(57)【要約】クルクミン、抗酸化剤特にα−トコフェロール、及び少なくとも１つの食用油特にヒマワリ油の組み合わせは、非物理的侵襲によって誘発される組織障害、特に癌治療によって誘発される粘膜炎又はＣＮＳ障害の予防及び／又は治療に有用である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
非物理的侵襲によって引き起こされる組織障害の予防及び／又は治療において、クルクミン又はその前駆体もしくはその誘導体、少なくとも１つの抗酸化剤、及び少なくとも１つの食用油の組み合わせの使用。
【請求項２】
前記クルクミン及び抗酸化剤が少なくとも部分的に油に溶解している、前記クルクミン、抗酸化剤及び食用油が組み合わせて提供される請求項１に記載の使用。
【請求項３】
前記クルクミン及び抗酸化剤が前記油に実質的に完全に溶解し、前記クルクミン、抗酸化剤及び食用油が組み合わせて提供される請求項２に記載の使用。
【請求項４】
非物理的侵襲によって引き起こされる組織障害の予防及び／又は治療のための薬剤の製造における、クルクミン、少なくとも１つの抗酸化剤、及び少なくとも１つの食用油の組み合わせの使用。
【請求項５】
前記クルクミンがウコン（Ｃｕｒｃｕｍａ  ｌｏｎｇａ  Ｌｉｎｎ）の地下茎エキス剤の形で提供される請求項１〜４のいずれかに記載の使用。
【請求項６】
ジフェルロイルメタン（ｄｉｆｅｒｕｌｏｙｌ  ｍｅｔｈａｎｅ）が前記クルクミン成分として使用される請求項１〜５のいずれかに記載の使用。
【請求項７】
前記侵襲が化学療法及び放射線療法から選択される請求項１〜６のいずれかに記載の使用。
【請求項８】
前記組織障害が粘膜炎である請求項１〜７のいずれかに記載の使用。
【請求項９】
前記組織障害が中枢神経系への障害である請求項１〜７のいずれかに記載の使用。
【請求項１０】
前記油が植物油（vegetable oil）である請求項１〜９のいずれかに記載の使用。
【請求項１１】
前記油が、アマニ油、オリーブ油、ラッカセイ油、ルリヂサ種子油、アサミ油、ブドウ種子油、クルミ油、コムギ胚芽油、ダイズ油、トウモロコシ油、ルリヂサ種子油、マツヨイグサ油及びナタネ油から成る群の少なくとも１つから選択される請求項１０に記載の使用。
【請求項１２】
前記油がひまわり油である請求項１０に記載の使用。
【請求項１３】
前記抗酸化剤が、α−トコフェロール、ジメチルスルホキシド、ガンマ・リノレン酸、メラトニン、チオール含有薬剤、酵素、アスコルビン酸、セレン、カロチン、フラボノイド類、及びキバナオウギ（Ａｓｔｒａｇａｌｕｓ  ｍｅｍｂｒａｎｅｕｓ）、イチョウ葉（Ｇｉｎｇｋｏ  ｂｉｌｏｂａ）、マリア・アザミ（Ｓｉｌｙｂｕｍ  ｍａｒｉａｎｕｍ）、センキュウ（Ｌｉｇｕｓｔｉｃｕｍ  ｃｈｕａｘｉｏｎｇ）、オタネニンジン（Ｐａｎａｘ  ｇｉｎｓｅｎｇ）、及びコガネバナ（Ｓｃｕｔｅｌｌａｒｉａ  ｂａｉｃａｌｅｎｓｉｓ）のエキス剤からなる群の少なくとも１つから選択される請求項１〜１２のいずれかに記載の使用。
【請求項１４】
前記抗酸化剤がα−トコフェロールである請求項１４に記載の使用。
【請求項１５】
前記クルクミン、抗酸化剤及び油が併用投与用に調合される請求項１〜１４のいずれかに記載の使用。
【請求項１６】
放射線照射による影響の治療における請求項１〜１５のいずれかに記載の使用。
【請求項１７】
前記クルクミンが０．１ｇ〜２０ｇ／ｋｇ体重の量で存在する請求項１〜１６のいずれかで定義される組み合わせ配合。
【請求項１８】
局所投与又は経口投与に適した剤形である請求項１７に記載の製剤。
【請求項１９】
非物理的侵襲によって引き起こされる組織障害の予防又は治療のための方法であって、クルクミン又はその前駆体もしくはその誘導体、少なくとも１つの抗酸化剤、及び少なくとも１つの食用油の組み合わせを、必要としている患者に投与することを含み、前記成分又は適用が請求項１〜１６のいずれかに従う組織障害の予防又は治療のための方法。
【請求項２０】
前記クルクミン又はその前駆体もしくはその誘導体、少なくとも１つの抗酸化剤及び少なくとも１つの食用油を、共に配合、投与する請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記組み合わせを放射線療法の過程と共に投与する請求項１９に記載の方法。
【請求項２２】
前記組み合わせを化学療法の過程と共に投与する請求項１９に記載の方法。
【請求項２３】
成分が請求項１〜１６のいずれかで定義される、クルクミン又はその前駆体もしくはその誘導体、少なくとも１つの抗酸化剤及び少なくとも１つの食用油の組み合わせの使用であって、
癌、特に放射線療法誘発性二次癌の発生予防、
ＵＶ誘発性皮膚炎（日焼け）の予防及び治療、
皮膚又は頬粘膜／口腔粘膜の急性及び慢性創傷の治療ならびにそのような創傷の治癒の促進のためである使用。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、組織障害の予防及び治療に使用するための生物反応修飾物質に関する。
【０００２】
全癌患者の約５０％は治療過程においてある段階で放射線療法を受ける。局所腫瘍制御は放射線量と直接関係がある。放射線量が大きいほど、腫瘍制御の可能性は大きい。大放射線量で局所腫瘍を根絶することは理論上可能かもしれないが、実際には線量依存的でもある正常組織障害が主要な制限因子である。したがって、腫瘍に隣接する正常組織を障害する危険性があるため、腫瘍への照射線量は常に弱められる。
【０００３】
線量分割、低線量率照射、放射線増感剤又は放射線防護剤の使用、及びより良い局所化技術などの放射線投与の進歩によって、治療効果が増大した。しかしながら、実際には制限された放射線量を用いてさえ、異常な組織反応が発生する場合がある比較的敏感な患者が常にいる。したがって、正常組織障害は大半の場合、ほとんど避けることができない放射線療法の結果である。例えば、咽喉頭腫瘍の放射線療法において、患者の９５％は一種の一過性の早期反応を経験することがあり、６１％はより持続的な遅延反応に悩まされる（Rezvaniら, Brit. J. Radiol. (1991), 64:1122-1133）。
【０００４】
口腔粘膜上皮層の幹細胞は、放射線を含む多くの抗癌剤によって非特異的に影響を受ける。化学療法又は放射線療法によって誘発される粘膜炎は、癌治療の重要な線量制限副作用である（Sonis, S. T., Oral Oncol. (1998);34:39-43）。上部呼吸気道の放射線誘発性粘膜炎は、頭頚部癌の治療において特に主要な線量制限要因である。痛みと悲惨な経験とは別に、頭頸部癌患者において、放射線誘発性粘膜炎、さらにそれに関連した口腔乾燥症により、口腔不衛生及び体重減少を引き起こすことがある。計画された治療過程はこの急性反応の治癒を図るためにしばしば中断されることがあり、治療の結果が弱められることがある。
【０００５】
ある研究によると、頭頸部癌の治療を受けたほとんど全ての患者（９５％）に粘膜反応が見られ、その患者の６８％は粘膜潰瘍又はフィブリン反応を呈した。別の研究では、放射線療法で口腔及び中咽頭癌の治療を受けた患者の５２％で、重篤な急性粘膜作用が報告された。化学療法による治療を受けた癌患者の約４０％に粘膜炎が生じ、その５０％は癌治療及び／又は鎮痛法の変更を必要とした。
【０００６】
殺菌防腐剤及び／又は鎮痛剤を含む多くの含そう薬が、放射線誘発性粘膜炎の治療に使用されている。これらの治療法は粘膜炎の発生の予防に効果がなく、場合によっては有害であることが示された（Footeら, J. Clin. Oncol. (1994), 12:2630-3）。最近、様々な新規治療薬が開発されているが、限られた成果しか得られていない（Spadingerら, J. Clin. Oncol. (1994), 12: 1917-1922; Troussardら, Br. J. Haematol. (1995), 89:191-5; Farrellら, Int. J. Radiat. Biol. (1999), 75: 609-620）。例外としてケラチノサイト増殖因子があり、有望であると報告されている（Doerrら, Int. J. Radiat. Biol. (2001); 77: 341-347）。現在、放射線誘発性粘膜炎を治療する有効な方法はない。
【０００７】
治療誘発性粘膜炎の古典的治療の基礎は、鎮痛、脱水予防、十分な栄養の提供、及びカンジダ症などの感染症を抑えることである。殺菌防腐剤及び／又は鎮痛剤を含む多くの含そう薬が開発、使用されているが、有益な効果は得られていない。これにはクロルヘキシジン及びナイスタチン、グリセリン、チモール、グリセリン、レモン及び過酸化水素が含まれる。これらの古典的治療法は粘膜炎発生の予防に役立たないのみならず、場合によっては有害であることが示されている。これには炭酸水素ナトリウム及びクロルヘキシジンの使用が含まれる。上述したように高度の口内洗浄液で機械的に頻繁に口を洗浄することは有害で、単純な食塩水が治療誘発性口腔粘膜炎に最も有効な含そう薬であると示唆される。しかしながら、照射後の耳下腺障害及び細胞間情報伝達障害の結果、唾液の濃化、唾液生成の減少、及び粘膜の脱水を引き起こす場合がある。これによって感染症が促進される可能性があり、感染症はさらに潰瘍の治癒を遅らせる。この仮説に基づき、いくつかの抗生物質をベースとした薬剤の使用が粘膜炎の蔓延防止に有益なことが分かった。
【０００８】
口腔粘膜は、重層扁平上皮から成る、絶えず更新する組織を形成している。基底層の上皮幹細胞は、表層からの細胞喪失との平衡を保つために速い更新速度で増殖する。粘膜組織のこの高速代謝回転が、この組織が放射線療法及び化学療法の両方に敏感に反応することにならしめる。照射後、粘膜表層からの細胞喪失が継続するにもかかわらず、深部の基底細胞は照射によって死ぬか又は障害を受けるため、喪失細胞の代わりを生成できない。したがって粘膜はより薄くなり、いったん上皮細胞の数が臨界値に達すると、表皮剥脱の結果粘膜破壊が生じる。放射線療法前に数日間硝酸銀などの物質を粘膜表面に塗布すること、インターロイキン−１、顆粒球コロニー刺激因子、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子及びケラチノサイト増殖因子の保護効果は、恐らく放射線療法前又は放射線療法中の粘膜細胞数の増加（過形成）による。
【０００９】
治療誘発性粘膜炎の治療における別の手法は、潰瘍粘膜の治癒を促進する物質の使用、及び粘膜結合物質の使用によるさらなる障害を防止するための粘膜コーティングである。粘膜に障壁を形成するスクラルファートは、粘膜炎に付随する痛みを軽減することが示されている。スクラルファートが粘膜炎に対する予防能力に関して、矛盾する報告がある（Epsteinら, Oral Surg. Oral Med. Oral Pathol. 1992;73:682-9; Cengizら, J. Clin. Gastroenterol. (1999), 28:40-43; Etizら, Oral Oncol. (2000), 36:116-20）。
【００１０】
皮膚は、偶発的又は放射線療法による癌患者の治療の結果として、放射線にしばしば曝露される重要な組織である。表皮の急性放射線障害は、表皮の再生成分である幹細胞の死滅に関係している。基底層内又は毛包内に十分な生存クローン化可能細胞がある場合、皮膚の完全な機能的状態は保存され、表面の迅速な再増殖を可能にする。細胞生成の欠如は、結果として表皮剥脱（湿性落屑）をもたらす。
【００１１】
脊髄は放射線療法において重要な線量制限正常組織の１つである。脊髄への過剰放射線量照射の結果、放射線脊髄病（まれではあるが重大な癌放射線療法の合併症）をもたらす場合がある。ヒトにおける放射線脊髄障害の潜伏期間は、頚部又は胸部照射後４か月から４年の間で異なることが報告されている。
【００１２】
実験動物においては、脊髄の照射は照射３〜８か月以内に白質の壊死を引き起こす。脊髄に及ぼす放射線の影響は、多くの動物モデルで広範囲に研究されている。全照射線量、全治療期間、分割当たりの線量、線量率、及び脊髄の照射体積の変更効果などの要因が、放射線療法における治療可能比の改善の指針として検討されている。これらの研究の大半は線量分割計画の最適化に焦点を置いている。
【００１３】
最近、照射後の治療剤の投与（Hopewellら, 癌治療への新たなアプローチ：不飽和脂質及び光線力学療法、D.F. Horrobin編, pp 88-106. Churchill Communications, Europe (London), (1994); Hornseyら, Int. J. Radiat. Oncol. Biol. Phys. 1 8, 1437-1442 (1990)）、又は神経幹細胞の移植によって、この効果を改善する試みがなされた。
【００１４】
古典的放射線生物学においては、ＣＮＳ損傷の発生に関与する特定の標的細胞の同定が重要視された。ＣＮＳは、細胞と細胞の相互作用に大きく依存する複雑で極めて統合された組織である。放射線は、恐らく内皮と柔組織の両方を含む全ての組織成分を障害する非特異的侵襲である。したがって、放射線損傷が単一標的の障害によって生じる可能性は低い。さらに、多くの増殖因子及びサイトカインの発現パターンは放射線によって変化する（Chiangら, Int. J. Radiation Oncology Biol. Phys. 24, 929-937 (1992)）。これらはＣＮＳの晩期放射線損傷の発生に効果がある可能性が高い。
【００１５】
最近、Ｆｉｋｅ及びＴｏｆｉｌｏｎ （Tofilonら, Rad. Res. 153: 357-370, (2000)）は、活性酸素種（ＲＯＳ）の生成が、細胞死以外に放射線誘発性脊髄障害の発生にも重要な役割を果たすことを示唆した。この過程は、外傷又は虚血によって誘発された他のＣＮＳ病変の発生において既に認識されている（Schwabら, Physiol. Rev. 76: 319-370, (1996)）。Ｔｏｆｉｌｏｎ及びＦｉｋｅ（前掲）によって示唆された仮説によると、放射線誘発性ＣＮＳ損傷は、単一の即時事象による障害ではなく、長時間にわたる動的多面的障害の結果である。
【００１６】
放射線増感剤又は放射線防護剤は放射線の影響を改善するが、照射時に必要である。そのような物質は例えば放射線療法で使用することができるが、その使用は放射線治療後に制限され、放射線療法の副作用として病変を生じる過敏な患者の治療、又は放射線事故で過剰被曝した患者に使用することはできない。
【００１７】
放射線療法後の介入治療及び様々な生物反応修飾物質の使用が勧められている。生物反応修飾物質は照射後に投与される理想的な物質である。また、これらの化合物は過敏又は過剰曝露された患者の治療に大変な価値があると同時に、放射線療法の副作用を軽減するために癌治療において使用することもできる。
【００１８】
正常組織障害の危険性を改善することで、放射線療法士がより大きな放射線照射量を適用することが可能となり、またそれによってより迅速な治癒を達成することが可能となり、正常組織障害の危険性を増加させることなく癌治癒の可能性を増加させる。現在、皮膚、粘膜又はＣＮＳなどを含む放射線誘発性正常組織病変の治療に有効な生物反応修飾物質はない。
【００１９】
本発明者は、適した生物反応修飾物質を探し求めて多くのハーブ・エキスを評価した。限られた効果が認められたこれらの物質には、ハンシレン（Ｓｃｕｔｅｌｌａｒｉａ  ｂａｒｂａｔａ）、シャクヤク（Ｐａｅｏｎｉａ  ｌａｃｔｉｆｌｏｒａ）、タンジン（Ｓａｌｖｉａ  ｍｉｌｔｉｏｒｒｈｉｚａ）、ガジュツ（Ｅ  ｚｈｕ）、ウラルカンゾウ（Ｇｌｙｃｙｒｒｈｉｚａ  ｕｒａｌｅｎｓｉｓ）、キバナオウギ（Ａｓｔｒａｇａｌｕｓ  ｍｅｍｂｒａｎａｃｅｕｓ）、スイカズラ（Ｌｏｎｉｃｅｒａ  ｊａｐｏｎｉｃａ）、ボタン（Ｐａｅｏｎｉａ  ｓｕｆｒｕｔｉｃｏｓａ）、キカラスウリ（Ｔｒｉｃｈｏｓａｎｔｈｅｓ  ｋｉｒｉｌｏｗｉｉ）などの抗炎症性の漢方エキス剤の経口投与が含まれた。これらのエキス剤は、ラット・モデルにおいて皮膚の放射線誘発性湿性落屑の発生率の制御に有益な効果はなかったが、その治癒を促進した（Ｒｅｚｖａｎｉら、未発表データ）。別の研究では、経口投与されたソバ（Ｆａｇｏｐｙｒｕｍ  ｅｓｃｕｌｅｎｔｕｍ）、コンフリー（Ｓｙｍｐｈｙｔｕｍ  ｏｆｆｉｃｉｎａｌｉｓ）及びカレンデュラ（Ｃａｌｅｎｄｕｌａ  ｏｆｆｉｃｉｎａｌｉｓ）のエキス剤の有効性は、放射線誘発性湿性落屑の発生率の制御に有益な効果がなかった。これらのハーブ・エキスも湿性落屑の治癒を促進すると考えられた（Ｒｅｚｖａｎｉら、未発表データ）。
【００２０】
放射線誘発性病変の治療においてひまわり油の関与を示唆する文献はない。しかしながら、Ｈｏｐｅｗｅｌｌら（(1994)、癌治療への新たなアプローチ：不飽和脂質及び光線力学療法、D.F. Horrobin編, Churchill Communications, Europe (London) pp 88-106）はひまわり油をプラセボとして使用すると、ブタにおいて放射線誘発性皮膚病変の改善に幾分有益な効果があることを報告した。
【００２１】
α−トコフェロール（ビタミンＥ）は、放射線病変の治療に単独では使用されなかったが、併用療法の一部として使用されている。ウサギ皮膚への照射２４時間後に８週間α−トコフェロールを投与したが、有益な効果を示さなかった（Lefaixら(1992), Bull. Cancer/Radiother. 79:189-198）。しかしながら、α−トコフェロールはペントキシフィリンと併用すると、ブタ皮膚（Lefaixら(1999), Int. J. Radiat. Oncol. Biol. Phys. 43: 839-847）及びヒト（Delanian, S., (1998) British Journal of Radiology 71: 892-894）において、放射線誘発性線維性瘢痕の軟化及び減少に有意に有効であった。
【００２２】
クルクミン（ジフェルロイルメタン（ｄｉｆｅｒｕｌｏｙｌ  ｍｅｔｈａｎｅ））は、植物ウコン（Ｃｕｒｃｕｍａ  ｌｏｎｇａ  Ｌｉｎｎ．）（ショウガ科）の根茎から入手可能なフェノール系抗酸化剤及び抗炎症剤である。この黄色の植物化学物質は、エタノール又は他の有機溶媒でこの植物から抽出できる。クルクミンは強い抗酸化活性及びフリーラジカル捕捉活性を有し、放射線誘発性脂質過酸化を含む脂質過酸化を阻害する。クルクミンの抗炎症作用は、リポキシゲナーゼ及びシクロオキシゲナーゼ経路を介するアラキドン酸代謝に対する阻害作用による可能性がある（Stoner及びMukhtar (1995), J. Cell. Biochem, Suppl. 22: 169-180）。
【００２３】
クルクミンはＨｅｍｏｘ−１と関係があり、内皮細胞を保護する（Motterliniら(2000), Free Radic. Biol. Med. 25: 1303-1312）。また、クルクミンは突然変異誘発の強力な阻害剤で、強い抗癌作用を示した（Huangら, (1988) Cancer Res. 48: 5941-5946; Mehta R.G.及びMoon R.C.(1991), Anticancer Res. 11:593-596; Nagabhushan M.及びBhide S.V. (1992) J. Am. coll. Nutr. 11:192-198; Raoら(1993), Carcinogenesis 14: 2219-2225; Huangら, (1994) Cancer Res 54: 5841-5847; Luら(1994), Carcinogenesis 15: 2363-2370; Subramanianら, (1994) Mutation Res. 311: 249-255; Ramachandran C.及びYou W.(1999), Breast Cancer Research and Treatment 54: 269-278; Inano H. 及びOnoda M.(2002), Int. J. Radiat. Oncology Biol. Phys. 52: 212-223）。
【００２４】
さらに報告によると、クルクミンはｃ−ｆｏｓ、ｃ−ｊｕｎ及びｃ−ｍｙｃ原癌遺伝子の発現を阻害することが示している（Raoら、前掲; Huang ら、前掲; Luら、前掲; Subramanian、前掲; Chen Y-R., Tan T-H. (1998), Oncogene 17: 173-178）。クルクミンの生物学的薬理学的性質は概説されている（Govindarajan V.S. (1980), CRC Rev. Food Sci. Nutr. 12: 199-301; Tonnesen H.H. (1988)、クルクミンの化学、安定性、及び分析：天然薬物分子、Ph.D.学位論文、The Institute of Pharmacy, University of Oslo; Ammon, H.P.T.及びWahl. M.A. (1990), Planta. Med. 57: 1-7; Huangら(1992) American Chemical Society, pp 339-349）。
【００２５】
クルクミンは抗酸化活性を有するのみならず、放射線誘発性プロテインキナーゼＣ活性を阻害することが示されている（Varadkarら(2001), J. Radiol. Prot. 21: 361-370）。プロテインキナーゼＣは、セラミド経路を阻害することによって、次にアポトーシスを阻害する。クルクミンは潜在的にこの経路を妨げることができ（Varadkarら、前掲）、組織感作を引き起こす可能性がある。
【００２６】
クルクミンに関する報告の大半はその抗癌作用に関連する（Inano及びOnoda 2002前掲; Ramachandran及びYou, 1999 前掲; Araujoら(1999), Teratogen, Carcinogen, and Mutagen. 19:9-18）。しかしながら、放射線誘発性皮膚病変又は口腔粘膜病変の治療のために、クルクミンを使用する報告はない。照射前に２週間クルクミンを投与すると、被照射マウスの肝臓及び脾臓におけるグリオキサラーゼ活性の測定によって評価される放射線反応が成功に改善された（Choudharyら(1999), J. Ethnopharmacol. 64: 1-7）。また、クルクミンはタンパク質及び照射によって生じた酸化アミノ酸の酸化及び還元両方の障害の修復に有効なことが示されている。（Kapoor S.及びPriyadarsini K.I. (2001), Biophysical Chem. 92: 119-126）。
【００２７】
国際公開番号ＷＯ０１／１２１３０号には、瘢痕組織の治療におけるグリコール酸の効果を改善するためのクルクミンの使用が開示されている。
【００２８】
米国特許第２００１／００５１１８４号には、ホスホリラーゼ・キナーゼを阻害し、それによって炎症状態を治療するためのクルクミンの使用が開示されている。クルクミンは抗酸化剤のような他の物質と投与されることがあるが、その場合クルクミンはアルコール溶液に溶解している必要がある。水、鉱油いずれも、クルクミンを溶かすこと、及びクルクミンに対してキャリヤーとして働くことには、完全に無効であることが示されている。
【００２９】
驚くべきことであるが、ウコン・エキス剤は食用油及び抗酸化剤と併用すると、化学療法及び放射線療法のような非物理的侵襲によって引き起こされる組織障害の予防、治療に有益な効果があることが今、見出された。
【００３０】
したがって、本発明の第１の態様において、非物理的侵襲によって引き起こされる組織障害の予防及び／又は治療において、クルクミン、少なくとも１つの抗酸化剤及び少なくとも１つの食用油の組み合わせ使用が提供される。
【００３１】
好ましい態様において、クルクミン、抗酸化剤及び食用油は、必要に応じて成分を別々に投与することが可能であるが、クルクミン及び抗酸化剤は少なくとも部分的に、好ましくは実質的に完全に油に溶解している状態で組み合わせて提供される。
【００３２】
別の態様においては、非物理的侵襲によって引き起こされる組織障害の予防及び／又は治療のための薬剤の製造において、クルクミン、少なくとも１つの抗酸化剤及び少なくとも１つの食用油の組み合わせの使用が提供される。
【００３３】
本発明の薬剤は生物反応修飾物質として有用で、例えば、癌性増殖の治療過程の組織障害の修復及び予防に関与することがある。癌治療のために非物理的侵襲を提供することは一般的である。また、手術のような物理的侵襲を補う目的で本発明の配合剤(preparation)を使用しないが、そのような治療と共に使用してもよい。一般に非物理的侵襲には化学的治療及び放射線治療が含まれ、一般に急速に成長する組織を標的とするために使用される。本発明の配合剤によって健康な組織に対する影響を最小限とし、より大きなレベルの侵襲を使用することが可能となると考えられる。
【００３４】
特に、好ましい侵襲は化学療法及び放射線療法、特に電離放射線に起因するものである。
【００３５】
上述したように、クルクミンはジフェルロイルメタンであり、植物ウコン、Ｃｕｒｃｕｍａ  ｌｏｎｇａ  Ｌｉｎｎ．（ショウガ科）中に存在する。従って、一実施形態においては、本発明で使用されるクルクミンは、ウコン・エキス剤の形をしている。一般に全ての薬剤を配合する際、純度及び無菌レベルを制御するため、より純粋な形のクルクミンを使用することが好ましい。しかし、ウコン・エキス剤は一般に摂取に適した形で提供されるため、薬剤が注射用である場合を除き、そのような考慮は必ずしも特に重要ではない。
【００３６】
クルクミンは例えば東洋の食事で豊富に摂取され、ＦＤＡのＧＲＡＳ（一般に安全と認められる物質）リストに掲載されている。クルクミンのＬＤ５０は報告されていない。５００〜５０００ｍｇ／ｋｇ体重の高い投与量を６０週間にわたり動物（ラット、ネコ、イヌ、ブタ及びサル）に投与した場合、毒性がないことが示されている。
【００３７】
クルクミンは、消化管でたとえば、テトラヒドロクルクミン、ヘキサヒドロクルクミン、ジヒドロフェルラ酸及びフェルラ酸の各々のグルクロニドなどの物質に代謝される。従って、本発明は、クルクミンの代わりに又はクルクミンに加えて、クルクミンの代謝物、特に上記の代謝物の使用も想定している。当然なことながら、クルクミンは、本発明の配合剤において本質的に純粋な形で使用されるか、又は例えば少量の油であらかじめ調製するなどの取り扱いに適切な形で提供してもよいことが理解されるであろう。代謝前駆体（例えば、エーテルなど）も、本発明の配合剤においてクルクミンの代わりに又はクルクミンと共に使用されることがある。
【００３８】
クルクミンは、好ましくは油中で提供される。前記油は、好ましくは天然植物油（ｐｌａｎｔ  ｏｉｌ）、より好ましくは植物油（ｖｅｇｅｔａｂｌｅ  ｏｉｌ）、最も好ましくはひまわり油である。ひまわり油と組み合わせて又は単独で使用される可能性がある他の油は、アマニ油、オリーブ油、ラッカセイ油、ルリヂサ種子油、アサミ油、ブドウ種子油、クルミ油、コムギ胚芽油、ダイズ油、トウモロコシ油、ルリヂサ油、マツヨイグサ油及びナタネ油（キャノーラ油）があり、中にナタネ油、ルリヂサ油、マツヨイグサ油及びアサミ油が最も好ましい。
【００３９】
油中のクルクミン濃度は、一般に熟練医師によって決定されるであろう。しかし、油中のクルクミンの重量比は、通常０．１〜６０ｗ／ｖ％、例えば０．５〜２５ｗ／ｖ％、又は約１〜２０ｗ／ｖ％が便利である。
【００４０】
本発明の配合剤は抗酸化剤を含み、ビタミンＥ、すなわちα−トコフェロール、が特に有益であることがわかった。本発明で好都合に使用されることがある他の抗酸化剤は、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、ガンマ・リノレン酸（ＧＬＡ）、メラトニン、チオール含有薬剤（例えば、グルタチオン、メチオニン、システイン）、酵素（例えば、スーパーオキシド・ジスムターゼ、カタラーゼ及びグルタチオン・ペルオキシダーゼ）、アスコルビン酸、セレン、カロチン、フラボノイド類及び植物エキス剤（例えば、キバナオウギ（Ａｓｔｒａｇａｌｕｓ  ｍｅｍｂｒａｎｅｕｓ）、イチョウ葉（Ｇｉｎｇｋｏ  ｂｉｌｏｂａ）、マリア・アザミ（Ｓｉｌｙｂｕｍ  ｍａｒｉａｎｕｍ）、センキュウ（Ｌｉｇｕｓｔｉｃｕｍ  ｃｈｕａｘｉｏｎｇ）、オタネニンジン（Ｐａｎａｘ  ｇｉｎｓｅｎｇ）及びコガネバナ（Ｓｃｕｔｅｌｌａｒｉａ  ｂａｉｃａｌｅｎｓｉｓ））などである。好ましい抗酸化剤はα−トコフェロールであるが、治療量の投与に適切で、好ましくは多量でさえ実際上無毒な全ての抗酸化剤も特に有用なことがある。
【００４１】
クルクミン：抗酸化剤（例えば、α−トコフェロール）の比は、好ましくは２５：１〜２．５：１の範囲にあり、より好ましくは２０：１〜５：１、最も好ましくは約１０：１である。本明細書においてα−トコフェロールと記載する場合、別段明記しない限り、本発明に有用な他の全ての抗酸化剤も含むことが理解されるであろう。
【００４２】
特に好ましい実施形態において、本発明は、油、特にひまわり油中にクルクミン及びα−トコフェロールを含む組み合わせ配合剤を提供する。ひまわり油そのものが本製品の治癒効果に大きく寄与すると考えられている。
【００４３】
好ましい配合剤の有効性は、著しいＤＭＦ値（１．４４）に反映されている。さらに、本配合剤及び本発明の他の好ましい実施態様の全ての成分は、無毒で、副作用の心配なく多量に投与できる。
【００４４】
本発明の配合剤は、放射線のような侵襲によって生じる全ての組織障害の治療に使用することが好ましい。本治療は日焼けのような単純なもの、又は、例えば治療直後の皮膚の照射領域を治療するために使用されることがある。組織障害が認められるか又は認められる可能性がある全ての癌治療において、本発明の配合剤（１つ若しくはより多い成分又はこれらの組み合わせ）の投与が望ましい。
【００４５】
他の適切な好ましい適応には、ＣＮＳの保護、特に脊椎に近接した治療のためのＣＮＳの保護、及び例えば頭頸部治療を受ける患者に対する粘膜炎治療が含まれる。
【００４６】
本発明の配合剤は、放射線に曝露された皮膚、粘膜又は他の組織領域に局所的にクリームとして適用されることがある。局所投与の剤形には、口腔粘膜用粘膜結合溶液及び直腸投与用のペッサリーが含まれる。あるいは、経口投与に適した本製品の製剤としては、特に本製品を含むカプセル剤又は錠剤が提供されることがある。あるいは本製品はリンクタス剤の形で、例えば経口で又は強制投与よって直接投与されることがある。一般に経口投与で毎日投与される製品の量は、少ない場合は０．０１ｇ／ｋｇ体重であるが、好ましくは０．１ｇ〜２０ｇ／ｋｇ体重であり、例えば０．２５〜１０ｇ／ｋｇ、又は約０．５〜５ｇ／ｋｇである。
【００４７】
本発明の製品は、放射線に偶発的即ち意図せずに放射線に曝露された人々に使用してもよいが、主として放射線治療を受けている患者に有用であると期待される。本発明の具体的な適用は、治療誘発性粘膜炎、特に放射線療法及び／又は化学療法によって誘発される粘膜炎である。特別な例は、頭部及び／又は頸部の放射線療法によって引き起こされる粘膜炎を含む。治療による曝露以外の条件によって引き起こされる粘膜炎も、本発明によって治療することができる。
【００４８】
本発明は、非物理的侵襲によって引き起こされる組織障害の予防及び／又は治療の方法も含み、クルクミン、少なくとも１つの抗酸化剤、及び少なくとも１つの食用油の組み合わせを、必要としている患者に投与することを含む。
【００４９】
クルクミン及びα−トコフェロールを別々に投与することは可能であるが、本発明の組み合わせ製品が投与に供される場合、患者のコンプライアンスがはるかによい可能性が高い。
【００５０】
本発明の別の方法は、患者への放射線療法の提供及び本発明の配合剤の投与を含む。放射線療法は単一線量の照射の場合があるが、通常、様々な線量の連続照射を含むであろう。また、本発明の製品を最初の照射前又は照射後のいずれかに投与し、放射線療法終了後も投与を継続する。好ましい方法においては、本発明の製品を最初の照射後に投与し、放射線療法終了後も投与を継続する。
【００５１】
一般に、本発明の製品は、放射線照射終了後間欠的に繰り返し投与され、例えば、本製品は放射線の最終照射後、少なくとも１４日、より好ましくは２８日若しくはそれ以上投与される。
【００５２】
本発明は、粘膜炎及び、皮膚、中枢神経系（脊髄及び脳）又は胃腸系の病変を含む他の状態の治療も含む。これらの他の状態は放射線によって誘発されることがある。治療することができる粘膜炎の例は、放射線治療への曝露に起因する粘膜炎を含むが、本発明はこれに制限されない。また、過敏性腸症候群のような状態を治療することができる。したがって、本発明の別の態様は、クルクミン及びα−トコフェロールによる粘膜炎及び他の状態の治療方法、粘膜炎及び他の状態の治療のためのクルクミン及びα−トコフェロールの配合物、及び粘膜炎及び他の状態の治療用薬剤の調製におけるクルクミン及びα−トコフェロールの使用にある。本治療方法は予防的治療にまで及ぶ。
【００５３】
本発明の配合剤についてのさらなる効能は以下のものを含む：
１．  癌、特に放射線療法誘発性二次癌の発生予防。
２．  ＵＶ誘発性皮膚炎（日焼け）の予防及び治療。
３．  皮膚又は頬粘膜／口腔粘膜の急性及び慢性創傷の治療及びそのような創傷の治癒の促進。
【００５４】
本発明はそのような方法、そのような方法のための配合物、及び本方法で使用するための配合物の調製におけるクルクミン及び／又はα−トコフェロールの使用を包含する。
【００５５】
ひまわり油の好ましい形態は、Ｆｌｏｒａ（登録商標）ビタミンＥ配合ピュアひまわり油として市販されている。
【実施例】
【００５６】
（実施例１：放射線誘発性正常組織反応の改善）
ウコン・エキス剤による放射線誘発性皮膚病変の改善：
上述したように、細胞生成の欠如により湿性落屑がもたらされる。ラット足の放射線誘発性湿性落屑の発生は、この病変に関する研究のための確立したモデルである（Rezvaniら(2002), B.J.R., 75:50-55）。
【００５７】
成熟（２６週齢）メスＳｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラットをグループ分けし、ケージ当たり３匹で飼育し、標準固形飼料及び水を自由に与えた。各ラット両後足に、麻酔下である範囲の線量の６０Ｃｏγ線を１．３Ｇｙ／ｍｉｎまでの線量速度で照射した。最初に、酸素及び２〜３％のハロタンを流したパースペックス・ボックス中で動物を麻酔した。その後、パースペックス照射ジグ中に前麻酔したラットを置き、酸素及び１〜１．５％ハロタンを流速２Ｌ／ｍｉｎで連続的に流して麻酔を維持した。ジグの中央にある円形パースペックス・ホルダー（厚さ１ｃｍ、直径１１ｃｍ）の溝に、照射される足を置いた。ジグのこの中央パースペックス部分のまわりに放射線状にラットを置き、毎回動物９匹に照射した。照射計画には動物の左足への６０Ｃｏγ線の段階的な１回線量が含まれていた。その後、動物を「試験」及び「プラセボ」の２群に無作為に分けた。
【００５８】
試験群中の動物に、経口強制投与によってウコンのエタノール・エキス剤（１：４、２５％）を１ｍＬ／日投与した。プラセボ群の動物には、経口強制投与によって同体積の２５％エタノール水溶液を投与した。照射後７〜２３日間、毎日、湿性落屑の発現について足を調べた。各線量点につき動物９匹を使用した。試験群及びプラセボ群の両方について、照射した足の５０％で湿性落屑を生じるのに必要な線量であるＥＤ５０（±ＳＥ）値を示すために、湿性落屑の発生率の計数データをロジット分析を用いて分析した。線量修飾係数（ＤＭＦ）は、試験群に対するＥＤ５０値をプラセボ群に対するＥＤ５０値で割ることによって得た。データ分析はＳＡＳ統計パッケージ（ＳＡＳ、１９８９年）によって行なった。
【００５９】
図１は、試験群及びプラセボ群に対して段階的線量の６０Ｃｏγ線で照射後の、ラット足の皮膚の湿性落屑の発生率に対する線量効果曲線を示している。ウコン・エキス剤で処置した動物におけるラット足の皮膚の湿性落屑の発生率に対するＥＤ５０値２２．５４Ｇｙは、プラセボ群中の湿性落屑の発生率に対するＥＤ５０値２１．４７Ｇｙより有意に（ｐ＜０．０１）高かった。このＥＤ５０値の差の結果、ＤＭＦｌ．０５が得られた。
【００６０】
したがって、効果は比較的小さかったがウコン・エキス剤の修飾効果は有意（５％）であり、本モデルにおいて放射線誘発性湿性落屑の発生率が外因性因子によって影響を受けたのは初めてである。
【００６１】
（実施例２：放射線誘発性粘膜炎の改善）
ひまわり油に溶解しているクルクミン（ウコン・エキス剤の活性成分）及びα−トコフェロールの組み合わせを試験した。この配合物は、放射線誘発性皮膚病変及び口腔粘膜炎の発生率の減少に顕著な有益な効果を示した。使用したひまわり油はさらなる効果を有すると考えられるため、クルクミン、α−トコフェロール及びひまわり油（ＳＦＯ）からなる配合剤Ａ(Preparation A)を開発、試験した。
【００６２】
配合剤Ａの成分：
これらの実施例で使用されるように、配合剤Ａは、クルクミン、α−トコフェロール及びひまわり油から成る。これらの実施例で使用される用量は、０．５ｍＬ／日ＳＦＯ中α−トコフェロール２０ｍｇ／ｋｇ／日、クルクミン２００ｍｇ／ｋｇ／日であった。
【００６３】
ウコン・エキス剤を使用することも等しく可能であるが、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ社から市販されているエキス剤の活性物質であるクルクミン（ジフェルロイルメタン）を有効成分として使用することにした。したがって、以下の実施例においてはクルクミンを使用した。α−トコフェロール（５，７，８−トリメチルトコール）も使用した。後者は水溶性でないため、両方をひまわり油で可溶化した。したがって、いくつかの研究（結果示さず）でひまわり油（ＳＦＯ）をプラセボとして使用した。しかしながら、ひまわり油で処置した動物を、水を投与した動物（プラセボとして）、即ち薬物処置が全くない動物と比較したところ、ひまわり油自体が放射線誘発性口腔粘膜炎の治療に有益な効果があり、ひまわり油の添加によってクルクミン及びα−トコフェロールの有益な効果が促進されることが判明した。
【００６４】
成熟（１２週齢、２００〜２２５ｇ）メスＳｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラットを、グループ分けし、ケージ当たり３匹で、通常の飼育条件、湿度５５％、７０〜７２°F、１２／１２時間の明暗サイクルで、標準固形飼料及び水を自由に与えた。動物の飼育および全ての実験手順は動物（科学的処置）法１９８６に従って行なった。麻酔下において、動物の舌をわずかに外へ伸ばし、舌下面の領域を、直径５ｍｍ又は１１ｍｍの９０Ｓｒ／９０Ｙプラーク状線源から２．２７ＭｅＶβ線の１回照射でｉｎ  ｓｉｔｕで照射した。粘膜表面において、５ｍｍ９０Ｓｒ／９０Ｙプラーク状線源の線量率は１０Ｇｙ／ｍｉｎまでであり、１１ｍｍ線源の線量率は３Ｇｙ／ｍｉｎまでであった。５ｍｍ線源を１回照射試験に使用し、１１ｍｍ線源を分割照射試験に使用した。照射は、密封９０Ｓｒ／９０Ｙ線源を単純に舌の表面に接して置くことによって行った。舌を優しく伸ばし、局所的な低酸素症を全て回避するために、全ての場合に放射線源を均一圧力で置いた。万が一舌を伸ばすこと又は線源の圧力によって局所虚血／低酸素症が生じた場合でも、これが対照群と試験群の動物の両方に等しく適用されているはずのため、その影響を無視した。照射場所は舌下静脈の内側であり、舌の先端から４ｍｍの余地を維持した。照射は、ハロタン／酸素混合ガスで維持された全身麻酔下で行なった。
【００６５】
１回照射研究：
本研究に合計１４４匹のラットを使用した。３６匹の４グループの動物に、各々１３．５、１５、１６．５、１８Ｇｙのいずれかの線量で１回照射した。照射後、各線量群の動物を、さらにラット９匹の４つの処置サブグループに分け、実験終了まで経口強制投与で、配合剤Ａ、ＳＦＯ、α−トコフェロール又は水のいずれかを０．５ｍＬ／日で投与した。動物９匹を各処置群、各線量点で使用した。粘膜の潰瘍形成（粘膜上皮のびらん）をエンドポイントと考え、本実験に照らしてこれを放射線誘発性粘膜炎と呼ぶ。照射後のその日から全ての急性放射線誘発性口腔粘膜病変が治癒するまで、１．５％ハロタン、酸素混合ガスで維持した軽麻酔下で、動物の舌の放射線誘発性粘膜炎（粘膜の潰瘍形成）の存在を毎日評価した。粘膜炎の毎日の評価は、経口強制投与前に冷光を用いてｘ２拡大鏡下で行った。放射線粘膜炎（粘膜の潰瘍形成）が照射した舌の５０％に認められる線量である、ＥＤ５０（±ＳＥ）値を得るために、放射線誘発性粘膜炎の発生率に関する計数データを、ロジット分析を用いて分析した。「プラセボ」群に粘膜炎を発生する放射線量に対する「活性」薬剤群に粘膜炎を発生する放射線量の比として定義される線量修飾係数（ＤＭＦ）を計算した。データ分析はＳＡＳ統計パッケージ（ＳＡＳ, 1989）を用いて行なった。
【００６６】
ラット舌の放射線誘発性口腔粘膜炎（粘膜の潰瘍形成）の発生率を図２に示している。α−トコフェロール及びＳＦＯ投与後、ＥＤ５０値に中程度な増加が見られ、各々ＤＭＦ値１．０５及び１．０４が得られた。配合剤Ａで治療後の放射線誘発性湿性落屑の治療に対して得られたＥＤ５０値１８．１６±０．７０Ｇｙは、水、ＳＦＯ又はα−トコフェロールを投与された動物のＥＤ５０値より有意に（ｐ＜０．０１）高かった。
【００６７】
α−トコフェロール及びＳＦＯの両方は、放射線誘発性口腔粘膜炎の治療において中程度な有益な効果を示した。しかしながら、配合剤Ａは、有意に放射線粘膜炎の発生率を低下させ、顕著なＤＭＦ値１．２４±０．０６が得られた。
【００６８】
粘膜の潰瘍形成（粘膜上皮のびらん）をエンドポイントと考え、粘膜の潰瘍形成は信頼性のある放射線誘発性口腔粘膜炎の指標であると考えられた。同様のエンドポイントが他の著者（Doerrら, 2001,前掲）によって使用されている。本モデルには、舌下面の小さな領域のみの照射が含まれる。これは照射後の口腔粘膜炎の臨床上適切なエンドポイントを研究するのに有用なモデルであると考えられる。粘膜炎の発生率に対してよい線量反応関係が得られたが、当該反応は動物の全般的な健康に対して明らかな影響はなかった。動物の体重、飲食、又は行動に顕著な変化は認められなかった。
【００６９】
粘膜炎の程度及び持続期間は線量依存的であるが、粘膜炎の発生の潜伏期間は、主として上皮層の代謝回転に依存する。本モデルにおいては、病変は照射後約１０日目から発生し、潜伏期間は放射線量及び処置群に依存しなかった。
【００７０】
（実施例３：分割線量研究）
分割放射線療法は治療処置に使用される。従って、分割計画との関連において配合剤Ａを評価することにした。正常分割放射線療法は、週に５日照射される２Ｇｙ／日の２５分割からなる。そのような計画は３３日で終了する。放射線誘発性粘膜炎が照射後約１０日目から発生するラット・モデルにおいては、２５分割は粘膜炎の発生期間を超過することとなる。本モデルにおいて、短い全治療期間を含む計画が必要であった。実際の臨床をそっくり模倣する最も適切で確立された技術は、限られた数の２Ｇｙの分割、およびそれに次いだ追加大線量から成る。
【００７１】
本実施例に合計１２６匹のラットを使用した。３６匹の３グループ、１８匹の１グループの動物に、毎日２Ｇｙの８分割（週に５分割）で照射し、その後様々な線量（７．５〜１７．５Ｇｙ）の１回の追加線量を照射した。最初の分割は常に月曜日に開始し、翌週の木曜日に追加線量を照射した。照射後、各線量群の動物を４つの処置サブグループにさらに分けた。動物９匹を各処置群、各線量点で使用した。グループ１（放射線のみ）には、放射線以外の処置をそれ以上施さなかった。本群には動物３６匹（４ｘ９）を使用した。グループ２（水）には、経口強制投与によって水を０．５ｍＬ／日投与した。本群には動物１８匹（２ｘ９）のみを使用した。グループ３（ＳＦＯ）には、ひまわり油を０．５ｍＬ／日投与した。グループ４（配合剤Ａ）には、配合剤Ａを０．５ｍＬ／日投与した。被験物質及びプラセボ（水）は、初回の２Ｇｙ分割後に開始される経口強制投与によって毎日投与し、実験終了まで投与を継続した。粘膜の潰瘍形成（粘膜上皮のびらん）をエンドポイントと考え、本実施例に照らしてこれを放射線誘発性粘膜炎と呼ぶ。照射開始後のその日から全ての急性放射線誘発性口腔粘膜病変が治癒するまで、１．５％ハロタン、酸素混合ガスで維持した軽麻酔下で、動物の舌の放射線誘発性粘膜炎（粘膜の潰瘍形成）の存在を毎日評価した。
【００７２】
粘膜炎の毎日の評価は、経口強制投与前に冷光を用いてｘ２拡大鏡下で行った。放射線誘発性粘膜炎の発生率に関する計数データを、ロジット分析を用いて分析し、放射線粘膜炎（粘膜の潰瘍形成）が照射した舌の５０％に認められる追加線量ＥＤ５０（±ＳＥ）値を得た。放射線のみのグループに粘膜炎をもたらす追加放射線量に対する、試験群に粘膜炎をもたらす追加放射線量の比として定義される線量修飾係数（ＤＭＦ）を計算した。データ分析はＳＡＳ統計パッケージ（ＳＡＳ、１９８９）を用いて行なった。
【００７３】
分割照射後のラット舌の放射線誘発性口腔粘膜炎（粘膜の潰瘍形成）の発生率を図３に示している。水で処置した（プラセボ）動物と放射線のみのグループとは、放射線誘発性粘膜炎の発生率に有意な差はなかった。しかしながら、ＳＦＯ及び配合剤Ａグループの放射線誘発性粘膜炎の発生率に関するＥＤ５０値、各々１４．８５±０．４４Ｇｙ及び１８．００±０．０８Ｇｙは、放射線のみ及びプラセボ群のＥＤ５０値より有意に高かった。その結果、有意なＤＭＦ値１．１９±０．０６及び１．４４±０．０８が各々得られた。図３は、２Ｇｙ／日の８分割（週に５分割）、およびそれに次いだ１回の追加線量を照射した後のラットにおける放射線誘発性粘膜炎の発生率を示している。全線量＝８ｘ２Ｇｙ＋追加線量。被験物質、即ち配合剤Ａ、ＳＦＯ、及びプラセボ（水）を０．５ｍＬの量で、１分割当たり２Ｇｙの初回照射後に投与を開始し、投与を実験終了まで継続した。
【００７４】
分割研究は実施例２の１回線量試験の結果を支持し、さらに、放射線誘発性口腔粘膜炎の治療における配合剤Ａ及びＳFＯ両方の有益な効果を明らにした。両物質の効果は分割照射後に促進され、このことはＤＭＦ値各々１．４４及び１．１９から明白である。
【００７５】
（実施例４：配合剤Ａの成分の有効性の比較）
本実施例について合計３６匹のラットを試験した。全ての動物に２Ｇｙ／日の８分割（週に５分割）及びそれに次いだ１回の１６．５Ｇｙの追加線量を照射した。初回分割は常に月曜日に開始し、翌週木曜日に追加線量を照射した。照射後、動物をラット９匹の４つの処置グループに分けた。グループ１（配合剤Ａ）には、配合剤Ａを０．５ｍＬ／日投与した。グループ２（ＳＦＯ＋クルクミン）には、０．５ｍＬＳＦＯ中の２００ｍｇ／ｋｇ／日のクルクミンを投与した。グループ３（ＳＦＯ＋α−トコフェロール）には、０．５ｍＬＳＦＯ中の２０ｍｇ／ｋｇ／日のα−トコフェロールを投与した。グループ４（α−トコフェロール＋クルクミン）には、０．５ｍＬ水中の２０ｍｇ／ｋｇ／日のα−トコフェロール及び２００ｍｇ／ｋｇ／日のクルクミンを投与した。被験物質は、初回の２Ｇｙの分割後に開始される経口強制投与によって毎日投与し、実験終了まで投与を継続した。粘膜の潰瘍形成（粘膜上皮のびらん）をエンドポイントと考え、本実験に照らしてこれを放射線誘発性粘膜炎と呼ぶ。照射開始後の日から全ての急性放射線誘発性口腔粘膜の病変が治癒するまで、１．５％ハロタン、酸素混合ガスで維持された軽麻酔下で、動物の舌の放射線誘発性粘膜炎（粘膜の潰瘍形成）の存在を毎日評価した。粘膜炎の毎日の評価は、経口強制投与前に冷光を用いてｘ２拡大鏡下で行った。
【００７６】
下記表１は、８ｘ２Ｇｙ分割の毎日照射およびそれに次いだ１６．５Ｇｙの追加線量を照射したラットにおける放射線誘発性口腔粘膜炎の発生率に対する配合剤Ａ及びその成分の影響を示す。配合剤Ａの成分の組み合わせを変えることで、放射線誘発性口腔粘膜炎の発生率の減少にある程度の効果が示されたが、最も大きな効力は全ての成分を含む配合剤Ａ自体によってもたらされた。
【００７７】
【表１】
2005530738.tif 000002
【００７８】
フィッシャーの直接検定によって、表１に示される発生率は有意に異なる（ｐ＜０．０５）ことが明らかにされた。このことは、配合剤Ａの３成分全てが、ラットにおける放射線誘発性口腔粘膜炎の発生率の軽減に寄与することを示唆している。
【００７９】
（実施例５：ラットにおける放射線脊髄障害の改善）
５週齢のメスＳｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラット（９０±１０ｇ）をグループ分けし、ケージ当たり４匹で飼育し、標準固形飼料及び水を自由に与えた。長さ１２ｍｍの頚胸髄（Ｔ２−Ｃ２）に、ハロタン麻酔下で〜１．４Ｇｙ／ｍｉｎの線量率、２５０ｋＶのＸ線で２６Ｇｙの線量を１回照射で照射した。照射については、前麻酔したラット（酸素中２〜３％ハロタン）を、ジグ中に固定し、大きい胸椎の位置をＸ線透視法によって識別した。その後、動物を固定するために、厚さ１０ｍｍ、動物の頸部に適合するように特別に作製したパースペックス首輪を固定した。この首輪には間隔１２ｍｍの２本のリード線マーカーが含まれていた。尾部側のマーカーをＴ２上に置き、２本のマーカー間の領域を照射される脊柱の長さとして同定した。その動物の残部は、またリード線マーカーによって導かれた１２ｍｍの切り取り幅を有する厚さ４ｍｍの鉛で遮蔽した。照射中、酸素及び１．５％ハロタンを２〜３Ｌ／ｍｉｎの流速で、連続的に照射ジグに流して麻酔を維持した。
【００８０】
動物２匹を同時に照射した。照射後、一方を対照群に他方を試験群に割り当てた。合計１８匹の動物に照射した。対照群９匹、試験群９匹である。本実施例において使用したように２６Ｇｙの１回照射によって、本モデルにおいて照射５か月以内に１００％脊髄障害を発生する。
【００８１】
照射後、試験群動物に経口強制投与によって、上記実施例２において調製したと同じ配合剤Ａを、０．５ｍＬ／日投与した。経口強制投与は照射初日から開始し、８週間行なった。最初の投与量は照射直後に投与した。対照群動物には放射線のみを施し、配合剤Ａは投与しなかった。
【００８２】
データ分析はＳＡＳ統計パッケージを用いて行なった。ノンパラメトリック・ライフテーブルの推定値を計算し、生存期間と処置群との関係を識別するために、ログランク検定を行なった。
【００８３】
２５０ｋＶＸ線で２６Ｇｙ照射後の、対照群及び活性群ラットの麻痺無し生存率を添付図４に示している。図４において、曲線は長さ１２ｍｍの頚髄に２６Ｇｙ照射後の麻痺無し生存期間を示している。破線は放射線のみ（「対照」）の動物についての、実線は照射後８週間、配合剤Ａで処置した動物についての麻痺無し生存期間である。Ｐ値はログランク検定により得た。
【００８４】
放射線のみを受けた全ての動物は、照射後１３４日以内に麻痺を生じた。本群動物の麻痺発生の平均潜伏期間（±ＳＥ）は、１１２．９±６．９日（８３〜１３４日）であった。
【００８５】
対照群動物が全て麻痺を示した時において、試験群動物の５０％以上は麻痺無しであった。試験群動物は全て照射後１７４日間以内に麻痺を生じた。本群動物の麻痺の発生に対する平均潜伏期間（±ＳＥ）は、１４１±７．３日（１２０〜１７５日）で、２６％以上長く生存した。
【００８６】
しかしながら、配合剤Ａの投与は照射後８週間のみあったことに注目すべきである。にもかかわらず、放射線誘発性脊髄障害の発生率に対する潜伏期間は有意に長くなった（ｐ＝０．０２）。全体として、対照群ラットと薬物処置群ラット間の麻痺無し生存の差は統計的に有意であった（ｐ＝０．０１）。
【図面の簡単な説明】
【００８７】
【図１】試験群及びプラセボ群に対して段階的線量の６０Ｃｏγ線で照射後の、ラット足の皮膚の湿性落屑の発生率に対する線量効果曲線を示している。
【図２】ラット舌の放射線誘発性口腔粘膜炎（粘膜の潰瘍形成）の発生率を示している。
【図３】分割照射後のラット舌の放射線誘発性口腔粘膜炎（粘膜の潰瘍形成）の発生率を示している。
【図４】２５０ｋＶＸ線で２６Ｇｙ照射後の、対照群及び活性群ラットの麻痺無し生存率を示している。
【図１】
2005530738.tif 000003
【図２】
2005530738.tif 000004
【図３】
2005530738.tif 000005
【図４】
2005530738.tif 000006
【国際調査報告】
2005530738.tif 000007
2005530738.tif 000008
2005530738.tif 000009
2005530738.tif 000010