップリング剤が３−（トリメトキシシリル）プロピルメタクリレート、３−（トリエトキシシリル）プロピルメタクリレートまたはそれらの混合物を含む、請求項２７に記載のドライイレース物品。
【請求項３０】
前記カップリング剤が約１〜約１５重量パーセントの前記ハードコート組成物を含む、請求項２７に記載のドライイレース物品。
【請求項３１】
前記エチレン化不飽和モノマーが、少なくとも１種の三官能性以上の官能性エチレン化不飽和モノマーまたはそれらの組合せを含む、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項３２】
前記エチレン化不飽和モノマーが、少なくとも１種の単官能性または二官能性エチレン化不飽和モノマーまたはそれらの組合せを含む、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項３３】
前記単官能性エチレン化不飽和モノマーが、アミド含有化合物を含む、請求項３２に記載のドライイレース物品。
【請求項３４】
前記単官能性アミド含有化合物が、Ｎ，Ｎ−二置換アセトアミド、Ｎ，Ｎ−二置換ホルムアミド、Ｎ，Ｎ−二置換アクリルアミド、Ｎ−置換ピロリジノン、Ｎ−置換ホルムアミド、Ｎ−置換カプロラクタムおよびそれらの組合せからなる群より選択される、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項３５】
前記単官能性または二官能性エチレン化不飽和モノマーが、約１〜約８０重量パーセントの前記ハードコート組成物を含む、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項３６】
前記三官能性以上の官能性のエチレン化不飽和モノマーがペンタエリスリトールトリアクリレートまたはペンタエリスリトールテトラアクリレートであり、前記二官能性エチレン化不飽和モノマーがヘキサンジオールジアクリレートであり、前記単官能性エチレン化不飽和モノマーがＮ，Ｎ−ジメチルアクリルアミドであり、前記有機官能性シランカップリング剤が（メタ）アクリルオキシプロピルトリメトキシシランであり、前記コロイド無機酸化物粒子がシリカを含む、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項３７】
前記コロイドシリカ粒子の平均直径が約５〜約１０００ｎｍである、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項３８】
前記コロイドシリカ粒子の平均直径が約５〜約１００ｎｍである、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項３９】
前記硬化可能なハードコート層が、１００％固体でコート可能なＵＶハードコート溶液である、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項４０】
前記基材が、ポリマーシート、ポリマーフィルム、押出しコート紙、紙フィルムラミネート、コート紙、未コート紙、金属フィルムおよび金属シートからなる群より選択される、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項４１】
前記ハードコート層の厚さが約１〜約１５マイクロメートルである、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項４２】
前記第１のコーティング層の厚さが好ましくは約１〜約１０マイクロメートルである、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項４３】
前記書込み表面の表面エネルギーが少なくとも２５ｍＪ／ｍ2である、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項４４】
前記ハードコート層が１０重量％未満の添加剤を有する、請求項２０に記載のドライイレース物品。
【請求項４５】
硬化可能なハードコートコーティングを可撓性非静電基材の流動または可動ウェブに施す工程と、
硬化ステーションで前記コーティングを硬化する工程であって、硬化されたコーティングがナノインデンタにより測定される際、５００ＭＰａ以上の硬さを有する工程と、
前記ハードコートコーティングに、ドライイレースインクを受容するのに好適な書込み表面を形成する工程と、
を含む、連続プロセスでドライイレース物品を形成する方法。
【請求項４６】
前記基材が、ポリマーフィルム、押出しコート紙、紙フィルムラミネート、コート紙、未コート紙および可撓性金属からなる群より選択される、請求項４５に記載の方法。
【請求項４７】
前記ハードコートコーティングの厚さが約１マイクロメートル〜約１５マイクロメートルである、請求項４５に記載の方法。
【請求項４８】
前記第１のコーティング層の厚さが好ましくは約１〜約１０マイクロメートルである、請求項４５に記載のドライイレース物品。
【請求項４９】
前記ハードコートコーティングが、少なくとも１種の多官能性アクリレートモノマーと、コロイド無機酸化物粒子とを含む、請求項４５に記載の方法。
【請求項５０】
前記ハードコート層が硬化開始剤をさらに含む、請求項４９に記載のドライイレース物品。
【請求項５１】
前記硬化開始剤がＵＶ光開始剤をさらに含む、請求項４９に記載の方法。
【請求項５２】
硬化後、前記書込み表面の表面エネルギーが少なくとも２５ｍＪ／ｍ2である、請求項４５に記載の方法。
【請求項５３】
前記ハードコートコーティングを硬化する工程が、
前記ハードコーティングに放射線を放出する工程をさらに含む、請求項４５に記載の方法。
【請求項５４】
前記放射線が、紫外放射線、電子ビームおよび熱放射線からなる群より選択される、請求項４５に記載の方法。
【請求項５５】
前記可撓性基材上の前記ハードコートコーティングを乾燥する工程をさらに含む、請求項４５に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、消去可能な書込み表面を有する物品に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に用いられているように、物品に適用される「ドライイレース」（例えば、ホワイトボード）という用語は、その物品にインクで書き込んだりマークを付け（例えば、フェルトマーキングペンを用いて）、後に液体クリーナを必要とすることなくインクを消す能力のことを指す。実際、ドライイレース表面に用いるインクは、別個の表面組成物で用いるように特別に処方されていることが多く、全種類のドライイレース材料に有用なものではない。様々なドライイレース物品は公知であり、その多くは、接着またはメカニカルファスナー（例えば、ねじ、ネイル、フック等）を用いて垂直表面に取り付けるべく適合されている。しかしながら、メカニカルファスナーおよび多くの接着剤は、ドライイレース物品の再配置が望ましい用途には好適ではない。さらに、接着剤は、油分および／またはごみ粒子で汚れたような汚染表面によく接合しない。
【０００３】
ドライイレース物品は、一般に、使用者がインクマーカを用いて書き込む表面を有する物品として業界では知られている。使用者は、イレーサー（例えば、布やフェルトパッド）を用いて、書き込んだ表示を消去する。ドライイレース表面としては、硬化メラミン樹脂、磁気カバー鋼、フルオロポリマーフィルム、ビニルフィルムおよび紫外線（ＵＶ）硬化可能なハードコートフィルムが例示される。硬化メラミン樹脂を用いた市販のドライイレースボードは、イリノイ州スコーキーのＧＢＣオフィスプロダクツ（ＧＢＣ  Ｏｆｆｉｃｅ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ，Ｓｋｏｋｉｅ，ＩＬ）、カリフォルニア州コロナのブーンインターナショナル（Ｂｏｏｎｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，Ｃｏｒｏｎａ，ＣＡ）およびニュージャージー州ウッドリッジのローズアートカンパニー（ＲｏｓｅＡｒｔ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｗｏｏｄ  Ｒｉｄｇｅ，ＮＪ）により製造される。磁気カバー鋼を用いた市販のドライイレースボードは、ＧＢＣオフィスプロダクツ（ＧＢＣ  Ｏｆｆｉｃｅ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ）およびブーンインターナショナル（Ｂｏｏｎｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ）より入手可能である。フルオロポリマーフィルムを用いた市販のドライイレース物品は、オハイオ州フェアローンのウォールテーカーズ社（Ｗａｌｌｔａｌｋｅｒｓ，Ｉｎｃ．，Ｆａｉｒｌａｗｎ，ＯＨ）より入手可能である。ビニルドライイレース物品は、テキサス州テンプルのベスト−ライトマニュファクチュアリング（Ｂｅｓｔ−Ｒｉｔｅ  Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｉｎｇ，Ｔｅｍｐｌｅ，ＴＸ）により販売されている。ＵＶ硬化可能なハードカバーフィルムドライイレースボードは、ＧＢＣオフィスプロダクツ（ＧＢＣ  Ｏｆｆｉｃｅ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ）およびブーンインターナショナル（Ｂｏｏｎｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ）より市販されている。
【０００４】
ＵＶ硬化可能なハードコートを用いてドライイレース物品を形成すると、あるレベルの可撓性を有する物品を形成することができる。ＵＶ硬化可能なハードコートを用いて、ドライイレース表面を与える以前から公知のドライイレース物品は、高性能レベルを与えていない。特に、ドライイレース物品表面にインクを許容可能に受容する従来のハードコートだと、ドライイレース表面の経時の書込みの「消去性」に乏しく、イレーサーで繰り返し拭き取ることが必要となったり、イレーサーで繰り返し拭き取った後でも表示のゴーストイメージが残ることさえある。ドライイレース物品を消すある好ましい方法は、ドライイレーサーを用いることである。消去後に残るドライイレース書込みのゴーストイメージだと、液体クリーナ（例えば、水、家庭用クリーナまたは溶剤系ドライイレースクリーナ）を適用する必要がある。
【０００５】
「クリングフィルム」（ラップ）という用語は、接着剤やファスナーを用いずに基材にクリングされるフィルムのことを指すのに一般的に用いられている。クリングフィルムは、一般に、クリングビニルフィルムとエレクトレットフィルムの２種類に大別される。
【０００６】
クリングビニルフィルム（「静電クリングビニル」フィルムとしても知られている）は、通常、可塑剤および／または粘着付与剤を含有し、通常、ガラス窓のような平滑な剛性表面に接合させることができるが、多孔性の粗いおよび／または汚れた表面にはよく接合しない。さらに、クリングビニルフィルムに存在する可塑剤および／または粘着付与剤は、フィルムから拡散し、フィルムをボンドする基材に残渣を残したり、ダメージを与えたりする恐れがある。
【０００７】
対照的に、エレクトレットフィルム（例えば、永久または半永久静電荷を有するフィルム）は、通常、静電引力により表面に接合し、可塑剤または粘着付与剤を必要とせず、粗い、または汚れた表面にもよく接合する。通常、かかるフィルムは、比較的安価で、接着剤残渣を残したり、かつ／または基材表面に物理的にダメージを与える危険性なしに表面に繰り返し接合したり除去する（例えば、剥がすことによって）ことができる。エレクトレットフィルムは、単なる表面電荷（例えば、接触帯電により形成される）を有するフィルムを凌ぐ（例えば、クリングの期間、耐湿性等に関して）ものである。しかしながら、エレクトレットフィルムは、様々なインクを用いると、液体クリーナーを使用しても、かつ／または使用しなくても、よく消去することができない。すなわち、かかるフィルムは、インク画像（例えば、ゴースト）の跡を残す可能性がある。特にフィルム用でないインクを用いるととりわけである。
【０００８】
様々なインクを用いてうまくマークを付けたり消去したり（例えば、ドライイレース）することのできる消去可能な物品（例えば、フィルム）であって、静電引力により様々な基材に繰り返し接合し、そこから除去できる物品が必要とされている。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００９】
一態様において、本発明は、
第１および第２の対向する主面を有するエレクトレットフィルムを提供する工程と、
重合可能な前駆体組成物を第１の主面の少なくとも一部に塗布する工程と、
重合可能な前駆体組成物を重合して非粘着性の架橋ポリマー層を形成する工程と、
エレクトレットフィルムと非粘着性の架橋ポリマー層を直流コロナ放電に暴露する工程と、を含み、
第２の主面に接着材料がない、消去可能な物品の作成方法を提供する。
【００１０】
他の態様において、本発明は、第１および第２の対向する主面を有するエレクトレットフィルムと、第１の主面と接触する非粘着性の架橋ポリマー層とを含み、非粘着性の架橋ポリマー層がコロイドシリカを含み、第２の主面に接着材料がない、消去可能な物品を提供する。
【００１１】
他の態様において、本発明は、第１および第２の対向する主面を有するエレクトレットフィルムと、第１の主面と接触する非粘着性の架橋ポリマー層とを含み、第２の主面に接着材料がなく、消去可能な物品がロールを形成する、消去可能な物品を提供する。
【００１２】
他の態様において、本発明は、互いに積層された複数の消去可能な物品を含み、各消去可能な物品が、
第１および第２の対向する主面を有するエレクトレットフィルムと、第１の主面と接触する非粘着性の架橋ポリマー層とを含み、第２の主面に接着材料がない、消去可能な物品のスタックを提供する。
【００１３】
他の態様において、本発明は、第１および第２の対向する主面を有するエレクトレットフィルムと、第１の主面と接触する非粘着性の架橋ポリマー層と、ライナとを含み、エレクトレットフィルムおよび第２の主面に接着材料がなく、ライナが第２の主面に接触している、消去可能な物品を提供する。
【００１４】
他の態様において、本発明は、
第１の主面および第２の主面を有するエレクトレットフィルムと、非粘着性の架橋ポリマー層と、を含む消去可能な物品と、
マーカ、イレーサまたは液体クリーナのうちの少なくとも１つと、を含むキットを提供する。
【００１５】
本発明の消去可能な物品は、通常、静電引力により様々な基材に繰り返し接合したり、そこから除去することができ、様々なインクを用いてマークを付けたり消去したり（例えば、ドライイレース）することができる。
【００１６】
他の態様において、本発明は、
第１の表面を有する可撓性シートと、
硬化に際して約５００ＭＰａを超える硬さを有する、第１の表面に固定された第１のコーティング層と、
第１のコーティング層に配置された、ドライイレースインクを受容するのに好適な書込み表面と、を含み、
第１のコーティング層のシートの前記可撓性に与える影響が最小であるドライイレース物品を提供する。
【００１７】
他の態様において、本発明は、
第１の表面と第２の表面とを有する基材と、
第１の表面に固定された、少なくとも１種の多官能性モノマーと無機酸化物粒子含む硬化可能なハードコート層と、
硬化可能なハードコート層に配置され、ドライイレースマーカインクを受容するのに好適な、６０度光沢値が約５０光沢単位を超える書込み表面とを含むドライイレース物品を提供する。
【００１８】
他の態様において、本発明は、
硬化可能なハードコートコーティングを可撓性基材の流動または可動ウェブに施す工程と、
硬化ステーションでコーティングを硬化する工程であって、硬化されたコーティングが、ナノインデンタにより測定される際、５００ＭＰａ以上の硬さを有する工程と、
ハードコートコーティングに、ドライイレースインクを受容するのに好適な書込み表面を形成する工程と、
を含む連続プロセスでドライイレース物品を形成する方法を提供する。
【００１９】
本明細書において、
「フィルム」とは、連続の非多孔性薄層のことを指し、例えば、ロール、シート、テープおよびストライプが挙げられる。
「除去可能に接合されている」とは、分離している対象物に大きなダメージ（例えば、引裂き）を与えることなく剥がして分離可能であることを意味する。
「（メタ）アクリル」にはアクリルとメタクリルが含まれる。
「イオノマー」とは、少なくともいくつかの酸性プロトンが金属イオンで置換された（例えば、中和された）カルボキシル基を有するポリマーのことを指す。
【００２０】
図面には本発明の様々な好ましい実施形態を規定してあるが、説明に記載した通り、本発明の他の実施形態も考えられる。この開示内容は本発明の例証の実施形態を示すものであって、限定するものではない。様々なその他の修正ならびに実施形態は、本発明の原理の技術思想および範囲に含まれる当業者にとって考案できるものと考えられる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
本発明による消去可能な物品の一例の実施形態を図１に示す。図１を参照すると、消去可能な物品１００は、それぞれ第１および第２の対向する主面１２０および１２２を備えたエレクトレットフィルム１１０を有している。非粘着性の架橋ポリマー層１３０は第１の主面１２０と接触しており、除去可能なライナ１５０は第２の主面１２２と接触している。
【００２２】
例証の一実施形態において、本発明による消去可能な物品は、図２に示すように、ロール２００の形態で提供されてもよい。
【００２３】
例証の一実施形態において、本発明による消去可能な物品は、例えば、図３に示すようにシートのスタックの形態で提供されてもよく、スタック３００は複数の積層された消去可能な物品３０１を含んでいる。一実施形態において、各消去可能な物品３０１は、独立して、それぞれ第１および第２の対向主面１２０および１２２を備えたエレクトレットフィルム１１０と、第１の主面１２０と接触する非粘着性の架橋ポリマー層１３０とを含んでいる。
【００２４】
消去可能な物品には元々電荷があるため、自己接合して、単一品目として取り扱えるスタックを形成する。
【００２５】
本発明の実施に有用なエレクトレットフィルムは、一般的に、熱可塑性ポリマー材料と、任意で様々なフィラーおよび添加剤を含んでいる。
【００２６】
エレクトレット電荷を維持することのできる有用な熱可塑性ポリマーとしては、フッ化ポリマー（例えば、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、テトラフルオロエチレン−ヘキサフルオロプロピレンコポリマー、フッ化ビニリデン−トリフルオロクロロエチレンコポリマー）、ポリオレフィン（例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ−４−メチル−１−ペンテン、プロピレン−エチレンコポリマー）、オレフィンおよび他のモノマーのコポリマー（例えば、エチレン−ビニルアセテートコポリマー、エチレン−アクリル酸コポリマー、エチレン−無水マレイン酸コポリマー、プロピレン−アクリル酸コポリマー、プロピレン−無水マレイン酸コポリマー、４−メチル−１−ペンテン−アクリル酸コポリマー、４−メチル−１−ペンテン−無水マレイン酸コポリマー）、イオノマー（例えば、少なくともいくつかの酸性プロトンがＮａ+、Ｋ+、Ｃａ2+、Ｍｇ2+またはＺｎ2+カチオンで置換されたエチレン−（メタ）アクリル酸コポリマー）、ポリエステル（例えば、ポリエチレンテレフタレート）、ポリアミド（例えば、ナイロン−６、ナイロン−６，６）、ポリカーボネート、ポリスルホン、非可塑化ポリ塩化ビニル、それらのブレンドおよび混合物等が挙げられる。熱可塑性材料は、ポリプロピレンまたはポリ（エチレン−コ−メタクリル酸）イオノマー、より好ましくはポリ（エチレン−コ−メタクリル酸）イオノマー、より好ましくは亜鉛ポリ（エチレン−コ−メタクリル酸）イオノマーのうち少なくとも１つを含むのが好ましい。
【００２７】
多くのポリ（エチレン−コ−（メタ）アクリル酸）イオノマーは、ペレットおよび／またはフィルムとして市販されており、例えば、デラウェア州ウィルミントンのＥ．Ｉ．デュポンドゥヌムール＆カンパニー（Ｅ．Ｉ．  ｄｕ  Ｐｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ＆Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ，Ｄｅｌａｗａｒｅ）より「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）」（例えば、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）７９３０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）７９４０」のようなリチウムポリ（エチレン−コ−メタクリル酸）イオノマー、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）１６０１」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）８０２０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）８１２０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）８１４０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）８１５０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）８３２０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）８５２７」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）８６６０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）８９２０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）８９４０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）８９４５」のようなナトリウムポリ（エチレン−コ−メタクリル酸）イオノマー、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）１７０５−１」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）１７０６」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）６１０１」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）９０２０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）９１２０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）９１５０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）９３２０Ｗ」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）９５２０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）９６５０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）９７２０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）９７２１」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）９９１０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）９９４５」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）９９５０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）９９７０」、「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）ＰＣ−１００」のような亜鉛ポリ（エチレン−コ−メタクリル酸）イオノマー）という商品名で市販されていたり、テキサス州ヒューストンのエクソンモービルコーポレーション（Ｅｘｘｏｎ  Ｍｏｂｉｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｈｏｕｓｔｏｎ，Ｔｅｘａｓ）より「イオテック（ＩＯＴＥＫ）」（例えば、「イオテック（ＩＯＴＥＫ）３１１０」、「イオテック（ＩＯＴＥＫ）３８００」または「イオテック（ＩＯＴＥＫ）８０００」のようなナトリウムポリ（エチレン−コ−アクリル酸）イオノマー、および「イオテック（ＩＯＴＥＫ）４２００」のような亜鉛ポリ（エチレン−コ−アクリル酸）イオノマーという商品名で市販されている。有用なポリ（エチレン−コ−（メタ）アクリル酸）イオノマーの更なる詳細については、例えば、ここに参考文献として組み込まれる２００２年８月３０日出願の同一出願人による米国特許出願第１０／２３１５７０号、表題「フィルムの接合方法およびその物品（ＭＥＴＨＯＤ  ＯＦ  ＡＤＨＥＲＩＮＧ  Ａ  ＦＩＬＭ  ＡＮＤ  ＡＲＴＩＣＬＥＳ  ＴＨＥＲＥＦＲＯＭ）」（バルティーら（Ｂｈａｒｔｉ  ｅｔ  ａｌ．））に記載されている。
【００２８】
ポリマーがペレット形態で入手される場合には、ペレットを、フィルム業界に周知の手順を用いてフィルムとして溶融押出ししてもよい。一般的には、エレクトレットフィルムの厚さは、約１０〜約２５００マイクロメートルの範囲である。ただし、これより薄いまたは厚いフィルムを用いてもよい。好ましくは、エレクトレットフィルムの厚さは約２５〜約３１０マイクロメートル、より好ましくは約５０〜約１１０マイクロメートルの範囲である。
【００２９】
任意で、１種以上の添加剤を熱可塑性ポリマーに含めることができる。任意の添加剤としては、酸化防止剤、光安定化剤（例えば、ニューヨーク州タリータウンのチバスペシャルティケミカルズ（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｔａｒｒｙｔｏｗｎ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ）より入手可能な「シマソーブ（ＣＨＩＭＡＳＳＯＲＢ）２０２０」、「シマソーブ（ＣＨＩＭＡＳＳＯＲＢ）１１９」、「シマソーブ（ＣＨＩＭＡＳＳＯＲＢ）９４４」、「チヌビン（ＴＩＮＵＶＩＮ）７８３」または「チヌビン（ＴＩＮＵＶＩＮ）Ｃ３５３」）という商品名で入手可能）、熱安定化剤（チバスペシャルティケミカルズ（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）より「イルガノックス（ＩＲＧＡＮＯＸ）１０１０」、「イルガノックス（ＩＲＧＡＮＯＸ）１０７６」という商品名で入手可能）、フィラー（例えば、無機または有機）、電荷制御剤（例えば、米国特許第５，５５８，８０９号明細書（グローら（Ｇｒｏｈ  ｅｔ  ａｌ．））、フルオロケミカル添加剤（例えば、米国特許第５，９７６，２０８号明細書（ルソーら（Ｒｏｕｓｓｅａｕ  ｅｔ  ａｌ．）および同第６，３９７，４５８号明細書（ジョーンズら（Ｊｏｎｅｓ  ｅｔ  ａｌ．））に記載）、ガラスビーズ、ガラス泡、着色剤（例えば、染料、顔料（発光顔料を含む）および香料が例示される。
【００３０】
任意の添加剤としてはまた、二酸化チタン（例えば、微粒子形態の）も例示される。存在する場合、二酸化チタンの量は、フィルムの総体積に基づいて約１〜約５０体積パーセント、より好ましくは約１〜約２０体積パーセントである。ただしこれより多い量および少ない量の二酸化チタン粒子も用いてよい。
【００３１】
エレクトレットフィルムは単体フィルム（例えば、単一層）であっても、多層であってもよい。エレクトレットフィルムは不透明、透明または半透明であってもよく、異なる不透明度の明白な領域を有している。エレクトレットフィルムは穿孔されていてもよい。
【００３２】
エレクトレットフィルムは粘着付与剤および／または可塑剤を含んでいないのが好ましい。
【００３３】
エレクトレットフィルムは、市販の源より容易に入手可能であり、あるいは業界に周知の様々な方法により作成することができる。エレクトレットフィルムを作成する方法の詳細については、「エレクトレット」、Ｇ．Ｍ．セスラー（Ｓｅｓｓｌｅｒ）（編）、スプリンガー−ベルラーグ（Ｓｐｒｉｎｇｅｒ−Ｖｅｒｌａｇ）、ニューヨーク、１９８７年を参照のこと。エレクトレットを形成する例証の方法は業界に周知であり、サーマルエレクトレット、エレクトロエレクトレット（例えば、直流（ＤＣ）コロナ放電）、ラジオエレクトレット、マグネットエレクトレット、フォトレクトレットおよびメカニカルエレクトレット形成方法が挙げられ、例えば、ここに参考文献として組み込まれる米国特許第５，５５８，８０９号明細書（グローら（Ｇｒｏｈ  ｅｔ  ａｌ．））を参照のこと。一般的に、本発明の実施に有用なエレクトレットフィルムの電荷（すなわちエレクトレット電荷）密度は、１平方センチメートル当たり約０．０５ナノクーロン（ｎＣ／ｃｍ2）を超える、好ましくは約０．５ｎＣ／ｃｍ2を超える、より好ましくは約５ｎＣ／Ｃｍ2を超える。ＤＣコロナ放電（例えば、ここに参考文献として組み込まれる米国特許第６，００１，２９９号明細書（カワベら（Ｋａｗａｂｅ  ｅｔ  ａｌ．））および同第４，６２３，４３８号明細書（フェルトンら（Ｆｅｌｔｏｎ  ｅｔ  ａｌ．））に記載）が望ましく、本発明の実施に有用なエレクトレットフィルムを作成する簡便な方法である。市販のエレクトレットフィルムとしては、ニューメキシコ州リオランチョのパーマチャージコーポレーション（Ｐｅｒｍａｃｈａｒｇｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｒｉｏ  Ｒａｎｃｈｏ，Ｎｅｗ  Ｍｅｘｉｃｏ）より「クリングズ（ＣＬＩＮＧＺ）」という商品名で入手可能なポリプロピレンエレクトレットフィルムが例示される。
【００３４】
例えば、強いボンディング（脆性基材へのボンディング等）が望ましくないような本発明のある実施形態において、エレクトレット物品（例えば、エレクトレットフィルムそのもの、またはそのラミネート）の１つ以上の露出面には、基材に長い時間にわたって誤って、または設計上、強固に接合する接着剤や潜在的な接着剤がないのが好ましい。
【００３５】
非粘着性の架橋ポリマー層は、通常、インクの受容表面を与えると同時に消去性も与える。非粘着性の架橋ポリマー層は、前駆体組成物を重合することにより形成してよい。ただし、その他の方法（例えば、化学手段またはイオン化放射線を用いたポリマーまたはブレンドの架橋）を用いてもよい。有用な前駆体組成物は、通常、１種以上の重合可能な材料（例えば、モノマーおよび／またはオリゴマー、単官能性および／または多官能性であってもよい）、硬化剤および任意の無機粒子を含んでいる。重合可能な材料は、例えば、遊離基重合可能、カチオン重合可能および／または縮重合可能であってもよい。有用な重合可能な材料としては、例えば、アクリレートおよびメタクリレート、エポキシ、ポリイソシアネートおよびトリアルコキシシラン末端オリゴマーおよびポリマーが挙げられる。重合可能な材料は、遊離基重合可能な材料を含んでいるのが好ましい。
【００３６】
有用な遊離基重合可能な材料としては、例えば、単官能性または多官能性のいずれか、または両方であってもよい、遊離基重合可能なモノマーおよび／またはオリゴマーが挙げられる。遊離基重合可能なモノマーとしては、スチレンおよび置換スチレン（例えば、α−メチルスチレン）；ビニルエステル（例えば、酢酸ビニル）；ビニルエーテル（例えば、ブチルビニルエーテル）；Ｎ−ビニル化合物（例えば、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン，Ｎ−ビニルカプロラクタム）；アクリルアミドおよび置換アクリルアミド（例えば、Ｎ，Ｎ−ジアルキルアクリルアミド）；およびアクリレートおよび／またはメタクリレート（本明細書では集合的に（メタ）アクリレートと称す）（例えば、イソオクチル（メタ）アクリレート、ノニルフェノールエトキシレート（メタ）アクリレート、イソノニル（メタ）アクリレート、ジエチレングリコール（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、２−（２−エトキシエトキシ）エチル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ラウリル（メタ）アクリレート、ブタンジオールモノ（メタ）アクリレート、β−カルボキシエチル（メタ）アクリレート、イソブチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、（メタ）アクリロニトリル、イソデシル（メタ）アクリレート、ドデシル（メタ）アクリレート、ｎ−ブチル（メタ）アクリレート、メチル（メタ）アクリレート、ヘキシル（メタ）アクリレート、（メタ）アクリル酸、ステアリル（メタ）アクリレート、ヒドロキシ官能性ポリカプロラクトンエステル（メタ）アクリレート、ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、ヒドロキシメチル（メタ）アクリレート、ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、ヒドロキシイソプロピル（メタ）アクリレート、ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、ヒドロキシイソブチル（メタ）アクリレート、テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，３−プロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、テトラエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、１，４−シクロヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、１，５−ペンタンジオールジ（メタ）アクリレート、エトキシル化トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、グリセロールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレートおよびネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート）が挙げられる。
【００３７】
遊離基重合可能なオリゴマーとしては、ジョージア州スミルナのＵＣＢケミカルズ（ＵＣＢ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｓｍｙｒｎａ，Ｇｅｏｒｇｉａ）より市販されているもの（例えば、「エベクリル（ＥＢＥＣＲＹＬ）」という商品名）およびペンシルバニア州のエクストンのサートマーカンパニー（Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｅｘｔｏｎ，Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａ）より市販されているもの（例えば、「カヤラッド（ＫＡＹＡＲＡＤ）」または「ＣＮ」）が例示される。
【００３８】
ある用途については、重合可能な材料中に、例えば、１種以上のフルオロアルキル（メタ）アクリレートのような不飽和フッ化材料を含めるのも有用である。重合可能な材料に組み込む場合は、フッ化材料の量は、通常、ドライイレースマーカインクが非粘着性の架橋ポリマー層表面を有効に濡らすことができる（例えば、インクが表面でビーディングしない）ように選択する。
【００３９】
重合可能な材料の選択に応じて、前駆体組成物は、任意で、重合可能な材料を重合するのを補助する１種以上の硬化剤を含んでいてもよい。特定の重合可能な材料に対する硬化剤の選択は、共重合可能な材料の化学的な性質に応じて異なる。例えば、エポキシ樹脂の場合には、通常、エポキシ樹脂と共に用いることが知られている硬化剤（例えば、ジシアンジアミド、オニウム塩、ポリメルカプタン）を選択する。遊離基重合可能な樹脂の場合には、遊離基熱開始剤および／または光開始剤が有用な硬化剤である。
【００４０】
通常、任意の硬化剤は、モノマーの重合を促進するのに有効な量で用い、その量は、例えば、硬化剤の種類、硬化剤の分子量および重合プロセスに応じて異なる。任意の硬化剤は、通常、前駆体組成物中に、前駆体組成物の総重量に基づいて約０．０１重量パーセント〜約１０重量パーセントの量で含まれる。ただし、これより多い量および少ない量でもよい。前駆体組成物は、例えば、熱源（例えば、熱、赤外線）、電磁放射線（例えば、紫外線および／または可視光）および／または微粒子放射線（例えば、電子ビーム）に暴露することにより硬化する。
【００４１】
任意の硬化剤が遊離基開始剤である場合には、前駆体組成物中に、前駆体組成物の総重量に基づいて約１重量パーセント〜約５重量パーセントの量で含まれるの好ましいが、これより多い量および少ない量を用いてもよい。有用な遊離基光開始剤としては、例えば、ベンゾインメチルエーテルおよびベンゾインイソプロピルエーテルのようなベンゾインエーテル、置換ベンゾインエーテル（例えば、アニソインメチルエーテル）、置換アセトフェノン（例えば、２，２−ジメトキシ−２−フェニルアセトフェノン）、置換アルファ−ケトール（例えば、２−メチル−２−ヒドロキシプロピロフェノン）、ベンゾフェノン誘導体（例えば、ベンゾフェノン）およびアシルホスフィンオキシドが挙げられる。市販の光開始剤としては、ニューヨーク州タリータウンのチバスペシャルティケミカルズ（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｔａｒｒｙｔｏｗｎ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ）より「イルガキュア（ＩＲＧＡＣＵＲＥ）」（例えば、「イルガキュア（ＩＲＧＡＣＵＲＥ）６５１」、「イルガキュア（ＩＲＧＡＣＵＲＥ）１８４」、「イルガキュア（ＩＲＧＡＣＵＲＥ）８１９」）または「ダロキュア（ＤＡＲＯＣＵＲ）」（例えば、「ダロキュア（ＤＡＲＯＣＵＲ）１１７３」、「ダロキュア（ＤＡＲＯＣＵＲ）４２６５」）という商品名、およびニュージャージー州パーシパニーのＢＡＳＦ（ＢＡＳＦ，Ｐａｒｓｉｐｐａｎｙ，Ｎｅｗ  Ｊｅｒｓｅｙ）より「ルシリン（ＬＵＣＩＲＩＮ）」（例えば、「ルシリン（ＬＵＣＩＲＩＮ）ＴＰＯ」）という商品名で入手可能な光開始剤が例示される。
【００４２】
遊離基熱開始剤としては、過酸化物、例えば、過酸化ベンゾイル、過酸化ジベンゾイル、過酸化ジラウリル、過酸化シクロヘキサン、過酸化メチルエチルケトン、ヒドロ過酸化物、例えば、ｔｅｒｔ−ブチルヒドロ過酸化物およびクメンヒドロ過酸化物、ジシクロヘキシルパーオキシジカルボネート、ｔ−ブチルパーベンゾエートおよびアゾ化合物、例えば、２，２−アゾ−ビス（イソブチロニトリル）が例示される。
【００４３】
前駆体組成物は、任意で無機粒子（例えば、重合可能な材料および硬化剤の混合物中に分散された）を含んでいてもよい。無機粒子としては、シリカ粒子、好ましくはコロイド形態にあるものが例示される。
【００４４】
水溶液にゾルとして分散されたコロイドシリカは、「ルドックス（ＬＵＤＯＸ）」（デラウェア州、ウィルミントンのＥ．Ｉ．デュポンドゥヌムール・アンド・カンパニー（Ｅ．Ｉ．ＤｕＰｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ  ａｎｄ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ，Ｄｅｌａｗａｒｅ））、「ニャコール（ＮＹＡＣＯＬ）」（マサチューセッツ州、アシュランドのニャコール（Ｎｙａｃｏｌ，Ａｓｈｌａｎｄ，Ｍａｓｓａｃｈｕｓｅｔｔｓ））および「ナルコ（ＮＡＬＣＯ）」（イリノイ州、オークブルックのナルコケミカル社（Ｎａｌｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｏａｋ  Ｂｒｏｏｋ，Ｉｌｌｉｎｏｉｓ））という商品名で市販されている。非水性シリカゾル（例えば、シリカオルガノゾル）もまた、「ナルコ（ＮＡＬＣＯ）１０５７」（２−プロポキシエタノール中のシリカゾル、ナルコケミカルカンパニー（Ｎａｌｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ））および「ＭＡ−ＳＴ」、「ＩＰ−ＳＴ」および「ＥＧ−ＳＴ」（日本、東京の日産化学工業（Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｔｏｋｙｏ，Ｊａｐａｎ））という商品名で市販されている。シリカ粒子の平均粒子直径は、好ましくは約５ナノメートル（ｎｍ）〜約１０００ｎｍ、より好ましくは約１０ｎｍ〜約５０ｎｍである。存在する場合、コロイドシリカ粒子は、１つ以上の（メタ）アクリレート基に直接または間接的に共有結合しているのが好ましい。
【００４５】
用いる場合、コロイドシリカ粒子は、コロイドシリカ粒子と重合可能な材料の総重量に基づいて約１０重量パーセント〜約５０重量パーセントの量で重合可能な材料に存在している。ただし、これより多い量および少ない量も有用である。コロイドシリカ粒子は、重合可能な材料中に、約２５重量パーセント〜約４０重量パーセントの量で存在しているのが好ましい。
【００４６】
任意で、硬化前に、１種以上の添加剤を重合可能な材料および任意の硬化剤と混合してもよい。有用な添加剤としては、着色剤（例えば、顔料、染料）、フィラー、紫外（ＵＶ）吸収剤、ブロック防止剤、難燃剤、可塑剤、光安定化剤、熱安定化剤および滑剤が例示される。
【００４７】
重合可能な材料、硬化剤および無機粒子に関する更なる詳細については、例えば、その開示内容が本明細書に参考文献として組み込まれる米国特許第５，２５８，２２５号明細書（カッサムベリス（Ｋａｔｓａｍｂｅｒｉｓ）、同第５，３９１，２１０号明細書（ビルカディら（Ｂｉｌｋａｄｉ  ｅｔ  ａｌ．））および同第５，６７７，０５０号明細書（ビルカディら（Ｂｉｌｋａｄｉ  ｅｔ  ａｌ．））にある。
【００４８】
非粘着性の架橋ポリマー層は、上述したように、例えば、前駆体組成物のポリマーフィルム表面へのコーティング（例えば、ロールコーティング、グラビアコーティング、ロッドコーティング、スプレー、スピンコーティング、ディップコーティング、カーテンコーティング）の後、前駆体組成物を重合することをはじめとする業界に公知の任意の好適な手段によりポリマーフィルムに固定してよい。
【００４９】
通常、非粘着性の架橋ポリマー層の厚さは、約０．５マイクロメートル〜約２０マイクロメートル、好ましくは約２マイクロメートル〜約１４マイクロメートル、より好ましくは約３マイクロメートル〜約８マイクロメートルである。ただし、これ以外の厚さとしてもよい。厚い非粘着性の架橋ポリマー層だと、消去可能な物品がカールしてしまい望ましくない（重合可能な材料の重合中の収縮の結果）。
【００５０】
通常、非粘着性の架橋ポリマー層は比較的平滑であるが、粗い非粘着性の架橋ポリマー層も有用である。例えば、非粘着性の架橋ポリマー層の平均表面粗さＲａ（中間値と実際の表面の絶対距離の平均）は、約２００ナノメートル未満、好ましくは約１５０ナノメートル未満、より好ましくは約１００ナノメートル未満である。Ｒａは、ニューヨーク州ウッドベリーのビーコインスツルメンツ（Ｖｅｅｃｏ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ，Ｗｏｏｄｂｕｒｙ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ）より「ワイコ  ＨＤ３３００ヘッド測定システム（ＷＹＫＯ  ＨＤ３３００  ＨＥＡＤ  ＭＥＡＳＵＲＥＭＥＮＴ  ＳＹＳＴＥＭ）」という商品名で市販されている市販の機器を用いて光学インターフェトメトリにより容易に求めることができる。
【００５１】
架橋密度と共に硬さは増大する傾向にあるため、有用な非粘着性の架橋ポリマー層の、ＡＳＴＭ  Ｄ３３６３−００（２０００）により、剛性ホウケイ酸塩ガラス基材上の厚さ５０マイクロメートルの厚さのフィルムを用いて得られた引っ掻き硬さ（鉛筆硬さ）は少なくとも約２Ｈ、好ましくは少なくとも約４Ｈ、より好ましくは少なくとも約６Ｈである。ただし、これより少ない値でもよい。
【００５２】
本発明の一実施形態において、エレクトレットフィルムの表面は基材と接触している。任意の固体基材を本発明の実施に用いてよい。基材は導電性または非導電性であってもよい。エレクトレットフィルムと接触する基材の表面の少なくとも一部が実質的に平面であるのが好ましい。本明細書において「実質的に平面」という用語には、外観がほぼ平面で、任意で小さな凹凸、欠陥および／または反りのある表面が包含される。好適な基材は、垂直および／または水平表面であり、塗装されていてもされていなくてもよい。基材としては、ライナ（例えば、紙、熱可塑性ポリマーフィルム）；多層光学フィルム（例えば、参考文献として組み込まれる米国特許第５，８２５，５４３号明細書（オーダーキークら（Ｏｕｄｅｒｋｉｒｋ  ｅｔ  ａｌ．））および同第５，７８３，１２０号明細書（オーダーキークら（Ｏｕｄｅｒｋｉｒｋ  ｅｔ  ａｌ．））、建築表面（例えば、床、壁、天井）、ガラス（例えば、窓、鏡）、金属、ドライウォール、プラスタ、車両（例えば、自動車、トラック、オートバイ）、トレーラ（例えば、トラックトレーラ）、移動住宅、ボート、家具（例えば、編柵家具）、箱、キャビネット、マット、壁かけ、ドア、皿（例えば、ガラス、プレートおよびセラミック皿）、セラミックタイル、写真、旗、サイン、紙および布が例示される。基材は非導電性（誘電性）であるのが好ましいが要件ではない。
【００５３】
通常、本発明の消去可能な物品は、それを基材と接触させ、所望の配置および位置まで滑らせ、しわおよび／または泡をとることにより基材に除去可能に接合される。平滑にした後、消去可能な物品は、ここに参考文献として組み込まれる２００２年８月３０日出願の同一出願人による米国特許出願第１０／２３２２５９号明細書、表題「物品の基材への静電接合方法（ＭＥＴＨＯＤ  ＦＯＲ  ＥＬＥＣＴＲＯＳＴＡＴＩＣＡＬＬＹ  ＡＤＨＥＲＩＮＧ  ＡＮ  ＡＲＴＩＣＬＥ  ＴＯ  Ａ  ＳＵＢＳＴＲＡＴＥ）」（バクティーら（Ｂｈａｒｔｉ  ｅｔ  ａｌ．））に記載されているように擦る（織布または不織布で）のが好ましい。かかる擦りによって、エレクトレットフィルムと基材間の剪断接着力のレベルが増大する。
【００５４】
本発明の消去可能な物品は、任意で、インク層および／または塗装画像、例えば、連続インク層、オーナメントデザインおよび／または表示（例えば、飾りけい、文字、格子線）を含んでいてもよい。任意のインク層および／または印刷画像は、任意の公知のインク（例えば、着色インク、発光インク、赤外インク）のうち１種以上を含有していてよい。好適な印刷方法およびインクは周知であり、かつ／または市販されている。印刷方法としては、フレキソ印刷、インクジェット印刷、静電印刷、グラビア印刷、スクリーン印刷および熱転写印刷が例示される。任意の印刷を、例えば、非粘着性の架橋ポリマー層とエレクトレットフィルム（例えば、連続インク層として）の間の非粘着性の架橋ポリマー層の表面、またはエレクトレットフィルムの未コート表面に行う。
【００５５】
本発明の一実施形態において、消去可能な物品は、消去可能な物品と併用される１つ以上のアイテムを備えたキット形態で組合せてもよい。アイテムとしては、１つ以上のマーカ（例えば、フェルトマーカ、ドライイレースマーカ）、イレーサー、布および液体クリーナ（例えば、スプレー瓶の）が例示される。本発明の消去可能な物品には任意の種類のインクのマーカを用いてよいが、水性インクを含有するマーカを用いるのが好ましい。
【００５６】
以下の限定されない実施例を参照すると本発明をより理解できるであろう。特に断りのない限り、部、パーセンテージ、比率等はすべて重量基準である。
【実施例】
【００５７】
特に断りのない限り、実施例で用いた試薬は全て、ウィスコンシン州ミルウォーキーのアルドリッチケミカル社（Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，  Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ，Ｗｉｓｃｏｎｓｉｎ）のような一般的な化学会社より入手または入手可能なものであり、公知の方法により合成してもよい。
【００５８】
１，６−ヘキサンジオールジアクリレートは、ペンシルバニア州のエクストンのサートマーカンパニー（Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｅｘｔｏｎ，Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａ）より「ＳＲ２３８」という商品名で入手し、ペンタエリスリトールテトラアクリレートは、サートマーカンパニー（Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ）より「ＳＲ２９５」という商品名で入手し、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オンは、ニューヨーク州タリータウンのチバスペシャルティケミカルズ（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｔａｒｒｙｔｏｗｎ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ）より「ダロキュア（ＤＡＲＯＣＵＲ）１１７３」という商品名で入手した。
【００５９】
前駆体組成物ＨＣ１の調製
１０グラム（ｇ）の１，６−ヘキサンジオールジアクリレートを１０ｇのペンタエリスリトールテトラアクリレートと暗褐色の広口瓶にて混合することにより、前駆体組成物ＨＣ１を調製した。瓶を封止してから、手で短く振とうして内容物を混ぜた。２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン（０．４ｇ）をモノマー混合物に加え、瓶を再び短く振とうして内容物を混ぜた。混合物が均一になったら、２０ｇの２−プロパノールを瓶に加え、瓶に蓋をして手で短く振とうして、内容物を完全に混ぜた。
【００６０】
前駆体組成物ＨＣ２〜ＨＣ５の調製
ミネソタ州セントポールの３Ｍカンパニー（３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｓｔ．  Ｐａｕｌ，Ｍｉｎｎｅｓｏｔａ）より５０重量パーセントのアクリレートモノマーとコロイドシリカとして「３Ｍ  ９０６耐摩耗性コーティング（３Ｍ  ９０６  ＡＢＲＡＳＩＯＮ  ＲＥＳＩＳＴＡＮＴ  ＣＯＡＴＩＮＧ）」という商品名で前駆体組成物ＨＣ２を得た。
【００６１】
ＨＣ２のイソプロパノールによる希釈により前駆体組成物ＨＣ３（６０重量パーセントイソプロパノール）、ＨＣ４（７０重量パーセントイソプロパノール）、ＨＣ５（８０重量パーセントイソプロパノール）を作成した。
【００６２】
フィルムＡの作成
亜鉛ポリエチレン−メタクリル酸イオノマーペレット（７８部、デラウェア州ウィルミントンのＥ．Ｉ．デュポンドゥヌムール＆カンパニー（Ｅ．Ｉ．  ｄｕ  Ｐｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ＆Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ，Ｄｅｌａｗａｒｅ）より「サーリン（ＳＵＲＬＹＮ）１７０５−１」という商品名で入手したもの）および６．６部のポリエチレン（ニュージャージー州ブリッジウォーターのスタンドリッジカラー（Ｓｔａｎｄｒｉｄｇｅ  Ｃｏｌｏｒ，Ｂｒｉｄｇｅｗａｔｅｒ，Ｎｅｗ  Ｊｅｒｓｅｙ）より「スタンドリッジ（ＳＴＡＮＤＲＩＤＧＥ）１１９３７ホワイトコンセントレート（ＷＨＩＴＥ  ＣＯＮＣＥＮＴＲＡＴＥ）」）に分散した１５．４部の二酸化チタンの混合物２２部を組合せ、２．５インチ（６．４ｃｍ）の単軸押出し機（型番２．５ＴＭＩＩＩ−３０、オハイオ州マウントギリアドのＨＰＭコーポレーション（ＨＰＭ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，  Ｍｏｕｎｔ  Ｇｉｌｅａｄ，Ｏｈｉｏ）より入手）を用いて１９９℃の温度でポリエステルライナ（厚さ２ミル（５０マイクロメートル））上に押出したところ、ポリエステルライナ（厚さ２ミル（５０マイクロメートル））に接合した厚さ３ミル（８０マイクロメートル）のフィルムが得られた。
【００６３】
フィルムＢの作成
フィルムＢは、同時３層共押出しにより作成された３層二軸延伸（７×７）のフィルムであった。２層の外側層の厚さは０．００５ミル（０．１マイクロメートル）であり、ポリプロピレン（テキサス州ヒューストンのアトフィナペトロケミカルズより「フィナ（ＦＩＮＡ）−３３７６」という商品名で入手）からなっていた。中央層は、９５重量パーセントのポリプロピレン（フィナ（ＦＩＮＡ）−３３７６）中５重量パーセントの二酸化チタンからなっていた。フィルムの全体の厚さは１．８５ミル（４７マイクロメートル）であった。
【００６４】
実施例で用いたマーカは、商業的な源より入手したものであり、次の通りである。
【００６５】
マーカＡ１およびＡ１’、それぞれ、黒色と赤色、は、カリフォルニア州パサディナのエイブリィデニソンコーポレーション（Ａｖｅｒｙ  Ｄｅｎｎｉｓｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｐａｓａｄｅｎａ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）より「マークスアロットエバーボールドホワイトボードマーカ（ＭＡＲＫＳ−Ａ−ＬＯＴ  ＥＶＥＲＢＯＬＤ  ＷＨＩＴＥＢＯＡＲＤ  ＭＡＲＫＥＲ）」という商品名で入手した。
【００６６】
マーカＡ２およびＡ２’、それぞれ、黒色と赤色、は、エイブリィデニソンコーポレーション（Ａｖｅｒｙ  Ｄｅｎｎｉｓｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）より「マークスアロットパーマネントマーカ（ＭＡＲＫＳ−Ａ−ＬＯＴ  ＰＥＲＭＡＮＥＮＴ  ＭＡＲＫＥＲ）」という商品名で入手した。
【００６７】
マーカＢ１およびＢ１’、それぞれ、橙色と紫色、は、カリフォルニア州コロナのブーンインターナショナル（Ｂｏｏｎｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，Ｃｏｒｏｎａ，ＣＡ）より「ブーンスクリーマーズドライイレースマーカー（ＢＯＯＮＥ  ＳＣＲＥＡＭＥＲＳ  ＤＲＹ  ＥＲＡＳＥ  ＭＡＲＫＥＲ）」という商品名で入手した。
【００６８】
マーカＢ２およびＢ２’、それぞれ、黒色と緑色、は、カリフォルニア州コロナのブーンインターナショナル（Ｂｏｏｎｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，Ｃｏｒｏｎａ，ＣＡ）より「ブーンロウオドールドライイレースマーカー（ＢＯＯＮＥ  ＬＯＷ  ＯＤＯＲ  ＤＲＹ  ＥＲＡＳＥ  ＭＡＲＫＥＲ）」という商品名で入手した。
【００６９】
マーカＤ１およびＤ１’、それぞれ、黒色と青色、は、フロリダ州ヒースローのディクソンタイコンデロガカンパニー（Ｄｉｘｏｎ  Ｔｉｃｏｎｄｅｒｏｇａ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｈｅａｔｈｒｏｗ，Ｆｌｏｒｉｄａ）より「ディクソンドライイレースホワイトボードマーカ（ＤＩＸＯＮ  ＤＲＹ  ＥＲＡＳＥ  ＷＨＩＴＥ  ＢＯＡＲＤ  ＭＡＲＫＥＲ）」という商品名で入手した。
【００７０】
マーカＥ１およびＥ１’、それぞれ、黒色と緑色、は、イリノイ州ベルウッドのサンフォードコーポレーション（Ｓａｎｆｏｒｄ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｂｅｌｌｗｏｏｄ，Ｉｌｌｉｎｏｉｓ）より「リキッドエクスポドライイレースマーカ（ＬＩＱＵＩＤ  ＥＸＰＯ  ＤＲＹ  ＥＲＡＳＥ  ＭＡＲＫＥＲ）」という商品名で入手した。
【００７１】
マーカＥ２およびＥ２’、それぞれ、黒色と赤色、は、サンフォードコーポレーション（Ｓａｎｆｏｒｄ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）より「エクスポロウオドールドライイレースマーカ（ＥＸＰＯ  ＬＯＷ  ＯＤＯＲ  ＤＲＹ  ＥＲＡＳＥ  ＭＡＲＫＥＲ）」という商品名で入手した。
【００７２】
マーカＥ３およびＥ３’、それぞれ、黒色と緑色、は、サンフォードコーポレーション（Ｓａｎｆｏｒｄ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）より「エクスポドライイレースマーカ（ＥＸＰＯ  ＤＲＹ  ＥＲＡＳＥ  ＭＡＲＫＥＲ）」という商品名で入手した。
【００７３】
マーカＳ１およびＳ１’、それぞれ、黒色と赤色、は、サンフォードコーポレーション（Ｓａｎｆｏｒｄ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）より「サンフォードシャーピーパーマネントマーカー（ＳＡＮＦＯＲＤ  ＳＨＡＲＰＩＥ  ＰＥＲＭＡＮＥＮＴ  ＭＡＲＫＥＲ）」という商品名で入手した。
【００７４】
ドライイレース試験
比較例と実施例の各フィルムの一対の約８．５インチ×１１インチ（２２ｃｍ×２８ｃｍ）の試料の未コート側を、ミネソタ州ブルックリンパークのユニソースワールドワイド（Ｕｎｉｓｏｕｒｃｅ  Ｗｏｒｌｄｗｉｄｅ，Ｂｒｏｏｋｌｙｎ  Ｐａｒｋ，Ｍｉｎｎｅｓｏｔａ）より「クレッセントペーパーボード（ＣＲＥＳＣＥＮＴ  ＰＡＰＥＲＢＯＡＲＤ）」という商品名で入手した、試験したフィルムより大きな寸法を有する４０ポイントホワイトペーパーボードの表面に静電接合した。各フィルムの露出したコート側を、サンフォードコーポレーション（Ｓａｎｆｏｒｄ  Ｃｏｒｐｏｒａｉｔｏｎ）より「エクスポホワイトボードクリーナー（ＥＸＰＯ  ＷＨＩＴＥ  ＢＯＡＲＤ  ＣＬＥＡＮＥＲ）」という商品名で入手した液体クリーナで清浄にした。２つのフィルム試料のそれぞれの清浄にしたコート表面に、上述した各マーカで書き込むことによりマークを付けた。１対のフィルムの一方は、２３℃の温度で１日保管し、１対のフィルムの他方は４９℃の温度で３日間保管した。
【００７５】
フィルムのマークを付けた表面を、イリノイ州ベルウッドのサンフォードコーポレーション（Ｓａｎｆｏｒｄ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｂｅｌｌｗｏｏｄ，Ｉｌｌｉｎｏｉｓ）より「エクスポイレーサフォアドライイレースサーフェス（ＥＸＰＯ  ＥＲＡＳＥＲ  ＦＯＲ  ＤＲＹ  ＥＲＡＳＥ  ＳＵＲＦＡＣＥＳ）」という商品名で入手したイレーサで擦って、マークを付けたフィルム試料の消去性を評価した。マークが完全に消えるまで、または前後に１０回動かすまで、マークを付けたフィルムを、中程度の圧力でイレーサを手で持って前後に擦った。フィルム試料を目視評価し、以下の基準に従って消去性を格付けした。表２に示してある。１＝イレーサーで擦ってもマークには何の影響もなかった、２＝マークは部分的に除去、または汚れたが、まだ判読可能であった、３＝マークの大部分が除去されたが、マークの微かな残り、「ゴースト」は見えた、４＝マークは完全に除去された。
【００７６】
ウェットイレース試験
フィルムをドライイレース試験で評価した後、同フィルムにウェットクリーニング試験プロトコルを行い、消去性を再び評価した。具体的には、フィルムに水をスプレーし、ペーパータオルを手で持って中程度の圧力で前後に動かしてそれを拭き取った。ウィスコンシン州ラシーネのＳＣジョンソンカンパニー（ＳＣ  Ｊｏｈｎｓｏｎ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｒａｃｉｎｅ，Ｗｉｓｃｏｎｓｉｎ）より「ウィンデックスオリジナルガラスクリーナ（ＷＩＮＤＥＸ  ＯＲＩＧＩＮＡＬ  ＧＬＡＳＳ  ＣＬＥＡＮＥＲ）」という商品名で入手可能なガラスクリーナをフィルムにスプレーし、再びペーパータオルを手で持って中程度の圧力で前後に動かしてそれを拭き取った。サンフォードコーポレーション（Ｓａｎｆｏｒｄ  Ｃｏｒｐｏｒａｉｔｏｎ）より「エクスポホワイトボードクリーナー（ＥＸＰＯ  ＷＨＩＴＥ  ＢＯＡＲＤ  ＣＬＥＡＮＥＲ）」という商品名で入手可能な液体クリーナをフィルムにスプレーし、再びペーパータオルを手で持って中程度の圧力で前後に動かしてそれを拭き取った。連続の３回のウェットクリーニング工程後のフィルムの消去性をドライイレース試験に記載した通りにして評価した。データは表２に示す。
【００７７】
消去可能なフィルムの概略の作成方法
ポリマーフィルムＡ（ライナ除去後）およびＢの個々の試料を前駆体組成物ＨＣ１〜ＨＣ５でコートしてから、前駆体組成物を電磁放射線により硬化することによって、消去可能なフィルムを作成した。ポリマーフィルムの隅部を接着テープの付いた板にテープで留めることによりガラス板にポリマーフィルムを一時的に固定した。６番のマイヤーロッド（ニューヨーク州ウェブスターのＲＤスペシャルティーズ（ＲＤ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ，Ｗｅｂｓｔｅｒ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ）より入手したもの）によりハードコート前駆体組成物をポリマーフィルムにコートしたところ、公称ウェットコーティング厚さ１５マイクロメートルとなった。溶剤を室温で約１分間蒸発させた。コートした前駆体組成物を、Ｈ型電球（メリーランド州ゲイザースバーグのフュージョンＵＶシステムズ（Ｆｕｓｉｏｎ  ＵＶ  Ｓｙｓｔｅｍｓ，Ｉｎｃ．，Ｇａｉｔｈｅｒｓｂｕｒｇ，Ｍａｒｙｌａｎｄ）より入手したもの）を備えた６００ワット／インチ（２３６ワット／ｃｍ）マイクロ波駆動ランプから、コートフィルムをランプに１分間１００フィートの速度で（３０ｍ／分、線量：ＵＶＡ０．１６６Ｊ／ｃｍ2、ＵＶＢ０．１６４Ｊ／ｃｍ2）窒素ガスのブランケット下で通過させることにより、高強度紫外線に暴露した。
【００７８】
得られたコートされ硬化したフィルム（付随したライナを除去した）に、周囲条件で、水平構成の連続の４つの帯電バー（ペンシルバニア州ハットフィールドのシムコカンパニー（Ｓｉｍｃｏ  Ｃｏｍｐａｎｙ，  Ｈａｔｆｉｅｌｄ，  Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａ）より「チャージマスターピンナーアークレジスタントチャージングバー（ＣＨＡＲＧＥＭＡＳＴＥＲ  ＰＩＮＮＥＲ  ＡＲＣ  ＲＥＳＩＳＴＡＮＴ  ＣＨＡＲＧＩＮＧ  ＢＡＲ）」を用いてＤＣコロナ帯電させた。帯電バーの間隔は、バー１とバー２の中心から中心までの距離は３．０インチ（７．６ｃｍ）、バー２とバー３の中心から中心までの距離は３．２５インチ（８．３ｃｍ）、バー３とバー４の中心から中心までの距離は３．７５インチ（９．５ｃｍ）であった。各帯電バーは対応の接地金属板の上１．５インチ（３．５ｃｍ）に配置した。＋２９キロボルト（接地金属板に対して）の電圧を各帯電バーに印加した。金属板とベルトの接触を維持しながら帯電バーと金属板間を通過するように移動する（１分当たり１フィート（１分当たり１．８メートル））連続ベルト（部品番号８８８２８０２Ａ、ミネソタ州ミネアポリスのライトウェイトベルティング社より入手したもの（Ｌｉｇｈｔ  Ｗｅｉｇｈｔ  Ｂｅｌｔｉｎｇ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｍｉｎｎｅａｐｏｌｉｓ，Ｍｉｎｎｅｓｏｔａ））上に置くことにより、フィルム試料を帯電させた。帯電中、フィルムのコート側をベルトに向けた。
【００７９】
比較例のフィルムの作成
前駆体組成物を用いなかった以外は、消去可能なフィルムの概略の作成方法（上記）に従ってポリマーフィルムＡおよびＢの個々の試料をコロナ帯電させることにより比較例のフィルムを作成した。比較例とドライイレースフィルムの識別を表１（下）に示す。
【００８０】
【表１】
2005537951.tif 000002
【００８１】
フィルムの消去性評価
ドライイレース試験およびウェットイレース試験を用いて表１のフィルムの消去性を評価した。結果を表２（下）に示す。
【００８２】
【表２】
2005537951.tif 000003
【表３】
2005537951.tif 000004
【表４】
2005537951.tif 000005
【表５】
2005537951.tif 000006
【００８３】
本発明の他の実施形態を図４の１０に示す。ドライイレース物品１０は、ドライイレースマーカまたは永久マーカのような書込みをしたインクを受容する表面１２を有している。ドライイレース物品１０はまた、ドライイレース表面を囲む枠１３Ａと、ドライイレースマーカ用のクリップまたはホルダ１３Ｂと、トレイ１３Ｃも有している。通常、ドライイレースマーカを用いて書込み表面１２に書き込み、インクを書込み表示１４の形態で書込み表面１２に転写している。一実施形態において、ドライイレース物品１０は消去できない印刷された表示（または「予備印刷された」表示）１６（点線で示してある）を含んでいてもよい。印刷された表示１６は、線、グラフィック、カレンダおよびその他有用な表示を含んでいてもよい。ドライイレース物品１０は、壁のような実質的に平坦な垂直表面１７に取り付けられている。
【００８４】
インクがビーディングせずに、書込み表示１４として書込み表面１２でインクが受け入れられることを、ドライイレース書込み表面１２の「濡れ性」として定義することができる。許容される濡れ性（またはデウェッティングなしでの書込み）は、書込み表面１２の表面エネルギーがマーカインク中の溶剤の表面張力より大きい場合に得られる。一実施形態において、書込み表面の表面エネルギーは約２５ｍＪ／ｍ2を超える、またはこれに等しい。他の実施形態において、実施例で後述するダインペン試験により測定した書込み表面の表面エネルギーは約３０ｍＪ／ｍ2を超える、またはこれに等しい。書込み表面１２は、さらに、あるレベルの「消去性」を与え、これによって使用者が不用になったら書込み表示１４を拭き取る（乾いた布またはドライイレーサにより）ことができる。本発明のドライイレース物品１０において、ドライイレース物品の書込みの熱老化または時効後でも、書込み表面１２は単純なイレーサーにより容易に消去可能である。一実施形態において、書込み表面１２は、摂氏５４度（華氏１３０度）まで２日間の熱老化後、または室温（通常、摂氏２２度または可視７２度程度）で１４日までの時効後に、ドライイレーサの１〜２回の拭き取りで消去可能である。書込み老化後の消去し易さは、ドライイレースに用いられる従来のハードコート組成物に勝る本発明の利点である。
【００８５】
本発明のドライイレース物品１０の更なる設計上の特徴は、光沢のある書込み表面１２を与えるものである。一実施形態において、書込み表面は、５０光沢単位以上の６０度光沢レベルを有している。光沢値の増大は、通常、コーテイングへと重合されない大きな粒子またはワックス（１μｍ以上）の含量を最小にすることによってなされる。他の実施形態において、書込み表面は、７５光沢単位以上の６０度光沢レベルを有している。
【００８６】
図５は、線２−２に沿ったドライイレース物品１０の断面図である。ドライイレース物品１０には、第１の側２２Ａと第２の側２２Ｂを有する基材２０が含まれている。一実施形態において、基材２０のマンドレル曲げ試験（実施例で後述）により測定される可撓性は少なくとも６．４ｍｍである。基材２０は、透明、半透明または不透明であってもよく、着色されていてもされていなくてもよい（白色を含む）。ハードコート層２４は基材２０の第１の側２２Ａに配置されている。一実施形態において、ハードコート層２４はＵＶ硬化可能であるが、その他の放射線（例えば、特に、熱放射線および電子ビーム）により硬化されてもよい。硬化したハードコート層２４は、書込み表面１２を形成する。一実施形態において、硬化したハードコート層のナノインデンタ硬さ試験（実施例で後述）により測定される硬さは約５００ＭＰａ以上であり、高度の「消去性」を備えた書込み表面が与えられる。硬化したハードコート層の硬さはより好ましくは約６００ＭＰａ以上、硬化したハードコート層の硬さは最も好ましくは約７００ＭＰａ以上である。
【００８７】
図４で上述した通り、書込み表面１２は約２５ｍＪ／ｍ2を超える表面エネルギーを有しているのが望ましい。ハードコート層２４のこの表面エネルギーによって、一般的なドライイレースおよび永久マーカからインクが書込み表面１２でビーディングされるのを防ぐ。本実施形態において、「湿潤性」と「消去性」の組合せによって高性能のドライイレース物品が得られる。書込み表示１４は、連続層として受容されて、書込み表示１４を形成するライン中でビーディングしたり「ギャップ」ができるのを防ぐ。さらに、書込み表示１４は、最低限の拭き取り、およびドライイレース物品１０によるインクの吸収（「ゴースト」）を最小にして、ドライイレース物品１０から即時に除去することができる。
【００８８】
本発明のドライイレース物品１０Ａの様々な実施形態には、図５Ａに示すような任意の追加のコーティング層を含んでいてもよいことに留意されたい。例えば、プライマ層２６を用いてハードコート層２４の基材２０への接着を促進してもよい。さらに、予備印刷された表示１６をまた、基材２０とハードコート層２４（図示）の間の層か、あるいは基材２０が透明または半透明の場合には、基材２０の逆側（すなわち、基材２０のより近接している第２の側２２Ｂ）に含めてもよい。
【００８９】
任意の接着層２８をまたドライイレース物品１０Ａに含めて、使用者がドライイレース物品１０Ａを壁、机上またはメカニカルファスナーのないその他の表面（または基材がクリング特性を有していないときは）に固定できるようにしてもよい。接着層２８は最終用途に望ましい任意の種類の接着剤とすることができる。例えば、永久、リポジショナブルおよびポジショナブル接着剤を用いてもよい。接着剤は感圧、ホットメルトまたは熱活性であってもよい。選択した接着剤が感圧の場合には、ドライイレース物品１０Ａの一部として感圧接着剤に対して配置された剥離ライナ（業界に公知の）を含めるのが望ましい。接着層２８は、基材の第２の側２２Ｂに直接コートされていてもよいし、基材２０と接着層２８との間に他の任意の層を含めてもよい。当業者によく知られているその他の層、コーティングおよび処理を、ドライイレース物品１０Ａに含めてもよい。
【００９０】
基材２０をさらに、より剛性の板（ボール紙またはパーティクルボード）または最終使用者表面（例えば、壁や机）に配置または固定されるドライイレース物品を形成するその他可撓性シートに固定してもよい（例えば、メカニカルファスナーまたは接着層、業界に公知のその他の方法により）。あるいは、（詳細は前述してある）ドライイレース物品は、表面に固定できるようクリング特性を有していてよい。他の実施形態において、ドライイレース物品は布の壁に取り付けたり、他のメカニカルファスナーと係合させるために、メカニカルファスナーバッキング（フック・アンド・ループファスナーのフック部分のような）に取り付けてもよい。ドライイレース物品は、特に、接着剤やメカニカルファスナーを用いるなど業界に公知の様々な固定方法を用いて固定することができる。
【００９１】
図６は、本発明のドライイレース物品１０の一例の製造方法を示す概略図である。可撓性基材２０は巻き戻しロール３２から巻き戻す。これによって、コーティングステーション３４下で移動する可動「ウェブ」が形成される。コーティングステーション３４は、ハードコート層２４を基材２０の第１の側２２Ａにコートする。コーティングステーション３４は、グラビアコーティング、ダイコーティング、ロールコーティング、ロッドコーティング、オフセット印刷およびフレキソ印刷のような業界に知られた様々なコーティング方法を利用することができる。ハードコート層２４および基材２０は任意の乾燥ステーション３５へと進んで、ハードコート層２４から溶剤が除去される。乾燥ステーション３５では、通常、熱を用いて溶剤を蒸発する。基材２０とハードコート層２４は硬化ステーション３６で移動する。一実施形態において、硬化ステーション３６は紫外（ＵＶ）放射線源であり、ＵＶ放射線３８をハードコート層２４に放出してハードコート層２４を硬化する。業界に知られた他の種類の放射線（例えば、電子ビームまたは熱放射線）を用いてハードコート層２４を硬化してもよい。
【００９２】
基材２０とハードコート層２４は一緒に固定されてドライイレース物品１０Ｂを形成し、テークアップロール４０へと進む。図６に示したプロセスは、本発明のドライイレース物品１０Ｂで実施可能な連続製造プロセスの一例である。基材は可撓性であるため、容易に移動でき、ロール（巻き戻しロール３２のような）から巻き戻すことができる。さらに、硬化ハードコート層２４は、基材の可撓性に実際影響を与えず、ドライイレース物品１０Ｂを製造の後の段階（テークアップロール４０のような）に連続的に供給することができる。任意の層（前述した）をコーティングまたは固定したり、ウェブを切断、スリット加工および積み重ねる等、その他の連続製造プロセスを材料の可動するウェブで実施することができる。プロセスの順序も変更してよい。しかしながら、本発明のドライイレース物品１０Ａで実施可能な連続製造プロセスにおいては、基材とハードコート層２４とを組合せた可撓性が、多くの従来のドライイレース物品（例えば、硬化メラミン樹脂および磁器カバー鋼）の非可撓性の基材および／またはハードコートにより必要とされる「バッチ」タイプの製造よりもスループットを増大させる。
【００９３】
上述した通り、本発明の一実施形態は、連続コーティングおよび硬化プロセスにおいて、可撓性基材上に放射線硬化可能なハードコートコーティング組成物をコーティングすることを含む。可撓性基材は、基材または基材に適用されたコーティングのいずれかに亀裂を示すことなく、自身へと巻きついてロールとすることのできるものである。可撓性基材は、巻き戻して、連続的にコーティングステーション、乾燥ステーションおよび硬化ステーションを通過して、プロセスの終わりで巻くことができる。本発明のハードコートコーティングは、ロールへと巻かれる基材の能力に実際影響を与えない。このコーティングプロセスの利点は、停止することなく連続的に長い材料を作成できることである。この結果、製造コストが低くなる。フィルムまたはコートしたフィルムの可撓性は、実施例で詳細に記載してあるマンドレル曲げ試験により測定することができる。可撓性基材は、亀裂または破断の目視の兆候を見せることなく、直径６．４ｍｍのマンドレル周囲に１８０度曲げることができる。本発明の硬化ハードコート層でコートされた可撓性基材は、亀裂、破断または剥離の目視の兆候を見せることなく、直径６．４ｍｍのマンドレル周囲に１８０度曲げることができる。より好ましくは、可撓性コート基材は外観の変化なしに３．２ｍｍのマンドレル周囲に１８０度曲げることができる。この可撓性によって、本発明のドライイレース物品１０に害を与えることなく、本物品を巻いたり、適用することができるため、本ドライイレース物品１０がさらに使用し易くなる。実際、ドライイレース物品自身は、ドライイレース物品において一体蝶番として作用する。一体蝶番の曲げ半径は、コート基材の曲げ抵抗を超えない。
【００９４】
本発明の他の実施形態は、シート供給プロセスにおいて、剛性または可撓性基材上に放射線硬化可能なハードコートコーティング組成物をコーティングすることを含む。シート供給プロセスの一例はシート供給印刷プレスである。剛性または可撓性シートのスタックを印刷プレスの一端に配置する。フレキソ印刷およびオフセット印刷をはじめとするいくつかの印刷方法によりグラフィックスを基材に印刷することができる。フレキソ印刷をはじめとするいくつかある方法のうち一つの印刷方法により放射線硬化可能なコーティング組成物をシートに適用することができる。シートを放射線硬化ステーションに供給する。
【００９５】
本発明のドライイレース物品は、高度の可撓性を与えて、製造および使用し易さを促進し、硬化ハードコート層２４はまた少なくとも約５００ＭＰａの硬度と、約２５ｍＪ／ｍ2を超える表面エネルギーを有していて、本発明のドライイレース物品に高度の濡れ性と消去性を与える。可撓性、濡れ性および消去性のこの組合せは、従来のドライイレース物品よりも優れている。
【００９６】
基材
前述し、図示した通り、硬化可能なハードコート層２４を基材２０にコートする。本発明のドライイレース物品に好適な基材は、熱可塑性と熱硬化性樹脂の両方をはじめとするポリマー樹脂のシートおよびフィルムである。ポリマー樹脂としては、ポリエステル、ポリエーテル、ポリアミド、ポリウレタン、ポリアクリレート、ポリオレフィン、ポリビニル、セルロースエステル、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、ポリシロキサン、ポリスチレン、アクリロニトリル−スチレンのコポリマー、ブチレート等が例示される。その他の好適な基材は、紙、例えば、未コート紙、コート紙、ポリマーコート紙および紙フィルムラミネートに基づくものである。金属フィルムおよびシートも好適な基材である。一実施形態において、基材を連続（またはウェブタイプの）製造プロセスに用いることができ、かつ／または最終使用者がより容易に扱えるように、マンドレル曲げ試験により測定した可撓性が少なくとも約６．４ｍｍとなるように基材は選択する。本発明に用いるコーティング組成物の粘着性のために、全ての場合において必要ではないが、単一成分または混合成分を含む別個のプライマ層（複数）２６（上述した通り）を用いて、コーティングの基材へのボンドを改善してもよい。プライマとしては、ポリアクリレート、メラミンアクリレート、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデンおよびポリビニルアルコールが例示される。表面のテクスチャ、化学または物理処理を用いて、ボンディング、例えば、コロナ処理を改善してもよい。
【００９７】
ハードコート層
前に図示し、前述した通り、基材２０を、硬化コーティング層２４（「ハードコートコーティング溶液」、「ハードコート組成物」または「ドライイレースコーティング」とも呼ばれる）を備えた第１の表面にコートする。
【００９８】
ハードコート層の硬さは、テーバー摩耗（業界で公知）の後ヘーズ測定により測定することができる。より耐摩耗性のフィルムは、テーバーホイールによる摩耗後のヘーズが少ない。しかしながら、フィルムのテーバー摩耗はまた、フィルムに潤滑剤を存在させると減じることができる。潤滑剤としては、炭化水素、フルオロカーボンおよびシリコーンが例示され、ハードコートコーティング溶液へと重合させても、表面に単に存在させるだけでもよい。硬さを測定するより直接的な機器は、ナノインデンタである。ナノインデンタ硬さ試験は、実施例で詳述する。
【００９９】
前述した通り、ドライイレース書込みを長い間にわたって表面に存在させた後でも、単純なドライイレーサにより容易に消去されるドライイレース物品を形成するのが望ましい。本発明によれば、硬化ハードコートの硬さと、書込み表面の書込み表示の時効および／または熱老化後にドライイレースマーカを消去できる能力の間に意外な相関関係を見出した。すなわち、硬いＵＶ硬化可能なアクリルコーティングは、軟らかいＵＶ硬化可能なアクリルコーティングよりも消去し易かった。硬さは、コロイド無機酸化物粒子、好ましくはシリカ粒子、より好ましくはシランカップリング剤と反応させたシリカ粒子を添加することによって増大させることができた。
【０１００】
永久およびドライイレースマーカからインクがデウェッティングまたはビーディングされることなく受容する書込み表面を提供することも望ましい。代表的なマーカ溶剤としては、エタノール、イソプロパノール、メチルイソブチルケトン、酢酸ｎ−ブチル、酢酸エチル、ｎ−プロパノールおよびｎ−ブタノールが挙げられる。ビーディングさせることなくマーカでドライイレース表面を完全に濡らすためには、ドライイレース表面の表面エネルギーがマーカ中の溶剤の表面張力より大きくなければならない。上述した溶剤の中で最高の表面張力なのは酢酸ｎ−ブチルであり、表面張力約２５ｍＪ／ｍ2である。従って、一実施形態において、ドライイレース物品の書込み表面の表面エネルギーは約２５ｍＪ／ｍ2を超える。他の実施形態において、ドライイレース物品の書込み表面のダインペン試験により測定される表面エネルギーは約３０ｍＪ／ｍ2を超える。
【０１０１】
ハードコートコーティング溶液
本発明に用いるのに好適なハードコートコーティング組成物は、その全体が本明細書に参考文献として組み込まれる米国特許第４，８８５，３３２号明細書、米国特許第５，１０４，９２９号明細書、米国特許第６，４５８，４６２号明細書および米国特許第６，２６５，０６１号明細書に開示されている。
【０１０２】
一実施形態において、ハードコートコーティング溶液は、有機マトリックスとコロイド無機酸化物粒子とを含む。有機マトリックスとしては、無機酸化物粒子の硬化マトリックスを形成する様々なモノマー、オリゴマーおよび／またはポリマーが挙げられる。有機マトリックスは、少なくとも１種のエチレン化不飽和モノマーを含む。有機マトリックスは、少なくとも１種の有機官能性シランモノマーカップリング剤を含有する。任意の開始剤、光増感剤および添加剤はまた、硬化ハードコート組成物の硬化有機マトリックスが誘導される硬化可能な組成物をさらに含んでいてもよい。これについては詳細を後述してある。放射線硬化可能なハードコートコーティング組成物はまた、無機酸化物粒子も含む。これについては詳細を後述してある。
【０１０３】
本発明においては、１００％固体のコート可能なＵＶハードコート溶液を作成したり、溶剤を加えて１００％未満の固体まで減じることができる。１００％固体のハードコート溶液は経済的であり環境上利点がある。溶剤もまた利点を与える。溶剤は、ハードコート溶液の粘度を減じて、他のコーティング方法よりもコート性を与える。
【０１０４】
本発明の放射線硬化可能なハードコート組成物は、有機マトリックスと、シリカを好ましくは含むコロイド無機粒子とを含むのが好ましい。硬化有機マトリックスは、（メタ）アクリル酸の少なくとも１種の多官能性エチレン化不飽和エステル、少なくとも１種の単官能性または二官能性エチレン化不飽和モノマーとその組合せ、および少なくとも１種の有機官能性シランカップリング剤の群から選択されるエチレン化不飽和モノマーを含む硬化可能な有機バインダーまたは硬化可能な組成物から作成するのが好ましい。
【０１０５】
硬化可能なハードコート組成物は、溶剤のないハードコート組成物の総重量に基づいて約８０重量パーセント（ｗｔ．％）以下の少なくとも１種のエチレン化不飽和モノマーと少なくとも約２０ｗｔ．％のコロイド無機酸化物粒子とを含むのが好ましい。ハードコート溶液の重量パーセント組成物は、この時点では、組成物の固体部分（添加溶剤のない）を表す。少なくとも約４０ｗｔ．％の少なくとも１種のエチレン化不飽和モノマーと、約６０ｗｔ．％以下のコロイド無機酸化物粒子とを含むのが好ましい。
【０１０６】
用いるエチレン化不飽和モノマーが、多官能性および単官能性エチレン化不飽和モノマーの混合物を含む場合には、二官能性モノマーを含む多官能性モノマーは、少なくとも約２０ｗｔ．％の量で用い、単官能性モノマーは少なくとも約５ｗｔ．％の量で用いるのが好ましい。二官能性モノマーを含む多官能性モノマーは、約６０ｗｔ．％以下の量で用い、単官能性モノマーは約２０ｗｔ．％以下の量で用いるのが好ましい。用いる場合、有機官能性シランカップリング剤は、溶剤のないコーティング組成物の重量に基づいて好ましくは少なくとも約５ｗｔ％、より好ましくは少なくとも約１０ｗｔ．％の量で用いる。
【０１０７】
有機マトリックスとコロイド無機酸化物粒子の組合せによって、ドライイレース物品の容易に消去可能なハードコートコーティングとして予期しない改善された特性が得られる。（メタ）アクリル酸の多官能性エチレン化不飽和エステルは、コーティングの硬さを増大させる傾向にあるが、単官能性または二官能性エチレン化不飽和モノマーは、耐摩耗性を大幅に損なうことなくコーティングを「強化」する傾向がある。
【０１０８】
エチレン化不飽和モノマー
一実施形態において、有機マトリックスは少なくとも１種のエチレン化不飽和モノマーと、好ましくは少なくとも１種のカップリング剤とを含む。有機マトリックスのエチレン化不飽和モノマーは、少なくとも１種の多官能性エチレン化不飽和モノマー、または少なくとも１種の多官能性エチレン化不飽和モノマーと少なくとも１種の単官能性または二官能性エチレン化不飽和モノマーの組合せであってもよい。
【０１０９】
多官能性エチレン化不飽和モノマーは（メタ）アクリル酸のエステルであってもよい。アクリルまたはメタクリル酸の三官能性エチレン化不飽和エステル、アクリルまたはメタクリル酸の四官能性エチレン化不飽和エステルおよびそれらの組合せからなる群より選択するのがより好ましい。これらの中で、（メタ）アクリル酸の三官能性および四官能性エチレン化不飽和エステルがより好ましい。好適な（メタ）アクリル酸の多官能性エチレン化不飽和エステルの例としては、多価アルコールのポリアクリル酸またはポリメタクリル酸エステルがあり、例えば、グリセリン、１，２，３−プロパントリメタノール、１，２，４−ブタントリオール、１，２，５−ペンタントリオール、１，３，６−ヘキサントリオールおよび１，５，１０−デカントリオールのような脂肪族トリオールのトリアクリル酸およびトリメタクリル酸エステル；１，２，３，４−ブタンテトラオール、１，１，２，２−テトラメチロールエタン、１，１，３，３−テトラメチロールプロパンおよびペンタエリスリトールのような脂肪族トリオールのテトラアクリルおよびテトラメタクリル酸エステル；アドニトールのような脂肪族ペントールのペンタアクリル酸およびペンタメタクリル酸エステル；ソルビトールおよびジペンタエリスリトールのようなヘキサノールのヘキサアクリル酸およびヘキサメタクリル酸エステル；レゾルシノール、ピロカテコール、ビスフェノールＡおよびビス（２−ヒドロキシエチル）フタレートのような芳香族ジオールのジアクリル酸およびジメタクリル酸エステル；ピロガロールおよび２−フェニル−２，２−ジメチロールエタノールのような芳香族トリオールのトリメタクリル酸エステル；ジヒドロキシエチルヒダントインのヘキサアクリル酸およびヘキサメタクリル酸エステル；およびそれらの混合物が例示される。
【０１１０】
（メタ）アクリル酸の多官能性エチレン化不飽和エステルは、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレートおよびそれらの組合せからなる群より選択されるのが好ましい。
【０１１１】
アクリル酸の多官能性エチレン化不飽和エステルに加えて、硬化有機マトリックスが誘導される硬化可能な組成物は、少なくとも１種の二官能性エチレン化不飽和モノマーを含んでいてもよい。二官能性エチレン化不飽和モノマーは、（メタ）アクリル酸（すなわち、アルキルおよび／またはアリールアクリレートまたはメタクリレート）の二官能性エチレン化不飽和エステルであってもよい。
【０１１２】
二官能性エチレン化不飽和モノマーは、アクリルまたはメタクリル酸の二官能性エチレン化不飽和エステルから選択されるのが好ましい。好適な（メタ）アクリル酸の二官能性エチレン化不飽和エステルとしては、例えば、エチレングリコール、トリエチレングリコール、２，２−ジメチル−１，３−プロパンジオール、１，３−シクロペンタンジオール、１−エトキシ−２，３−プロパンジオール、２−メチル−２，４−ペンタンジオール、１，４−シクロヘキサンジオール、１，６−ヘキサメチレンジオール、１，２−シクロヘキサンジオールおよび１，６−シクロヘキサンジメタノールのような脂肪族ジオールのジアクリル酸およびジメタクリル酸エステルをはじめとする多価アルコールのポリアクリル酸またはポリメタクリル酸エステルが例示される。二官能性エチレン化不飽和モノマーは１，６−ヘキサンジオールジアクリレートであるのが好ましい。
【０１１３】
アクリル酸の多官能性エチレン化不飽和エステルに加えて、硬化有機マトリックスが誘導される硬化可能な組成物は、少なくとも１種の単官能性エチレン化不飽和モノマーを含んでいてもよい。単官能性エチレン化不飽和モノマーは、単官能性（メタ）アクリル酸エステル、（メタ）アクリルアミド、アルファ−オレフィン、ビニルエーテル、ビニルエステル、ビニルアミドおよびそれらの組合せからなる群より選択してよい。（メタ）アクリル酸の単官能性エチレン化不飽和エステルとしては、２−ヒドロキシエチルアクリレート、２−ヒドロキシメチルアクリレート、２−メチルブチルアクリレート、イソオクチルアクリレート、ラウリルアクリレート、４−メチル−２−ペンチルアクリレート、イソアミルアクリレート、ｓｅｃ−ブチルアクリレート、ｎ−ブチルアクリレート、ｎ−ヘキシルアクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート、ｎ−オクチルアクリレート、ｎ−デシルアクリレート、イソデシルアクリレート、イソデシルメタクリレートおよびイソノニルアクリレートが例示されるがこれに限られるものではない。
【０１１４】
単官能性アクリレートモノマーは、Ｎ，Ｎ−二置換（メタ）アクリルアミドモノマーまたはＮ−置換−Ｎ−ビニル−アミドであってもよい。好適な（メタ）アクリルアミドとしては、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルアクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチルアクリルアミド、Ｎ−（５，５−ジメチルヘキシル）アクリルアミド、Ｎ−（ヒドロキシメチル）アクリルアミド、Ｎ−（イソブトキシメチル）アクリルアミド、Ｎ−イソプロピルアクリルアミド、Ｎ−メチルアクリルアミド、Ｎ−エチルアクリルアミド、Ｎ−メチル−Ｍ−エチルアクリルアミド、Ｎ−（フルオレン−２−イル）アクリルアミド、Ｎ−（２−フルオレニル）−２−メチルアクリルアミド、２，３−ビス（２−フリル）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ’−メチレン−ビスアクリルアミドが例示される。一つの好ましいアクリルアミドはＮ，Ｎ−ジメチルアクリルアミドである。Ｎ−ビニルカプロラクタムがＮ−ビニル−アミドの一例である。
【０１１５】
無機酸化物粒子
本発明の実施形態において、放射線硬化可能なハードコート組成物はコロイド無機酸化物粒子を含むのが好ましい。無機酸化物粒子は、硬化有機マトリックス内に分散されている。ある好ましい無機酸化物粒子はシリカであるが、他のものを用いてもよい。
【０１１６】
コーティングのコロイド無機粒子は、コーティングに不向きな扱い難い質量となる粉末よりもゾルから誘導されるのが望ましい。高分子量ポリマーのような添加剤の添加によって、コロイド粉末から誘導された組成物が無機ポリマー基材へと鋳造できるようになる。コロイドシリカ粒子は、１０〜５０重量％、より好ましくは２５〜４０重量％でコーティングに用いる。
【０１１７】
ハードコート組成物を調製するのに好適なシリカゾルは業界に周知の方法により調製することができる。本明細書で用いる「ゾル」とは、液体媒体中で実質的に凝集してない無機酸化物粒子のコロイド分散液のことを指す。水溶液にゾルとして分散されたコロイドシリカは、ルドックス（ＬＵＤＯＸ）（デラウェア州、ウィルミントンのＥ．Ｉ．デュポンドゥヌムール・アンド・カンパニー（Ｅ．Ｉ．ＤｕＰｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ  ａｎｄ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ，ＤＥ））、ニャコール（ＮＹＡＣＯＬ）（マサチューセッツ州、アシュランドのニャコール（Ｎｙａｃｏｌ  Ｃｏ．，Ａｓｈｌａｎｄ，ＭＡ））およびナルコ（ＮＡＬＣＯ）２３２７および１０４２（イリノイ州、オークブルックのナルコケミカルカンパニー（Ｎａｌｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｏａｋ  Ｂｒｏｏｋ，ＩＬ））という商品名で市販されている。非水性シリカゾル（シリカオルガノゾルとも呼ばれる）もまた、ナルコ（ＮＡＬＣＯ）１０５７（２−プロポキシエタノール中のシリカゾル、ナルコケミカルカンパニー（Ｎａｌｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ））、ＭＡ−ＳＴ、ＩＰ−ＳＴおよびＥＧ−ＳＴ（日本、東京の日産化学工業（Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｔｏｋｙｏ，Ｊａｐａｎ））およびハイリンクＯＧシリカオルガノゾル（ＨＩＧＨＬＩＮＫ  ＯＧ  Ｓｉｌｉｃａ  Ｏｒｇａｎｏｓｏｌｓ）（ノースカロライナ州シャーロットのクラリアントコーポレーション（Ｃｌａｒｉａｎｔ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，  Ｃｈａｒｌｏｔｔｅ，  ＮＣ））という商品名で市販されている。一実施形態において、シリカ粒子の平均粒子直径は、好ましくは約５ｎｍ〜約１０００ｎｍ、より好ましくは約１０ｎｍ〜約５０ｎｍである。平均粒子サイズは、与えられた直径の粒子数を数える透過電子顕微鏡または光散乱技術を用いて測定することができる。好適なコロイドシリカの例はさらに米国特許第５，１２６，３９４号（ビルカディ（Ｂｉｌｋａｄｉ））に記載されている。
【０１１８】
シリカ粒子はカップリング剤で官能性付与されているのが好ましい。シリカ粒子は（メタ）アクリレート官能性であるのがより好ましい。本明細書において「（メタ）アクリレート官能性」とは、シリカ粒子が（メタ）アクリレート末端有機官能性シランで官能性付与されていることを意味する。官能性粒子は、有機マトリックスと密着かつ等方的にボンドされている。一般的に、シリカ粒子は（メタ）アクリレート官能性シランを水性コロイドシリカに添加することにより官能性付与されている。（メタ）アクリレート官能性コロイドシリカの例は、米国特許第４，４９１，５０８号明細書（オルセンら（Ｏｌｓｅｎ  ｅｔ  ａｌ．））、同第４，４５５，２０５号明細書（オルセンら（Ｏｌｓｅｎ  ｅｔ  ａｌ．））、同第４，４７８，８７６号明細書（チョン（Ｃｈｕｎｇ））、同第４，４８６，５０４号明細書（チャン（Ｃｈｕｎｇ））および同第５，２５８，２２５号明細書（カッサムベリス（Ｋａｔｓａｍｂｅｒｉｓ））に記載されている。
【０１１９】
シリカに加えて、またはシリカの代わりに、コロイド無機粒子はシリカより高屈折率のコロイド物品であってもよい。かかる高屈折率のシリカ粒子としては、マサチューセッツ州、アシュランドのニャコール（Ｎｙａｃｏｌ  Ｃｏ．，Ａｓｈｌａｎｄ，ＭＡ）およびイリノイ州、オークブルックのナルコケミカルカンパニー（Ｎａｌｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｏａｋ  Ｂｒｏｏｋ，ＩＬ）のような供給業者から市販されているアルミナ、チタニア、ジルコニアおよび酸化アンチモンゾルが例示されるがこれらに限られるものではない。
【０１２０】
有機官能性シランモノマーカップリング剤
一実施形態において、コロイド無機酸化物粒子による硬化可能な有機マトリックス組成物は、有機官能性シランモノマーカップリング剤を含有している。様々な有機官能性シランモノマーを本発明の実施に用いてよい。ある好ましい有機官能性シランは加水分解性有機官能性シランであり、業界ではシリカ粒子を有機材料にカップリングさせる「カップリング剤」としても知られている。代表例としては、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、フェニルトリエトキシシラン、（メタ）アクリルオキシアルキルトリメトキシシラン、例えば、メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン、（メタ）アクリルオキシプロピルトリクロロシラン、フェニルトリクロロシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、プロピルトリメトキシシラン、プロピルトリエトキシシラン、グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、グリシドキシプロピルトリクロロシラン、パーフルオロアルキルトリメトキシシラン、パーフルオロアルキルトリエトキシシラン、パーフルオロメチルアルキルトリメトキシシラン、例えば、トリデカフルオロ−１，１，２，２−テトラヒドロオクチルトリメトキシシラン、パーフルオロアルキルトリクロロシラン、トリフルオロメチルプロピルトリメトキシシラン、トリフルオロメチルプロピルトリクロロシランおよび過フッ化スルホンイミドエチルトリメトキシシラン（ミネソタ州セントポールの３Ｍカンパニー（３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｓｔ．Ｐａｕｌ，ＭＮ）よりＦＣ４０５という商品名で入手可能）、それらの組合せ等が挙げられる。最も好ましくは、有機官能性シランモノマーは（メタ）アクリルオキシプロピルトリメトキシシランである。
【０１２１】
任意の開始剤および光増感剤
本発明のドライイレース物品の製造中に、未硬化のハードコートコーティング組成物は、硬化可能な組成物の硬化プロセスを開始するエネルギー源、例えば、熱、紫外（ＵＶ）線または電子ビーム（ｅ−ビーム）線に暴露することができる。この硬化プロセスは、一般に、遊離基機構により生じ、これには、遊離基開始剤（ここでは、簡単に開始剤と呼ぶ、例えば、光開始剤または熱開始剤）の使用が必要とされる。エネルギー源が電子ビームの場合には、電子ビームは遊離基を生成するため、開始剤は必要ない。開始剤をこれらエネルギー源の一つに暴露すると、開始剤は遊離基を生成して、これが重合および架橋を開始させる。
【０１２２】
好適なフリーラジカル熱開始剤としては、過酸化物、例えば、過酸化ベンゾイル、アゾ化合物、ベンゾフェノンおよびキノンが例示されるがこれらに限られるものではない。可視光線に暴露したとき遊離基源を生成する光開始剤としては、ベンゾフェノンが例示されるがこれに限られるものではない。紫外線に暴露すると遊離基源を生成する光開始剤としては、有機化酸化物、アゾ化合物、キノン、ベンゾフェノン、ニトロソ化合物、ヒドロゾン、ピリリウム化合物、トリアクリルイミダゾール、ベンゾイン、ベンゾインエーテルおよびメチルベンゾインが例示されるがこれらに限定されるものではない。市販の紫外線光開始剤としては、ニューヨーク州タリータウンのチバスペシャルティケミカルズ（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｔａｒｒｙｔｏｗｎ  ＮＹ）よりイルガキュア（Ｉｒｇａｃｕｒ）１８４（１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン）、イルガキュア（Ｉｒｇａｃｕｒ）３６１およびダロキュア（Ｄａｒｏｃｕｒ）１１７３（２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニル−プロパン−１−オン）という商品名で入手可能なものが例示される。一般的に、用いる場合、所望の硬化のレベルおよび速度をもたらすために、ある量の開始剤を前駆体組成物に含める。好ましくは、開始剤は、溶剤なしの硬化可能な組成物の総重量に基づいて約０．１ｗｔ．％〜約１０ｗｔ．％、より好ましくは約１ｗｔ．％〜約３ｗｔ．％の量で用いる。異なる開始剤の組合せも所望であれば用いることができるものと理解される。
【０１２３】
開始剤に加えて、本発明の硬化可能なハードコート組成物は光増感剤も含むことができる。光増感剤は、前駆体組成物の硬化を、特に空気雰囲気中で開始する遊離基の形成を補助する。好適な光増感剤としては、芳香族ケトンおよび第三級アミンが挙げられるがこれに限られるものではない。好適な芳香族ケトンとしては、ベンゾフェノン、アセトフェノン、ベンジル、ベンズアルデヒドおよびｏ−クロロベンズアルデヒド、キサントン、チオキサントン、９，１０−アントラキノンおよびその他多くの芳香族ケトンが挙げられるがこれに限られるものではない。好適な第三級アミンとしては、メチルジエタノールアミン、エチルジエタノールアミン、トリエタノールアミン、フェニルメチル−エタノールアミン、ジメチルアミノエチルベンゾエート等が挙げられるがこれに限られるものではない。一般的に、用いる場合、所望の硬化のレベルおよび速度をもたらすために、ある量の開始剤を前駆体組成物に含める。好ましくは、本発明の組成物に用いる光増感剤の量は、コーティング組成物の総重量（すなわち、溶剤なしのドライイレースコーティング組成物）に基づいて約０．０１ｗｔ．％〜約１０ｗｔ．％、より好ましくは約０．０５ｗｔ．％〜約５ｗｔ．％、最も好ましくは約０．２５ｗｔ．％〜約３ｗｔ．％である。異なる光増感剤の組合せも所望であれば用いることができるものと理解される。
【０１２４】
硬化方法としては、熱、ＵＶおよびｅ−ビームが挙げられる。ただし、他の方法を用いてもよい。しかしながら、熱硬化を用いる場合には、温度はドライイレース物品または基材を溶かすほど高くてはいけない。
【０１２５】
溶剤
放射線硬化可能なハードコート組成物のその他の成分に加えて、さらに１種または複数の溶剤を含んでいてもよい。硬化可能なハードコート組成物は、コーティング特性を向上させるために硬化可能な組成物の粘度を減じるべく１種または複数の溶剤を含んでいてもよい。適正な粘度レベルは、コーティング厚さ、適用技術およびハードコートコーティング組成物が適用される基材材料の種類のような様々な因子に応じて異なる。
【０１２６】
有機溶剤は、ハードコートコーティング組成物中の成分と相容性のあるものを選ばなければならない。ここで「相容性」とは、溶剤と硬化可能な有機バインダーまたはハードコートコーティング組成物のマトリックス間の相分離が最小であることを意味する。さらに、１種または複数の溶剤としては、硬化ハードコートコーティング特性に悪影響を与えないようなものを選ばなければならない。さらに、溶剤は適切な乾燥速度のものを選ぶべきである。すなわち、溶剤の乾燥は、コートドライイレース物品の作成プロセスを遅くするほど遅すぎても、また、ハードコートコーティングにピンホールやクレータのような欠陥を生じるほど速すぎてもいけない。好適な溶剤の代表例としては、イソプロピルアルコール、ｎ−ブタノール、メタノール、エタノールのような低級アルコール、およびメチルエチルケトンのようなケトン、グリコール、ヘプタンおよびそれらの組合せが例示される。
【０１２７】
添加剤
ハードコートコーティング組成物はまた、基材の硬化可能なハードコーティング組成物のフローまたは湿潤性を改善する（硬化前に）レベリング剤を含むことができる。レベリング剤は、ハードコートコーティング組成物の粘度を調整するのに用いる溶剤とすることができる。ハードコートコーティング組成物が適切に基材を濡らさない場合、コーティングにピンホールおよび／またはリッジのような目視される欠陥が生じる可能性がある。レベリング剤としては、フルオロケミカル界面活性剤およびアルコキシ末端ポリシリコーンが例示されるがこれらに限られるものではない。フルオロケミカル界面活性剤の一例は、ミネソタ州、セントポールの３Ｍカンパニー（３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｓｔ．Ｐａｕｌ，  ＭＮ）より入手可能なＦＣ−４４３０である。ハードコートコーティング組成物は、所望の結果を与える量のレベリング剤を含むことができる。好ましくは、レベリング剤は、ハードコートコーティング組成物の総重量に基づいて約１ｗｔ．％まで、より好ましくは約０．１ｗｔ．％〜約０．５ｗｔ．％の量で存在させる。異なるレベリング剤の組合せも所望であれば用いることができるものと理解される。
【０１２８】
ポリマー材料は、様々な機構により劣化することが知られている。これを相殺できる一般的な添加剤としては、安定化剤、吸収剤、酸化防止剤等が知られている。本発明のハードコートコーティング組成物は、次のうち１種以上を含むことができる。紫外線安定化剤、紫外線吸収剤、オゾン安定化剤および熱安定化剤／酸化防止剤。
【０１２９】
紫外線安定化剤および／または紫外線吸収剤は耐候性を改善し、経時によるハードコートコーティングの黄変を減じる。紫外線安定化剤としては、チヌビン（Ｔｉｎｕｖｉｎ）２９２（ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジニル）セバケート）という商品名で入手可能なものが例示され、紫外線吸収剤としては、チヌビン（Ｔｉｎｕｖｉｎ）１１３０（ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール）という商品名で入手可能なものが例示される。これらはいずれもニューヨーク州タリータウンのチバスペシャルティケミカルズ（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｔａｒｒｙｔｏｗｎ  ＮＹ）より入手可能である。ハードコートコーティング組成物は、所望の結果を与える量の紫外線安定化剤および／または紫外線吸収剤のいずれかを含むことができる。好ましくは、紫外線安定化剤または吸収剤は、ハードコートコーティング組成物の総重量に基づいて約１０ｗｔ．％まで、より好ましくは約１ｗｔ．％〜約５ｗｔ．％の量で存在させる。異なる紫外線安定化剤および吸収剤の組合せも所望であれば用いることができるものと理解される。
【０１３０】
オゾン安定化剤は、オゾンとの反応の結果生じる劣化を防ぐ。オゾン安定化剤としては、チバスペシャルティケミカルズ（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）より入手可能なイルガノックス（Ｉｒｇａｎｏｘ）１０１０という商品名で入手可能なヒンダードアミンおよびウィスコンシン州ミルウォーキーのアルドリッチケミカルカンパニー（Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．，Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ，Ｗｉｓ）より市販されているフェノトリアジンが例示されるがこれに限られるものではない。ハードコートコーティング組成物は、所望の結果を与える量のオゾン安定化剤を含むことができる。好ましくは、オゾン安定化剤は、ハードコートコーティング組成物の総重量に基づいて約１ｗｔ．％まで、より好ましくは約０．１ｗｔ．％〜約１．０ｗｔ．％、最も好ましくは約０．３ｗｔ．％〜約０．５ｗｔ．％の量で存在させる。
【０１３１】
熱安定化剤／酸化防止剤は、風化の結果としての黄変の量を減じる。かかる材料としては、低融点ヒンダードフェノールおよびトリエステルが例示されるがこれに限られるものではない。具体的には、ニューヨーク州、パーカースバーグのボーグワーナーケミカルズ（Ｂｏｒｇ  Ｗａｒｎｅｒ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．，Ｐａｒｋｅｒｓｂｕｒｇ，ＮＹ）よりウルトラノックス（ＵＬＴＲＡＮＯＸ）２２６酸化防止剤という商品名で市販されている２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール；ニューヨーク州、シェネクタディのシェネクタディケミカルズ（Ｓｃｈｎｅｃｔａｄｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．，Ｓｃｈｎｅｃｔａｄｙ，ＮＹ）よりイソノックス（ＩＳＯＮＯＸ）１３２酸化防止剤またはバノックス（ＶＡＮＯＸ）１３２０酸化防止剤（コネチカット州、ノーウォークのバンダービルト（Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｏ．，Ｉｎｃ．Ｎｏｒｗａｌｋ，ＣＮ））という商品名で市販されているオクタデシル３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシヒドロクスシンナメートが挙げられる。ハードコートコーティング組成物は、所望の結果を与えるのに十分な熱安定化剤／酸化防止剤を含むことができる。好ましくは、熱安定化剤／酸化防止剤は、溶剤なしのハードコートコーティング組成物の総重量に基づいて約３重量％まで、より好ましくは約０．５〜約１重量％の量で存在させる。異なる熱安定化剤／酸化防止剤の組合せも所望であれば用いることができるものと理解される。
【０１３２】
硬化後に硬化有機マトリックスを最終的に形成する硬化可能なハードコーティング組成物へのその他の任意の添加剤はワックスおよび熱硬化性樹脂である。熱硬化性樹脂を用いて、本発明のハードコートコーテイング組成物に特定の特性を与えてもよい。かかる特性は、特定のドライイレース物品またはドライイレース物品の一部に望ましい。かかる樹脂のある例としては、アクリル、アクリル−メラミン、アクリル−エポキシ、アクリル−ウレタン、メラミン−アルキド、エポキシ、エポキシ−フェノールまたはフェノール樹脂が挙げられる。これらの樹脂は商業的に入手しやすい。ワックスは硬化コーティングへは重合しない有機粒子であるため、コーティングの硬さを減じる恐れがある。
【０１３３】
コーティングへと重合しないコーティング組成物への添加剤は硬化コーティングの架橋密度および硬さを減じる恐れがあると考えられる。従って、本発明の一実施形態においては、添加剤の使用は最小にする。硬さが減じると、ドライイレース物品による消去が難しくなる恐れがある。従って、コーティングの所望の安定性を得るには、添加剤は全て可能な最低濃度レベルで用いるのが好ましい。添加剤は硬化ハードコート組成物の１０ｗｔ．％未満までとするのが好ましい。
【０１３４】
プライマ−および接着層
基材の第１の表面を化学的または物理的に処理して、硬化可能なハードコートコーティング組成物の基材の第１の表面への接着を促進してもよい。化学処理としては、ポリアクリレート、メラミンアクリレート、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデンおよびポリビニルアルコールが挙げられる。物理処理としては、テクスチャライジング、コロナ処理および火炎処理が挙げられる。
【０１３５】
基材の第２の表面を化学的または物理的に処理して任意の添加剤の基材への接着を促してもよい。好適な接着剤としては、永久感圧接着剤、リポジショナブル接着剤およびホットメルト接着剤が挙げられる。接着剤によって、ドライイレース物品をより剛性の表面に付加して、ドライイレース板を作成することができる。接着剤によってまた、ドライイレース基材を、壁、ドア、ファイルキャビネ等のような表面に直接取り付けることもできる。
【０１３６】
放射線硬化可能なハードコートコーティング組成物は、これらに限られるものではないが、グラビアコーティング、ダイコーティング、ロールコーティング、ロッドコーティングをはじめとする業界に公知の数多くの利用可能なコーティング方法およびこれらに限られるものではないがオフセットおよびフレキソ印刷のような印刷方法によりコートすることができる。
【０１３７】
本発明は、以下の限定されない実施例を参照するとよりよく理解されるであろう。
（実施例）
【０１３８】
物品の作成
可撓性コート基材を約２２×２８ｃｍ（８1／2×１１ｉｎ．）のシートへと切断し、３Ｍの５５８番ポジショナブルマウンティング接着剤（Ｐｏｓｉｔｉｏｎａｂｌｅ  Ｍｏｕｎｔｉｎｇ  Ａｄｈｅｓｉｖｅ）（ミネソタ州セントポールの３Ｍカンパニー（３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｓｔ．Ｐａｕｌ，ＭＮ））により厚さ１ｍｍのホワイトライナボードに装着した。装着したフィルムの上部表面をエクスポドライイレーススプレークリーナ（Ｅｘｐｏ  Ｄｒｙ  Ｅｒａｓｅ  Ｓｐｒａｙ）（イリノイ州ベルウッドのサンフォードコープ（Ｓａｎｆｏｒｄ  Ｃｏｒｐ．，Ｂｅｌｌｗｏｏｄ，ＩＬ））で１回清浄にし、ペーパータオルで拭いて乾燥させた。
【０１３９】
表面エネルギーのダインペン試験
ダインペンまたは表面エネルギーペンはイリノイ州シカゴのＵＶプロセスサプライ（ＵＶ  Ｐｒｏｃｅｓｓ  Ｓｕｐｐｌｙ，Ｉｎｃ．，Ｃｈｉｃａｇｏ，ＩＬ）より入手可能である。ペンは表面張力が３０ｍＪ／ｍ2〜４４ｍＪ／ｍ2で２ｍＪ／ｍ2毎に８本セットであった。３０ｍＪ／ｍ2のペンをまずドライイレース表面に長さ約５ｃｍの連続線で適用した。次に高表面張力のペンを表面に適用した。ペンの書込み線を１分間観察した。表面の表面エネルギーは、１分間にデウェットしなかった最高数のペンの表面張力とした。
【０１４０】
６０度光沢試験
６０度での光沢を、メリーランド州コロンビアのＢＹＫガードナー（ＢＹＫ  Ｇａｒｄｎｅｒ，Ｃｏｌｕｍｂｉａ，ＭＤ）より入手可能なＢＹＫガードナー（Ｇａｒｄｎｅｒ）光沢ヘーズメータで測定した。機器をまず標準ホワイトグロスタイルで較正すべく確認した。試験試料は、３Ｍの５５８番ＰＭＡテープによりファイバーボードに装着したドライイレースフィルムであった。各試料について３回の光沢測定を行い、３回の平均を記録した。
【０１４１】
マーカによる表面への書込み
ドライイレース表面に、７つのブランドのドライイレースおよび２つのブレンドの永久マーカを含む１８個の異なるマーカでマークを付けた。ドライイレースマーカは、エイブリーマークスアロット（カリフォルニア州パサディナのエイブリィデニソン（Ａｖｅｒｙ−Ｄｅｎｎｉｓｏｎ，Ｐａｓａｄｅｎａ，ＣＡ）、ブーンスクリーマ（Ｂｏｏｎｅ  Ｓｃｒｅａｍｅｒｓ）（カリフォルニア州コロナのブーンインターナショナル（Ｂｏｏｎｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，Ｃｏｒｏｎａ，ＣＡ）、ブーンローオドール（Ｂｏｏｎｅ  Ｌｏｗ  Ｏｄｏｒ）（ブーンインターナショナル（Ｂｏｏｎｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ）、ディクソンドライイレース（Ｄｉｘｏｎ  Ｄｒｙ  Ｅｒａｓｅ）（フロリダ州ヒースローのディクソンタイコンデロガカンパニー（Ｄｉｘｏｎ  Ｔｉｃｏｎｄｅｒｏｇａ  Ｃｏ．，Ｈｅａｔｈｒｏｗ，ＦＬ））、エクスポボールド（Ｅｘｐｏ  Ｂｏｌｄ）（イリノイ州ベルウッドのサンフォードコープ（Ｓａｎｆｏｒｄ  Ｃｏｒｐ．，Ｂｅｌｌｗｏｏｄ，ＩＬ）、エクスポ２（サンフォードコープ（Ｓａｎｆｏｒｄ  Ｃｏｒｐ．，））およびリキッドエクスポ（サンフォードコープ（Ｓａｎｆｏｒｄ  Ｃｏｒｐ．，））であった。永久マーカはシャーピー（Ｓｈａｒｐｉｅ）（サンフォードコープ（Ｓａｎｆｏｒｄ  Ｃｏｒｐ．，））およびエイブリーマークスアロット（Ａｖｅｒｙ  Ｍａｒｋｓ−Ａ−Ｌｏｔ）（エイブリー−デニソン（Ａｖｅｒｙ−Ｄｅｎｎｉｓｏｎ））ブランドであった。マーカは全てワイドまたはチゼルポイントを有していた。各ブランドから２色のマーカを選んだ。利用可能であれば黒を含めた。同じブランドのドライイレースマーカであってもある色は他の色より除去し難かったことが分かった。代表的なドライイレース試料はほぼ紙のシートのサイズであった。各マーカブランドについて、試料の高さ約２．５ｃｍの水平間隔はそのマーカブランドについて保たれていた。第１のマーカを用いてマーカのブランド名を高さ２．５ｃｍのスペースの左側に書き、第２のマーカを用いて同じマーカのブランド名を高さ２．５ｃｍのスペースの右側に書いた。このやり方で、各マーカブランドの書込みを１本の消去可能な水平線に並べる。マーカの名前をフィルムに書き、マーカを完全に消去し易いかどうか判断した。
【０１４２】
マーカ書込みの時効
マーカ書込みの時効は、オフィスの環境に摂氏約２２度（華氏７２度）２週間試料を放置することにより行った。しかしながら、湿度は特に制御せず、オフィスは夏で空調が効いていた。
【０１４３】
マーカ書込みの熱老化
ドライイレース表面に書き込んだ後、試料をベンチトップの実験室オーブンに入れる前に書込みを１時間乾燥させた。試料を摂氏５５度（華氏１３０度）で４８時間熱老化させた。
【０１４４】
マーカの耐候性試験
ドライイレース物品の表面マーキングおよび老化後、各マーカのデウェッティングの形跡を試験した。書込みのデウェッティングの形跡は、特徴のある書込み線の書込みまたは収縮に孔が現れることであった。デウェッティングの形跡のあるマーカの合計数を計算した。１８個の異なるマーカを書込み試験に用いているため、可能なデウェッティングの点数は０〜１８である。例えば、マーカがデウェットしていない場合にはデウェッティング点数はゼロである。
【０１４５】
ドライイレースマーカの除去
試料への書込みおよび老化後、ドライイレース書込みの消去性を次のようにして試験した。試料を硬い平坦な表面に置いた。エクスポ（Ｅｘｐｏ）ブランドのドライイレーサ（サンフォードコープ（Ｓａｎｆｏｒｄ  Ｃｏｒｐ．）を用いて書込みを消去した。試料と接触しているイレーサの領域は約１２．５ｃｍ×５ｃｍであった。マーカ書込みの１行目を通過する際、イレーサにかかる約５．２ｋｇｆ（８．１ＫＰａ）の手の圧力を安定させて維持した。１行目の書込みには、第１のブランドの２本のマーカによる書込みを含まれていた。マーカの書込みの全てだがいくつかのスペックは除いて除去するのに必要な硬いイレーサのストローク数を数えた。多くの場合、イレーサの１回のストロークで全ての書込みが除去された。他の場合は、書込みを除去するのにストロークが１０回以上必要であった。書込みが全て消去された後、またはストロークを追加しても書込みがもう除去されなかったときにストロークの回数を数えるのをやめた。あるマーカについては、イレーサでは書込みの全ては除去されなかった。書込みが表面に残った場合には、ペーパータオルに水を含ませた。書込みを完全に除去するのに必要な濡れたタオルのストロークの数を数えた。濡れたタオルが書込みを全て除去しなかった場合には、ウィンデックス（Ｗｉｎｄｅｘ）窓クリーナ（ウィスコンシン州ラシーヌのＳ．Ｃ．ジョンソン（Ｓ．Ｃ．Ｊｏｈｎｓｏｎ  Ｃｏ．，Ｒａｃｉｎｅ，ＷＩ））とペーパータオルを表面に適用して除去した。ウィンデックス（Ｗｉｎｄｅｘ）クリーナが全ての書込みを除去しなかった場合には、エクスポ（Ｅｘｐｏ）ドライイレーススプレークリーナを表面にスプレーしてペーパータオルで拭いた。各クリーニング手順のストロークの合計数を加えて、マーカの書込みの各行についての数とした。ドライイレースマーカ書込みの７行のそれぞれについてのストロークの合計数を加えてドライイレーススコアとした。ドライイレース除去スコアの最小は７である（ドライイレースマーカ書込みの合計が７行であったため）。
【０１４６】
永久マーカの除去
ドライイレースマーカがスプレークリーナで汚れるのを避けるために、ドライイレースマーカ除去試験完了後のみ永久マーカ試験を行った。平坦な表面の試料の場合には、エクスポ（Ｅｘｐｏ）ドライイレースクリーナを永久マーカ書込みに直接スプレーした。書込みをペーパータオルで清浄にした。試料が清浄になるか、永久マーカによる書込みがもう除去されなくなるまで、スプレーおよび清浄サイクルを数回繰り返した。試料に４つの永久マーカがあった。永久マーカのゴースト画像が表面に残った場合には、不具合として数え、そのマーカのスコアはゼロとした。表面から完全に清浄にされた永久マーカの合計数が永久マーカスコアであった。永久マーカ除去スコアのあり得る範囲は０〜４である。例えば、永久マーカが試料から全く除去されなかった場合は、永久マーカの除去スコアは０となる。
【０１４７】
可撓性のマンドレル曲げ試験
マンドレル曲げ試験はＡＳＴＭ  Ｄ３１１１「ホットメルト接着剤の可撓性決定のためのマンドレル曲げ試験方法による標準試験方法」に準ずるものであった。試験試料は実施例で挙げた未コートおよびコート基材であった。試料を約２０×２５ｍｍのシートに切断した。これより小さな試料も試験することができる。各シートを金属ロッドまたはマンドレル周囲に１秒間１８０度巻いた。試料がコートされている場合は、試料のコート側をマンドレルの外側とした。３つのマンドレルの直径はこの試験では６．４ｍｍ（１／４ｉｎ）、４．８ｍｍ（３／１６ｉｎ）および３．２ｍｍ（１／８ｉｎ）であった。試料をマンドレルから除去して、４倍の接眼レンズまたは顕微鏡で調べた。コーティングまたは基材に目視される破断、ひびまたは亀裂があったり、コーティングが基材から剥離したら、マンドレル曲げ試験に不合格であった。
【０１４８】
硬さのためのナノインデンタ試験
ナノインデンタＸＰ（ミネソタ州エデンプレーリーのＭＴＳシステムズコーポレーション（ＭＴＳ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｅｄｅｎ  Ｐｒａｉｒｉｅ，ＭＮ））硬さを測定した。試験前、試料を１平方センチメートルに切断し、ナノＸＰ移動ステージの固定具として機能する直径５０ｍｍのアルミニウムシリンダに載せた。試料をアルミニウムシリンダに両面テープにより固定した。全ての実験について、ダイヤモンドバーコビッチ（Ｂｅｒｋｏｖｉｃｈ）プローブを用いた。公称充填レートは１０ｎｍ／ｓに設定し、空間ドリフトセットポイント設定は最大で０．０５ｍｍ／ｓであった。プローブを試料に０．０５／ｓの一定のひずみ速度で２００ｎｍの深さまで押し付けた。特徴領域を配置し、試料をビデオスクリーンで１００倍拡大して見た。試験領域は、各領域が所望の試料材料の代表、例えば、ボイド、含有物、異物のないものとなるように選んだ。さらに、顕微鏡光学軸対インデンタ軸アラインメントをチェックし、試験インデンテーションを溶融水晶標準に行い、誤り訂正をＸＰのソフトウェアにより行う反復プロセスにより試験前に較正した。
【０１４９】
試料表面は、表面と接触すると大幅に変化するばね鋼と共に表面にプローブが進む表面検出機能を介して配置した。プローブが表面になると、プローブが表面を窪ませ負荷変位データが得られた。このデータを、下式に基づいて硬さに変換した。試料の７つの異なる領域で実験を繰り返し平均した。各インデンテーション試験について、負荷対変位、硬さ対深さおよび弾性係数対深さのプロットを作成した。１００〜１５０ｎｍの貫通深さについて硬さデータも平均した。
【０１５０】
硬さＨは、
Ｈ＝Ｐ／Ａ
で定義される。式中、Ｐは試料に加わった負荷であり、Ａはインデンタプローブと接触した試料の突出領域である。硬さの単位はメガパスカル（ＭＰａ）である。計測線付インデンテーション試験および硬さ決定の理論については、ナノインデンテーションシステムズのＭＴＳテストワークス４ソフトウェア（ＭＴＳ  ＴｅｓｔＷｏｒｋｓ  ４  Ｓｏｆｔｗａｒｅ）の第４章（ＭＴＳシステムズ（ＭＴＳ  Ｓｙｓｔｅｍｓ））にある。
【０１５１】
【表６】
2005537951.tif 000007
【０１５２】
実施例１
ペンタエリスリトールトリアクリレート７８．５ｇ、ダウコーニング（Ｄｏｗ  Ｃｏｒｎｉｎｇ）Ｚ−６０３０シランカップリング剤３１．２ｇ、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド１９．５ｇ、フェノチアジン１７．５ｍｇおよびブチル化ヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）１５．９ｍｇを秤量してフラスコに入れた。試薬が全て完全に溶解するまで混合物を約３０分間攪拌した。ナルコ（Ｎａｌｃｏ）２３２７（ｐＨ９．３、アンモニウム安定化のコロイドシリカの４０％水性分散液）２５５ｇを添加すると、溶液は乳白色の懸濁液となった。樹脂フラスコを封止し、ドライアイス／アセトン浴で−７８℃まで冷却した２４ｃｍの蒸留カラムおよび５００ｍＬの受けフラスコを取り付けた。熱電対を反応混合物に入れて、反応温度をモニターした。１０トルの圧力に達するまで蒸留ヘッドを通して装置を徐々に真空にした。混合物の温度を徐々に上げたところ、懸濁液から水が蒸留された。蒸留が進み、水の蒸留がほぼ完全になったときに、混合物が乳白色の懸濁液からほぼ透明な溶液へと変化した。混合物が約５０℃に達したときに、溶液からの水の蒸留が終わった。溶液が高粘度であるため、約１９５ｇの硬化可能な組成物の生成物が樹脂フラスコから回収された。１９５ｇのイソプロピルアルコールの添加により硬化可能な組成物の生成物を５０％固体まで希釈した。上記の硬化可能な組成物に、３．９ｇのイルガキュア（Ｉｒｇａｃｕｒｅ）１８４を加えた。
【０１５３】
ミネソタ州セントポールの３Ｍカンパニー（３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｓｔ．Ｐａｕｌ，ＭＮ）透明な厚さ０．１ｍｍ（４ミル）のＰＶＤＣ下塗りポリエステルフィルムに溶液をコートした。溶液は６番のマイヤーロッドにより幅２３ｃｍのフィルムにコートした。手で広げて２分間空気乾燥して溶剤を除去した。コートされたフィルムを１５００Ｗ／ｃｍ（６００Ｗ／ｉｎ）で窒素パージしながらＵＶ  Ｈ電球に暴露して、１２ｍ／分（４０ｆｐｍ）の速度で可動ベルトにてコーティングを架橋した。
【０１５４】
実施例２
ナルコ（Ｎａｌｃｏ）２３２７コロイドシリカ分散液４００ｇをクォート瓶に入れた。次に、１−メトキシ−２−プロパノール４５０ｇおよびＡ１７４シランカップリング剤２５．４ｇを混合して、攪拌しながらコロイド分散液に加えた。瓶を封止して、摂氏８０度まで１６．５時間加熱した。これにより、変性シリカの白色の高粘度の溶液が得られた。１Ｌの丸底フラスコに５２０．８ｇの上記の変性ゾルを入れた。１，６ヘキサンジオールジアクリレート７３．４ｇ、ペンタエリスリトールテトラアクリレート７３．４ｇおよびプロスタブ（Ｐｒｏｓｔａｂ）５１９８を０．０５８ｇをフラスコに加えた。ロータリエバポレーションを介して真空下で水とアルコールを除去した。透明な低粘度の液体を得た。この溶液に、ダロキュア（Ｄａｒｏｃｕｒｅ）１１７３を２．４４ｇおよびＦＣ−４４３０を１．０ｇ加えた。
【０１５５】
溶液を３Ｍカンパニー（３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ）より入手可能な幅２３ｃｍ、厚さ０．１ｍｍの下塗りポリエステルフィルムに実験室コータでコートした。コーティング方法は、１０ＢＣＭ体積係数ＱＣＨパターングラビアシリンダによるリバースグラビアであった。ウェブ速度は１５ｍ／分であった。コートしたフィルムは、窒素をパージしながらウェブをＵＶ  Ｈ電球に１０００Ｗ／ｃｍ（４００Ｗ／ｉｎ）で通過させることにより硬化した。
【０１５６】
実施例３
ナルコ（Ｎａｌｃｏ）２３２７コロイドシリカ５００ｇを摂氏５５度でロトエバポレータにおいて３００ｇまで濃縮した。濃縮物をｎ−プロパノール１２００ｇで希釈し、得られた溶液を３０分にわたって、還流ｎ−プロパノール９００ｇを含有する蒸留装置のスチルポットに加えた。８８℃で水とｎ−プロパノールの共沸混合物が蒸留された。スチルヘッド温度が９７℃に増大するまで蒸留を続けた。２０．５ｗｔ．％固体のｎ−プロパノール中で作成された粒子の分散液８００ｇに、イルガキュア（Ｉｒｇａｃｕｒｅ）１８４を１２．４ｇ、チヌビン（Ｔｉｎｕｖｉｎ）２９２を１０．３ｇ、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミドを４０．６ｇおよびＳＲ４４４樹脂を２６１．１ｇ加えた。溶液を実施例１に記載したようにしてコートした。
【０１５７】
比較例１
ペンタエリスリトールテトラアクリレート７８．５ｇ、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド１９．５ｇ、フェノチアジン１７．５ｍｇおよびブチル化ヒドロキシトルエン１５．９ｍｇをビーカにて混合した。試薬が全て完全に溶解するまで混合物を約３０分間攪拌した。９８ｇのイソプロピルアルコールの添加により混合物を５０％固体まで希釈した。混合後、光開始剤イルガキュア（Ｉｒｇａｃｕｒｅ）１８４（チバガイギー（Ｃｉｂａ−Ｇｅｉｇｙ）より入手可能）２．０ｇ。溶液を実施例１に記載した方法によりコートし硬化した。
【０１５８】
比較例２
ＦＣ−４４３０を０．３ｇ秤量してビーカに入れた。ＨＤＤＡ５００ｇを秤量して他のビーカに入れた。ＨＤＤＡの一部をＦＣ−４３３０のビーカに注ぎ、ＦＣ−４３３０が分散されるまで混合した。２つのビーカの内容物を混ぜ合わせた。ＨＤＤＡとＦＣ−４４３０を含有する混合物にペンタエリスリトールテトラアクリレート５００ｇを加えた。得られた溶液をエアミキサで２０分間混合した。混合中、ダロキュア（Ｄａｒｏｃｕｒｅ）１１７３を１．０ｇ混合物に加えた。溶液を実施例１に記載した同じ方法によりコートし硬化した。
【０１５９】
比較例３
ＣＥ３は、ミネソタ州セントポールの３Ｍカンパニー（３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｓｔ．Ｐａｕｌ，ＭＮ）より入手可能なポリ塩化ビニリデン（ＰＶＤＣ）プライマの薄層がフィルムの両側にある厚さ０．１ｍｍ（４ミル）のポリエステルフィルム片であった。
【０１６０】
比較例４
ＣＥ４は、イリノイ州スコーキーのＧＢＣオフィスプロダクツグループ（ＧＢＣ  Ｏｆｆｉｃｅ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ  Ｇｒｏｕｐ，Ｓｋｏｋｉｅ，ＩＬ）より入手可能なカルテットトータルイレース（Ｑｕａｒｔｅｔ  Ｔｏｔａｌ  Ｅｒａｓｅ）（登録商標）枠付きドライイレースボードであった。
【０１６１】
比較例５
ＣＥ５は（カリフォルニア州コロナのブーンインターナショナル（Ｂｏｏｎｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，Ｃｏｒｏｎａ，ＣＡ）より入手可能なブーンガラスコート（Ｂｏｏｎｅ  ＧｌａｓｓＣｏａｔ）（登録商標）枠付きドライイレースボードであった。
【０１６２】
【表７】
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【０１６３】
本発明の様々な修正および変更は、本発明の範囲および目的から逸脱することなく当業者に明白であり、本発明はここに規定した説明のための実施形態に不当に限定されないものと考えられる。
【図面の簡単な説明】
【０１６４】
【図１】本発明の一実施形態による例証的な消去可能な物品の断面図である。
【図２】本発明の一実施形態によるロールの形態にある例証的な消去可能な物品の斜視図である。
【図３】本発明の一実施形態による消去可能なシートの例証的なスタックの斜視図である。
【図４】本発明のドライイレース物品の一実施形態の斜視図である。
【図５】本発明のドライイレース物品の一実施形態の断面図である。
【図５Ａ】本発明のドライイレース物品の第２の実施形態の断面図である。
【図６】ドライイレース物品を製造する本発明のプロセスの一実施形態の概略図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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2005537951.tif 000014
【図６】
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【国際調査報告】
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