(57)【要約】  身体内の病変部を凍結治療する装置及び方法である。凍結療法装置と共に使用される温度監視装置は、凍結療法装置と、凍結療法装置に結合された１つ以上の管状部材と、管状部材に結合された温度監視部材とを有することができる。温度監視部材は、引込み可能な針と、赤外線センサと、超音波発信器と、又は複数のスパイクを有するステントとを備えることができる。
2005512633.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
凍結療法装置と共に使用される温度監視装置において、
凍結療法装置と、
凍結療法装置に結合された管状部材と、
管状部材に結合された温度監視部材とを備える、温度監視装置。
【請求項２】
請求項１に記載の温度監視装置において、温度監視部材が、４列にて凍結療法装置に結合される、温度監視装置。
【請求項３】
請求項１に記載の温度監視装置において、温度監視部材が、８列にて凍結療法装置に結合される、温度監視装置。
【請求項４】
請求項１に記載の温度監視装置において、温度監視部材が、円形の列にて凍結療法装置に結合される、温度監視装置。
【請求項５】
請求項１に記載の温度監視装置において、管状部材が、基端と、末端と、貫通して伸びる管腔とを更に備える、温度監視装置。
【請求項６】
請求項５に記載の温度監視装置において、温度監視部材が、管状部材の管腔内に摺動可能に配置された引込み可能な針を備える、温度監視装置。
【請求項７】
請求項６に記載の温度監視装置において、引込み可能な針が、マーカバンドを更に備える、温度監視装置。
【請求項８】
請求項１に記載の温度監視装置において、温度監視部材が、赤外線センサを備える、温度監視装置。
【請求項９】
請求項１に記載の温度監視装置において、温度監視部材が、超音波発信器を備える、温度監視装置。
【請求項１０】
請求項１に記載の温度監視装置において、温度監視部材が、複数の熱スパイクを有する膨張可能なステントを備える、温度監視装置。
【請求項１１】
請求項１０に記載の温度監視装置において、ステントが、ニッケル−チタン合金を備える、温度監視装置。
【請求項１２】
凍結療法装置と共に使用される温度監視装置において、
凍結療法装置と、
凍結療法装置に結合されて、その各々が温度監視部材に結合され且つ１列に配置された複数の管状部材とを備え、
温度監視部材が、凍結形成術装置が対象領域を冷却する間、対象領域における温度を測定することができる、凍結療法装置。
【請求項１３】
請求項１２に記載の温度監視装置において、管状部材が、基端と、末端と、貫通して伸びる管腔とを更に備える、温度監視装置。
【請求項１４】
請求項１３に記載の温度監視装置において、温度監視部材が、管状部材の管腔内に摺動可能に配置された引込み可能な針を備える、温度監視装置。
【請求項１５】
請求項１４に記載の温度監視装置において、引込み可能な針が、マーカバンドを更に備える、温度監視装置。
【請求項１６】
請求項１２に記載の温度監視装置において、温度監視部材が、赤外線センサを備える、温度監視装置。
【請求項１７】
請求項１２に記載の温度監視装置において、温度監視部材が、超音波発信器を備える、温度監視装置。
【請求項１８】
請求項１２に記載の温度監視装置において、温度監視部材が、４列に配置される、温度監視装置。
【請求項１９】
請求項１２に記載の温度監視装置において、温度監視部材が、８列に配置される、温度監視装置。
【請求項２０】
請求項１２に記載の温度監視装置において、温度監視部材が、円形列に配置される、温度監視装置。
【請求項２１】
請求項１２に記載の温度監視装置において、温度監視部材が、複数の熱スパイクを有する膨張可能なステントを備える、温度監視装置。
【請求項２２】
請求項２１に記載の温度監視装置において、ステントが、ニッケル−チタン合金を備える、温度監視装置。
【請求項２３】
凍結形成術を行う間、対象領域の温度を監視する方法において、
凍結療法装置と、凍結療法装置に結合されて、温度監視部材を有する管状部材とを備える温度監視装置を提供するステップと、
温度監視装置を対象領域まで前進させるステップと、
対象領域を凍結療法装置にて冷却するステップと、
温度監視部材により対象領域における温度を測定するステップとを備える、対象領域の温度を監視する方法。
【請求項２４】
請求項２３に記載の方法において、管状部材が、基端と、末端と、貫通して伸びる管腔とを更に備える、方法。
【請求項２５】
請求項２４に記載の方法において、温度監視部材が、管状部材の管腔内に摺動可能に配置された引込み可能な針を備える、方法。
【請求項２６】
請求項２５に記載の方法において、引込み可能な針が、マーカバンドを更に備える、方法。
【請求項２７】
請求項２６に記載の方法において、温度監視部材により温度を測定するステップが、対象領域に引込み可能な針にて進入するステップを含む、方法。
【請求項２８】
請求項２３に記載の方法において、温度監視部材が赤外線センサを備える、方法。
【請求項２９】
請求項２８に記載の方法において、温度監視部材により温度を測定するステップが、対象領域における赤外線エネルギを検出するステップを含む、方法。
【請求項３０】
請求項２３に記載の方法において、温度監視部材が超音波発信器を備える、方法。
【請求項３１】
請求項３０に記載の方法において、温度監視部材により温度を測定するステップが、対象領域を超音波エネルギにて照射するステップを含む、方法。
【請求項３２】
請求項２３に記載の方法において、温度監視部材が、複数の熱スパイクを有する膨張可能なステントを備える、方法。
【請求項３３】
請求項３２に記載の方法において、温度測定部材により温度を測定するステップが、対象領域に熱スパイクにて進入するステップを含む、方法。
【請求項３４】
請求項３２に記載の方法において、ステントが、ニッケル−チタン合金を備える、方法。
【請求項３５】
凍結療法装置と共に使用される温度監視装置において、
凍結療法装置と、
凍結療法装置に結合された管状部材と、
管状部材に結合されて、長手方向軸線に沿って凍結療法装置から伸びるある長さと、ある幅とを有する温度監視部材とを備え、
温度監視部材の長さが、幅よりも長い長手方向軸線に沿って凍結療法装置から離れるように伸びる、温度監視装置。
【請求項３６】
請求項３５に記載の温度監視装置において、温度監視部材が、凍結療法装置からある角度にて伸びる、温度監視装置。
【請求項３７】
請求項３６に記載の温度監視装置において、角度が約９０°である、温度監視装置。
【請求項３８】
請求項３６に記載の温度監視装置において、角度が鋭角である、温度監視装置。
【請求項３９】
請求項３６に記載の温度監視装置において、角度が鈍角である、温度監視装置。
【請求項４０】
凍結療法装置と共に使用される温度監視装置において、
凍結療法装置と、
凍結療法装置に結合されて、その少なくとも一部分が凍結療法装置内に配置された温度監視部材とを備える、温度監視装置。
【請求項４１】
凍結療法装置と共に使用される温度監視装置において、
末端を有する細長い軸と、
軸の末端内に配置された冷却チャンバと、
軸に結合されて、その少なくとも一部分が冷却チャンバ内に配置された温度監視部材とを備える、温度監視装置。
【請求項４２】
請求項４１に記載の温度監視装置において、冷却チャンバが、外側冷却チャンバと、内側冷却チャンバとを有する、温度監視装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、全体として、凍結療法の分野に関する。より具体的には、本発明は、凍結原因の壊死を生じさせるときに使用される凍結バルーン療法カテーテルに関する。
【背景技術】
【０００２】
剥離技術又は装置を使用して多数の医学状態を治療することができる。剥離技術の結果、全体として、対象領域にて異常な組織は壊死する。異常な組織を剥離する結果、医学状態を効率的に治療することができる。例えば、心房細動は、左心房及び肺静脈の異常な電気的活動の結果であり、左心房及び（又は）肺静脈内の異常な組織を剥離することで治療できる。
【０００３】
心房細動は、心臓内の異常な電気的活動の結果である重大な医学状態である。この異常な活動は、洞−房（ＳＡ）節、房静脈（ＡＶ）節、ヒス束又は心臓組織のその他の領域を含む心臓の領域にて生ずる。更に、心房細動は、心臓内の隔離した病巣中心内の異常な活動に起因することがある。これらの病巣は、肺静脈、特に、上肺静脈内にて発現する可能性があると考えられている。
【０００４】
異常な電気的活動を有する病巣を剥離することを望んで肺静脈を標的とすべく剥離カテーテルを使用する最小侵襲性技術が述べられている。この技術は、典型的に、異常な電気的活動を有する病巣又はその他の領域内に病変部を生じさせるべくエネルギを付与することを特徴とする。
【０００５】
幾つかの剥離装置は、レッシュ（Ｌｅｓｈ）らに対する米国特許第６，０２４，７４０号に開示された装置を含んで、剥離のため無線周波数（ＲＦ）エネルギを利用する。該ＲＦエネルギ装置は、熱によって対象領域を剥離するために使用することができる。しかし、剥離のためＲＦエネルギを使用することは、治療後、対象領域におけるコラーゲンの蓄積のような厄介な治癒的応答を招来する。更に、心房内のＲＦ剥離は、心房の出力を低下させる可能性がある。このため、治癒的応答性が改善された剥離装置及び方法が必要とされている。
【０００６】
剥離のため冷却エネルギを使用する剥離式治療法が開発されている。凍結形成術（ｃｒｙｏｐｌａｓｔｙ）又は凍結バルーン療法と称されるこの方法は、病変部を冷却して影響を受けた領域の一部分を凍結されるため使用することができる。例えば、凍結バルーン療法は、さもなければ、再狭窄症又は反動（ｒｅｃｏｉｌ）を生じるであろう血管内の病変部を凍結させるために使用することができる。
【０００７】
再狭窄症を防止し且つ遅らせ、また、反動に対処するときのその潜在的有用性に加えて、凍結バルーン療法は、剥離技術のため使用することができる。例えば、凍結バルーン療法は、機能不全弁、弁の病気、僧帽弁の逆流の治療、心房細動、冒の逆流、冒食道の逆流、ＧＵＲＤ、食道の病気の拡張蛇行静脈の治療、胃癌又は子宮癌等を含む癌の治療のとき効果的である。
【０００８】
凍結バルーン療法の使用は、身体内で凍結原因の細胞の壊死を生じさせることを含む。標的領域が心臓又は肺の脈管構造内に配置されているとき、所望の組織のみを壊死させるため凍結バルーン療法カテーテルを正確に制御することが重要である。健常な組織への損傷を最小にしつつ、標的組織を壊死させるため正確な温度調節が必要とされよう。更に、心臓内肉柱のような不均一な表面を有する標的領域にて正確に温度監視することは有用である。このため、正確な温度監視機能を有する、凍結形成術カテーテルが必要とされている。
【特許文献１】米国特許第６，０２４，７４０号明細書
【発明の開示】
【０００９】
本発明は、上述した必要性の幾つかを具体化することのできる凍結療法カテーテルの改良に関する。より具体的には、本発明は、凍結バルーン療法カテーテルと共に使用される温度監視装置を備えている。温度監視装置は、凍結療法カテーテルに結合することができ、また、例えば、凍結バルーン療法又は凍結形成術のような医学的方法を行いつつ、温度を測定するために使用することができる。温度監視装置は、該装置に結合された温度監視部材を有する管状部材を備えることができる。
【００１０】
温度監視部材は、管状部材の管腔内に摺動可能に配置された引込み可能な針を備えることができる。これと代替的に、温度監視部材は、赤外線光センサと、超音波発信器と、又は、複数の熱スパイクを有する凍結療法装置を取り囲むシースとを備えるものとしてもよい。更に、１つ以上の管状部材を凍結療法装置の周りに配列することができる。
【発明の実施の形態】
【００１１】
以下の説明は、幾つかの図面の全体を通じて同様の要素を同様の参照番号で表示する図面を参照しつつ、読むべきである。詳細な説明及び図面は、特定の実施の形態を示すものであり、限定的であることを意図するものではない。
【００１２】
図１は、本発明の１つの実施の形態による凍結療法装置１２と共に使用される温度監視装置１０の平面概略図である。温度監視装置１０は、該装置に結合された温度監視部材２０を有する管状部材１４を備えることができる。温度監視部材２０は、例えば、凍結療法、凍結バルーン療法又は凍結形成術のような医学的方法を行いつつ、温度を測定するために使用することができる。
【００１３】
管状部材１４は、基端１６及び末端１８を有している。管状部材１４は、例えば凍結療法装置１２の長さに沿って又は凍結療法装置１２の外面に近接して、凍結療法装置１２に結合することができる。管状部材１４は、非限定的に、金属、ステンレス鋼、ニッケル合金、ニッケルーチタニウム合金、熱可塑性樹脂、高性能エンジニアリング樹脂、フッ化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、ポリマー、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリウレタン、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリエーテル−エーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリイミド、ポリアミド、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、ポリフェニレンオキシド（ＰＰＯ）、ポリスルフォン、ナイロン、ペルフルオロ（プロピルビニルエーテル）（ＰＦＡ）、その組み合わせ又はその他の適宜な材料を含む材料から成るものとすることができる。
【００１４】
凍結療法装置１２は、ラホンタイン（Ｌａｆｏｎｔａｉｎｅ）に対する米国特許第５，８６８，７３５号及びラホンタインに対する米国特許出願第０９／８４９，８９２号に開示された類似の装置（凍結療法装置、凍結形成術カテーテル等）と実質的に同様であり、上記の特許及び特許出願の開示の全体は参考として引用し本明細書に含めてある。簡単に説明すれば、凍結療法装置１２は、その末端に配置された凍結形成術装置（例えば、凍結形成術バルーン）を有する軸を備えることができる。該軸は、膨張管と、ドレーン管とを備え、また、外側シースと軸との間に環状管腔を画成する外側シースを更に備えることができる。環状管腔は、その内部に真空圧を維持し得るように封止することができる。凍結形成術装置は、単一のバルーン又は多数のバルーン（すなわち、第一のバルーン及びその内部の第二のバルーン）を有することができる。
【００１５】
使用時、冷却剤は膨張管腔を通って凍結形成術装置内に流れることができる。次に、凍結形成術装置を使用して対象領域と熱伝導を行うことができる。冷却剤は、熱伝導後、ドレーン管を介して凍結形成術装置から除去することができる。
【００１６】
温度監視部材２０は、管状部材１４の管腔２４内に摺動可能に配置された引込み可能な熱電対化した（すなわち熱電対の形態の）針２２を備えることができる。この実施例によれば、管状部材１４の内径は、管腔２４内に配置された温度監視部材２０を有するように適宜な寸法とされている。熱電対化した引込み可能な針２２は、臨床医が定量化可能な仕方にて温度を測定する温度感知手段を含むことが理解される。これと代替的に、引込み可能な針２２は、該針に結合された温度センサを備えることができる。引込み可能な針２２は、鋭角な末端の先端２６と、少なくとも１つのマーカバンド２８とを有することができる。末端の先端２６は、医療方法を行う間、組織に進入し且つ（又は）切り込み得るようにすることができる。
【００１７】
図１から、温度監視部材２０（及び以下に説明するその他のもの）は、長手方向軸線に沿ってある長さを有し且つ、長手方向軸線に沿って凍結療法装置１２から離れるように延在していることが理解できる。更に、温度監視部材２０と凍結療法装置１２との間にある角度を画成することができる。この角度は、９０°、鋭角又は鈍角とすることができる。凍結療法装置から伸びる温度監視部材２０の長さは、その幅（長手方向軸線に対し垂直な軸線に沿って測定）よりも長いことも図１から理解できる。
【００１８】
マーカバンド２４は、医療法を行う間、蛍光透視スクリーンに比較的明るい像を生じさせることができる。この比較的明るい像は、マーカバンド２４のユーザが温度監視部材２０の位置を決定することを助ける。マーカバンド２４は、非限定的に、放射線不透過性フィラーが装填された金、白金及びプラスチック材料を含む多数の放射線不透過性材料を備えることができる。温度監視部材２０は、追加的なマーカバンドを更に備え、又は異なる位置に配置された１つのマーカバンドを備えることができる。例えば、マーカバンド２４は、温度監視部材２０の末端の先端２２から一定の距離に第一のマーカバンド（例えば、マーカバンド２４）を備えることができる。第一のマーカバンドが末端の先端２２からの距離にほぼ等しい距離にて近接して温度監視部材２０上に第二のマーカバンドを設けることができる。
【００１９】
管状部材１４の基端１６は、マニホルド３０に接続することができる。マニホルド３０は、温度監視部材２０を制御する手段を備えている。より具体的には、マニホルド３０は、例えば、熱電対化した針２０によって測定された温度を定量化する手段を備えることができる。温度を定量化する手段は、アナログ温度表示部又はディスプレイ、デジタル温度表示部又はディスプレイ、温度を測定するためコンピュータ利用システムに結合するコネクタ、その他のデータを処理するコンピュータ利用システム及びその結合体を含むことができる。
【００２０】
使用時、温度監視装置１０は、対象領域まで前進させることができる。対象領域は、例えば、肺動脈を含む動脈、肺静脈を含む静脈、血管、心臓、心臓内肉柱、身体器官又は凍結形成術が有益であろうその他の領域とすることができる。対象領域を冷却するため凍結療法装置１２を使用することができる一方、末端の先端２６を対象領域の組織内に挿入することにより温度を定量化するため、温度監視部材２０を使用することができる。１つの実施の形態において、末端の先端２６は、対象領域の組織の表面に接触し又は組織内に進入し且つ（又は）切り込んで表面下の温度を測定することができる。熱伝導する間、末端の先端２６の位置を決定するため、マーカバンド２８を使用することができる。末端の先端２６の位置を正確に決定することは、より正確に冷却することを許容し且つ、過冷却に起因する組織の損傷を防止することができる。これと代替的に、針は、該針が１から３ｍｍ等のような一定の深さまで組織に進入することを許容する、所定の深さのマーカバンド／ストッパを有するようにしてもよい。
【００２１】
図２は、本発明の１つの実施の形態による１つの代替的な温度監視装置１１０の平面図である。温度監視装置１１０は、温度監視部材１２０が赤外線又は光センサ１３２を備える点を除いて、温度監視装置１０と実質的に同様である。赤外線又は光センサ１３２の少なくとも一部分は、管状部材１１４の管腔内に、すなわち管状部材１４の管腔２４と同等物内に配置することができる。これと代替的に、赤外線又は光センサ１３２を管状部材２１４の末端２１８に近接する位置に配置してもよい。
【００２２】
温度監視装置１１０は、対象領域にて赤外線センサ３２により赤外線エネルギを検出することにより対象領域における温度を測定するために使用することができる。赤外線エネルギを定量化することは、熱及び（又は）温度を測定するステップを備えることができる。マニホルド３０は、温度を定量化する手段を備えている。例えば、マニホルド３０は、赤外線エネルギを定量化する手段を備えることができる。
【００２３】
冷却の結果、凍結療法装置１２及び（又は）治療箇所に隣接して氷又は氷ボールが形成される。その結果、代替的な温度監視部材を使用することができる。例えば、氷又は氷ボールの形成を監視し又はその他の方法で視覚化するため、光感知法を使用することができる。光感知法は、氷の色変化又は外観によって、氷ボールを視覚的に観察することができる。氷の形成を監視するため、上述したもの以外の方法及び当該技術分野にて既知の方法を使用することができる。
【００２４】
図３及び図４には、図１の部分３／４−３／４に沿った管状部材１４の配置及び追加的な管状部材１４を示す概略平面図が図示されている。１つ以上の管状部材１４を凍結療法装置１２の周りに配列することができる。４つの管状部材１４を凍結療法装置１２の周りで図３に示すように４列に配置することができる。同様に、図４には、凍結療法装置１２の間で且つ、該凍結療法装置１２の周りで均一に隔てて８列に配置された８つの管状部材１４が図示されている。図３及び図４には、管状部材１４の配置が図示されているが、本発明の精神から逸脱せずに、本明細書に開示した管状部材、温度監視装置及び類似の構造体の任意のものを置換することが可能であることを理解すべきである。
【００２５】
図５は、本発明の１つの実施の形態による１つの代替的な温度監視装置２１０の平面図である。温度監視装置２１０は、温度監視部材２２０が超音波発信器２３４を備える点を除いて、温度監視装置１０と実質的に同様である。上記に開示したものと同様に、超音波発信器２３４の少なくとも一部分を管状部材２１４の管腔内に配置することができ、又は、超音波発信器２３４を管状部材２１４の末端２１８に配置することができる。
【００２６】
温度監視装置２１０は、超音波発信器２３４から超音波エネルギを送信することにより対象領域における温度を測定するために使用することができる。マニホルド３０は、超音波像、超音波エネルギ及びその他の超音波データを蓄積する手段を含む、温度の定量化手段を備えることができる。超音波像、超音波エネルギ及びその他の超音波データを分析すれば、温度を間接的に測定することが可能である。例えば、超音波像は、対象領域内の相変化を見るために使用することができる。相変化は、定量化可能な冷却レベルを示す。
【００２７】
図６は、追加的な管状部材２１４を示す、図５の線６−６に沿った管状部材２１４の詳細図である。１つの実施の形態において、管状部材２１４は、凍結療法装置１２の周りに配列することができる。一例としての実施の形態において、この列は、円形列としてよい。円形列は、ユーザが温度をより正確に測定し且つ、温度監視装置２１０の位置を決定することを可能にする。更に、管状部材２１４は、上記に開示したように、４列又は８列に配置してもよく、管状部材１４、１１４も円形列に配置することができる。
【００２８】
図７は、本発明の１つの実施の形態による１つの代替的な温度監視装置３１０の平面図である。温度監視装置３１０は、以下に説明する多数の改良点を有する温度監視装置１０と実質的に同様である。
【００２９】
管状部材３１４は、凍結療法装置１２を取り巻くシースを備えている。温度監視部材３２０は、管状部材３１４の末端３１８に配置されたステント３６を備えている。ステント３６は、複数の熱スパイク３８を更に備えている。ステント３６は、形状記憶合金（例えば、ニッケル−チタニウム合金）から成っている。これと代替的に、ステント３６は、金属及びポリマーを含む、上記に掲げられたものと同様の材料から成るものとしてもよい。
【００３０】
熱スパイク３８は、対象領域における温度を測定することができる。この実施の形態によれば、ユーザが温度を定量化し得るように熱スパイク３８をマニホルド３０に結合することができる。マニホルド３０は、上記に掲げたものを含む、温度を定量化する手段を備えることができる。
【００３１】
更に、対象領域への熱伝導を促進するため熱スパイク３８を使用することができる。例えば、心臓内肉柱は、凍結療法装置１２が心臓を均一に冷却することを許容しない。その結果、熱伝導は不均一で且つ、不完全なものとなる。熱スパイク３８は、対象領域の表面に到達し、接触し且つ、進入することができる。例えば、熱スパイク３８は、心臓内肉柱に接触し、従って、これら領域への熱伝導を促進することができる。
【００３２】
１つの実施の形態において、ステント３６は、体温にて収縮し且つ、冷却したとき膨張するものとすることができる。体温にて収縮した状態は、ステント３６の外径を最小にし、このことは、温度監視装置３１０を対象領域まで送り込むのを容易にすることができる。冷却、例えば、凍結療法装置１２により開始した冷却は、ステント３６を膨張させ、熱スパイク３８を対象領域に近接して動かすことができる。
【００３３】
図８には、別の代替的な温度監視装置４１０が図示されている。装置４１０は、基本的に上述したようにマニホルド３０に結合された凍結療法装置４１２を有している。更に、管状部材４１４は、凍結療法装置４１２に結合することができる。例えば、管状部材４１４を凍結療法装置１２内に又は凍結療法装置１２の軸部分内に少なくとも部分的に配置することができる。凍結療法装置１２内に配置されたとき、管状部材４１４は、装置１２の内壁と実質的に同軸状となり又は該内壁に近接する。
【００３４】
温度監視部材４２０は、管状部材４４１内に配置し且つ、凍結療法装置１２内に伸びるようにすることができる。１つの代替的な実施の形態において、管状部材４４１を使用せずに、温度監視部材４２０を凍結療法装置１２内に配置することができる。例えば、温度監視部材４２０は、凍結療法装置１２の軸内に配置することができる。
【００３５】
温度監視部材４２０は、エミッター４４０及び検出器４４２を有する光画像化装置４３４を備えている。エミッター４４０は、凍結療法装置からエネルギ（例えば、光、赤外線エネルギ、超音波エネルギ等）を放出し得るようにされ且つそのような形態とされている。検出器４４２は、エネルギを検出することによりデータを収集し得るようにされている。本発明の精神から逸脱せずに、多数の異なる構成のエミッター及び（又は）検出器を使用することができる。
【００３６】
凍結療法装置４１２は、形態及び機能の点にて凍結療法装置１２と基本的に同一であるが、内側冷却チャンバ４４４及び外側冷却チャンバ４４６を更に有している。二重チャンバ冷却装置（装置４１２のような）は、追加的な安全上又は冷却上の有利な効果を提供することができる。例えば、内側冷却チャンバ４４４が故障したならば、外側冷却チャンバ４４６は、冷却剤の体内への損失を防止することができる。二重チャンバ冷却装置４１２は、本明細書に記載されたその他の実施の形態の任意のものと置換することが可能であることが理解できる。
【００３７】
本明細書がカバーする本発明の多数の有利な効果を上記の説明に記載した。しかし、この開示は、多くの点にて、単に一例にしか過ぎないことが理解されよう。細部、特に、形状、寸法及びステップの配置の点にて本発明の範囲を越えずに変更を加えることが可能である。勿論、本発明の範囲は、特許請求の範囲にて使用した文言によって規定される。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】引込み可能な針を有する凍結療法装置の平面図である。
【図２】赤外線センサを有する代替的な凍結療法装置の図である。
【図３】管状部材の４列の配置を示す断面図である。
【図４】管状部材の８列の配置を示す断面図である。
【図５】超音波発信器を有する凍結療法装置の第二の代替的な実施の形態を示す図である。
【図６】図５に示した管状部材の配置の詳細図である。
【図７】複数の熱スパイクを有する凍結療法装置の第三の代替的な実施の形態を示す図である。
【図８】凍結療法装置の第四の代替的な実施の形態を示す図である。
【図１】
2005512633.tif 000003
【図２】
2005512633.tif 000004
【図３】
2005512633.tif 000005
【図４】
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【図５】
2005512633.tif 000007
【図６】
2005512633.tif 000008
【図７】
2005512633.tif 000009
【図８】
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【国際調査報告】
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