(57)【要約】セリン／スレオニンキナーゼＡｋｔの阻害剤、このような阻害剤を含有する医薬組成物、及びこのような阻害剤の使用による疾患又は状態の予防又は治療の方法が開示される。Ａｋｔ阻害剤は、式（Ｉ）（式中、Ｘ及びＹは独立して、Ｏ、ＣＦ２、ＣＨ２及びＣＨＦからなる群から選択される；Ａは独立して、Ｐ（Ｏ）ＯＨ、ＣＨ２ＯＯＯＨ及びＣＨ（ＣＯＯＨ）２からなる群から選択される；Ｒ２は、Ｈ、ＯＨ、ＯＨの等配電子体、Ｃ１−Ｃ２５アルキルオキシ、Ｃ６−Ｃ１０アリールオキシ、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキルオキシ、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキルＣ１−Ｃ６アルコキシ、Ｃ２−Ｃ２２アルケニルオキシ、Ｃ３−Ｃ８シクロアルケニルオキシ、Ｃ７−Ｃ３２アラルキルオキシ、Ｃ７−Ｃ３２アルキルアリールオキシ、Ｃ９−Ｃ３２アラルケニルオキシ及びＣ９−Ｃ３２アルケニルアリールオキシからなる群から選択される；Ｒ３−Ｒ６は独立して、Ｈ、ＯＨ、ＯＨの等配電子体からなる群から選択される；及びＲ１及びＲ７は独立して、Ｃ１−Ｃ２５アルキル、Ｃ６−Ｃ１０アリール、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル、Ｃ２−Ｃ２２アルケニル、Ｃ３−Ｃ８シクロアルケニル、Ｃ７−Ｃ３２アラルキル、Ｃ７−Ｃ３２アルキルアリール、Ｃ９−Ｃ３２アラルケニル及びＣ９−Ｃ３２アルケニルアリールからなる群から選択される；但し、（ｉ）ＸがＯ、ＹがＯ又はＣＨ２、Ｒ３がＨのとき、Ｒ２及びＲ４−Ｒ６の少なくとも１つはＯＨではない；（ｉｉ）ＡがＣＨ２ＣＯＯＨ又はＣＨ（ＣＯＯＨ）２のとき、ＸとＹは同時にＯであることはできない；及び（ｉｉｉ）Ｒ２−Ｒ６の全てが同時にＨではない）を有する。阻害剤は、塩の形態でもありうる。【化１】2005537329.tif 000017
2005537329.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉ：
【化１】
2005537329.tif 000014
（式中、Ｘ及びＹは独立して、Ｏ、ＣＦ２、ＣＨ２及びＣＨＦからなる群から選択される；
Ａは独立して、Ｐ（Ｏ）ＯＨ、ＣＨ２ＣＯＯＨ及びＣＨ（ＣＯＯＨ）２からなる群から選択される；
Ｒ２は、Ｈ、ＯＨ、ＯＨの等配電子体、Ｃ１−Ｃ２５アルキルオキシ、Ｃ６−Ｃ１０アリールオキシ、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキルオキシ、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキルＣ１−Ｃ６アルコキシ、Ｃ２−Ｃ２２アルケニルオキシ、Ｃ３−Ｃ８シクロアルケニルオキシ、Ｃ７−Ｃ３２アラルキルオキシ、Ｃ７−Ｃ３２アルキルアリールオキシ、Ｃ９−Ｃ３２アラルケニルオキシ、及びＣ９−Ｃ３２アルケニルアリールオキシからなる群から選択される；
Ｒ３−Ｒ６は独立して、Ｈ、ＯＨ、ＯＨの等配電子体からなる群から選択される；及び
Ｒ１及びＲ７は独立に、Ｃ１−Ｃ２５アルキル、Ｃ６−Ｃ１０アリール、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル、Ｃ２−Ｃ２２アルケニル、Ｃ３−Ｃ８シクロアルケニル、Ｃ７−Ｃ３２アラルキル、Ｃ７−Ｃ３２アルキルアリール、Ｃ９−Ｃ３２アラルケニル、及びＣ９−Ｃ３２アルケニルアリールからなる群から選択される；
但し、（ｉ）ＸがＯ、ＹがＯ又はＣＨ２、Ｒ３がＨのとき、Ｒ２及びＲ４−Ｒ６の少なくとも１つはＯＨではない；（ｉｉ）ＡがＣＨ２ＣＯＯＨ又はＣＨ（ＣＯＯＨ）２のとき、ＸとＹは同時にＯであることはできない；及び（ｉｉｉ）Ｒ２−Ｒ６の全てが同時にＨではない）
の化合物又はその医薬上許容され得る塩。
【請求項２】
ＡがＰ（Ｏ）ＯＨである、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
式Ｉａ：
【化２】
2005537329.tif 000015
を有する請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項４】
式Ｉｂ
【化３】
2005537329.tif 000016
を有する請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項５】
Ｘ及びＹがＯである、請求項２〜４のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項６】
Ｒ１がＣ１−Ｃ２５アルキルである、請求項１〜５のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項７】
Ｒ１がＣ１０−Ｃ２５アルキルである、請求項１〜６のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項８】
Ｒ１がＣ１５−Ｃ２０アルキルである、請求項１〜７のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項９】
Ｒ１がＣ１８アルキルである、請求項１〜８のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１０】
Ｒ７がＣ１−Ｃ２５アルキルである、請求項１〜９のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１１】
Ｒ７がＣ１−Ｃ１５アルキルである、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１２】
Ｒ７がＣ１−Ｃ５アルキルである、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１３】
Ｒ７がメチルである、請求項１〜１２のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１４】
Ｒ２がＣ１−Ｃ２５アルキルオキシである、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１５】
Ｒ２がＣ１−Ｃ１５アルキルオキシである、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１６】
Ｒ２がＣ１−Ｃ５アルキルオキシである、請求項１〜１５のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１７】
Ｒ２がメトキシである、請求項１〜１６のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１８】
Ｒ２がＣ７−Ｃ３２アラルキルオキシである、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１９】
Ｒ２がシクロヘキシルメトキシである、請求項１〜１３及び１８のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項２０】
Ｒ２がＨである、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項２１】
Ｒ３がＨである、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項２２】
Ｒ４がＨである、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項２３】
Ｒ５がＨである、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項２４】
Ｒ６がＨである、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項２５】
Ｒ２及びＲ３がＨである、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項２６】
Ｒ３及びＲ４がＨである、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項２７】
Ｒ５及びＲ６がＨである、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項２８】
Ｘ及びＹがＯ、Ｒ１がＣ１８Ｈ３７、及びＲ７がメチルである、請求項３に記載の化合物。
【請求項２９】
Ｒ２がメトキシ、Ｒ３がＨ、及びＲ４−Ｒ６がＯＨである、請求項２８に記載の化合物。
【請求項３０】
Ｒ２−Ｒ３がＨ、及びＲ４−Ｒ６がＯＨである、請求項２８に記載の化合物。
【請求項３１】
Ｒ２−Ｒ３及びＲ５−Ｒ６がＯＨ、及びＲ４がＨである、請求項２８に記載の化合物。
【請求項３２】
Ｒ２がｉ−ブチルオキシ、Ｒ３がＨ、及びＲ４−Ｒ６がＯＨである、請求項２８に記載の化合物。
【請求項３３】
Ｒ２がシクロヘキシルメトキシ、Ｒ３がＨ、及びＲ４−Ｒ６がＯＨである、請求項２８に記載の化合物。
【請求項３４】
Ｒ２−Ｒ３及びＲ６がＯＨ、及びＲ４−Ｒ５がＨである、請求項２８に記載の化合物。
【請求項３５】
Ｒ２−Ｒ４及びＲ６がＯＨ、Ｒ５がＨである、請求項２８に記載の化合物。
【請求項３６】
Ｒ２、Ｒ４及びＲ６がＯＨ、Ｒ３及びＲ５がＨである、請求項２８に記載の化合物。
【請求項３７】
請求項１〜３６のいずれか１項に記載の化合物及び医薬上許容され得る担体を含有する医薬組成物。
【請求項３８】
動物でのセリン／スレオニンキナーゼＡｋｔの活性化によって特徴付けられる疾患、あるいはその疾患にかかりやすい状態の予防又は治療の方法であって、予防又は治療上有効な量の請求項１〜３６のいずれか１項に記載の化合物を動物に投与することを含む方法。
【請求項３９】
疾患が癌である、請求項３８に記載の方法。
【請求項４０】
癌が、乳癌、肺癌、卵巣癌、子宮癌、脳癌、肉腫、メラノーマ、白血病、リンパ腫、結腸直腸癌、前立腺癌又は肝癌である、請求項３９に記載の方法。
【請求項４１】
疾患がリウマチ性疾患である、請求項３８に記載の方法。
【請求項４２】
リウマチ性疾患が、慢性関節リウマチ又は変形性関節症である、請求項４１に記載の方法。
【請求項４３】
疾患が肺疾患である、請求項３８に記載の方法。
【請求項４４】
肺疾患が慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）である、請求項４３に記載の方法。
【請求項４５】
疾患又は状態が前癌病巣である、請求項３８に記載の方法。
【請求項４６】
疾患が心臓血管疾患である、請求項３８に記載の方法。
【請求項４７】
疾患が皮膚疾患である、請求項３８に記載の方法。
【請求項４８】
疾患が婦人疾患である、請求項３８に記載の方法。
【請求項４９】
疾患が血管疾患である、請求項３８に記載の方法。
【請求項５０】
疾患が神経疾患である、請求項３８に記載の方法。
【請求項５１】
疾患が感染疾患である、請求項３８に記載の方法。
【請求項５２】
感染疾患が、細菌、ウイルス、レトロウイルス又は寄生虫疾患である、請求項３８に記載の方法。
【請求項５３】
細胞のアポトーシスの増大方法であって、細胞を請求項１〜３６のいずれか１項に記載の化合物と接触させることを含む方法。
【請求項５４】
ＰＨドメイン結合の阻害方法であって、ＰＨドメインを含む物質を請求項１〜３６のいずれか１項に記載の化合物に曝すことを含む方法。
【請求項５５】
物質におけるＰＨドメインの存在の決定方法であって、
（ａ）物質のサンプルを、ＰＨドメイン結合化合物に曝し、第１の結合結果を得ること；
（ｂ）物質の別のサンプルを、請求項１〜３６のいずれか１項に記載の化合物に曝し、第２の結合結果を得ること；及び
（ｃ）第１と第２の結合結果を比較し、物質中にＰＨドメインが存在するかを決定すること；
を含む方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２００２年９月３日に出願の米国仮出願Ｎｏ．６０／４０７，２３９の利益を主張し、該仮出願の開示は引用により本明細書に含まれるものとする。
【０００２】
発明の分野
本発明は、セリン／スレオニンキナーゼＡｋｔの阻害剤、医薬組成物、及びＡｋｔによって活性化される疾患の予防又は治療方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
発明の背景
Ａｋｔ（即ちプロテインキナーゼＢ（ＰＫＢ））は、細胞生存を促進する良くキャラクタライズされたセリン／スレオニンキナーゼである。Ａｋｔは、ＩＧＦ−Ｉ、ＥＧＦ、ｂＦＧＦ、インスリン、インターロイキン−３、インターロイキン−６、ヘレグリン、及びＶＥＧＦを含む多数の異なる増殖因子に応答して活性化される（１）。Ａｋｔはｖ−ａｋｔ癌遺伝子の産物の細胞相同体であり（２−４）、３つのアイソフォームＡｋｔ１、２、３（即ちＰＫＢ  α、β、及びγ）を有する。３つ全てのアイソフォームの活性化は、２つの部位（活性化ドメイン中の１つ、及びＣ末端疎水性モチーフ中の１つ）のリン酸化が完全な活性のために必要であるという点で同様である。
【０００４】
Ａｋｔ１に関し、ＰＤＫ１による活性化ドメイン中のＴ３０８のリン酸化は、ホスファチジルイノシトール（ＰＩ）３−キナーゼ（ＰＩ３−Ｋ）の産物であるホスファチジルイノシトール３，４ビスホスフェート（ＰＩＰ２）とホスファチジルイノシトール３，４，５トリホスフェート（ＰＩＰ３）に依存している。ＰＩＰ２とＰＩＰ３の細胞レベルは、腫瘍サプレッサーであるデュアルホスファターゼＰＴＥＮ（３’位置でＰＩＰ２とＰＩＰ３を脱リン酸化する）によって制御される。Ｓ４７３リン酸化の機構はより不明瞭である。Ｓ４７３リン酸化を潜在的に担うキナーゼとして、ＰＤＫ１（５）、ＩＬＫ又はＩＬＫ−結合キナーゼ（６，７）、Ａｋｔ自体（８）、又は未だキャラクタライズされていないＰＤＫ２が挙げられる。Ａｋｔ活性化はまた、ＰＩ３−Ｋ非依存性手段により、ＰＫＡ（９）又はＣＡＭ−ＫＫ（１０）などのキナーゼによるＡｋｔのリン酸化によって達成されうる。活性化されると、Ａｋｔは、Ｂａｄ（１１，１２）又はカスパーゼ−９（１３）などのアポトーシス機構を直接的に制御する基質のリン酸化により、あるいは、ヒトテロメレース逆転写酵素サブユニット（ｈＴＥＲＴ）（１４）、フォークヘッド転写ファミリーメンバー（１５，１６）又はＩκＢキナーゼ（１７，１８）などの間接的にアポトーシスを阻害する基質のリン酸化により抗アポトーシス効果を発揮する。
【０００５】
細胞が、ＧＦ撤去、ＵＶ照射、マトリックス脱着、細胞周期不調和、ＤＮＡダメージ、並びに抗Ｆａｓ抗体、ＴＧＦ−β、グルタメート、又は胆汁酸の投与などの異なるアポトーシス刺激に曝されるとき、機能的に、Ａｋｔは、インビトロで生存を促進する（１９−３３）。インビボで、ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ経路の活性化は、乳、卵巣、脳、前立腺、及びリンパ組織を含む多数の型の組織で腫瘍発生に寄与する（３４）。Ａｋｔは、ＮＳＣＬＣ細胞系の９０％超で構成的に活性であり、化学療法抵抗性と放射線抵抗性の両方に寄与することが示された（３５）。更に、Ａｋｔは、多数の乳癌細胞系で構成的に活性であり、細胞生存と化学療法抵抗性の促進に同様に機能することが示された（３６）。
【０００６】
Ａｋｔの阻害剤は、多くの疾患、特に癌などの疾患の予防又は治療に望ましいであろうことを上記は示す。
【０００７】
本発明の利点並びに更なる本発明の性質は、本明細書記載の本発明の説明から明白となろう。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００８】
発明の簡単な要旨
本発明は、Ａｋｔの阻害剤である化合物、このような阻害剤と医薬上許容され得る担体を含有する医薬組成物、並びにこのような阻害剤の使用による疾患の予防又は治療の方法を提供する。阻害剤として、ホスホイノシトールエーテル脂質アナログ及びそのバイオアイソステア（ｂｉｏｉｓｏｓｔｅｒｅ）が挙げられる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
発明の詳細な説明
本発明は、式Ｉ：
【００１０】
【化１】
2005537329.tif 000003
【００１１】
（式中、Ｘ及びＹは独立に、Ｏ、ＣＦ２、ＣＨ２及びＣＨＦからなる群から選択される；
Ａは独立に、Ｐ（Ｏ）ＯＨ、ＣＨ２ＣＯＯＨ、及びＣＨ（ＣＯＯＨ）２からなる群から選択される；
Ｒ２は、Ｈ、ＯＨ、ＯＨの等配電子体、Ｃ１−Ｃ２５アルキルオキシ、Ｃ６−Ｃ１０アリールオキシ、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキルオキシ、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキルＣ１−Ｃ６アルコキシ、Ｃ２−Ｃ２２アルケニルオキシ、Ｃ３−Ｃ８シクロアルケニルオキシ、Ｃ７−Ｃ３２アラルキルオキシ、Ｃ７−Ｃ３２アルキルアリールオキシ、Ｃ９−Ｃ３２アラルケニルオキシ、及びＣ９−Ｃ３２アルケニルアリールオキシからなる群から選択される；
Ｒ３−Ｒ６は独立に、Ｈ、ＯＨ、ＯＨの等配電子体からなる群から選択される；及び
Ｒ１及びＲ７は独立に、Ｃ１−Ｃ２５アルキル、Ｃ６−Ｃ１０アリール、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル、Ｃ２−Ｃ２２アルケニル、Ｃ３−Ｃ８シクロアルケニル、Ｃ７−Ｃ３２アラルキル、Ｃ７−Ｃ３２アルキルアリール、Ｃ８−Ｃ３２アラルケニル、及びＣ８−Ｃ３２アルケニルアリールからなる群から選択される；
但し、（ｉ）ＸがＯ、ＹがＯ又はＣＨ２、及びＲ３がＨのとき、Ｒ２及びＲ４−Ｒ６の少なくとも１つはＯＨではない；（ｉｉ）ＡがＣＨ２ＣＯＯＨ又はＣＨ（ＣＯＯＨ）２のとき、ＸとＹは同時にＯであることはできない；及び（ｉｉｉ）Ｒ２−Ｒ６の全てが同時にＨではない）
の化合物又はその医薬上許容され得る塩を提供する。
【００１２】
Ｒ１−Ｒ７のアルキル及びアルケニル部は、分岐又は好ましくは直鎖でありうる。Ｒ１−Ｒ７のアリール部は、１つ以上の、６−１４個の炭素原子の芳香族環、例えば、フェニル、ナフチル、又はアントラシル環を有しうる。ＯＨの等配電子体として、Ｆ、Ｃｌ、ＳＨなどが挙げられる。
【００１３】
好適態様で、ＡはＰ（Ｏ）ＯＨである。更なる好適態様では、ＡはＰ（Ｏ）ＯＨであり、ＸとＹの両方がＯである。
【００１４】
Ｒ２とＯＲ７のそれぞれの炭素原子への結合の立体化学は、任意の適切な形態でありうる。即ち、各々はＲ、Ｓ、又はＲとＳ形態の混合物でありうる。従って、例えば、本発明の化合物は、式Ｉａ：
【００１５】
【化２】
2005537329.tif 000004
【００１６】
又は式Ｉｂ：
【００１７】
【化３】
2005537329.tif 000005
【００１８】
を有しうるが、式Ｉａがより好適である。
【００１９】
幾つかの態様で、本発明の化合物、特に式ＩａとＩｂの化合物は、Ｒ１として、Ｃ１−Ｃ２５アルキル、好ましくはＣ１０−Ｃ２５アルキル、より好ましくはＣ１５−Ｃ２０アルキルを有する。従って、例えば特定のＲ１はＣ１８アルキル（例えばｎ−Ｃ１８Ｈ３７）である。ある態様で、本発明の化合物は、Ｒ７として、Ｃ１−Ｃ２５アルキル、好ましくはＣ１−Ｃ１５アルキル、より好ましくはＣ１−Ｃ５アルキルを有する。従って、例えば特定のＲ７はメチルである。特に好適な態様では、Ｒ１はＣ１８アルキル（例えばｎ−Ｃ１８Ｈ３７）及びＲ７はメチルである。
【００２０】
ある態様では、本発明の化合物、特に式ＩａとＩｂの化合物は、Ｒ２として、Ｃ１−Ｃ２５アルキルオキシ、好ましくはＣ１−Ｃ１５アルキルオキシ、より好ましくはＣ１−Ｃ５アルキルオキシを有する。特定のＲ２はメトキシである。ある別の態様では、Ｒ２はＣ７−Ｃ３２アラルキルオキシであり、幾つかの別の態様では、Ｒ２は、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキルオキシ、又はＣ３−Ｃ８シクロアルキルＣ１−Ｃ６アルコキシ、例えばシクロヘキシルメチルオキシである。
【００２１】
本発明の態様で、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５又はＲ６の少なくとも１つ、例えばＲ２とＲ３はＨ、Ｒ３とＲ４はＨ、又はＲ５とＲ６はＨである。
【００２２】
好適態様で、ＡはＰ（Ｏ）ＯＨ、ＸとＹの両方はＯ、Ｒ１はＣ１８Ｈ３７、Ｒ７はメチルである。例えば、本発明の態様で、ＡはＰ（Ｏ）ＯＨ、ＸとＹの両方はＯ、Ｒ１はＣ１８Ｈ３７、Ｒ７はメチルであり、（ｉ）Ｒ２はメトキシ、Ｒ３はＨ、Ｒ４−Ｒ６はＯＨ；（ｉｉ）Ｒ２−Ｒ３はＨ、Ｒ４−Ｒ６はＯＨ；（ｉｉｉ）Ｒ２−Ｒ３及びＲ５−Ｒ６はＯＨ、Ｒ４はＨ；（ｉｖ）Ｒ２はｉ−ブチル、Ｒ３はＨ、Ｒ４−Ｒ６はＯＨ；（ｖ）Ｒ２はシクロヘキシルメトキシ、Ｒ３はＨ、Ｒ４−Ｒ６はＯＨ；（ｖｉ）Ｒ２−Ｒ３及びＲ６はＯＨ、Ｒ４−Ｒ５はＨ；（ｖｉｉ）Ｒ２−Ｒ４及びＲ６はＯＨ、Ｒ５はＨ；又は（ｖｉｉｉ）Ｒ２、Ｒ４、Ｒ６はＯＨ、Ｒ３とＲ５はＨである。本発明の化合物の幾つかを図１Ａ−１Ｃに示す。
【００２３】
本発明の化合物は、医薬上許容され得る塩、例えばアルカリ金属（例えばナトリウム又はカリウム）、アルカリ土類金属（例えばカルシウム）の塩、又はアンモニウム塩の形態でありうる。
【００２４】
本発明は、上記化合物と医薬上許容され得る担体とを含有する医薬組成物をさらに提供する。医薬上許容され得る（例えば薬理的に許容できる）担体として、例えば、ベヒクル、アジュバント、賦形剤又は希釈剤が挙げられ、当業者に周知であり、公衆に容易に入手できる。医薬上許容され得る担体は、活性化合物に化学的に不活性なもので、使用条件下、有害な副作用又は毒性を殆ど有さないか又は全く有さないものであるのが好ましい。
【００２５】
担体の選択は部分的には、特定の活性化合物、並びに組成物を投与するのに使用される特定の方法によって決定されよう。従って、本発明の医薬組成物の多様な適切な製剤がある。組成物は、任意の適切な製剤で、例えば経口、エアロゾル、非経口、皮下、静脈内、動脈内、筋肉内、腹腔内、クモ膜下、直腸、又は膣投与用製剤として投与できる。
【００２６】
経口投与に適切な製剤は、（ａ）水、生理食塩水、又はオレンジジュースなどの希釈剤中に溶解した有効量の化合物などの液体溶剤；（ｂ）カプセル、サッシェ、錠剤、ロゼンジ、及びトローチ（各々は、固体又は顆粒として、所定量の活性成分（化合物）を含有する）；（ｃ）散剤；（ｄ）適切な液体中の懸濁剤；及び（ｅ）適切なエマルション；を含み得る。液体製剤は、医薬上許容され得る界面活性剤、懸濁剤又は乳化剤の添加のある場合とない場合で、水やアルコール（例えば、エタノール、ベンジルアルコール、及びポリエチレンアルコール）などの希釈剤を含有しうる。カプセル形態は、例えば、界面活性剤、潤滑剤、及び不活性充填剤（ラクトース、シュークロース、リン酸カルシウム、コーンスターチなど）を含有する、通常のハードもしくはソフトな殻のゼラチンタイプでありうる。錠剤形態は、ラクトース、シュークロース、マンニトール、コーンスターチ、ポテトスターチ、アルギン酸、微結晶セルロース、アカシア、ゼラチン、グアルゴム、コロイド性二酸化ケイ素、クロスカルメロースナトリウム、タルク、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸、並びに、他の賦形剤、着色剤、希釈剤、緩衝剤、崩壊剤、湿潤剤、保存剤、フレーバー剤、及び薬理的に適合性のある担体の１つ以上を含有しうる。ロゼンジ形態は、フレーバー（通常、シュークロース及びアカシアもしくはトラガカント）中に活性成分を含有しうるし、並びに、香錠は、ゼラチンやグリセリン、又はシュークロースやアカシアなどの不活性基剤中に活性成分を含有し、エマルション、ゲルなどは、活性成分の他に、当業界公知のような担体を含有する。
【００２７】
本発明の化合物は単独で、又は他の適切な成分と組合せて、吸入で投与するためのエアロゾル製剤に製造できる。これらのエアロゾル製剤は、ジクロロジフルオロメタン、プロパン、窒素などの加圧可能な噴射剤中に入れることができる。それらはまた、ネブライザー又はアトマイザー中のような非加圧製剤のための医薬として製剤化できる。非経口投与に適切な製剤としては、抗酸化剤、緩衝剤、静菌剤、及び、製剤を、意図した受容者の血液と等張にする溶質を含有しうる、水性及び非水性の、等張滅菌注射用溶剤、並びに、懸濁剤、可溶化剤、増粘剤、安定化剤、及び保存剤を含有しうる、水性及び非水性の滅菌懸濁剤が挙げられる。化合物は、医薬上許容され得る界面活性剤（石鹸又は洗剤など）、懸濁剤（ペクチン、カルボマー、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、又はカルボキシメチルセルロースなど）、又は乳化剤及び他の医薬アジュバントの添加のある場合とない場合で、水、生理食塩水、デキストロース水溶液や関連糖溶液、アルコール（エタノール、イソプロパノール、又はヘキサデシルアルコールなど）、グリコール（プロピレングリコール又はポリエチレングリコールなど）、グリセロールケタール（２，２−ジメチル−１，３−ジオキソラン−４−メタノールなど）、エーテル（ポリ（エチレングリコール）４００など）、油、脂肪酸、脂肪酸エステルもしくはグリセリド、又はアセチル化脂肪酸グリセリドを含む滅菌液体又は液体混合物などの医薬担体中の生理学的に許容できる希釈剤中で投与できる。
【００２８】
非経口製剤で使用できる油として、石油、動物油、植物油、又は合成油が挙げられる。油の特定の例として、ピーナッツ、ダイズ、ゴマ、綿実、トウモロコシ、オリーブ、ワセリン、及び鉱物が挙げられる。非経口製剤で使用に適切な脂肪酸として、オレイン酸、ステアリン酸、及びイソステアリン酸が挙げられる。オレイン酸エチル及びミリスチン酸イソプロピルは、適切な脂肪酸エステルの例である。非経口製剤での使用に適した石鹸として、脂肪アルカリ金属塩、アンモニウム塩、及びトリエタノールアミン塩が挙げられ、適切な洗剤として、（ａ）例えば、ジメチルジアルキルアンモニウムハライド、及びアルキルピリジニウムハライドなどのカチオン性洗剤、（ｂ）例えば、アルキル、アリール、及びオレフィンスルホネート、アルキル、オレフィン、エーテル、及びモノグリセリドサルフェート、及びスルホスクシネートなどのアニオン性洗剤、（ｃ）例えば、脂肪アミンオキシド、脂肪酸アルカノールアミド、及びポリオキシエチレンポリプロピレンコポリマーなどの非イオン性洗剤、（ｄ）例えば、アルキル−β−アミノプロピオネート、及び２−アルキル−イミダゾリン４級アンモニウム塩などの両性洗剤、及び（ｅ）それらの混合物が挙げられる。
【００２９】
非経口製剤は典型的には、溶液中に活性成分を約０．５〜約２５重量％含有するであろう。適切な保存剤や緩衝剤もこのような製剤で使用できる。注射部位での刺激を最小限にする、又は排除するためには、このような組成物は、１つ以上の非イオン性界面活性剤を含有してもよい。このような製剤中の界面活性剤の量は典型的には、約５〜約１５重量％の範囲であろう。適切な界面活性剤として、ポリエチレン又はポリエチレングリコールソルビタン脂肪酸エステル（ソルビタンモノオレエートなど）、及び、エチレンオキシドの、プロピレンオキシドとプロピレングリコールとの縮合によって形成される疎水性ベースとの高分子量付加物が挙げられる。非経口製剤は、アンプルやバイアルなどの、単位投与量又は多重投与量の密封容器で提供されることができ、使用直前に注射用の滅菌液体担体、例えば、水の添加のみを必要とする凍結乾燥状態で保存できる。即時調製注射溶剤及び懸濁剤は、上記種類の滅菌散剤、顆粒、及び錠剤から調製できる。
【００３０】
本発明の化合物は、注射用製剤に製造されてもよい。注射用組成物の有効な医薬担体のために要求されることは当業者にはよく知られている。Pharmaceutics and Pharmacy Practice, J. B. Lippincott Co., Philadelphia, PA, Banker and Chalmers, eds., pages 238-250 (1982)、及びASHP Handbook on Injectable Drugs, Toissel, 4th ed., pages 622-630 (1986)参照。
【００３１】
更に、本発明の化合物は、乳化基剤や水溶性基剤などの種々の基剤と混合することによって、座薬に製造されてもよい。膣投与に適した製剤は、活性成分の他に、適切であると当業界で知られているような担体を含有するペッサリー、タンポン、クリーム、ゲル、ペースト、泡状物、又はスプレー製剤として提供されてもよい。
【００３２】
本発明は更に、動物でのセリン／スレオニンキナーゼＡｋｔの活性化によって特徴付けられる、あるいは活性化によって引き起こされる疾患、あるいはその疾患にかかわりやすい状態の予防又は治療の方法であって、予防又は治療に有効な量の上記化合物を動物に投与することを含む方法を提供する。疾患又は状態の例は癌である。癌の特定の例として、乳癌、肺癌、卵巣癌、子宮癌、脳癌、肉腫、メラノーマ、白血病、リンパ腫、結腸直腸癌、前立腺癌、又は肝癌が挙げられる。別の疾患又は状態は、リウマチ性疾患、例えば、慢性関節リウマチ又は変形性関節症である。疾患又は状態の更なる例は、肺疾患、例えば、慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）である。本発明は更に、細胞、例えば癌細胞のアポトーシスの増大方法であって、細胞を上記化合物と接触させる、又は細胞を上記化合物で処理することを含む方法を提供する。本発明の化合物は、Ａｋｔ活性化を特徴とする疾患又は状態の存在を決定する科学的道具として使用できる。
【００３３】
本発明の化合物は、疾患を治療するために、単独で、又は他の型の治療法と組合せて使用できよう。化合物の投与で利益となりうるＡｋｔ活性化を特徴とする疾患として、癌、前癌病巣、心臓血管疾患、リウマチ性疾患、肺疾患、皮膚疾患、婦人疾患、血管疾患、神経疾患、並びに、細菌、ウイルス、レトロウイルス、寄生虫疾患を含む感染疾患の全ての形態が挙げられる。更に、これらの化合物は、上記疾患を予防するために使用できよう。これらの化合物を組み込むアッセイは、上記疾患又は状態を有する患者に予測値又は予後値(ｐｒｏｇｎｏｓｔｉｃ  ｖａｌｕｅ)を提供できよう。
【００３４】
適切な投与量及び投与計画は、当業者公知の通常の範囲決定技術によって決定できる。一般的には、治療は小投与量で開始されるが、それは、化合物の最適投与量よりも小さい。その後、状況下で最適な効果に到達するまで、投与量は小さな増加ずつ増加させる。便利さのために、所望ならば、１日全投与量は分割し、１日に何回かで投与してもよい。ある化合物の適切な投与量と適切な投与によって、本発明は、広範囲の応答を提供する。典型的には、投与量は、１日につき処理動物体重１ｋｇ当り約０．００１〜約１０００ｍｇの範囲である。好適投与量は、１日につき体重１ｋｇ当り約０．０１〜約１０ｍｇの範囲であり、更に好適投与量は、１日につき体重１ｋｇ当り約０．０１〜約１ｍｇの範囲である。
【００３５】
本発明は、ＰＨドメイン結合の阻害方法であって、ＰＨドメインを含む物質を上記化合物に曝すことを含む方法をさらに提供する。本発明は更に、物質におけるＰＨドメインの存在の決定方法であって、
（ａ）物質のサンプルを、ＰＨドメイン結合化合物に曝し、第１の結合結果を得ること；
（ｂ）物質の別のサンプルを、本発明の化合物に曝し、第２の結合結果を得ること；及び
（ｃ）第１と第２の結合結果を比較し、物質中にＰＨドメインが存在するかを決定すること；
を含む方法を提供する。
【００３６】
以下の実施例により更に本発明を説明するが、勿論、本発明の範囲を限定するものとは決して解釈すべきではない。
【実施例】
【００３７】
実施例１
本実施例は、２−修飾アナログの前駆体の製造方法を示す。
【００３８】
これは、３−デオキシ  ２−修飾アナログの前駆体の製造方法を示す。化合物１は、既報の方法(Tetrahedron, 53, 14903-14914 (1997))に従ってＬ−（−）−クエブラキトールから製造された。１，２−Ｏ−スタニレン中間体を介する、１での１−ＯＨの選択的ｐ−メトキシベンジル化は化合物２を与えた（スキーム１）。
【００３９】
【化４】
2005537329.tif 000006
【００４０】
試薬及び条件：Ｂｕ２ＳｎＯ、トルエン、還流、次いでｐ−ＭｅＯＣ６Ｈ４ＣＨ２Ｃｌ、ＣｓＦ、ＤＭＦ、室温、９２％。
【００４１】
これは、４−デオキシ  ２−修飾アナログの前駆体の製造方法を示す。化合物３は、Ｌ−クエブラキトールから製造された(Org. Lett. 2,115-117 (2000))。３−ＯＨ基のベンジル保護後、トランス−アセトニドは選択的に除去され、ジオール４を与えた。３の２つのヒドロキシル基はベンジル化によって保護され、位置４でのＭＰＭ基は、セリック・アンモニウム・ナイトレート（ＣＡＮ）での酸化によって除去され、アルコール５を得た。Ｃ−４でのＢａｒｔｏｎ−ＭｃＣｏｍｂｉｅ脱酸素化により化合物６を得た。６での残りのアセトニドの切断はジオール７を与えた。２と同じ方法での７の１−ＯＨの選択的ｐ−メトキシベンジル化は化合物８を与えた（スキーム２）。
【００４２】
【化５】
2005537329.tif 000007
【００４３】
試薬及び条件：（ａ）（ｉ）ＮａＨ、ＢｎＢｒ、ＤＭＦ、０℃−室温；（ｉｉ）ＡｃＣｌ、ＣＨ２Ｃｌ２−ＭｅＯＨ  ４：１（ｖ／ｖ）、室温、２工程で８６％；（ｂ）（ｉ）ＮａＨ、ＢｎＢｒ、０℃−室温、ＤＭＦ；（ｉｉ）ＣＡＮ、ＣＨ３ＣＮ−Ｈ２Ｏ  ４：１（ｖ／ｖ）、０℃−室温、２工程で８４％；（ｃ）（ｉ）ＮａＨ、ＣＳ２、０℃、ＤＭＦ、次いでＭｅＩ；（ｉｉ）Ｂｕ３ＳｎＨ、ＡＩＢＮ、トルエン、還流、２工程で９５％；（ｄ）ＡｃＣｌ、ＭｅＯＨ、室温、９８％；（ｅ）Ｂｕ２ＳｎＯ、トルエン、還流、次いでｐ−ＭｅＯＣ６Ｈ４ＣＨ２Ｃｌ、ＣｓＦ、ＤＭＦ、室温、９３％。
【００４４】
これは、５−デオキシ  ２−修飾アナログの前駆体の製造方法を示す。化合物９は、文献方法に従って製造された(Org. Lett. 2,115-117 (2000))。４，５−スタンニレン中間体を介する、９のジオール部位のモノベンジル化により、比１：１．５で２つの化合物５と１０を得、それを、シリカゲル上での注意深いクロマトグラフィーで分離した。化合物１０のＣ−５でのＢａｒｔｏｎ−ＭｃＣｏｍｂｉｅ脱酸素化により化合物１１を得た。トランス−アセトニドの切断により、ジオール１２を得た。２と同じ方法での１２の１−ＯＨの選択的ｐ−メトキシベンジル化により化合物１３を得た（スキーム３）。
【００４５】
【化６】
2005537329.tif 000008
【００４６】
試薬及び条件：（ａ）Ｂｕ２ＳｎＯ、トルエン、還流、次いでＢｎＢｒ、ＣｓＦ、ＤＭＦ、室温；（ｂ）（ｉ）ＮａＨ、ＣＳ２、０℃、ＤＭＦ、次いでＭｅＩ；（ｉｉ）Ｂｕ３ＳｎＨ、ＡＩＢＮ、トルエン、還流、２工程で９２％；（ｃ）ＡｃＣｌ、ＭｅＯＨ、室温、９８％；（ｄ）Ｂｕ２ＳｎＯ、トルエン、還流、次いでｐ−ＭｅＯＣ６Ｈ４ＣＨ２Ｃｌ、ＣｓＦ、ＤＭＦ、室温、９２％。
【００４７】
これは、４，５−ジデオキシ−２−修飾アナログの製造方法を示す。Ｂａｒｔｏｎ−ＭｃＣｏｍｂｉｅ脱酸素化による９での２つのヒドロキシル基の除去、次いでトランス−アセトニドの除去によりオレフィン性ジオール１４を得た。酢酸エチル中、５％Ｐｄ−Ｃによって触媒されるＣ＝Ｃ二重結合の選択的水素化によりジオール１５を得た。２と同じ方法での１５の１−ＯＨの選択的ｐ−メトキシベンジル化により化合物１６を得た（スキーム４）。
【００４８】
【化７】
2005537329.tif 000009
【００４９】
試薬及び条件：（ａ）（ｉ）ＮａＨ、ＣＳ２、０℃、ＤＭＦ、次いでＭｅＩ；（ｉｉ）Ｂｕ３ＳｎＨ、ＡＩＢＮ、トルエン、還流；（ｉｉｉ）ＡｃＣｌ、ＭｅＯＨ、室温、３工程で６４％；（ｂ）Ｈ２、５％Ｐｄ−Ｃ、酢酸エチル、室温、１気圧、９５％；（ｃ）Ｂｕ２ＳｎＯ、トルエン、還流、次いでｐ−ＭｅＯＣ６Ｈ４ＣＨ２Ｃｌ、ＣｓＦ、ＤＭＦ、室温、９２％。
【００５０】
これは、３，５−ジデオキシ−２−修飾アナログの前駆体の製造方法を示す。化合物１７は、既報の方法(Org. Lett. 2, 115-117 (2000))に従って合成された。Ｃ−３でのＢａｒｔｏｎ−ＭｃＣｏｍｂｉｅ脱酸素化により化合物１８を得た。トランス−アセトニドの選択的切断によりジオール１９を得た。ジオール部位のモノベンジル化により、５：１の割合で２つの化合物２０と２１を得た。化合物２１の構造は、３，４−ジデオキシＰＩアナログの合成で公知の中間体への変換により確認した(Tetrahedron Lett., 41, 7415-7418 (2000))。中間体２０のＣ−５でのＢａｒｔｏｎ−ＭｃＣｏｍｂｉｅ脱酸素化により化合物２２を得た。第２のアセトニドの切断によりジオール２３を得た。２と同じ方法での２３の１−ＯＨの選択的ｐ−メトキシベンジル化により化合物２４を得た（スキーム５）。
【００５１】
【化８】
2005537329.tif 000010
【００５２】
試薬及び条件：（ａ）（ｉ）ＮａＨ、ＣＳ２、０℃、ＤＭＦ、次いでＭｅＩ；（ｉｉ）Ｂｕ３ＳｎＨ、ＡＩＢＮ、トルエン、還流、２工程で９４％；（ｂ）ＡｃＣｌ、ＣＨ２Ｃｌ２−ＭｅＯＨ  ４：１（ｖ／ｖ）、室温、８６％；（ｃ）Ｂｕ２ＳｎＯ、トルエン、還流、次いで  ＢｎＢｒ、ＣｓＦ、ＤＭＦ、室温；（ｄ）（ｉ）ＮａＨ、ＣＳ２、０℃、ＤＭＦ、次いでＭｅＩ；（ｉｉ）Ｂｕ３ＳｎＨ、ＡＩＢＮ、トルエン、還流、２工程で９３％；（ｅ）ＡｃＣｌ、ＭｅＯＨ、室温、９６％；（ｆ）Ｂｕ２ＳｎＯ、トルエン、還流、次いでｐ−ＭｅＯＣ６Ｈ４ＣＨ２Ｃｌ、ＣｓＦ、ＤＭＦ、室温、９３％。
【００５３】
化合物２のＣ−２でのＢａｒｔｏｎ−ＭｃＣｏｍｂｉｅ脱酸素化、次いで１−ＯＨ上でのＭＰＭ基の除去により化合物２５を得た（スキーム６）。
【００５４】
【化９】
2005537329.tif 000011
【００５５】
試薬及び条件：（ｉ）ＮａＨ，ＣＳ２、次いでＭｅＩ、０℃、ＤＭＦ；（ｉｉ）Ｂｕ３ＳｎＨ、ＡＩＢＮ、トルエン、還流；（ｉｉｉ）ＣＡＮ、ＣＨ３ＣＮ−Ｈ２Ｏ  ４：１（ｖ／ｖ）、０℃−室温、２工程で８１％。
【００５６】
これは、位置２の修飾方法を示す。上記前駆体は、適切なハロゲン化アルキルでアルキル化され、一連の２−修飾化合物を得た。これらの化合物のＭＰＭ基は、ＣＡＮによる酸化で切断され、リン酸化のための一連の前駆体を得た（スキーム７）。
【００５７】
【化１０】
2005537329.tif 000012
【００５８】
上記前駆体は、１Ｈ−テトラゾールによって触媒されるエーテル脂質ホスホルアミダイト２６との反応、次いで、ｍ−ＣＰＢＡによるホスファイト中間体の酸化によってリン酸化され、一連のホスフェートを得た。最後に、これらのホスフェートは接触水素化によって完全に脱保護され、所望のアナログを得た（スキーム８）。
【００５９】
【化１１】
2005537329.tif 000013
【００６０】
試薬及び条件：（ａ）（ｉ）２６、１Ｈ−テトラゾール、室温、ＣＨ２Ｃｌ２、（ｉｉ）ｍ−ＣＰＢＡ、０℃−室温、ＣＨ２Ｃ１２；（ｂ）Ｈ２，２０％Ｐｄ（ＯＨ）２−Ｃ、ｔ−ＢｕＯＨ、室温、１気圧。
【００６１】
実施例２
本実施例は、本発明の化合物の性質の幾つかを示す。図１Ｄは、癌細胞系への化合物の個々の投与後、Ｓ４７３でのリン酸化Ａｋｔと天然Ａｋｔに対する抗体で行った免疫ブロッティング実験の結果を示す。ホスホ特異的抗体のみが、活性状態のキナーゼを認識する。高レベルの構成的活性のＡｋｔを有する２つの細胞系、Ｈ１７０３とＨ１５７を用いた。Ｈ１７０３は野生型ＰＴＥＮを有し、Ｈ１５７は変異ＰＴＥＮを有する。化合物ＳＨ５、６、１３、１６、２３、２４、２５は、天然Ａｋｔレベルに影響を与えず、Ａｋｔリン酸化を減少させた。
【００６２】
ＳＨ１６を除いて全ても、Ｈ１５７細胞でＡｋｔリン酸化を減少させた。ＳＨ７で観察されたリン酸化減少の欠如は重要である。ＳＨ７は、これらのアナログのエーテル脂質部分のみからなっており、従ってネガティブ対照として役立つ。このデータは以下を示す：ＳＨ化合物の幾つかによるＡｋｔリン酸化の阻害は細胞系特異的であり、ＳＨ５、６、１３、２３−２５による阻害はＰＴＥＮに依存していない。図１Ｅは、ＳＨ５、６、２３−２５はＡｋｔキナーゼ活性を阻害し、Ａｋｔリン酸化も阻害することを示す。
【００６３】
図１Ｆは、化合物の幾つかに対する結果を示す。ＳＨ５、６、２３、２４、２５は、全ての３つの細胞系でＡｋｔリン酸化を完全に阻害し、さらなる解析に選択された。
【００６４】
図２Ａは、ＳＨ５、６、２４の投与量を増加させた、代表的免疫ブロッティング実験の１セットである。各セットの免疫ブロッティング実験に関し、デンシトメトリーを行い、Ｓ４７３抗体によって観察されるバンドの強度の減少を定量化した。これらの化合物の異なる投与量によるＳ４７３リン酸化の定量的阻害を図２Ｂに示す。これらの化合物（ＳＨ２３と２５を含む（データは示さず））のＩＣ５０値は、２−４μＭで同様であった。
【００６５】
ＳＨ化合物は、Ａｋｔ及び、Ａｋｔの上流（ＰＤＫ−１）、Ａｋｔの下流（ｃ−Ｒａｆ、４ＥＢＰ−１、ｐ７０Ｓ６Ｋ、ＦＫＨＲ、ＧＳＫ−３及び／又はＡＦＸ）、又はＲａｓの下流（ＥＲＫ、ｐ３８）である他のキナーゼに対し試験された。免疫ブロッティングは、キナーゼの活性状態を評価するためにホスホ特異的抗体を用いて行い、蛋白質レベルの変化を評価するために天然抗体を用いた。同様の結果が、Ｈ１７０３細胞（図３Ａ）又はＨ１５７細胞（図３Ｂ）で得られた。ＳＨ５、６、１０は、天然Ａｋｔレベルに影響を与えること無しにＡｋｔリン酸化を阻害した。ＤＰＩＥＬとＳＨ７はＡｋｔリン酸化を減少させなかった。Ａｋｔの上流であるＰＤＫ−１のリン酸化は、どんなＳＨ化合物によっても影響されなかった。下流基質のうち、ｃ−Ｒａｆリン酸化と４ＥＢＰ−１リン酸化は最も減少した。ｃ−Ｒａｆリン酸化の減少は、ＥＲＫとｐ３８リン酸化と相関し、それは、ｃ−Ｒａｆ活性に対するＡｋｔによるＳ２５９リン酸化の阻害効果と一致している。ｐ３８リン酸化のみがＤＰＩＥＬによって減少することが注目されるが、それは、これらの実験で使用したＤＰＩＥＬが不活性ではないことを示した。
【００６６】
ＳＨ２３−２５は、Ｈ１７０３細胞（図３Ｃ）とＭＢ４６８細胞（図３Ｄ）の両方に同様の効果を有した（Ｈ１５７データは示さず）。Ｈ１７０３細胞で、Ａｋｔ、ｃ−Ｒａｆ及び４−ＥＢＰ−１のリン酸化はＳＨ２３−２５で減少したが、ＰＤＫ−１リン酸化は影響されなかった。ＭＢ４６８細胞では、ＰＤＫ−１リン酸化を減少させること無しに、ＳＨ２３−２５の投与でＡｋｔリン酸化が減少した。ＳＨ２３−２５の効果の一部はＭＢ４６８細胞に独特であった。ＭＢ４６８細胞には、内因的のリン酸化ｃ−Ｒａｆが殆ど存在しないので、ｃ−Ｒａｆの阻害を我々は評価できなかった。４ＥＢＰ−１のリン酸化はＳＨ２３−２５によって影響されなかったが、ＧＳＫ−３のリン酸化は減少した。
【００６７】
Ａｋｔ活性の高い又は低い内因性レベルを含む細胞系を、ＳＨ化合物で処理し、細胞アポトーシスを測定した。図４に示すように、高レベルのＡｋｔ活性を有する３つの細胞系、Ｈ１７０３、Ｈ１５７及びＨ１１５５細胞は、ＳＨ５又は６の投与によって１０−２０倍アポトーシスを増大させた。アポトーシスの増大は、ＭＢ４６８細胞でＳＨ５又は６の投与によっても観察された（データは示さず）。ＳＨ７は、ＤＰＩＥＬと同様に、アポトーシスに効果を有さなかった（データは示さず）。高レベルのＡｋｔを有する細胞とは対照的に、低い内因性Ａｋｔレベルを有する細胞（Ｈ１３５５及びＡ５４９細胞）は、ＳＨ５、６又は７に応答してアポトーシスが起こらなかった。
【００６８】
ＳＨ５、６、２３、２４及び２５は、一連の癌細胞系でのＡｋｔリン酸化を減少させるのに非常に活性であった。これらの化合物はＡｋｔリン酸化及びＡｋｔキナーゼ活性を減少させるが、それらのＩＣ５０は低マイクロモル範囲である。これらの化合物はＡｋｔに特異的であるようである。上流キナーゼＰＤＫ−１のリン酸化は、Ｒａｓの下流であるＥＲＫとｐ３８のリン酸化のように、どのＳＨ化合物によっても影響されないからである。ｃ−Ｒａｆ、４ＥＢＰ−１、ＧＳＫ−３、及び／又はＦＫＨＲ／ＡＦＸなどのＡｋｔの下流の基質のリン酸化の細胞系特異的な選択的阻害が観察された。これらの化合物は、生存に関しＡｋｔ活性に依存性である癌細胞系で選択的にアポトーシスを増大させた。ツベリン、４ＥＢＰ−１及びＰ７０Ｓ６Ｋ（蛋白質翻訳を制御する基質）のリン酸化は、ＳＨ２３、２４及び２５によって阻害された；ＳＨ５−６は、ツベリンと４ＥＢＰ−１のリン酸化を阻害した。転写を制御するフォークヘッドファミリーメンバーＡＦＸとＦＫＨＲのリン酸化は、ＳＨ２３又は２５によって阻害された。ＧＳＫ−３とｃ−Ｒａｆのリン酸化は、ＳＨ２３−２５によって減少した。
【００６９】
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本明細書で引用した刊行物、特許出願、及び特許を含む全ての参考文献は、各参考文献が引用により含まれるように個々に、及び具体的に示され、本明細書にその全体が記載されているかのような程度まで、引用により本明細書に含まれるものである。
【００７４】
本発明の説明の文脈において（特に、以下のクレームの文脈において）、用語“ａ”及び“ａｎ”及び“ｔｈｅ”及び同様の指示語の使用は、本明細書で違うように記載されるか、文脈によって明確に否定されなければ、単数と複数の両方を包含するように解釈されるべきである。“含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）”“有する（ｈａｖｉｎｇ）”“含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）”及び“含む（ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ）”という用語は、違うように記載されなければ許容範囲が制約のない用語（即ち、「・・を含むが、・・に限定されない」ことを意味する）として解釈されるべきである。本明細書で値の範囲の記載は、本明細書で違うように記載されていなければ、その範囲内の各々の分離した値へ個々に言及することの略記方法として役立つことが単に意図され、各々の分離した値は、それが本明細書に個々に記載されているかのように本明細書に含まれるものである。本明細書で記載される方法の全ては、本明細書で違うように記載されるか、文脈によって明確に否定されなければ、任意の適切な順序で行うことができる。本明細書で提供される任意の、及び全ての例、又は例示的言葉（例えば、“などの”）の使用は、本発明をより良く明瞭にすることが単に意図され、違うように特許請求されていなければ、本発明の範囲の制限を意図するものではない。本明細書の如何なる言葉も、本発明の実施に必須なものとして特許請求されていないどんな要素を示すものとして解釈されるべきではない。
【００７５】
本発明を実施するのに本発明者らが知っている最良の形態を含む、本発明の好適な実施態様を本明細書で記載する。上記説明を読むと、それらの好適な実施態様の改変物が当業者に明白となりうる。本発明者らは、当業者が適宜このような改変物を用いることを期待し、本発明者らは、本発明が、本明細書に具体的に記載されたものとは異なるように実施されることを意図する。それ故、本発明は、適用法によって許されるように、本明細書に添えられた特許請求の範囲に記載の主題の全ての改変及び均等物を含むものである。更に、本明細書で違うように記載されていないか、文脈によって違うように明瞭に否定されていなければ、その全ての可能な改変物中の上記要素の任意の組合わせも本発明に包含される。
【図面の簡単な説明】
【００７６】
【図１Ａ】図１Ａは、幾つかのＡｋｔ阻害剤の式を示す。
【図１Ｂ】図１Ｂは、幾つかの他のＡｋｔ阻害剤の式を示す。
【図１Ｃ】図１Ｃは、更に別のＡｋｔ阻害剤の式を示す。
【図１Ｄ】図１Ｄは、Ｓ４７３リン酸化と全ＡｋｔレベルにおけるＡｋｔ阻害剤の幾つかの免疫ブロットを示す。
【図１Ｅ】図１Ｅは、Ａｋｔキナーゼ活性における幾つかのＡｋｔ阻害剤の効果を示す。
【図１Ｆ】図１Ｆは、化合物の幾つかに対する結果を示す。
【図２Ａ】図２Ａは、幾つかのＡｋｔ阻害剤に関する用量反応曲線を示す。
【図２Ｂ】図２Ｂは、Ａｋｔリン酸化における幾つかの阻害剤に関する用量反応曲線を示す。
【図３Ａ】図３Ａは、Ｈ１７０３細胞における幾つかのＡｋｔ阻害剤に関する選択性データを示す。
【図３Ｂ】図３Ｂは、Ｈ１５７細胞における幾つかのＡｋｔ阻害剤に関する選択性データを示す。
【図３Ｃ】図３Ｃは、Ｈ１７０３細胞における幾つかのＡｋｔ阻害剤（ＳＨ２３−２５）に関する選択性データを示す。
【図３Ｄ】図３Ｄは、ＭＢ４６８細胞における幾つかのＡｋｔ阻害剤に関する選択性データを示す。
【図４】図４は、高レベルのＡｋｔ活性を有する細胞における、Ａｋｔ阻害剤によるアポトーシスの増大を示す。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図１Ｄ】
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【図１Ｅ】
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【図１Ｆ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図４】
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【国際調査報告】
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