(57)【要約】本発明は、単一方向に作用する分子力（３２）を作ることにより、周囲温度の潜熱エネルギーを、温度を変えずに、質量の運動と浮揚の運動エネルギー（１６）の動力に変換可能な装置（１０）に関する。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱の温度変化に依存しないで分子振動運動エネルギーを他の形態のエネルギーに、人工的に変換するための装置において、
ａ）相変化可能な作動流体を備え、この流体が自然分子振動運動と運動エネルギーとを有し、
ｂ）相対移動運動を引き起こす手段を備え、この手段が前記作動流体と能動的分子振動運動エネルギーを別の形態のエネルギーに変換するための手段との間に衝突を引き起こし、
ｃ）前記相対移動運動の速度を制御するための手段を備え、
ｄ）エネルギー変換手段を備え、この手段を使って、前記衝突が分子振動運動の速度と相対移動運動の速度を引き起こし、分子ミクロ力学的単一方向性の力（Ｍ−フォース）と、能動的分子振動運動エネルギーの他の形態のエネルギーへの変換と、相の変化と、前記作動流体の分子、真空状態、および前記作動流体の残留物の結果として生じる体積減少とを結合しかつ生じ、
かつ
ｅ）前記残留物を廃棄処理するための手段を備えている
ことを特徴とする熱の温度変化に依存しないで分子振動運動エネルギーを他の形態のエネルギーに、人工的に変換するための装置。
【請求項２】
前記相変化可能な流体が相変化可能な気体から成ることを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記相変化可能な流体が相変化可能な気体から成り、この気体が相を変えない気体と混合していることを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項４】
前記エネルギー変換手段が少なくとも一つの変換機から成ることを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項５】
前記少なくとも一つの変換機が蒸気タービンから成ることを特徴とする請求項４記載の方法。
【請求項６】
前記相対移動運動を引き起こすための前記手段が少なくとも一部がポンプから成ることを特徴とする、とくに請求項１記載の装置。
【請求項７】
前記相対移動運動を引き起こすための前記手段の少なくとも一部が前記真空状態から成ることを特徴とする請求項１記載の装置。
【請求項８】
前記相対移動運動の速度を制御するための前記手段を前記相変化可能な流体と前記エネルギー変換手段との間に置くことを特徴とする請求項１記載の装置。
【請求項９】
前記相対移動運動の速度を制御するための前記手段がバルブであることを特徴とする請求項１記載の装置。
【請求項１０】
さらに前記装置の相対移動運動を妨げるための手段を備えていることを特徴とする請求項１記載の装置。
【請求項１１】
前記装置の相対移動運動を許容することを特徴とする請求項１記載の装置。
【請求項１２】
別の形態の前記エネルギーの少なくとも一部が動力であることを特徴とする請求項１記載の装置。
【請求項１３】
さらに前記動力の少なくとも一部を蓄積するための手段を備えていることを特徴とする請求項１２記載の装置。
【請求項１４】
前記動力が前記相対運動手段を動かすために使用されることを特徴とする請求項１２記載の装置。
【請求項１５】
前記動力が前記残留物を廃棄処理するための前記手段を動かすために使用されることを特徴とする請求項１２記載の装置。
【請求項１６】
別の形態の前記エネルギーの少なくとも一部が化学エネルギーから成ることを特徴とする請求項１記載の装置。
【請求項１７】
前記化学エネルギーが少なくとも一部が水から解離した水素から成ることを特徴とする請求項１６記載の装置。
【請求項１８】
前記蓄積された動力が、前記装置の最初の始動において、前記流体と前記エネルギー変換手段との間で相対運動を引き起こすための前記手段を動かすために使用されることを特徴とする請求項１３記載の装置。
【請求項１９】
前記相変化可能な気体が、蒸発エネルギーを付加することによる相変化可能な液体の蒸発によって製造されることを特徴とする請求項２記載の装置。
【請求項２０】
前記相変化可能な液体の少なくとも一部が残留物から成ることを特徴とする請求項１９記載の装置。
【請求項２１】
前記蒸発エネルギーの少なくとも一部が別の形態に変換された前記エネルギーから成ることを特徴とする請求項１９記載の装置。
【請求項２２】
前記相変化可能な液体が冷媒として働き、蒸発エネルギーの少なくとも一部が温度降下が所望される物質から得られる熱から成ることを特徴とする請求項１９記載の装置。
【請求項２３】
前記相変化可能な液体が純粋でなく、浄化された液体が前記残留物から得られることを特徴とする請求項１９記載の装置。
【請求項２４】
前記相変化可能な液体が不純であり、凝縮された不純物が前記相変化可能な液体から成ることを特徴とする請求項１９記載の装置。
【請求項２５】
前記相変化可能な流体が加湿された空気であることを特徴とする請求項３記載の装置。
【請求項２６】
前記相変化可能な流体が、供給された蒸発エネルギーと、結果的に生じる蒸発した相変化可能な気体と相を変えない前記気体との混合体による、相変化可能な液体の蒸発を引き起こすことにより、人工的に製造されることを特徴とする請求項３記載の装置。
【請求項２７】
前記相変化可能な液体の少なくとも一部が前記残留物から成ることを特徴とする請求項２６記載の装置。
【請求項２８】
前記相変化可能な流体が冷媒として働き、蒸発エネルギーの少なくとも一部が温度降下が所望される物質から得られた熱から成ることを特徴とする請求項２６記載の装置。
【請求項２９】
前記蒸発エネルギーの少なくとも一部が、別の形態に変換された前記エネルギーにより供給されていることを特徴とする請求項２４記載の装置。
【請求項３０】
前記蒸発エネルギーの少なくとも一部が、前記相変化可能な流体の少なくとも一つの成分の中で自然に発生している熱エネルギーによって、供給されていることを特徴とする請求項２６記載の装置。
【請求項３１】
前記相変化可能な液体が不純で、浄化された液体が前記残留物から得られることを特徴とする請求項２６記載の装置。
【請求項３２】
前記相変化可能な液体が不純で、凝縮された不純物が前記相変化可能な液体から得られることを特徴とする請求項２６記載の装置。
【請求項３３】
さらに前記相変化可能な液体の温度降下から誘導された付加的な分子振動位置運動エネルギーを変換するための手段を備えていることを特徴とする請求項１記載の装置。
【請求項３４】
さらに前記装置を密封するための手段を備えていることを特徴とする請求項１記載の装置。
【請求項３５】
前記相対移動運動を妨げるための前記手段が、前記装置と地面へのアンカーレージから成ることを特徴とする請求項１０記載の装置。
【請求項３６】
前記装置の前記相対移動運動を妨げるための前記手段が、前記運動を引き起こすことにつながる力に対抗する力から成ることを特徴とする請求項１０記載の装置。
【請求項３７】
前記運動を引き起こすことにつながる前記力が前記Ｍ−フォースから成り、前記Ｍ−フォースに対抗する前記力が別のＭ−フォースから成ることを特徴とする請求項３６記載の装置。
【請求項３８】
前記運動を引き起こすことにつながる前記力が前記Ｍ−フォースから成り、前記Ｍ−フォースに対抗する前記力が重力から成ることを特徴とする請求項３６記載の装置。
【請求項３９】
前記装置の前記相対移動運動が引き起こされ、その結果前記装置と結合された質量相対移動運動を引き起こすことを特徴とする請求項１１記載の装置。
【請求項４０】
ペイロードが前記結合された質量に含まれることを特徴とする請求項３９記載の装置。
【請求項４１】
質量の前記相対移動運動が前記作動流体から離れる方向に働く前記Ｍ−フォースによって引き起こされ、それによって質量の前記運動の速度の加速が引き起こされ、その結果前記作動流体の能動的ＭＶＫＥが質量の前記運動の運動エネルギーに変換されることを特徴とする請求項３９記載の装置。
【請求項４２】
前記Ｍ−フォースの作用が中断され、それによって質量の前記相対移動運動が一定速度で継続し、その結果前記質量の運動の前記運動エネルギーを保存することを特徴とする請求項４１記載の装置。
【請求項４３】
前記Ｍ−フォースの作用が対抗するＭ−フォースによりバランスをとることにより中断されることを特徴とする請求項４２記載の装置。
【請求項４４】
さらに、前記Ｍ−フォースの方へ、質量の前記相対移動運動を引き起こすための手段を備え、それによって質量の前記運動の速度の減速が、前記Ｍ−フォースの作用によって引き起こされ、その結果、
前記エネルギー変換装置の前記作動流体に対する相対運動と、
前記流体と前記変換装置との間の前記衝突速度の増加と、
前記装置の運動の運動エネルギーの、前記作動流体の能動的ＭＶＫＥおよびそのときの別の形態のエネルギーへの結果として生じる変換とを引き起こすことを特徴とする請求項４２記載の装置。
【請求項４５】
質量の前記相対移動運動が、前記作作動流体から離れる方向へ作用している前記Ｍ−フォースによって、さらに重力に逆らって引き起こされ、それによって前記重力内で前記質量の浮揚の増加が引き起こされ、その結果前記作動流体の能動的ＭＶＫＥが前記質量の重力位置エネルギーに変換されることを特徴とする請求項３９記載の装置。
【請求項４６】
前記重力が前記Ｍ−フォースにより釣り合いをとり、それによって前記相対移動運動と浮揚の増加と、前記能動的ＭＶＫＥの前記位置的な重力への変換とが中止され、その結果前記質量の重力位置エネルギーを保存することを特徴とする請求項４５記載の装置。
【請求項４７】
前記重力が前記Ｍ−フォースに打ち勝ち、それによって前記質量の相対移動運動は前記作動流体の方向に引き起こされ、その結果前記重力内における質量の前記浮揚の減少と、前記作動流体に対する前記変換手段の相対移動運動と、前記質量の重力的エネルギーの、前記作動流体の能動的ＭＶＫＥと別の形態のエネルギーへの変換とを引き起こすことを特徴とする請求項４６記載の装置。
【請求項４８】
さらに様々な方向に向きを定められた複数のＭ−フォースを備え、このＭ−フォースが、複数のエネルギー変換手段で選択的に能動的化した場合、それによっていずれの方向へも前記装置の相対移動運動を引き起こすことができることを特徴とする請求項１１記載の装置。
【請求項４９】
さらにいずれの方向への質量の運動の運動エネルギーの力が、少なくとも一つの作動流体に対して、前記複数のエネルギー変換手段の少なくとも一つの相対移動運動を引き起こす手段を備え、従って衝突の速度が増すと  、質量の運動エネルギーが、前記作動流体の能動的ＭＶＫＥと別の形態のエネルギーとに変換することを特徴とする請求項４８記載の装置。
【請求項５０】
さらに前記装置の前記相対移動運動が、前記エネルギー変換手段によって変換されたエネルギーにより引き起こされる手段を備え、このエネルギーが前記装置の牽引効果を引き起こすための手段に連結することを特徴とする請求項３９記載の装置。
【請求項５１】
さらにジャイロスコープ手段のような前記装置を安定させるための手段を備えていることを特徴とする請求項１１記載の装置。
【請求項５２】
前記Ｍ−フォースがどの目的にも利用されることを特徴とする請求項１記載の装置。
【請求項５３】
分子運動エネルギー変換装置において、
ａ）流体の源を入れるための手段を備え、そこで前記流体が相変化可能な気体分子から成り、
ｂ）分子単一方向衝撃力を発生させるために、前記相変化可能な気体分子の全方向的振動運動に適用される、流速と流量とを発生および制御するための手段を備え、
ｃ）前記衝撃力を動力源に変換するための手段を備え、この動力源が外的負荷に加えられることを特徴とする装置。
【請求項５４】
熱の温度変化に依存しないで分子振動運動エネルギーを別の形態に人工的に変換するための方法において、
ａ）能動的分子振動運動エネルギーを別の形態のエネルギーに変換するための手段に関する相変化可能な作動流体の相対移動運動を引き起こし、前記作動流体が位置的分子振動運動エネルギーを備え、
ｂ）前記作作動流体と前記変換手段との間で衝突を引き起こし、それによって前記衝突が分子ミクロ力学的単一方向力（Ｍ−フォース）を引き起こし、この力が前記作動流体から離れる方向にのみ作用し、
ｃ）能動的分子振動運動エネルギーを前記変換手段により別の形態のエネルギーに変換するという段階を備えることを特徴とする方法。
【請求項５５】
別の形態の前記エネルギーをエネルギー蓄積手段に蓄積する段階を備えることを特徴とする請求項５４記載の方法。
【請求項５６】
別の形態の前記エネルギーが電力から成ることを特徴とする請求項５４記載の方法。
【請求項５７】
別の形態の前記エネルギーが化学エネルギーから成ることを特徴とする請求項５４記載の方法。
【請求項５８】
前記相変化可能な作動流体が相変化可能な気体から成ることを特徴とする請求項５４記載の方法。
【請求項５９】
さらに、前記作動流体が、蒸発エネルギーを加えた相変化可能な液体の蒸発により製造される段階を備えることを特徴とする請求項５４記載の方法。
【請求項６０】
前記相変化可能な液体が不純であり、浄化された液体が前記相変化可能な液体の蒸気の凝縮残留物から得られる段階が追加されることを特徴とする請求項５４記載の方法。
【請求項６１】
前記相変化可能な液体が不純であり、凝縮された不純物が前記相変化可能な液体の蒸発の残余分から得られる段階が追加されることを特徴とする請求項５９記載の方法。
【請求項６２】
前記蒸発エネルギーの少なくとも一部が別の形態の前記エネルギーからなることを特徴とする請求項５９記載の方法。
【請求項６３】
さらに前記作動流体が蒸発エネルギーを加えた相変化可能な液体の蒸発により製造される段階を備え、さらに前記蒸発を相を変えない気体と混合する段階を備えることを特徴とする請求項５８記載の方法。
【請求項６４】
前記蒸発エネルギーの少なくとも一部が前記作動流体の少なくとも一つの成分に含まれた熱により供給される段階を備えることを特徴とする請求項６３記載の方法。
【請求項６５】
前記蒸発熱エネルギー少なくとも一部が別の形態に変換された前記エネルギーによって供給される段階を備えることを特徴とする請求項６３記載の方法。
【請求項６６】
さらに前記Ｍ−フォースが分子に対して相対移動運動引き起こす段階を備え、それによって前記作動流体の能動的分子振動運動エネルギーを質量の前記運動の運動エネルギーに変換することを特徴とする請求項５４記載の方法。
【請求項６７】
さらに前記Ｍ−フォースを質量の運動エネルギーの力によって克服する段階を備え、それによって前記作動流体に対する前記エネルギー変換手段の相対移動運動が引き起こされ、その結果質量の運動エネルギーを前記作動流体の能動的分子振動運動エネルギーに変換することを特徴とする請求項５４記載の方法。
【請求項６８】
さらに前記Ｍ−フォースが重力に逆らう質量に対して相対移動運動を同時に引き起こす段階を備え、それによって重力場内の前記質量の浮揚と、前記作動流体の能動的分子振動運動エネルギーの前記質量の位置的重力エネルギーへの変換を引き起こすことを特徴とする請求項５４記載の方法。
【請求項６９】
前記Ｍ−フォースを前記質量に関する重力によって克服する段階を備え、それにより前記作動流体に対する前記エネルギー変換手段の相対移動運動が引き起こされ、その結果前記質量の重力エネルギーを前記作動流体の能動的分子振動運動エネルギーに変換することを特徴とする請求項５４記載の方法。
【請求項７０】
前記Ｍ−フォースがいずれの目的にも使用されることを特徴とする請求項５３記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、熱機関の一般分野に関するが、特に周囲温度における作動流体の潜熱を熱温度を変えずに他の形態のエネルギーに変換することができる装置に関する。
【０００２】
背景技術
本技術は、液体分子を気体分子に変える蒸発の潜熱を浪費する蒸気の技術を基盤としている。このような多大な損失にもかかわらず、蒸気力は産業革命の間は有力な動力源であった。
【０００３】
以前、熱は不思議な熱流体であると考えられていて、それは水車場の水に似た働きをした。物質の分子振動運動エネルギーとしての物質中の熱を仮定する、物質に関する分子理論と運動理論の学問によって受け入れられるようになったにも関わらず、熱力学に大変詳しい科学者を始めとした人たちは、分子力学技術と熱力学技術の間のどのようなありうる関連をも今日まで否定している。このようになっているのは、吹き込まれた誤りのためである。この歴史的定説以外には、何も科学的事実から離れることはない。
【０００４】
顕熱に適用される、しかも顕熱に対してだけに適用される規則としての熱力学第２法則、すなわち顕熱は温度を仕事に変えるということは正しい。しかし、温度を変えたり変えることができない潜熱にも適用されている法則として、誤伝の擬似的科学のいたずらが、潜熱を変換するためのどのような試みをも恐れさせるためにもくろんだと目下教えられている。これにおいては、それはおよそ１５０年間は本当に上手くいってきた。
【０００５】
相が可変の物質の分子は、気体相の場合、液体相の場合、両相の温度と圧力が等しい場合に、振動運動の範囲がかなり広い。分子のＭＶＫＥは速度の二乗に比例するので、エンタルピーである分子振動運動エネルギー（ＭＶＫＥ）は、気体分子においては比例してかなり大きくなり、液体分子においては小さくなり、また周波数あるいは振動運動の期間が等しいので、気体分子の速度は同じ期間内でもっと広い範囲を動くために、もっと速い必要がある。
【０００６】
相変化可能な気体分子がＭＶＫＥを変換するための手段に衝突しかつ作用する場合、これらの分子は、分子を液体から気体に変化させるＭＶＫＥを生ずることによって、液体分子になる。これにより局所的真空状態になる。
【０００７】
分子の振動運動により、全方向においてＭＶＫＥの力のバランスがとれるので、気体分子のＭＶＫＥは仕事に変換することが不可能であると以前みなされてきた。分子振動システムを備えた運動移動システムを結合することにより、この状況は簡単に救済される。この運動は局所的真空を引き起こすことが可能である。
【０００８】
これにより、前方向への移動運動速度に対して振動運動速度が加算され、後方向への移動運動速度から振動運動速度が引かれる。速度がこのようにアンバランスだと、前方向への仕事が可能な正味分子単一方向力となる。
【０００９】
米国特許と技術文献に含まれている従来技術を調査したが、本発明の請求項に直接関わって書いてある装置あるいは方法はまったく開示していない。しかしながら、以下にあげる出願人に配布された米国特許が関連するものとみなされる：
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米国特許第４，３８７，５７６号特許は、米国特許第４，２４９，３８５号特許の一部継続出願であり、内燃気体タービンの排気の使用と蒸発し易い液体と混合された気体としての熱、すなわちガスタービンに共通のシャフトで連結された蒸気タービンに供給する蒸気の混合物を開示している。
【００１０】
米国特許第４，２４９，３８５号特許では、二相熱エネルギー変換システムを開示しており、このシステムは、システムの温度および圧力の作動範囲内では液化できない、空気のような気体と水のような蒸発し易い液体の混合物を使用する。蒸発熱は、液体と気体の一方か両方によって供給され、かつ液体の沸騰点より下でもよい。圧力あるいは体積が増大すると、温度と圧力が低減するが、原動機によって機械的動力に変換される。
【００１１】
米国特許第４，０８５，５９１号特許では、連続流れの蒸発タイプの熱エネルギー回収装置を開示している。この装置は湯を空気中に、好ましくは空気が飽和するまで蒸発させ、低圧気体タービンに適用される。同様にこのタービンは熱い水蒸気と空気の混合物の膨張によって機能を果たす。
【００１２】
発明の開示
周囲温度の変化に依存しない作動流体を使って、反対の方向への等しい力に依存しない分子単一方向力を作るための装置を開示する。この力をＭ−フォース呼ぶ。
【００１３】
さらに開示されているのは：
ａ）作動流体を作るための手段であり、この手段が相変化可能な気体と相を変えない気体の混合物であってもよい。
【００１４】
ｂ）分子振動運動エネルギー（ＭＶＫＥ）を動力に変換し蓄積するための手段。
【００１５】
ｃ）海水を純水に変換するための手段
ｄ）ＭＶＫＥを質量移動運動の運動エネルギーに変換するための手段。
【００１６】
ｅ）質量移動運動の運動エネルギーを動力に変換するための手段。
【００１７】
ｆ）質量の浮揚を引き起こすための手段。
【００１８】
ｇ）ＭＶＫＥを質量移動運動の重力位置エネルギーに変換するための手段。
【００１９】
ｈ）質量移動運動の重力位置エネルギーを動力に変換するための手段。
【００２０】
振動運動の速度が増すことによって、顕熱と潜熱はどちらも、分子振動運動エネルギーが増える。液体相の分子は限られた移動範囲のみにわたり振動運動を行なうことができる。速度を増すために、これらの液体分子は短い時間でこの範囲を移動する必要がある。このことは液体分子の振動周波数が高くなることを意味しており、液体分子の温度が上昇することを意味しており、その結果液体分子の顕熱は温度上昇により変化した。
【００２１】
液体分子の相が気体分子に変わった場合、分子は大幅に増えた移動範囲にわたり振動運動を行ない、従って大幅に速度を増して振動運動を行うが、一方振動周波数と温度と圧力とが同じままであるので、液体分子の潜熱はこのような移動範囲の増加によって変化した。
【００２２】
気体分子の振動運動の方向が全体的にばらばらであると、潜熱運動エネルギーの分子の力は外側の全方向に向かって一様に分配される。力のバランスがこのようだと別の形態のエネルギーに変換するのは不可能であるように見えるかもしれないが、これは事実ではない。
【００２３】
さらに、外側の全方向に向けて、力のバランスを保証する気体分子のランダム振動運動の等価システムは、運動の移動システムが、気体分子運動の振動システムに対して移動運動を引き起こす方向に有利に働く力の不釣合いを保証する。これは移動運動と同じ方向の分子の振動運動速度が、移動運動の速度に加えられたからであり、その一方では、移動運動に対して反対方向の分子の振動運動速度は、移動運動の速度から差し引かれる。
【００２４】
最も大切に考えねばならないのは、単純に運動エネルギーではなく、速度を足し引きすることである。これは速度が運動エネルギーの二乗に比例するからである。この事実のために、運動エネルギーの非線形分配により、分子ミクロ力学単一方向力は、移動運動の方向に生じる。この力はＭ−フォースと呼ばれ、これにより潜熱の分子振動運動エネルギーを別の形態のエネルギーに変換することができる。
【００２５】
本発明のこれらならびに他の目的または長所が、添付の図面に関連して得られた好ましい実施例の詳しい説明、ならびに特許請求の範囲から明らかになるであろう。
【００２６】
発明の詳細な説明
本発明の最も好ましい実施の形態
本発明の最も好ましい実施の形態は、装置１０のための好ましい実施例によって提示され、この装置は潜在的分子振動運動エネルギー（ＭＶＫＥ）１６を製造されたＭ−フォース３２によって、他の形態のエネルギー３６に変換する。
【００２７】
分子のミクロ力学的単一方向の力を製造するための基本的構成配置（以下Ｍ−フォース３２）を図１Ａおよび図１Ｂに示す。Ｍ−フォースは相変化可能な作動流体１２を備え、この作動流体は自然な分子振動運動１４と位置ＭＶＫＥ１６とを有している。流体１２は、流体１２と手段２２の間で、相対移動運動１８を引き起こす手段２２と結合している。手段２２はポンプを備えることもある。相対的移動運動１８を制御するための制御手段２０は、バルブを備えることもある。相対移動運動１８の速度２８の衝突２４が、流体１２とエネルギー変換手段２６との間で起こるように、相対的移動運動１８は、エネルギー変換手段２６に関連して生じる。さらに、この衝突２４により、分子振動運動１４の速度２８と相対移動運動１８の速度２８は、Ｍ−フォース３２、能動的分子振動運動エネルギー３４の他の形態のエネルギー３６への変換、作動流体１２、真空状態４２、ならびに作動流体１２の残留物４４の体積４０の減少の原因となる流体１２の内部における相の変化３８を結合しかつ生じる。その残留物を廃棄処理するための手段４６が設けられている。運動妨害手段４８があると、装置１０の移動運動１９を妨げてしまう。
【００２８】
図２に示すように、流体１２とエネルギー変換手段２６との間の運動に対してだけに当てはまる相対的移動運動１８は、エネルギー変換手段２６に対する流体１２の移動運動１９、すなわち液体１２に対するエネルギー変換手段２６の運動１９、あるいは互いに対する流体１２とエネルギー変換手段２６の運動１９から成る。
【００２９】
流体１２は、相変化可能な気体６４かあるいは気体６４と相を変えない気体６６との混合体から成っていてもよい。相対移動運動１８を引き起こすための手段２２になりうる図１Ａと１Ｂに示すように、流体１２において気体６４の相３８が変化すると真空状態４２が生じる。
【００３０】
エネルギー変換手段２６が蒸気タービンのような変換機を備え、およびエネルギー３６の他の形態が動力５０を備えている場合、動力５０を動力蓄積手段５２に蓄積することが可能である。さらに、動力５０は相対移動運動１８を引き起こすための手段２２を動かすために使用され、また同様に装置１０の運転開始においては、流体１２の残留物４４を廃棄処理するための手段４６を動かすために使用される。
【００３１】
さらに、地面に対して装置１０を固定（anchorage ）可能な手段４８か、重力７０の反対の向きの力か、あるいは反対の向きのＭ−フォース３２によって、装置１０の運動１９を妨げることがないのであれば、変換手段２６に作用しているＭ−フォース３２は、流体１２から離れる方向７８およびＭ−フォース３２の方向へ向い、装置１０に対する移動運動１９の原因となる。
【００３２】
図３に示すように、作動流体１２は装置１０から製造することが可能であり、この装置において相変化可能な液体５４は蒸発のエネルギー５６と結合して、液体５４に対して相の変化３８を引き起こすので、その結果作動流体は相変化可能な気体６４から成る。気体６４は衝突２４のはずみで潜熱７６を供給するので、流体１２と気体６４、従ってエネルギー５６は高い温度を必要としない。故に、低温で沸騰させた液体５４を選ぶと、冷却を引き起こす抽出された熱（extracted heat）の形態のエネルギーによって蒸発させられる。気体６４が残留物４４として液相に凝縮された場合、液体５４から成る場合がある。
【００３３】
さらに図４に示すように、作動流体１２は相変化可能な気体６４と相を変えない気体６６の混合体から成る場合もある。湿度が十分な常温の空気はこのような混合体の見本である。
【００３４】
液体５８、すなわち液体５４の純粋でない形態としての海水は、気体６６のような常温の空気中で、公知の手段で細かに分散した場合、気体６６と液体５８のいずれかあるいは両方に自然に含まれている熱からの蒸発エネルギー５６を供給することにより、蒸発して、結果気体６４を含む場合がある。塩としての液体５８の不純物６２の濃縮液は、純水６０である上に、流体１２の残留物４４から得ることができる。
【００３５】
液体５８の不純物の濃縮液６２としての塩かあるいは流体１２の残留物４４としての純水６０のどちらかが最も重要なものである場合、動力５０は別の源からの蒸発５６に加えて、蒸発エネルギー５６になることがあり、それによって温度が上昇し、獲得する工程の速度が速くなる。
【００３６】
図５に示すように、変換手段２６に基づいて動作しているＭ−フォース３２は、装置１０に対して流体１２から離れる方向７８に移動運動１９を引き起こす。さらにこの事象により、流体１２の能動的化したＭＶＫＥ３４を動力５０を含む別の形態３６のエネルギーだけでなく、装置１０に取付けられたペイロード３０を含む分子８２の移動運動１９のエネルギー９２を含む別の形態のエネルギー３６に変換する。
【００３７】
図６に示すように、作動流体１２がＭ−フォース３２を引き起こすエネルギー変換手段２６と結合する場合、すなわち流体１２から離れる方向７９に向かい、装置１０の質量８２の加速８４を引き起こす場合、能動的化したＭＶＫＥ３４は装置１０の質量８２の運動エネルギー８８に変換され、さらに能動的化したＭＶＫＥ３４は動力５０に変換され、その結果、工程は装置１０の質量８２の運動１９の加速度８４を引き起こすために必要なＭ−フォース３２を発生させる。
【００３８】
図７に示すように、Ｍ−フォース３２が重力７０に抗した方向７８に、装置１０の質量８２の運動１９を引き起こした場合、能動的ＭＶＫＥ３４は装置１０の質量８２の重力の位置エネルギー７２に変換され、さらに能動的ＭＶＫＥ３４は動力５０に変換され、その結果、工程は重力７０に抗して装置１０の質量８２の運動１９を引き起こすために、必要なＭ−フォース３２を発生させる。
【００３９】
図８に示すように、装置１０の質量８２の運動エネルギー８８の運動力９０がＭ−フォース３２を超え、その結果装置１０の質量８２の流体１２に対する方向８０に、運動１９の減速８６を引き起こした場合、変換手段２６と流体１２の間における衝突２４の運動１８の速度２８を加速８４させることによって、装置１０の質量８２の運動エネルギー８８は、流体１２の能動的ＭＶＫＥ３４、およびそこから動力５０に変換される。
【００４０】
図９に示すように、方向８０に向って装置１０の質量８２に基づいて動作している重力７０が、方向７８に向って動作を行なうＭ−フォース３２によって釣り合いをとっている場合、質量８２の運動１９は中止される。
【００４１】
図１０に示すように、流体１２に向う方向８０へ装置１０の質量８２に作用する重力７０がＭ−フォース３２を超えた場合、装置１０の質量８２の運動１９は、流体１２に向う方向８０に引き起こされ、それにより流体１２の方へ手段２６の運動１９が生じ、その結果流体１２に対する手段２６の運動１９の速度２８は、１２と２６の間の衝突２４の運動１８の速度２８に加算され、それにより装置１０の質量８２の重力位置エネルギー７２が生じ、流体１２の能動的ＭＶＫＥ３４に変換されそこから動力５０に変換される。
【００４２】
本発明を、詳細にわたり記載し、かつ添付の図面で説明したが、数多くの変更や変形が意図や範囲 から逸脱することなく本発明において成されているので、本発明はこのような実施例に限定されるものではない。ゆえに添付の特許請求の範囲の言葉や範囲の中に包含されてもよい、いずれのならびに全ての変更や変形を保護するものである。
【図面の簡単な説明】
【図１Ａおよび図１Ｂ】
移動運動が妨げられた場合の、分子運動エネルギー変換装置を備えた主要要素のブロック図。
【図２】
相対移動運動を備えた要素のブロック図。
【図３】
作動流体の異なる形態を本装置によって製造する方法を示すブロック図。
【図４】
作動流体の一形態を本装置によって製造する方法を示すブロック図。
【図５】
能動的ＭＶＫＥを（１）動力を内包する他の形態と（２）分子運動を内包する他の形態のエネルギーとに移動する方法を示すブロック図。
【図６】
能動的ＭＶＫＥを分子運動エネルギーとさらに動力とに移動する方法を示すブロック図。
【図７】
ＭＶＫＥを重力の位置エネルギーに移動する図。
【図８】
分子の減速を動力に移動する図。
【図９】
Ｍ−フォースが重力とバランスをとる方法を示す図。
【図１０】
重力の位置エネルギーを動力に移動する方法を示す図。
【図１Ａ】
2005517851.tif 000004
【図１Ｂ】
2005517851.tif 000005
【図２】
2005517851.tif 000006
【図３】
2005517851.tif 000007
【図４】
2005517851.tif 000008
【図５】
2005517851.tif 000009
【図６】
2005517851.tif 000010
【図７】
2005517851.tif 000011
【図８】
2005517851.tif 000012
【図９】
2005517851.tif 000013
【図１０】
2005517851.tif 000014
【手続補正書】
【提出日】平成15年7月16日(2003.7.16)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】特許請求の範囲
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】    熱の温度変化に依存しないで分子振動運動エネルギーを他の形態のエネルギーに、人工的に変換するための装置において、
ａ）相変化可能な作動流体を備え、この流体が自然分子振動運動と運動エネルギーとを有し、
ｂ）相対移動運動を引き起こす手段を備え、この手段が前記作動流体と能動的分子振動運動エネルギーを別の形態のエネルギーに変換するための手段との間に衝突を引き起こし、
ｃ）前記相対移動運動の速度を制御するための手段を備え、
ｄ）エネルギー変換手段を備え、この手段を使って、前記衝突が分子振動運動の速度と相対移動運動の速度を引き起こし、分子ミクロ力学的単一方向性の力（Ｍ−フォース）と、能動的分子振動運動エネルギーの他の形態のエネルギーへの変換と、相の変化と、前記作動流体の分子、真空状態、および前記作動流体の残留物の結果として生じる体積減少とを結合しかつ生じ、
かつ
ｅ）前記残留物を廃棄処理するための手段を備えている
ことを特徴とする熱の温度変化に依存しないで分子振動運動エネルギーを他の形態のエネルギーに、人工的に変換するための装置。
【請求項２】    前記相変化可能な流体が相変化可能な気体から成ることを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項３】    前記相変化可能な流体が相変化可能な気体から成り、この気体が相を変えない気体と混合していることを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項４】    前記エネルギー変換手段が少なくとも一つの変換機から成ることを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項５】    前記相対移動運動を引き起こすための前記手段が少なくとも一部がポンプから成ることを特徴とする、とくに請求項１記載の装置。
【請求項６】    前記相対移動運動の速度を制御するための前記手段がバルブであることを特徴とする請求項１記載の装置。
【請求項７】    前記相変化可能な液体が冷媒として働き、蒸発エネルギーの少なくとも一部が温度降下が所望される物質から得られる熱から成ることを特徴とする請求項２記載の装置。
【請求項８】    さらに前記装置を密封するための手段を備えていることを特徴とする請求項１記載の装置。
【請求項９】    前記運動を引き起こすことにつながる前記力が前記Ｍ−フォースから成り、前記Ｍ−フォースに対抗する前記力が別のＭ−フォースから成ることを特徴とする請求項１記載の装置。
【請求項１０】  前記装置の前記相対移動運動が引き起こされ、その結果前記装置と結合された質量相対移動運動を引き起こすことを特徴とする請求項１記載の装置。
【請求項１１】  質量の前記相対移動運動が、前記作作動流体から離れる方向へ作用している前記Ｍ−フォースによって、さらに重力に逆らって引き起こされ、それによって前記重力内で前記質量の浮揚の増加が引き起こされ、その結果前記作動流体の能動的ＭＶＫＥが前記質量の重力位置エネルギーに変換されることを特徴とする請求項１０記載の装置。
【請求項１２】  さらに前記装置の前記相対移動運動が、前記エネルギー変換手段によって変換されたエネルギーにより引き起こされる手段を備え、このエネルギーが前記装置の牽引効果を引き起こすための手段に連結することを特徴とする請求項１０記載の装置。
【請求項１３】  さらにジャイロスコープ手段のような前記装置を安定させるための手段を備えていることを特徴とする請求項１０記載の装置。
【請求項１４】  熱の温度変化に依存しないで分子振動運動エネルギーを別の形態に人工的に変換するための方法において、
ａ）能動的分子振動運動エネルギーを別の形態のエネルギーに変換するための手段に関する相変化可能な作動流体の相対移動運動を引き起こし、前記作動流体が位置的分子振動運動エネルギーを備え、
ｂ）前記作作動流体と前記変換手段との間で衝突を引き起こし、それによって前記衝突が分子ミクロ力学的単一方向力（Ｍ−フォース）を引き起こし、この力が前記作動流体から離れる方向にのみ作用し、
ｃ）能動的分子振動運動エネルギーを前記変換手段により別の形態のエネルギーに変換するという段階を備えることを特徴とする方法。
【請求項１５】  前記相変化可能な作動流体が相変化可能な気体から成ることを特徴とする請求項１４記載の方法。
【請求項１６】  さらに、前記作動流体が、蒸発エネルギーを加えた相変化可能な液体の蒸発により製造される段階を備えることを特徴とする請求項１４記載の方法。
【請求項１７】  さらに前記Ｍ−フォースが分子に対して相対移動運動引き起こす段階を備え、それによって前記作動流体の能動的分子振動運動エネルギーを質量の前記運動の運動エネルギーに変換することを特徴とする請求項１４記載の方法。
【請求項１８】  さらに前記Ｍ−フォースを質量の運動エネルギーの力によって克服する段階を備え、それによって前記作動流体に対する前記エネルギー変換手段の相対移動運動が引き起こされ、その結果質量の運動エネルギーを前記作動流体の能動的分子振動運動エネルギーに変換することを特徴とする請求項１４記載の方法。
【請求項１９】  前記Ｍ−フォースがいずれの目的にも使用されることを特徴とする請求項１４記載の方法。
【国際調査報告】
2005517851.tif 000015