(57)【要約】  改良された固有安全性を備えた現場保守ツール２２は、複数のプロセス産業の標準プロトコルに準拠したプロセス通信ループ１８にて動作可能である。本発明の特徴は、赤外線端子４２、脱着可能メモリモジュール４４、拡張メモリモジュール４８などのハードウェア構成を含む。本発明のさらなる特徴は、改良型の固有安全性を備えた現場保守ツール２２にて実行できるプロトコル仕様の診断方法を含む。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
固有安全性を備えた現場保守ツールにおいて、
プロセス産業の標準通信プロトコルをもつプロセス通信ループに選択的接続可能な端子と、
前記端子に接続された第１と第２の媒体アクセスユニットであって、該第１の媒体アクセスユニットは第１のプロセス産業標準通信プロトコルに従って通信を行えるよう設定され、該第２の媒体アクセスユニットは第２のプロセス産業標準通信プロトコルに従って通信を行えるよう設定されており、
前記第１と第２の媒体アクセスユニットに接続されたプロセッサと、
ユーザ入力を受信するため前記プロセッサに接続されたキーパッドと、
データを表示するため前記プロセッサに接続された表示器と、
外部装置と無線通信を行うため前記プロセッサに接続された赤外線端子とからなる固有安全性を備えた現場保守ツール。
【請求項２】
固有安全性を備えた現場保守ツールにおいて、
プロセス産業の標準通信プロトコルをもつプロセス通信ループに選択的接続可能な端子と、
前記端子に接続された第１と第２の媒体アクセスユニットであって、該第１の媒体アクセスユニットは第１のプロセス産業標準通信プロトコルに従って通信を行えるよう設定され、該第２の媒体アクセスユニットは第２のプロセス産業標準通信プロトコルに従って通信を行えるよう設定されており、
前記第１と第２の媒体アクセスユニットに接続されたプロセッサと、
ユーザ入力を受信するため前記プロセッサに接続されたキーパッドと、
データを表示するため前記プロセッサに接続された表示器と、
前記プロセッサに脱着可能に接続された脱着可能メモリモジュールとからなる固有安全性を備えた現場保守ツール。
【請求項３】
前記メモリモジュールが、危険な環境内にて脱着可能に構成されている、請求項２記載のツール。
【請求項４】
前記脱着可能なメモリモジュールが、固有安全性準拠を容易化できるよう選択されたエネルギ制限回路を備える、請求項３記載のツール。
【請求項５】
前記脱着可能なメモリモジュールが、前記プロセッサで実行可能なアプリケーションソフトを内蔵している、請求項２記載のツール。
【請求項６】
前記脱着可能なメモリモジュールが、装置の形態データの蓄積部を備える、請求項２記載のツール。
【請求項７】
固有安全性を備えた現場保守ツールにおいて、
プロセス産業の標準通信プロトコルをもつプロセス通信ループに選択的接続可能な端子と、
前記端子に接続された第１と第２の媒体アクセスユニットであって、該第１の媒体アクセスユニットは第１のプロセス産業標準通信プロトコルに従って通信を行えるよう設定され、該第２の媒体アクセスユニットは第２のプロセス産業標準通信プロトコルに従って通信を行えるよう設定されており、
前記第１と第２の媒体アクセスユニットに接続されたプロセッサと、
ユーザ入力を受信するため前記プロセッサに接続されたキーパッドと、
データを表示するため前記プロセッサに接続された表示器と、
主基板に実装されたコネクタ経由で前記プロセッサに接続された拡張メモリモジュールとからなる固有安全性を備えた現場保守ツール。
【請求項８】
前記拡張メモリモジュールが、プロトコル認定に関するデ―タを内蔵する、請求項７記載のツール。
【請求項９】
前記拡張メモリモジュールが、追加のアプリケーションソフトを認定するデータを内蔵する、請求項７記載のツール。
【請求項１０】
前記拡張メモリモジュールが、複数の装置記述に関するデータを内蔵しており、その複数の装置記述のうちの第１の装置記述が、フィールドバス装置の記述であり、第２の装置記述がＨＡＲＴ仕様装置の記述である、請求項７記載のツール。
【請求項１１】
固有安全性を備えた現場保守ツールを使ってフィールドバス仕様プロセス通信ループを診断する方法であって、
前記ループの装置を認識する工程と、
前記ループの認識された装置のリストをライブリストと比較する工程と、
前記比較作業に基づいて診断出力を作成する工程とからなるフィールドバス仕様プロセス通信ループ診断方法。    
【請求項１２】
さらに、前記のライブリストを更新する工程とからなる、請求項１１記載の方法。
【請求項１３】
固有安全性を備えた現場保守ツールを使ってフィールドバス仕様プロセス通信ループを診断する方法であって、
前記ループの各装置と迅速に通信する工程と、
前記ループの各装置の通信エラーのリストを記録する工程と、
通信エラーの示すデータを発信する工程とからなるフィールドバス仕様プロセス通信ループ診断方法。    
【請求項１４】
さらに、前記通信エラーに基づいたライブリストを更新する工程とからなる、請求項１３記載の方法。
【請求項１５】
固有安全性を備えた現場保守ツールを使ってＨＡＲＴ仕様プロセス通信ループを診断する方法であって、
通常の通信モードで前記ループのＨＡＲＴ仕様装置と通信を行う工程と、
前記通信された通常通信に関するＨＡＲＴ装置からの返信を受信したかどうか判断する工程と、
特別の通信モードで前記ループ仕様装置と通信を行う工程と、
前記通信された特別通信に関するＨＡＲＴ装置からの返信を受信したかどうか判断する工程と、
前記判断された通常返信、特別返信、および無返信のうちの少なくとも１つの返信に基づいて診断情報を作成する工程とからなるＨＡＲＴ仕様プロセス通信ループ診断方法。
【請求項１６】
前記診断情報が、前記装置の通信能力を示す、請求項１５記載の方法。
【請求項１７】
前記診断情報が、前記ループの通信能力を示す、請求項１５記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
固有安全性を備えた現場保守ツールは、周知のツールである。そのようなツールは、所定のプロセス施設において、操作者が、適宜に現場装置との通信および／またはそれに問い合わせができるよう、プロセスの制御や計測の分野にて広く利用されている。そのようなプロセス施設の例として、石油産業、化学工業、製紙産業、その他のプロセス施設があげられる。プロセス施設でのプロセスの制御や計測のネットワークには、数十さらには数百の多様な現場装置が備わっており、その現場装置が適切に機能、および／または、較正が行われるのを確認するために、定期的な保守作業が必要である。しかも、そのプロセスの制御や計測の施設において１つまたはそれ以上の数のエラーが発見されると、本質的に安全な手動操作できる現場保守ツールを使って、技術者は直ちにエラーを現場にて診断するのである。
【背景技術】
【０００２】
そのような現場保守ツールの例として、ミネソタ州エデンプレリー（Eden Prairie）のフィッシャー−ローズマウントシステムズ，インコーポレイテッド（Fiser-Rosemount Systems,Inc.）から市販されているモデル２７５ＨＡＲＴ（登録商標）通信器がある。ＨＡＲＴ（登録商標）は、ハートコミュニケーションファンデーション[HART（登録商標） Communication Foundation）]の商標である。モデル２７５は、重要な機能や能力をもつホスト装置であり、非常に効果的な現場保守を可能にする。しかしながら、モデル２７５は、ＨＡＲＴ（Highway Addressable Remote Transducer：登録商標）製でない通信器とは現状では通信できない。
【０００３】
ＨＡＲＴ（登録商標）プロトコルは、標準の４〜２０ｍＡのアナログ信号に重畳されるデジタル通信信号であるハイブリッド物理階層を備えている。そのデータ送信速度は、約１．２キロバイト／秒である。ＨＡＲＴ（登録商標）通信法は、プロセス産業における標準通信プロトコルの１つである。
【０００４】
別の主要なプロセス産業通信プロトコルとして、ＦＯＵＮＤＡＴＩＯＮ（商標）フィールドバス通信プロトコルが知られている。そのプロトコルは、ＩＳＡ基準[米国計測学会（the Instrument Society of Amerika）によって１９９２年に公布されたＩＳＡ―Ｓ５０．０１―１９９２]に準拠している。その実際のツールは、フィールドバスＦＯＵＮＤＡＴＩＯＮ（ＦＦ）で特定されている。ＦＯＵＮＤＡＴＩＯＮ（商標）フィールドバスは、約３１．２５キロバイト／秒の送信速度をもつ全デジタル式の通信プロトコルである。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上記の周知の固有安全性を備えた現場保守ツールは、複数のプロセス産業標準プロトコルを用いて効果的に通信することができない。そのため、複数のプロセス産業標準プロトコルで通信でき、かつ、プロトコル仕様の較正や構造変更を効果的に行えるような能力をもつ装置を提供できれば、本分野における重要な進歩となろう。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の目的は、改良型の固有安全性を備えた現場保守ツールを提供することである。そのツールは、複数のプロセス産業の標準プロトコルに準拠したプロセス通信ループにて動作可能である。本発明の特徴は、赤外線端子、脱着可能メモリモジュール、拡張メモリモジュールなどのハードウェア構成を含む。本発明のさらなる特徴は、改良型の固有安全性を備えた現場保守ツールにて実行できるプロトコル仕様の診断方法を含む。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
本発明の実施例による改善された固有安全性を備えた現場保守ツールは、少なくとも２種類の産業用標準装置にて動作可能である。一実施例では、本発明の固有安全性を備えた現場保守ツールは、ＨＡＲＴ（登録商標）プロトコルとフィールドバスの装置記述言語（ＤＤＬ：Device Description Language）の両方に対応できる。改善された現場保守ツールは、それらのプロトコルを使う２線式や４線式（すなわち、外部電源式）の現場装置を保守するのに利用できる。構造および較正の両方とも、ＤＤＬ技術でサポートするのが望ましい。ＤＤＬ技術は周知技術であり、シャープ，ジュニア（Sharp,Jr.）らの米国特許第５、９６０、２１４号には、ＤＤＬに関する追加記述が記載されている。
【０００８】
また、前記の固有安全性を備えた現場保守ツールは、個別の現場装置からの診断情報（すなわち、ステータスビット）の適宜表示を容易にするだけでなく、プロトコル仕様ネットワークにおける問題の解決法も提供できる。さらなる、本発明の実施例による改善された固有安全性を備えた現場保守ツールの詳細や長所は、以下の説明から明白になるであろう。
【０００９】
図１には、本発明の実施例が利用可能なシステム例が図示されている。システム１０は、コントローラ１２、Ｉ／Ｏおよび制御サブシステム１４、固有安全（ＩＳ）バリヤ１６、プロセス通信ループ１８、および現場装置２０とからなる。コントローラ１２は、イーサネット（登録商標）信号プロトコルやその他の適当なプロトコルで作動するローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）などの適切なリンク回線であるリンク２１経由で、Ｉ／Ｏおよび制御サブシステム１４に接続されている。Ｉ／Ｏおよび制御サブシステム１４は、エネルギ通過を制限するような方法で、プロセス通信ループ１８とＩ／Ｏおよび制御サブシステム１４との間でデータ通信が行えるよう、プロセス通信ループ１８に接続された固有安全バリヤ１６に接続している。
【００１０】
本実施例では、プロセス通信つまりプロセス制御ループ１８は、ＦＯＵＮＤＡＴＩＯＮ（商標）フィールドバスのプロセス通信ループであって、図ではマルチドロップ形状で並列に接続された現場装置２０に接続されている。プロセス通信ループの別例として（図示しない）、ＨＡＲＴ（登録商標）プロセス通信ループを利用することもできる。図１に示すマルチドロップ形状の配線は、星形状トポロジーなどのその他の形状のトポロジーに比べて、システムの配線が簡略化できる。マルチドロップ式のＨＡＲＴ（登録商標）配線は最大で１５個の装置を接続でき、一方マルチドロップ式のＦＯＵＮＤＡＴＩＯＮ（商標）フィールドバス配線は最大で３２個の装置を接続できる。
【００１１】
図１に示すように、固有安全性を備えた現場保守ツール２２も、ループ１８に接続されている。図のようにプロセス制御ループに接続すると、ツール２２は複数の通信や診断の機能を実行することができる。ツール２２は、従来のＨＡＲＴ（登録商標）モデル２７５通信装置と全く同じように、ＨＡＲＴ（登録商標）プロセス通信ループに接続して相互動作できるのである。
【００１２】
図２Ａには、ＨＡＲＴ（登録商標）互換装置２０に端子２４経由で接続されたツール２２が図示されている。別の例として、図２Ｂに示すように、ツール２２は、装置２４などのプロセス計測通信ループ上のＨＡＲＴ（登録商標）互換性装置と、そのループを経由して通信することができる。
【００１３】
図３は、本発明の別の実施例による現場保守ツール２２の概略ブロック図である。図示のように、ツール２２は、３つの通信端子２６、２８、および３０を備えるのが好ましく、それら端子により、少なくとも２種類のプロセス産業標準プロトコル仕様のプロセス通信ループおよび／または装置へのツール２２の接続が簡略化できる。例えば、第１のプロセス産業標準プロトコルのループにツール２２を接続する場合、端子２６と共通端子２８とを使って接続する。従って、その第１のプロセス産業標準プロトコル仕様のプロセス通信ループと相互動作できるよう設定された媒体アクセス部３２を経由した接続が成立する。加えて、第２のプロセス産業標準プロトコルに従って動作するプロセス制御計測ループにツール２２を接続する場合は、共通端子２８と端子３０とを経て接続される。それゆえ、その第２のプロセス産業標準プロトコル仕様のプロセス通信ループと相互動作できるよう設定された第２の媒体アクセス部３４を経由した接続が成立する。両方の媒体アクセス部３２、３４はともに、媒体アクセス部の一つからデータを受信して、そのデータをインタープリタ処理するためのプロセッサ３６に接続されている。
【００１４】
プロセッサ３６は、キーパッドモジュール３８および表示モジュール４０にも接続されている。キーパッドモジュール３８は、ユーザからの様々なキーパッド入力を受信できるよう、ツール２２のハウジング上のキーパッドに接続されている。表示モジュール４０は、データおよび／またはユーザインタフェースを提供するために表示装置に接続されている。
【００１５】
本発明の別の実施例として、ツール２２に、従来技術において一般的に使用されているハード機能に加えて、操作機能を簡単に増加できる追加ハード機能を備えることも可能である。一実施例では、ツール２２が赤外線式無線通信を使って別の装置とのあいだで情報を交換できるよう、プロセッサ３６に接続された赤外線信号データアクセス端子４２をツール２２に備えることもできる。そのアクセス端子４２の１つの有効利用例として、ツール２２の１個またはそれ以上の数のメモリに蓄積されている装置記述を、転送および／または更新できる。装置記述（ＤＤ：Device Description）は、現場装置においてコンピュータ判読可能フォーマットのパラメータを記述するのに使われるソフト技術である。ＤＤには、パラメータデータを検索して使用するため、プロセッサ３６で実行されるソフトに必要な情報全部が内包されている。コンピュータ１２などの別途の装置を使えば、フロッピー（登録商標）ディスク、ＣＤＲＯＭ、インターネットなどから新規のＤＤソフトを取り込んで、それをツール２２に無線転送することができる。
【００１６】
前記のプロセッサ３６には、端子／インタフェース４６を経由して脱着可能メモリモジュール４４が脱着可能に接続されている。脱着可能メモリモジュール４４は、プロセッサ３６の主要アプリケーションソフトに代わって実行するための複数のソフトを蓄積できるように設定されている。例えば、所定のプロセスバルブの統合診断を行うため、ＨＡＲＴ（登録商標）やＦＯＵＤＡＴＩＯＮ フィールドバスの通信端子を使うアプリケーションソフトを、メモリモジュール４４に蓄積できる。加えて、メモリモジュール４４に、特定の装置の較正や配置の支援をするアプリケーションソフトを記憶しても構わない。また、新規または更新した主要装置アプリケーションソフトのためのソフト画像をメモリモジュール４４に蓄積しておいて、その更新ソフトを実行するため、プロセッサ３６の不揮発性メモリへ転送することもできる。さらにまた、メモリモジュール４４は、現場保守作業者がかなり多量の関係する装置データを獲得して、便宜的に蓄積し、または、モジュール４４を取り外してそれらデータを転送できるようにするための脱着可能なメモリ蓄積を提供する。
【００１７】
モジュール４４は、プロセスプラント内の危険区域内で交換可能であるのが望ましい。それゆえ、１９８８年１０月刊の「工場相互研究（Factory Mutual Research）」に掲載の、「第１章、危険（分類）位置における、クラス３６１０、クラスＩ、ＩＩ、ＩＩＩで使用する標準産業安全装置およびそれに関連する装置」に記載の固有安全要件に準拠する必要がある。また、カナダ標準機構（ＣＳＡ：Canadian Standard Association）やヨーロッパのＣＥＮＥＬＥＣ基準などの業界基準にも準拠するよう、設定することも可能である。簡単に準拠させるためのメモリモジュール４４および／またはインタフェース４６の専用構成例として、メモリモジュール４４の作動電圧レベルを、メモリモジュール４４内の蓄積エネルギが発火源とならないよう、かなり低く設定するためのエネルギ制限回路を装備することができる。また、モジュール４４に、そのモジュール４４の特定の端子が短絡した場合でも、その放電エネルギを発火を防止できる程度まで確実に低くできる電流制限回路を装備することも可能である。最後に、モジュール４４は、メモリモジュール４４上の電気接点が外部環境に露出しないように設計されると同時に、適当なインタフェース接点がモジュール４４と電気的接続をするという物理特性を備えても構わない。例えば、モジュール４４に、モジュール４４をインタフェース端子４６に接続するさいに搾孔、または、凹形状となるようなオーバーサイズに構成することも可能である。
【００１８】
ツール２２には、そのツール２２の主回路基板に載置されたコネクタ５０経由でプロセッサ３６に接続された拡張メモリモジュール４８を装備することもできる。拡張メモリモジュール４８は、第１および第２の業界標準プロトコルのＤＤソフトを備えている。また、複数のプロトコルに関連したツール２２の機能を決めるライセンスコードを、モジュール４８に備えることも可能である。例えば、モジュール４８内に記憶されたデータにより、ツール２２がＨＡＲＴ（登録商標）プロトコルなどの一つのプロセス産業標準モードでのみ動作できるよう認可されていることを表示できる。別の例として、モジュール４８内のデータ設定を変えて、ツール２２が２つおよびそれ以上の数の業界標準プロトコルにて動作できるよう認可されていることを表示しても構わない。モジュール４８は、主基板上のコネクタ５０に挿入装備されているのが好ましく、実際には、アクセス端子５０のバッテリーパックを取り外すなど、ツール２２を部分的分解が必要となるだけである。
【００１９】
上記に記述のように、改良型の固有安全性を備えた現場保守ツールにより、以下に詳細に説明する改良フィールドバス、または、ＨＡＲＴ（登録商標）による診断を簡略化することができる。
【００２０】
図４は、本発明の実施例である改良型の固有安全性を備えた現場保守ツールを使って実行可能な第１のＦＯＵＮＤＡＴＲＩＯＮ フィールドバス仕様の診断方法のフローチャート図である。特に、ブロック６０に示すように、ツール２２は、Ｈ１セグメント（対巻線式通信線）に接続されると同時に、そのセグメントに接続された装置全部を認識する。この認識動作は、「ライブリスト（live list）」から独立して行われる。ここでいう「ライブリスト」とは、主装置がネットワーク上で認識されたノード点のリストであって、ネットワークの主装置間を循環するリストである。つまり、ツール２２の随意ソフトにより、ユーザが、ブロック６０で実行される全アドレスのポーリングを省略して、従来のライブリストを採用するようツール２２に命令できるよう設定するのが好ましい。接続された装置の全部の認識が完了すると、ブロック６２で示すように、Ｈ１セグメントにおける実際の装置とライブリストの装置の違いをみつけるため、認識された接続装置のリストは「ライブリスト」と比較される。この比較動作は、ブロック６４で示すように、診断出力を作成するのに利用することができる。オンディマンドのその診断は、現場保守作業者によりキーパッド（図示しない）からの命令で行うのが好ましい。
【００２１】
図５は、本発明の実施例で実行可能な第２のＦＯＵＮＤＡＴＩＯＮ（商標）フィールドバス仕様の診断方法のフローチャート図である。図５の方法を開始すると、ツール２２は、ブロック７０で示すように、Ｈ１セグメントで認識された装置のそれぞれと直ちに通信を始める。通信プロトコルの規則に従って、ツール２２はできるだけ多くのメッセージを各装置に送信する。ブロック７２においては、ツール２２により、Ｈ１セグメントの各ノード点で発生した全部の通信エラーが記録される。そしてブロック７４では、ツール２２は、それに示すように、Ｈ１セグメントで発生したエラーの記録を発信する。その発信方法としては、制御室に所定の情報を送信する形態を取るか、あるいは、ツール２２のユーザインタフェース画面上にその記録情報を単に表示する形態を取ることができる。通信エラーが平均値より多いＨ１セグメントにおける装置は、関連する断続的な故障を起こしやすい。一般的な故障とは、接続不良、端子の欠陥、電子的故障、および／または、トポロジー関連である。ツール２２に通信エラーを審問させるには、現場保守ユーザが個別のノード点を選択できるような随意ソフトを採用するのが好ましい。
【００２２】
ツール２２は、さらにまた、そのツールが接続されているＦＯＵＮＤＡＴＩＯＮ（商標）フィールドバス仕様のセグメントの追加特性を測定することもできる。特に、フィールドバス仕様のセグメントのノイズレベルを測定するのに、ツール２２を使うとよい。その場合、選定周波数帯域内の信号の振幅値を測定するのに、１つまたはそれ以上の数の周波数フィルターをツール２２に装備するのが望ましい。例えば、フィールドバス仕様セグメントに存在するノイズの低周波数成分を摘出するためには、ローパスフィルターを装備したツール２２を利用する。そのパラメータから、現場保守作業者は貴重な問題解決のための情報を得ることができる。特に、供給電力不良に起因する問題が、見つけられる。加えて、メッセージ信号間の時間内におけるＦＯＵＮＤＡＴＩＯＮ（商標）フィールドバスの信号の周波数前後のノイズ情報を摘出するためには、所定のバンドパスフィルターをツール２２に備えてもよい。ＦＯＵＮＤＡＴＩＯＮ（商標）フィールドバスの信号の周波数付近のノイズは、ＦＯＵＮＤＡＴＩＯＮ（商標）フィールドバスの実信号に影響を与えやすいため、そのパラメータから、現場保守作業者は貴重な問題解決のための情報を得ることができる。さらにまた、ＦＯＵＮＤＡＴＩＯＮ（商標）フィールドバスのセグメント内のキャパシタンス容量を測定するのに、ツール２２を使うことも可能である。キャパシタンス容量の情報からは、絶縁や接地の不備が検出できる。
【００２３】
前記の改良型の固有安全性を備えた現場保守ツールは、ＨＡＲＴ（登録商標）仕様の複数の診断を行うのにも利用が可能である。例えば、ＨＡＲＴ（登録商標）仕様信号の２つの異電圧レベル値を使った通信を行えるように、ツール２２を設定する。まず、前記のＨＡＲＴ（登録商標）仕様に合致した、第１のＨＡＲＴ（登録商標）通信の電圧レベル（通常モード）を選定する。しかしながら、第２のＨＡＲＴ（登録商標）電圧レベルは、ＨＡＲＴ（登録商標）仕様よりも大きな信号をツール２２が発生する場合や、ＨＡＲＴ（登録商標）仕様における通常の信号よりも弱い信号レベルをツール２２が受信または対応する場合などの、特別通信モードにおけるツール２２の通信動作のためのものである。ＨＡＲＴ（登録商標）仕様ネットワーク診断法では、通常モードにてＨＡＲＴ（登録商標）命令ゼロ信号をＨＡＲＴ（登録商標）ネットワークのそれぞれのアドレスへ送る動作も含めるのが望ましい。ツール２２が所望のＨＡＲＴ（登録商標）アドレスに発信するたびに、送信メッセージのカウントが増加される。ツール２２がエラーなしという返信を受け取ると、その診断プロセスにてアドレスからの問題なし返信の数をカウントアップして、次のアドレスへの発信を行う。しかしながら、選択されたネットワークアドレスからの返信にエラーがある場合や、全く返信がなかった場合には、ツール２２の動作は特別通信モードへと変わる。特別通信モードでは、ＨＡＲＴ（登録商標）仕様での通常の信号振幅値を越えるような高い振幅値のＨＡＲＴ（登録商標）通信信号を作成できるよう、高い電圧レベルを使用する。選択されたネットワークアドレスからエラーなしの返信を特別通信モードで受信した場合、ネットワークアドレスの弱い返信数をカウントアップする。そして、ツール２２の動作は次のネットワークアドレスへの発信に移り、現場保守作業者がツール２２動作を終了するまで、あるいは、設定した自動停止により停止するまで、ネットワークアドレスへの審問が継続される。そのため、ツール２２内のソフトでは、ポーリングされるＨＡＲＴ（登録商標）ネットワークアドレスを現場保守作業者が選択できる設定であるのが好ましい。さらに、ネットワークアドレスをグループ単位で選択可能にすることもできる。それにより、現場保守作業者は、例えば、アドレス０、１、４などを選択的に入力すればよいのである。
【００２４】
図６は、本発明の実施例による表示器８０上のＨＡＲＴ（登録商標）仕様ネットワーク診断の結果に関するデータ情報を示した表示画面のレイアウト図である。表示器８０は、一例として、ＨＡＲＴ（登録商標）仕様セグメントの全部で１６個のアドレスに関するデータを表示する。しかしながら、表示画面を簡略化するため、全部で１６個のアドレスを表示するのに１つまたはそれ以上の数のスクリーンを使う設定にしても構わない。また、表示器８０には、ループでのＤＣ電圧に関する情報を表示する部分８２を備えるのが望ましい。部分８４は、テスト対象の装置のＨＡＲＴ（登録商標）仕様アドレスを示しており、走査できるよう設定されたＨＡＲＴ（登録商標）仕様装置のみを表示するのが好ましい。「メッセージ送信」部分８６は、特定
のアドレスの装置へ発信したＨＡＲＴ（登録商標）メッセージの総数を示している。ただし、部分内で表示可能な範囲を越える数値になると、「＊＊＊」と表示されるように設定されている。そのように表示された場合には、現場保守作業者が選択した装置のアドレスのための「詳細（detail）」画面選択用の部分８８を操作することにより、メッセージ総数は詳細画面から読みとれる。「問題なし返信（Good Reply）」部分９０および「弱い返信（Weak Reply）」部分９２は、それぞれ、通常モードおよび特別モードにおける返信の総数を表示するものである。ネットワーク品質部分９４は、特定のアドレスでの通信品質のワード精度を表示している。好適例としてのレベルと名称は、以下のとおりである。
【００２５】
Ａ．−ｇｏｏｄ−    ＨＡＲＴ（登録商標）仕様ネットワークは、対象装置から連続フィードバックデータを受信するのに、マルチプレクサなどの標準のＨＡＲＴ（登録商標）仕様モデムや市販の制御システムを使って活用できる。ネットワークは、対象装置からの連続データに対して使用できる。
【００２６】
Ｂ．−ｕｓａｂｌｅ−    ＨＡＲＴ（登録商標）仕様ネットワークは、対象装置の状態を設定および検知するのに、マルチプレクサなどの標準のＨＡＲＴ（登録商標）仕様モデムや市販の制御システムを使って活用できる。対象装置を設定するには、標準のＨＡＲＴ（登録商標）仕様モデムによるネットワーク利用が可能である。ただし、バルブシグネチャ（Valve Signature）などの高度な診断操作において、対象装置から連続したデータを入力するには、ネットワークの信頼性はそれほど高くない。
【００２７】
Ｃ．−ｗｅａｋ−    ＨＡＲＴ（登録商標）仕様ネットワークは、前記の特別モードでのみツール２２を使って活用できる。ただし、マリチプレクサやその他の市販のＨＡＲＴ（登録商標）製品では、ネットワーク装置の動作の信頼性は低い。
【００２８】
Ｄ．−ｎｏ  ｄｅｖｉｃｅ−    ＨＡＲＴ（登録商標）仕様ネットワークは、利用不能である。
【００２９】
表示器８０には、さらなる表示部分９６、９８、１００が備わっている。部分９６は、現場保守作業者により選択されると、ネットワーク走査を選択的に開始、停止する。部分９８では、走査するＨＡＲＴ（登録商標）仕様アドレスの選定を行う。最後に、部分１００は、現場保守作業者が画面を終了させるためのものである。
【００３０】
現場保守作業者が画面上で特定のＨＡＲＴ（登録商標）仕様アドレスを選択した後、「詳細部分（details portion）」８８を選択すると、ツール２２がメッセージの総数、総発信数、問題なしの総返信数、弱いの総返信数を提供する。そして詳細部分には、エラー発生時間、模倣（parody）や周期的冗長チェック（ＣＲＣ）などのエラー詳細を含む、複数の最新の問題返信のスクロール可能リストが表示される。
【００３１】
上記の結論として、改良型の固有安全性を備えた現場保守ツールを使えば、複数のハード的長所だけでなく、業界のプロトコル仕様ネットワーク診断も改善できる。つまり、改良型の固有安全性を備えた現場保守ツールは、複数の業界標準通信プロトコルをもつプロセス通信測定ループにおける有効活用が可能である。それゆえ、現場保守作業者が複数の異なるタイプの携帯装置を現場で持ち歩く必要がなくなり、複数のプロセス産業の標準通信ループで相互動作可能な単一のツール利用ができるのである。
【００３２】
本発明の上記の説明は好適実施例に基づいているが、本発明の精神や範囲を逸脱することなく、形状やその他の詳細部位の変更が可能なのは当業者には明白に理解できるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】マルチドロップ式配線図である。
【図２Ａ】固有安全性を備えた現場保守ツールがプロセス装置に接続されている図である。
【図２Ｂ】固有安全性を備えた現場保守ツールがプロセス装置に接続されている図である。
【図３】本発明の実施例による現場保守ツールの概略図である。
【図４】本発明の実施例による第１のＦＯＵＮＤＡＴＩＯＮ（商標）フィールドバス仕様の診断方法のフローチャート図である。
【図５】本発明の実施例による第２のＦＯＵＮＤＡＴＩＯＮ（商標）フィールドバス仕様の診断方法のフローチャート図である。
【図６】本発明の実施例による画面レイアウトの概略図である。
【符号の説明】
【００３４】
１０……システム
１２……コントローラ
１４……Ｉ／Ｏおよび制御サブシステム
１６……固有安全（ＩＳ）バリヤ
１８……プロセス通信ループ
２０……現場装置
２１……リンク
２２……固有安全性を備えた現場保守ツール
２６、２８、３０……通信端子
３２、３４……媒体アクセス部
３６……プロセッサ
３８……キーパッドモジュール
４０……表示モジュール
４２、５０……アクセス端子
４４……脱着可能メモリモジュール
４６……端子／インタフェース
４８……拡張メモリモジュール
【図１】
2005512219.tif 000003
【図２Ａ】
2005512219.tif 000004
【図２Ｂ】
2005512219.tif 000005
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
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