(57)【要約】本願発明は、たとえば喘息、肺炎症または癌などの炎症性疾患を処理する方法および組成物を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
対象における炎症性疾患の治療方法であって、25個以下のアミノ酸残基が含まれる多塩基ペプチドを炎症性疾患を治療するのに有効な量、対象に投与するステップを含む、方法。
【請求項２】
請求項１に記載の方法であって、当該方法において前記多塩基ペプチドが5乃至16アミノ酸残基からなる、方法。
【請求項３】
請求項１に記載の方法であって、当該方法において前記多塩基ペプチドが5乃至12個のアミノ酸残基からなる、方法。
【請求項４】
請求項１に記載の方法であって、当該方法において前記多塩基ペプチドが7乃至11個のアミノ酸残基からなる、方法。
【請求項５】
請求項１に記載の方法であって、当該方法において前記多塩基ペプチドがアンテナペディアホメオドメインタンパク質の第3へリックス、またはその断片もしくは変異体を含む、方法。
【請求項６】
請求項１に記載の方法であって、当該方法において前記多塩基ペプチドがHIV tatタンパク質のアミノ酸残基48乃至57を含む、方法。
【請求項７】
請求項１に記載の方法であって、当該方法において前記多塩基ペプチドがゲルソリンに由来する、方法。
【請求項８】
請求項１に記載の方法であって、当該方法において前記多塩基ペプチドにおけるアミノ酸残基の少なくとも50%がリジンおよびアルギニン残基から独立に選択される、方法。
【請求項９】
対象における炎症性疾患の治療方法であって、構造
B1-X1-X2-X3-B2-X4-X5-B3
であって、当該構造においてB1、B2 および B3がそれぞれ独立に塩基性アミノ酸残基であって、X1、X2、X3、X4 およびX5がそれぞれ独立にαへリックス促進アミノ酸残基である構造を有する多塩基ペプチドを、炎症性疾患を治療するために有効な量、対象に投与するステップを含む、方法。
【請求項１０】
請求項９に記載の方法であって、当該方法においてB1、B2 および B3のうち少なくとも１つがアルギニン残基である、方法。
【請求項１１】
請求項９に記載の方法であって、当該方法においてB1、B2 および B3のそれぞれがアルギニン残基である、方法。
【請求項１２】
請求項９に記載の方法であって、当該方法においてX1、X2、X3、X4 およびX5のうちの少なくとも１つがアラニン残基である、方法。
【請求項１３】
請求項９に記載の方法であって、当該方法においてX1、X2、X3、X4 およびX5がアラニン残基である、方法。
【請求項１４】
請求項９に記載の方法であって、当該方法において多塩基ペプチドがさらに修飾基を含む、方法。
【請求項１５】
請求項１４に記載の方法であって、当該方法において前記修飾基が-NH2基、-NH(アルキル) 基、?N(アルキル)2 基; アルコキシ基、アシル基、およびアルキル基からなるグループから選択される、方法。
【請求項１６】
対象における炎症性疾患の治療方法であって、構造
B1-X1-X2-B2-B3-X3-X4-B4
であって、B1、B2、B3およびB4 はそれぞれ独立に塩基性アミノ酸残基であって、X1、X2、X3、およびX4はそれぞれ独立にαへリックス促進アミノ酸残基である構造を有する多塩基ペプチドを、炎症性疾患を治療するために有効な量、対象に投与するステップを含む、方法。
【請求項１７】
請求項１６に記載の方法であって、当該方法において、B1、B2、B3およびB4の少なくとも１つはアルギニン残基である、方法。
【請求項１８】
請求項１６に記載の方法であって、B1、B2、B3およびB4のそれぞれがアルギニン残基である、方法。
【請求項１９】
請求項１６に記載の方法であって、当該方法においてX1、X2、X3、およびX4の少なくとも１つがアラニン残基である、方法。
【請求項２０】
請求項１６に記載の方法であって、当該方法においてX1、X2、X3、およびX4のそれぞれがアラニン残基である、方法。
【請求項２１】
請求項１６に記載の方法であって、当該方法において前記多塩基ペプチドがさらに修飾基を含む、方法。
【請求項２２】
請求項２１に記載の方法であって、当該方法において前記修飾基が-NH2基、-NH(アルキル) 基、?N(アルキル)2 基、アルコキシ基、アシル基、およびアルキル基からなるグループから選択される、方法。
【請求項２３】
対象における炎症性疾患の治療方法であって、DRQIKIWFQNRRMKWKK (配列番号:1)、RQIKIWFQNRRMKWKK (配列番号:2)、QIKIWFQNRRMKWKK (配列番号:3)、IKIWFQNRRMKWKK (配列番号:4)、KIWFQNRRMKWKK (配列番号:5)、IWFQNRRMKWKK (配列番号:6)、WFQNRRMKWKK (配列番号:7)、FQNRRMKWKK (配列番号:8)、QNRRMKWKK (配列番号:9)、NRRMKWKK (配列番号:10)、RRMKWKK (配列番号:11)、FKSGLKYKK (配列番号:12)、KSGLKYKK (配列番号:13)、QRLFQVKGRR (配列番号:14)、RLFQVKGRR (配列番号:15)、YGRKKRRQRRRP (配列番号:16)、GRKKRRQRRRP (配列番号:17)、RKKRRQRRRP (配列番号:18)、RKKRRQRRRPGG (配列番号:19)、AGRKKRRQARR (配列番号:20)、YARKARRQARR (配列番号:21)、YARAAARQARA (配列番号:22)、YARAARRAARR (配列番号:23)、YARAARRAARA (配列番号:24)、YARRRRRRRRR (配列番号:25)、RKKRRQRRR (配列番号:26)、RKKRRQRR (配列番号:27)、YGRKKRRQRRR (配列番号:28)、YGRKKRRQRR (配列番号:29)、GRKKRRQRRR (配列番号:30)、GRKKRRQRR (配列番号:31)、RRRRR (配列番号:32)、RRRRRR (配列番号:33)、RRRRRRR (配列番号:34)、RRRRRRRR (配列番号:35)、RRRRRRRRR (配列番号:36)、RRRRRRRRRR (配列番号:37)、RRRRRRRRRRR (配列番号:38)、およびRRRRRRRRRRRR (配列番号:39)からなるグループから選択される構造を有する多塩基ペプチドを、炎症性疾患を治療するのに有効な量、対象に投与するステップを含む、方法。
【請求項２４】
抗炎症性化合物であって、構造
B1-X1-X2-X3-B2-X4-X5-B3
であって、当該構造においてB1、B2 およびB3 がそれぞれ独立に塩基性アミノ酸残基であって、X1、X2、X3、X4 および X5 がそれぞれ独立にαへリックス促進アミノ酸残基である、構造を有する抗炎症性化合物。
【請求項２５】
請求項２４に記載の抗炎症性化合物であって、当該化合物においてB1、B2 およびB3 の少なくとも1つがアルギニン残基である、抗炎症性化合物。
【請求項２６】
請求項２４に記載の抗炎症性化合物であって、当該化合物においてB1、B2 およびB3 それぞれがアルギニン残基である、抗炎症性化合物。
【請求項２７】
請求項２４に記載の抗炎症性化合物であって、当該化合物においてX1、X2、X3、X4 およびX5のうちの少なくとも１つがアラニン残基である、抗炎症性化合物。
【請求項２８】
請求項２４に記載の抗炎症性化合物であって、当該化合物においてX1、X2、X3、X4 およびX5がアラニン残基である、抗炎症性化合物。
【請求項２９】
抗炎症性化合物であって、構造
B1-X1-X2-B2-B3-X3-X4-B4
であって、当該構造においてB1、B2、B3およびB4 はそれぞれ独立に塩基性アミノ酸残基であって、X1、X2、X3、およびX4はそれぞれ独立にαへリックス促進アミノ酸残基である構造を有する、抗炎症性化合物。
【請求項３０】
請求項２９に記載の抗炎症性化合物であって、当該化合物においてB1、B2、B3およびB4の少なくとも１つはアルギニン残基である、抗炎症性化合物。
【請求項３１】
請求項２９に記載の抗炎症性化合物であって、当該化合物においてB1、B2、B3およびB4のそれぞれがアルギニン残基である、抗炎症性化合物。
【請求項３２】
請求項２９に記載の抗炎症性化合物であって、当該化合物においてX1、X2、X3、およびX4の少なくとも１つがアラニン残基である、抗炎症性化合物。
【請求項３３】
請求項２９に記載の抗炎症性化合物であって、当該化合物においてX1、X2、X3、およびX4のそれぞれがアラニン残基である、抗炎症性化合物。
【請求項３４】
抗炎症性化合物であって、DRQIKIWFQNRRMKWKK (配列番号:1)、RQIKIWFQNRRMKWKK (配列番号:2)、QIKIWFQNRRMKWKK (配列番号:3)、IKIWFQNRRMKWKK (配列番号:4)、KIWFQNRRMKWKK (配列番号:5)、IWFQNRRMKWKK (配列番号:6)、WFQNRRMKWKK (配列番号:7)、FQNRRMKWKK (配列番号:8)、QNRRMKWKK (配列番号:9)、NRRMKWKK (配列番号:10)、RRMKWKK (配列番号:11)、FKSGLKYKK (配列番号:12)、KSGLKYKK (配列番号:13)、QRLFQVKGRR (配列番号:14)、RLFQVKGRR (配列番号:15)、YGRKKRRQRRRP (配列番号:16)、GRKKRRQRRRP (配列番号:17)、RKKRRQRRRP (配列番号:18)、RKKRRQRRRPGG (配列番号:19)、
AGRKKRRQARR (配列番号:20)、YARKARRQARR (配列番号:21)、YARAAARQARA (配列番号:22)、YARAARRAARR (配列番号:23)、YARAARRAARA (配列番号:24)、YARRRRRRRRR (配列番号:25)、RKKRRQRRR (配列番号:26)、RKKRRQRR (配列番号:27)、YGRKKRRQRRR (配列番号:28)、YGRKKRRQRR (配列番号:29)、GRKKRRQRRR (配列番号:30)、GRKKRRQRR (配列番号:31)、RRRRR (配列番号:32)、RRRRRR (配列番号:33)、RRRRRRR (配列番号:34)、RRRRRRRR (配列番号:35)、RRRRRRRRR (配列番号:36)、RRRRRRRRRR (配列番号:37)、RRRRRRRRRRR (配列番号:38)、および RRRRRRRRRRRR (配列番号:39)からなるグループから選択される構造を有する、化合物。
【請求項３５】
細胞中の炎症促進性サイトカインの分泌を調節する方法であって、細胞中の炎症促進性サイトカインの分泌を調節するために有効な量の多塩基ペプチドと細胞を接触させるステップを含む、方法。
【請求項３６】
請求項３５に記載の方法であって、当該方法において前記炎症促進性サイトカインがTNF-αである、方法。
【請求項３７】
請求項３５に記載の方法であって、当該方法において細胞中の炎症促進性サイトカインの分泌が阻害される、方法。
【請求項３８】
請求項３５に記載の方法であって、当該方法において前記多塩基ペプチドがDRQIKIWFQNRRMKWKK (配列番号:1)、RQIKIWFQNRRMKWKK (配列番号:2)、QIKIWFQNRRMKWKK (配列番号:3)、IKIWFQNRRMKWKK (配列番号:4)、KIWFQNRRMKWKK (配列番号:5)、IWFQNRRMKWKK (配列番号:6)、WFQNRRMKWKK (配列番号:7)、FQNRRMKWKK (配列番号:8)、QNRRMKWKK (配列番号:9)、NRRMKWKK (配列番号:10)、RRMKWKK (配列番号:11)、FKSGLKYKK (配列番号:12)、KSGLKYKK (配列番号:13)、QRLFQVKGRR (配列番号:14)、RLFQVKGRR (配列番号:15)、YGRKKRRQRRRP (配列番号:16)、GRKKRRQRRRP (配列番号:17)、RKKRRQRRRP (配列番号:18)、RKKRRQRRRPGG (配列番号:19)、AGRKKRRQARR (配列番号:20)、YARKARRQARR (配列番号:21)、YARAAARQARA (配列番号:22)、YARAARRAARR (配列番号:23)、YARAARRAARA (配列番号:24)、YARRRRRRRRR (配列番号:25)、RKKRRQRRR (配列番号:26)、RKKRRQRR (配列番号:27)、YGRKKRRQRRR (配列番号:28)、YGRKKRRQRR (配列番号:29)、GRKKRRQRRR (配列番号:30)、GRKKRRQRR (配列番号:31)、RRRRR (配列番号:32)、RRRRRR (配列番号:33)、RRRRRRR (配列番号:34)、RRRRRRRR (配列番号:35)、RRRRRRRRR (配列番号:36)、RRRRRRRRRR (配列番号:37)、RRRRRRRRRRR (配列番号:38)、およびRRRRRRRRRRRR (配列番号:39)からなるグループから選択される構造を有する抗炎症性化合物である、方法。 
【発明の詳細な説明】
【０００１】
関連出願
本出願は、引用をもって内容全体を本出願に援用するものとする2001年8月30日に出願された米国特許仮出願第60/316,328号の優先権を主張する。
発明の背景
【０００２】
炎症は、損傷に対する血管が通っている生組織の反応と定義される。このように、炎症は、物理的、化学的または生物学的因子による損傷または異常な刺激に対する、血管の罹患部およびその近隣組織の、基本的、類型的な細胞学的および化学的な複合反応である。炎症は通常、損傷部位に液体および血液細胞が蓄積することによって生じ、通常、治癒過程である。しかし、炎症は時に、通常炎症の正常な進展の機能不全によって害を生じることがある。炎症性疾患は、炎症に関連する、特徴づけられる、生じる、起因する、または罹患する疾患である。炎症性疾患または障害の例には、喘息、肺の炎症、結核、ハンセン病、サルコイドーシス、および珪肺などの慢性肉芽腫性疾患、腎炎、アミロイドーシス、関節リウマチ、強直性脊椎炎、慢性気管支炎、強皮症、狼瘡、多発性筋炎、虫垂炎、炎症性腸疾患、潰瘍、シェーグレン症候群、ライター症候群、乾癬、骨盤内炎症性疾患、眼窩の炎症性疾患、血栓症疾患、ならびにアトピー性皮膚炎および接触性皮膚炎を含む、ツタウルシ、花粉、昆虫による刺傷、および特定の食物などの環境的な刺激に対する不適切なアレルギー反応が、それらに限定されずに含まれる。
【０００３】
炎症性疾患は全世界的な問題である。疾患の負担を調べた研究によると、結核は全世界における死因のトップ10に入ると再確認された。喘息は、成人人口の5%、および児童の人口の10乃至15%が罹患している（Aemetti and Nicosia(1999)  Boll Chim. Farm. 138(11):599）。喘息は広範囲にわたるが変化しやすい気流障害に関連する慢性炎症性疾患である。
【０００４】
敗血症も別の炎症性疾患で、対象の血液または組織中にさまざまな細菌の細胞壁成分が存在することによって引き起こされる。敗血症は感染期間中の細菌産生物に対する全身性炎症を特徴とする。発熱などの敗血症の症状は、少なくとも部分的には感染因子に対する体の炎症性応答によって引き起こされる。
【０００５】
したがって、炎症性疾患の処理に有用な方法および組成物に対する需要は、今でも非常に大きい。
発明の概要
【０００６】
本願発明は、炎症性疾患の治療のための抗炎症化合物、その薬学的組成物、およびその使用の方法を提供する。本願発明は、少なくとも部分的に、細胞膜透過性の多塩基ペプチドが炎症の動物モデルにおいて治療活性を有するという発見に基づく。
【０００７】
したがってある局面では、本願発明は、対象におけるたとえば喘息、肺の炎症または癌などの炎症性疾患の治療方法を提供する。前記方法には、たとえば細胞膜透過性の多塩基ペプチドなどの多塩基ペプチドを治療上有効な量、前記対象に投与し、それにより対象の炎症性疾患を治療するステップを含む。好ましくは、前記多塩基ペプチドは5乃至16アミノ酸残基、さらに好ましくは5乃至12残基、最も好ましくは7乃至11残基を含む。ある実施態様では、多塩基ペプチドはアンテナペディアホメオドメインタンパク質の第3へリックス、もしくはその断片もしくは変異体、またはHIV tatタンパク質のアミノ酸残基48乃至57もしくはその断片もしくは変異体を含む。別の実施態様では、前記多塩基ペプチドはゲルソリンに由来する。好ましくは、多塩基ペプチドのアミノ酸残基の少なくとも30%、40%、50%、60%、70%、または80%は、独立にリジンおよびアルギニン残基から選択される。ある実施態様では、前記多塩基ペプチドは4つ以下の近接する非塩基性アミノ酸残基、好ましくは3つ以下の近接する非塩基性アミノ酸残基を含む。
【０００８】
別の実施態様では、本願発明の抗炎症性化合物はさらに、たとえば-NH2基、NH(アルキル)基、-N(アルキル)2基、もしくはアルコキシル基などのC末端修飾基、またはアシル基などのN末端修飾基、または1つまたは2つのアルキル基などの修飾基を含む。
【０００９】
ある実施態様では、本願発明の方法に用いる抗炎症性化合物は構造
B1-X1-X2-X3-B2-X4-X5-B3
であって、
当該構造においてB1、B2、およびB3はそれぞれ独立に塩基性アミノ酸残基であって、X1、X2、X3、X4およびX5はそれぞれ独立にαへリックス促進アミノ酸残基である、構造を有する。ある実施態様では、B1、B2、およびB3の少なくとも1つはアルギニンであって、好ましくはB1、B2、およびB3はそれぞれアルギニンである。別の実施態様では、X1、X2、X3、X4およびX5の少なくとも1つはアラニンであって、好ましくはX1乃至X5のすべての残基がアラニンである。
【００１０】
別の実施態様では、本願発明の方法に用いる抗炎症性化合物は構造
B1-X1-X2-B2-B3-X3-X4-B4
であって、
当該構造においてB1、B2、B3およびB4 はそれぞれ独立に塩基性アミノ酸残基であって、X1、X2、X3、およびX4はそれぞれ独立にαへリックス促進アミノ酸残基である、構造を有する。別の実施態様では、X1、X2、X3、およびX4の少なくとも1つはアラニンであって、好ましくはX1乃至X4のすべての残基がアラニンである。
【００１１】
さらなる局面では、本願発明は、
DRQIKIWFQNRRMKWKK (配列番号:1)、RQIKIWFQNRRMKWKK (配列番号:2)、QIKIWFQNRRMKWKK (配列番号:3)、IKIWFQNRRMKWKK (配列番号:4)、KIWFQNRRMKWKK (配列番号:5)、IWFQNRRMKWKK (配列番号:6)、WFQNRRMKWKK (配列番号:7)、FQNRRMKWKK (配列番号:8)、QNRRMKWKK (配列番号:9)、NRRMKWKK (配列番号:10)、RRMKWKK (配列番号:11)、FKSGLKYKK (配列番号:12)、KSGLKYKK (配列番号:13)、QRLFQVKGRR (配列番号:14)、RLFQVKGRR (配列番号:15)、YGRKKRRQRRRP (配列番号:16)、GRKKRRQRRRP (配列番号:17)、RKKRRQRRRP (配列番号:18)、RKKRRQRRRPGG (配列番号:19)、AGRKKRRQARR (配列番号:20)、YARKARRQARR (配列番号:21)、YARAAARQARA (配列番号:22)、YARAARRAARR (配列番号:23)、YARAARRAARA (配列番号:24)、YARRRRRRRRR (配列番号:25)、RKKRRQRRR (配列番号:26)、RKKRRQRR (配列番号:27)、YGRKKRRQRRR (配列番号:28)、YGRKKRRQRR (配列番号:29)、GRKKRRQRRR (配列番号:30)、GRKKRRQRR (配列番号:31)、RRRRR (配列番号:32)、RRRRRR (配列番号:33)、RRRRRRR (配列番号:34)、RRRRRRRR (配列番号:35)、RRRRRRRRR (配列番号:36)、RRRRRRRRRR (配列番号:37)、RRRRRRRRRRR (配列番号:38)、RRRRRRRRRRRR (配列番号:39)からなるグループから選択されるペプチド配列を有する抗炎症性化合物を提供する。前述のペプチドを炎症疾患の治療に用いる方法も、本願発明によって提供される。
【００１２】
本願発明の抗炎症性化合物を含む薬学的組成物およびキットも、本願発明によって提供される。
【００１３】
本願発明のその他の特徴および利点は、以下の発明の詳細な説明および特許請求の範囲から明らかになるだろう。
発明の詳細な説明
【００１４】
本願発明は、炎症性疾患の治療のための抗炎症化合物、その薬学的組成物、およびその使用の方法を提供する。本願発明は、少なくとも部分的に、細胞膜透過性の多塩基ペプチドが炎症の動物モデルにおいて治療活性を有するという発見に基づく。
【００１５】
ある実施態様では、本願発明は、対象におけるたとえば喘息、肺の炎症または癌などの炎症性疾患の治療方法を提供する。前記方法には、たとえば細胞膜透過性の多塩基ペプチドなどの多塩基ペプチドを治療上有効な量前記対象に投与し、それにより対象の炎症性疾患を治療するステップを含む。
【００１６】
本願明細書に用いられるように、「炎症性疾患」は炎症によって特徴づけられる、生じる、起因する、または罹患した状態になる疾患または障害を含むことを意図する。炎症性障害は、たとえばNF-κB媒介プロセスなどに関連する生物学的および病理学的プロセスによって生じるまたは関連すると考えられる。炎症性疾患または障害の例には、喘息、乾癬、関節リウマチ、変形性関節症、乾癬性関節症、炎症性腸疾患（クローン病、潰瘍性大腸炎）、強直性脊椎症、敗血症、脈管炎、および滑液包炎などの急性および慢性炎症性疾患、狼瘡、リウマチ性多発性筋痛、強皮症、ウェグナー肉芽腫症、側頭動脈炎、クリオグロブリン血症、および多発性硬化症などの自己免疫疾患、移植片拒絶反応、骨粗鬆症、充実性腫瘍を含む癌（たとえば肺、中枢神経系、結腸、腎および膵）、アルツハイマー病、粥状動脈硬化、ウイルス（たとえばHIVまたはインフルエンザ）感染症、慢性ウイルス（たとえばエプスタイン-バー、サイトメガロウイルス、単純ヘルペスウイルス）感染症、ならびに毛細血管拡張性運動失調が、それらに限定されずに含まれる。
【００１７】
炎症性疾患または障害のさらなる例には、NF-κB炎症成分を有する疾患が含まれる。そのような疾患には、骨粗鬆症、関節リウマチ、粥状動脈硬化、喘息(Ray & Cohn, (1999) J. Clin. Invest. 104, 985-993; Christman et al., (2000) Chest 117, 1482-1487)、およびアルツハイマー病が、それらに限定されずに含まれる。NF-κB炎症成分を有する疾患を検討するには、Epstein, (1997) New Eng. J. Med. 336, 1066-1071; Lee et al., (1998) J. Clin. Pharmacol. 38, 981-993; Brand et al., (1997) Exp. Physiol. 82, 297-304を参照されたい。
【００１８】
本願発明の抗炎症性化合物が治療に有用である可能性がある、炎症誘発性応答に関連する病理学的プロセスには、さらに、アレルギー性鼻炎、蕁麻疹、アナフィラキシー、薬物過敏症、および食物過敏症などのアレルギー、皮膚炎、湿疹、乾癬、接触性皮膚炎、日光皮膚炎、および加齢などの皮膚炎症、変形性関節症、乾癬性関節炎、狼瘡、および強直性脊椎関節症などの関節炎、慢性肺閉塞疾患、ならびに慢性炎症性腸疾患が含まれる。本願発明の抗炎症性化合物はさらに、移植における免疫抑制および癌療法を含む、副腎皮質ステロイドが使用される任意の用途における副腎皮質ステロイドの代わりに用いてよい。
【００１９】
本願明細書に用いられる「対象」という用語には、温血動物、好ましくはヒトを含む哺乳動物が含まれる。好ましい実施態様では、前記対象は霊長類である。さらに好ましい実施態様では、前記霊長類はヒトである。
【００２０】
本願明細書に用いられる対象に「投与する」という用語には、たとえば薬学的製剤（本願明細書に記載の通り）の中の抗炎症性化合物などの抗炎症性化合物を、対象の望ましい部位に、非経口または経口経路による送達、筋肉内注射、皮下／皮内注射、静脈内注射、口腔内投与、経皮送達、および直腸、結腸、膣、経鼻、または気道経路（たとえば吸入）を含む前記化合物を送達するための任意の好適な経路によって、対象に投薬、送達、または適用するステップが含まれる。
【００２１】
本願明細書に記載の「有効な量」という用語には、必要な用量および時間において、望ましい結果を得るのに有効な、たとえば対象における炎症性疾患の治療に十分な量が含まれる。本願明細書に定義される、本願発明の抗炎症性化合物の有効な量は、対象の疾患状態、年齢、および体重などの因子、および前記化合物が対象における望ましい応答を誘導する能力によって変化してよい。最良の治療応答を提供するために、投与計画を調整してもよい。有効な量は、前記化合物の治療上有益な効果が、任意の有毒または有害作用（たとえば副作用）を上回る場合の量でもある。
【００２２】
本願発明の抗炎症性化合物の治療上有効な量（すなわち有効な用量）は、体重1kg当たり約0.01乃至30mg、好ましくは体重1kg当たり約0.01乃至25mg、さらに好ましくは体重1kg当たり約0.1乃至20mg、よりさらに好ましくは約1乃至10mg、2乃至9mg、3乃至8mg、4乃至7mg、または5乃至6mgの範囲内であってよい。当業者は、対象の疾患または症状の重症度、治療歴、一般的な健康状態および／または年齢、ならびにその他に罹患する疾患など、それらに限定されずに含まれる特定の因子が、対象を有効に処理するために要する用量に影響するかもしれないことを理解されよう。さらに、本願発明の抗炎症性化合物の治療上有効な量を用いた対象の処理には、単回治療が含まれてもよいし、または好ましくは一連の治療が含まれてもよい。ある例では、対象は、約1乃至10週間、好ましくは2乃至8週間、さらに好ましくは3乃至7週間、およびよりさらに好ましくは約4、5、または6週間の間、1週間に1回、体重1kg当たり約0.1乃至20mgの範囲内の本願発明の抗炎症性化合物で治療する。処理に使用される本願発明の抗炎症性化合物の有効な用量は、ある処理の経過中に増加または減少してよい。
【００２３】
本願発明の抗炎症性化合物は単体で提供されてもよいし、または特定の病理学プロセスを調節するその他の物質と組み合わせて提供されてもよい。たとえば、本願発明の抗炎症性化合物は、その他の既知の抗炎症性物質と組み合わせて投与してもよい。本願発明の方法に用いることもできる既知の抗炎症物質は、引用をもって本願明細書にその内容全体を明らかに援用する、Harrison's Principles of Internal Medicine, Thirteenth Edition, Eds. T.R. Harrison et al. McGraw-Hill N.Y., NY; and the Physicians Desk Reference 50th Edition 1997, Oradell New Jersey, Medical Economics Co.で見つけることができる。本願発明の抗炎症性化合物および追加の抗炎症性物質を、同一の薬学的組成物、または別々の薬学的組成物に入れて、（同時に、または異なる時間に）前記対象に投与してよい。好適な追加の抗炎症性物質には、エタネルセプトおよびインフリキシマブなどの抗TNFα物質、セレコキシブおよびロフェコキシブなどのシクロオキシゲナーゼ2阻害物質、デキサメサゾンおよびプレドニソンなどのステロイド性物質、アスピリン、アセトミナフェン、イブプロフェン、ナプロキセン、サリチル酸、および5-アミノサリチル酸塩などの非ステロイド性抗炎症物質、ならびにシクロスポリンおよびFK506などの免疫抑制物質が、それらに限定されずに含まれる。
細胞膜透過性多塩基ペプチド
【００２４】
本願発明の方法に使用する抗炎症性化合物は、多塩基ペプチド、またはその類似体もしくは誘導体を含む。
【００２５】
本願明細書に用いられるたとえば細胞膜透過性多塩基ペプチドなどの「多塩基ペプチド」という用語には、タンパク質およびその他の分子または部分を細胞に輸送しやすくするための当業に知られる任意の多塩基ペプチドが含まれる。前記多塩基ペプチドは、最高40、30、25、20、15、12 ,10、8 または7アミノ酸残基を含んでもよい。たとえば、前記ペプチドには、5乃至40、5乃至30、5乃至25、5乃至20、5乃至15、5乃至10、7乃至20、7乃至15、または7乃至12アミノ酸残基が含まれてもよい。好ましくは、前記多塩基ペプチドは25以下、20以下、15以下、または12以下の残基を含む。好適なペプチドは当業に知られており、アンテナペディアホメオドメインタンパク質の第3へリックスおよびたとえばN-末端切断変異体などの変異体、HIV tatタンパク質、特にHIV tatタンパク質の48乃至57残基を含む特定の配列、ゲルソリン由来のペプチド、および合成ペプチドが含まれる。好適なペプチドには、たとえば、引用により各内容全体を本願明細書に援用する、Derossi et al., (1994) J. Biol. Chem. 269, 10444-10450、Lindgren et al., (2000) Trends Pharmacol. Sci. 21, 99-103、Ho et al., Cancer Research 61, 474-477 (2001)、米国特許第 5,888,762号、米国特許第6,015,787号、米国特許第 5,846,743号、米国特許第5,747,641号、米国特許第 5,804,604号, および公開済みPCT 出願WO 98/5261号、WO 00/29427号およびWO 99/29721号に記載のペプチドが含まれる。
【００２６】
好適なペプチドには、複数の塩基性残基、好ましくは少なくとも3つ、4つ、5つ、6つ、7つ、またはそれ以上の塩基性残基を含むアミノ酸配列を有するペプチドが含まれる。前記の塩基性残基は、アルギニン、リジン、および塩基性側鎖を有する非天然のアミノ酸残基から独立に選択してもよい。本願発明のペプチドのあるサブセットでは、前記ペプチドの残基の少なくとも30%、40%、50%、60%、70%、80% または90%が塩基性残基であって、好ましい実施態様では、前記ペプチドの残基の少なくとも30%、40%、50%、60%、70%、または80%は、リジンおよびアルギニンから独立に選択する。
【００２７】
ある実施態様では、本願発明の方法に用いられるペプチドは、式B1-X1-X2-X3-B2-X4-X5-B3であって、当該式において式B1、B2およびB3はそれぞれ独立に塩基性アミノ酸残基であって、X1、X2、X3、X4、およびX5はそれぞれ独立にαへリックス促進アミノ酸残基である。ある実施態様では、B1、B2およびB3の少なくとも1つはアルギニンであって、好ましくはB1、B2およびB3はそれぞれアルギニンである。別の実施態様では、X1、X2、X3、X4、およびX5の少なくとも1つはアラニンであって、好ましくはX1乃至X5のすべての残基がアラニンである。
【００２８】
別の実施態様では、本願発明の方法に用いられるペプチドは式B1-X1-X2-B2-B3-X3-X4-B4であって、当該式において式B1、B2、B3およびB4はそれぞれ独立に塩基性アミノ酸残基であって、X1、X2、X3、およびX4はそれぞれ独立にαへリックス促進アミノ酸残基である。ある実施態様では、B1、B2 、B3およびB4の少なくとも1つはアルギニンであって、好ましくはB1、B2、B3およびB4はそれぞれアルギニンである。別の実施態様では、X1、X2、X3、およびX4の少なくとも1つはアラニンであって、好ましくはX1乃至X4のすべての残基がアラニンである。
【００２９】
本願明細書に記載の「αへリックス促進アミノ酸残基」には、αへリックス構造を形成または安定させることで知られるアミノ酸残基を含む。このタイプの好ましい残基には、アラニン、メチオニン、アルギニン、ロイシン、およびリジンが含まれる。好ましくは、αへリックス促進残基はアラニンである。
【００３０】
本願発明の方法において使用することができるペプチドのある例には、配列DRQIKIWFQNRRMKWKK (配列番号:1)、RQIKIWFQNRRMKWKK (配列番号:2)、QIKIWFQNRRMKWKK (配列番号:3)、IKIWFQNRRMKWKK (配列番号:4)、KIWFQNRRMKWKK (配列番号:5)、IWFQNRRMKWKK (配列番号:6)、WFQNRRMKWKK (配列番号:7)、FQNRRMKWKK (配列番号:8)、QNRRMKWKK (配列番号:9)、NRRMKWKK (配列番号:10)、RRMKWKK (配列番号:11)、FKSGLKYKK (配列番号:12)、KSGLKYKK (配列番号:13)、QRLFQVKGRR (配列番号:14)、RLFQVKGRR (配列番号:15)、YGRKKRRQRRRP (配列番号:16)、GRKKRRQRRRP (配列番号:17)、RKKRRQRRRP (配列番号:18)、RKKRRQRRRPGG (配列番号:19)、AGRKKRRQARR (配列番号:20)、YARKARRQARR (配列番号:21)、YARAAARQARA (配列番号:22)、YARAARRAARR (配列番号:23)、YARAARRAARA (配列番号:24)、YARRRRRRRRR (配列番号:25)、RKKRRQRRR (配列番号:26)、RKKRRQRR (配列番号:27)、YGRKKRRQRRR (配列番号:28)、YGRKKRRQRR (配列番号:29)、GRKKRRQRRR (配列番号:30)、GRKKRRQRR (配列番号:31)、RRRRR (配列番号:32)、RRRRRR (配列番号:33)、RRRRRRR (配列番号:34)、RRRRRRRR (配列番号:35)、RRRRRRRRR (配列番号:36)、RRRRRRRRRR (配列番号:37)、RRRRRRRRRRR (配列番号:38)、RRRRRRRRRRRR (配列番号:39) を有するペプチドが含まれる。
【００３１】
本願発明の方法において使用されるペプチド性抗炎症性化合物は、好ましくは 、ペプチド内の各キラルアミノ酸残基がL-立体配置を有するL-ペプチドである。しかし、ある実施態様では、前記ペプチドにはD-立体配置の1つ以上のアミノ酸残基も含まれる。前記ペプチドは、たとえば1級、2級、3級、または4級アミノ基、イミノ基、またはグアニジノ基を含む側鎖など、塩基性またはカチオン性側鎖を有する非天然のアミノ酸残基を含む、その他の非天然アミノ酸残基を含むこともできる。
【００３２】
本願発明の方法において使用されるペプチド性抗炎症性化合物は、C-末端、N-末端、または両方に結合した修飾基を含んでもよい。たとえば、C-末端に結合させることができる好適な修飾基には、たとえば-NH2、-NH(アルキル) および ?N(アルキル)2 などの置換および非置換アミノ基、および直鎖状、分岐状、または環状C1乃至C6アルコキシ基などのアルコキシ基が含まれる。好ましいC末端修飾基は-NH2である。N-末端に結合することができる好適な修飾基には、アセチル基などのアシル基、アルキル基、好ましくはC1乃至C6アルキル基、さらに好ましくはメチルが含まれる。本願発明の抗炎症性化合物に結合する可能性がある、さらに好適な修飾基には、たとえば最高4つ、好ましくは3、2、または1つのアミノ酸残基などの、追加のアミノ酸残基が含まれる。追加のアミノ酸残基はC末端、N末端、または両方に結合してもよい。
【００３３】
本願明細書に記載の「ペプチド化合物」および「ペプチド性化合物」という用語は、天然に存在するアミノ酸からなるペプチド、および天然に存在するアミノ酸構造体のペプチド誘導体、ペプチド類似体およびペプチド模倣体を含むことを意図する。本願明細書に記載の「ペプチド類似体」、「ペプチド誘導体」、および「ペプチド模倣体」という用語は、ペプチドの化学構造を模倣し、ペプチドの機能的特性を維持する分子を含むことを意図する。ペプチド類似体、誘導体、および模倣体をデザインする方法は、当業に知られている。たとえば、Farmer, P.S. in Drug Design (E.J. Ariens, ed.) Academic Press, New York, 1980, vol. 10, pp. 119-143、Ball. J.B. and Alewood, P.F. (1990) J. Mol. Recognition 3:55、Morgan, B.A. and Gainor, J.A. (1989) Ann. Rep. Med. Chem. 24:243、and Freidinger, R.M. (1989) Trends Pharmacol. Sci. 10:270を参照のこと。
【００３４】
本願明細書に記載の、化合物Xの「誘導体」（たとえばペプチドまたはアミノ酸）とは、前記化合物にある1つ以上の反応基が修飾（誘導）基で誘導体化されている、Xの形態を意味する。ペプチド誘導体の例には、アミノ酸側鎖、ペプチド骨格、またはアミノまたはカルボキシ末端が誘導体化されているペプチド（たとえばメチル化アミド結合を有するペプチド性化合物）が含まれる。
【００３５】
本願明細書で使用される用語である標準アミノ酸の「類似体」は、（a）標準アミノ酸と同一の側鎖（前記類似体が前記標準アミノ酸のβ-アミノ酸残基、ペプトイド、またはD-アミノ酸エナンチオマーである場合）、（b）標準アミノ酸の側鎖の異性体、（c）前記標準アミノ酸の側鎖の相同体、（d）NH、O、およびSから選択されたヘテロ原子または基を有する標準アミノ酸の側鎖におけるメチレン基の置換から生じる、（e）標準アミノ酸または前述の（a）乃至（c）のいずれかの側鎖を簡単に置換した結果生じる、および／または（f）保存的置換（後述）によって生じる、側鎖を有するα-またはβ-アミノ酸である。標準アミノ酸の類似体にはさらに、α窒素原子が低級アルキル基、好ましくはメチル基によって置換された、標準アミノ酸または上述の（a）乃至（e）のいずれかが含まれる。特定のアミノ酸の「相同体」は、特定のアミノ酸の側鎖に1乃至4つのメチレン基を付加または除去する点が異なる側鎖を有するα-またはβ-アミノ酸である。アミノ酸側鎖の「単純な置換」は、好ましくはメチル基などの低級アルキル基、好ましくはフッ素、塩素、臭素、またはヨウ素原子などのハロゲン原子、または水酸基など、小さい置換基を有する特定のアミノ酸の側鎖にある水素原子の置換によって生じる。
【００３６】
治療上有用なペプチドに構造が類似するペプチド模倣体は、同等の治療または予防効果を生じさせるために用いることもできる。模倣体、特にペプチド模倣体という用語は、同配体を含むことを意図する。本願明細書に用いられる「同配体」という用語は、第２の化学構造に置換することができる化学構造を含むことを意図し、なぜなら第1の構造の立体配置が第2の構造に特異的な結合部位にフィットするためである。この用語には特に、当業に公知のペプチド骨格修飾（すなわちアミド結合模倣体）が含まれる。一般に、ペプチド模倣体は、構造的にパラダイムペプチド（つまり生物学的または薬理学的活性を有するペプチド）に似ているが、当業に公知で、各内容を引用により本願明細書に援用するものとする以下の参考文献、Spatola, A. F. in "Chemistry and Biochemistry of Amino Acids, Peptides, and Proteins," B. Weinstein, eds., Marcel Dekker, New York, p. 267 (1983); Spatola, A. F., Vega Data (March 1983), Vol. 1, Issue 3, "Peptide Backbone Modifications" (general review); Morley, J. S. (1980) Trends Pharm. Sci.  pp. 463-468 (general review); Hudson, D. et al. (1979) Int. J. Pept. Prot. Res. 14:177-185 (-CH2NH-, CH2CH2-); Spatola, A. F. et al. (1986) Life Sci. 38:1243-1249 (-CH2-S); Hann, M. M. (1982) J. Chem. Soc. Perkin Trans. I. 307-314 (-CH-CH-, cis and trans); Almquist, R. G. et al. (1980) J. Med. Chem. 23:1392-1398 (-COCH2-); Jennings-White, C. et al. (1982) Tetrahedron Lett. 23:2533 (-COCH2-); Szelke, M. et al. European Appln. EP 45665 (1982) CA: 97:39405 (1982)(-CH(OH)CH2-); Holladay, M. W. et al. (1983) Tetrahedron Lett. 24:4401-4404 (-C(OH)CH2-); and Hruby, V. J. (1982) Life Sci. 31:189-199 (-CH2-S-)に記載の方法によって、-CH2NH-、-CH2S-、-CH2-CH2-、-CH=CH- (cis and trans)、-COCH2-、-CH(OH)CH2-、および -CH2SO-からなるグループから選択される結合によって任意に置換される1つ以上のペプチド結合を有する。特に好ましい非ペプチド結合は-CH2NH-である。
【００３７】
同配体のほかの例には、1つ以上のベンゾジアゼピン分子で置換されたペプチドが含まれる（たとえばJames, G.L. et al. (1993) Science 260:1937-1942参照）。他に考えられる修飾には、N-アルキル（またはアリール）置換（Ψ｛CONR｝）、コンストラクトラクタムおよびその他の環状構造に架橋する骨格、化合物内のすべてのDアミノ酸のLアミノ酸への置換（インベルソ化合物）、またはレトロインベルソアミノ酸組み込み（Ψ｛NHCO｝）が含まれる。「インベルソ」とは、配列のLアミノ酸をDアミノ酸で置換することを意味し、「レトロインベルソ」または「エナンチオレトロ」はアミノ酸の配列を逆向きにして（「レトロ」）Lアミノ酸をDアミノ酸で置換することを意味する。たとえば、親ペプチドがThr-Ala-Tyrの場合、レトロに修飾した形状はTyr-Ala-Thrであり、インベルソの形状はthr-ala-tyrであり、レトロインベルソの形状はtyr-ala-thr（小文字はDアミノ酸を意味する）である。親ペプチドと比較して、レトロインベルソペプチドは反対向きの骨格を有する一方で、側鎖の元々の空間配置を実質的に維持し、親ペプチドに非常に似ているトポロジーを有するレトロインベルソ異性体が得られる。Goodman et al.  "Perspectives in Peptide Chemistry" pp. 283-294 (1981)を参照のこと。さらに、「レトロインベルソ」ペプチドについてのさらなる解説はSistoによる米国特許第4,522,752号を参照のこと。その他の誘導体には、C-末端ヒドロキシメチル誘導体、O-修飾誘導体（たとえばC-末端ヒドロキシメチルベンジルエーテル）、およびアルキルアミドおよびヒドラジドなどの置換アミドを含むN-末端修飾誘導体が含まれる。
【００３８】
そのようなペプチド模倣体は、ペプチドの実施態様に対して、たとえばより経済的な生産、より大きな化学安定性、より大きな薬理学的特性（たとえば半減期、吸収、有効性、および効果など）、特異性の改変（たとえば幅広いスペクトルの生物学的活性）、および抗原性の低減などを含む、重要な利点を有することがある。ペプチド模倣体の標識には、通常、直接またはスペーサ（たとえばアミド基）を介して、定量的な構造活性データおよび／または分子モデルによって予測されるペプチド模倣体上の非干渉位置に、1つ以上の標識を共有結合させることを伴う。このような非干渉位置とは、一般に、ペプチド模倣体が結合して治療効果を生じるような巨大分子と直接的な接触を形成しない位置である。ペプチド模倣体の誘導体化（たとえば標識）は、そのペプチド模倣体の望ましい生物学的または薬理学的活性を実質的に妨害してはならない。
【００３９】
D-アミノ酸を有する同種のアミノ酸配列の1つ以上のアミノ酸の系統的な置換（たとえばL-リジンの代わりにD-リジン）を用いて、さらに安定なペプチドを生成することもできる。さらに、制限ペプチドは、当業に公知の方法によって生成することもできる(引用により本願明細書に援用するRizo and Gierasch (1992) Annu. Rev. Biochem. 61:387)。その方法とは、たとえばペプチドを環状化する分子内ジスルフィド架橋を形成することができる内部システイン残基を付加する方法などである。
【００４０】
本願明細書に用いられる「保存的置換」という用語には、ある残基と類似する側鎖の特性を有する別の残基との置換が含まれる。当業に知られるとおり、20種類の天然アミノ酸を、その側鎖の物理化学的特性によって分類することができる。好適な分類には、アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、プロリン、メチオニン、フェニルアラニン、およびトリプトファン（疎水性側鎖）、グリシン、セリン、スレオニン、システイン、チロシン、アスパラギン、およびグルタミン（極性非荷電側鎖）、アスパラギン酸、およびグルタミン酸（酸性側鎖）、ならびにリジン、アルギニンおよびヒスチジン（塩基性側鎖）が含まれる。アミノ酸のもう一つの分類は、フェニルアラニン、トリプトファン、およびチロシン（芳香族側鎖）である。保存的置換には、アミノ酸と、同一の分類に属する別のアミノ酸との置換が含まれる。
薬学製剤
【００４１】
本願発明にはまた、本願発明の抗炎症性化合物を含む薬学的組成物とともに、薬学的に許容の担体が含まれる。薬学的に許容な担体とは、水、ならびにたとえばピーナツ油、大豆油、鉱油、およびゴマ油などの、石油性、動物性、植物性または合成由来の油を含む油などの滅菌液体であってよい。水は、前記薬学的組成物を静脈投与する場合に好ましい担体である。食塩水およびデキストロース水溶液、およびグリセロール溶液は、特に注射用溶液の液体担体として用いることができる。好適な薬学的担体は、Gennaro et al., (1995) Remington’s Pharmaceutical Sciences, Mack Publishing Companyに記載されている。薬理学的に活性な物質に加えて、本願発明の組成物には、活性化合物を、作用部位への輸送に薬学的に用いることができる製剤に加工することを容易にする、賦形剤および補助剤を含む、好適な薬学的に許容の担体を含んでもよい。非経口投与に好適な剤形には、たとえば水溶性塩などの水溶性の状態の活性化合物の水溶液が含まれる。さらに、適切な油状注射懸濁液としての活性化合物の懸濁液を投与してもよい。好適な脂肪親和性溶液または賦形剤には、たとえばゴマ油、またはたとえばオレイン酸エチル、またはトリグリセリドなどの合成脂肪酸エステルなどの脂肪油が含まれる。水性注射懸濁液は、前記懸濁液の粘性を高める、たとえばカルボキシメチルセルロースナトリウム、ソルビトール、およびデキストランなどを含む物質を含有してもよい。任意に、前記懸濁液は安定剤を含有してもよい。物質を細胞内に輸送するために、リポソームを用いて封入してもよい。
【００４２】
本願発明による全身投与のための薬学的製剤は、経腸、非経口または局所投与用に調製してもよい。実際、これらの3種類すべての製剤を、活性成分の全身投与のために同時に使用してもよい。
【００４３】
経口投与に好適な剤形には、ハードまたはソフトゼラチンカプセル、ピル、被覆錠剤を含む錠剤、エリキシル、懸濁液、シロップまたは吸入剤、およびそれらの放出制御剤形が含まれる。
【００４４】
本願発明の抗炎症性化合物はまた、少なくとも数週間から1ヶ月以上、持続的に対象に前記抗炎症性化合物を送達することが可能な薬学的組成物に組み込むことができる。たとえば、本願発明の化合物は1つ以上の生体適合性アニオン性担体分子、好ましくはアニオン性ポリマーの、実質的に不溶性のイオン性複合体として調製することができる。そのような製剤は、各内容を引用により本願明細書に援用する米国特許第5,968,895号および 6,180,608 B1号に記載されている。
【００４５】
本願発明の抗炎症性化合物は、非経口、皮下、静脈内、筋肉内、腹腔内、経皮、または口腔内経路を介して投与されてもよい。交互に、または同時に、経口経路によって、または吸入もしくは洗浄によって、肺に直接投与してもよい。投与用量は、受容者の年齢、健康、および体重、あれば同時に行われる処理の種類、処理の頻度、ならびに望ましい効果の性質によるであろう。
【００４６】
本願明細書に記載の処理方法に用いられる抗炎症性化合物は、治療すべき症状、特定部位の処理の必要性、および投与薬剤の量などの考慮によって、全身または局所に投与することもできる。
【００４７】
局所投与を使用してもよい。溶液、懸濁液、ゲル、軟膏（ointment）、または軟膏（salve）および類似物などの、一般的な任意の局所製剤を用いてもよい。そのような局所製剤の調製は、たとえばRemington’s Pharmaceutical Sciencesによって例示されるとおりの、薬学製剤の専門書に詳しく記載されている。局所に適用するために、これらの化合物は、粉末または特にエアロゾル状のスプレーとして投与することも可能である。活性成分は、全身投与に適合させた薬学的組成物に入れて投与してもよい。既知のとおり、薬物が全身投与される場合、経口投与の場合には粉末、ピル、もしくは錠剤など、またはシロップもしくはエリキシルとして調製されてよい。静脈内、腹腔内、または病変内投与の場合、前記化合物は注射によって投与することが可能な溶液または懸濁液として調製されるだろう。ある実施態様では、これらの化合物を座剤の形状かまたは皮下または筋肉内に埋め込んで徐放製剤として調製することが有用であることがある。好ましい実施態様では、本願発明の抗炎症性化合物は吸入によって投与してもよい。吸入療法の場合、前記化合物は定量吸入器よって、または乾燥粉末吸入器に好適な形状で投与するのに有用な溶液中であってよい。
【００４８】
有効な量とは、活性を調節する、または標的タンパク質の量を変化させるであろう量である。特定の有効な量は症状によって異なり、ある場合は治療する症状の重度および患者の治療への感受性によって変化してよい。したがって、特定の有効量は、日常的な実験を通して、時と場所によって最良に決定されるだろう。しかし、本願発明による腫瘍の治療において、体重の0.001乃至5%、好ましくは約0.01乃至1%を含有する製剤が、通常、治療上有効な量を構成するだろう。全身投与の場合、1日当たり体重1kg当たり、0.01乃至100mg、しかし好ましくは体重1kg当たり約0.1乃至10mgの量が、ほとんどの場合治療結果に影響する。
【００４９】
本願発明の方法を実施するには、本願発明の化合物は単体もしくは組み合わせて、またはその他の治療物質もしくは診断物質と組み合わせて使用することもできる。ある好ましい実施態様では、本願発明の化合物を一般的に許容された医療行為にしたがって、これらの症状のために一般的に処方されたその他の化合物とともに同時に投与してもよい。本願発明の化合物は、通常は哺乳動物、好ましくはヒトのin vivoにおいて使用してよい。
【００５０】
さらに別の実施態様では、本願発明の抗炎症性化合物は治療上の利益のための標的タンパク質の機能または制御を変化させるタンパク質を含む、化学基に結合してもよい。これらのタンパク質には、炎症性疾患の処理におけるさらなる治療上の利益を提供することがあるその他のサイトカインの阻害因子および成長因子が組み合わせて含まれてよい。さらに、本願発明の抗炎症性化合物はまた、リン酸化によって、当業に公知の任意の架橋試薬を使用して、ビオチニル化、チオ化、アセチル化、ヨウ化するために共役させてもよい。
スクリーニングアッセイ
【００５１】
さらに、本願発明はまた、本願発明の方法において使用してよい抗炎症性化合物を同定するためのスクリーニング方法も提供する。
【００５２】
本願発明の方法に用いられるペプチド性抗炎症性化合物は、当業に知られる標準の固相（または液相）ペプチド合成方法を用いて調製することができる。さらに、これらのペプチドをコードするDNAは市販のオリゴヌクレオチド合成装置を用いて合成し、および標準組換え産生システムを用いて産生してもよい。非遺伝子コードアミノ酸が含まれている場合には固相ペプチド合成を用いた産生が必要である。
【００５３】
その後、ペプチド性抗炎症性化合物は、たとえば本願明細書に記載の致死性リポ多糖マウスモデルまたはコンカナバリンA誘発肝炎モデルを用いて、抗炎症性活性を評価してもよい。
【００５４】
本願発明は、以下の実施例によってさらに具体化されるが、それらは本願発明を制限するものと解釈されてはならない。本願明細書全体に引用されたすべての参考文献、特許、および公開済み特許出願、ならびに図および配列表は、引用によりここに明白に援用される。
【実施例】
【００５５】
例１：  抗炎症性ペプチドの合成
ペプチドは、FMOC保護を用いた既知の固相合成方法を使用して合成した。粗ペプチドは、液体クロマトグラフィで精製し、質量分光法で特徴付けした。
例２：  致死性リポ多糖マウスモデルにおける抗炎症性ペプチドの評価
【００５６】
本実験において、致死量のリポ多糖（LPS）を投与したマウスを救命する、本願発明の抗炎症性ペプチドの能力を評価した。LPSは細菌の細胞壁産生物で、敗血症患者に見られる死亡を含む応答の多くを誘導する。このモデルでは、リン酸塩緩衝食塩水（PBS）にネズミチフス菌LPSを入れて、投与量30mg/kg（600μg/20gマウス）を、オスのC57BL/6マウスに静脈内注射で投与した。この投与量は、投与を受けたマウス100%が死に至るような対照実験で確立した。LPS注射の直前に試験用ペプチドを静脈注射（PBS溶液）で処理した。マウスは、LPS投与後最高で8日間、1日に2回監視して、生存期間および生存マウスの数を記録した。
【００５７】
本研究の結果を、各投与群おける8日後の生存マウス数を以下の表に示す。
【００５８】
化合物                      生存 (第8日)
賦形剤                      0
H-YARAARRAARR-NH2      8
H-yaraarraarr-NH2          0
H-RRAARRAARAY-NH2      0
H-rraarraaray-NH2          0
【００５９】
表1に示す結果は、このモデルにおいて、L-ペプチド H-YARAARRAARR-NH2は1回の投与量5mg/kg を静脈注射で投与した場合、致死量のLPS投与に対して著しい防御を提供した。対応するD-ペプチド、対応するレトロペプチドH-RRAARRAARAY-NH2 、または対応するレトロインベルソペプチドH-rraarraaray-NH2のいずれも防御効果を示さなかった。
【００６０】
例３：  コンカナバリンA誘発肝炎における抗炎症性ペプチドの評価
本実験において、コンカナバリンA誘発肝炎を罹患したマウスを救命する、本願発明の抗炎症性ペプチドの能力を評価した。
【００６１】
コンカナバリンAはレクチンで、炭水化物に結合するタンパク質の1種である。炭水化物がタンパク質の一部分である場合、レクチンはタンパク質に結合する。細胞表面のタンパク質に結合することにより、コンカナバリンAはTリンパ球を含む多くの細胞を刺激する。これらのTリンパ球は、コンカナバリンAの刺激によって放出される他の媒介物質と連携して、コンカナバリンAが結合する肝細胞を攻撃し、肝細胞を死滅させる。T細胞の関与が、このモデルをヒトウイルス肝炎に似せている。しかし、この急性モデルの一部分として、TNFα応答もある。
【００６２】
マウスは保定器具に固定して、尾部の静脈に試験用ペプチドまたは賦形剤のPBS溶液を静脈注射した。その後、ただちにそのマウスに、15mg/kgのコンカナバリンAを滅菌PBSに溶解して静脈に注射した。注射容量は5ml/kg（100μl/20gマウス）で、コンカナバリンAの濃度は3.0mg/mlだった。翌朝（18乃至24時間後）、これらのマウスをCO2吸入で屠殺し、心臓穿刺によって採血した。その後、その血清を分離して、ASTおよびALTについて分析した。
研究1
【００６３】
体重18g乃至22gのオスC57BL/6 64匹を、8匹ずつ8種類の処理群に、以下に示すように分けた。
【００６４】
群 処理
１      賦形剤 + 賦形剤iv
２      賦形剤 + 賦形剤 sc
３      コンカナバリンA +賦形剤iv
４      コンカナバリン A + 賦形剤 sc
５      コンカナバリン A + 5 mg/kg H-YARAARRAARR-NH2 iv
６      コンカナバリン A + 25 mg/kg H-YARAARRAARR-NH2 sc
７      コンカナバリン A + 5 mg/kg H-yaraarraarr-NH2 iv
８      コンカナバリンA + 25 mg/kg H-yaraarraarr-NH2 sc
【００６５】
本研究の結果を以下の表に示す。ALTおよびAST値はシグマ-フランケル単位／ml、平均±SEMとして表す。
【００６６】
処理群      ALT            AST
1          35±5          94±34
2          41±7          173±46
3          4000±0        8000±0
4          4000±0        8000±0 
5          1789±945      1982±1032
6          4627±677      7688±268
7          5246±876      7544±717
8          4652±697      7952±373
【００６７】
前述の結果は、H-YARAARRAARR-NH2は5mg/kgの1回投与量を静脈内に投与した場合、コンカナバリンA誘導肝の損傷に対して、マウスを防御する能力があることを示している。しかし、この化合物は25mg/kgの1回投与量を皮下に投与した場合には防御効果はなかった。D-ペプチド H-yaraarraarr-NH2は、どの1回投与量または投与経路の場合にも防御効果がなかった。
研究2
【００６８】
以下に示す通り、マウスを5種類の処理群に分けた。
【００６９】
群 処理
1      賦形剤 + 賦形剤 iv
2      コンカナバリン A + 賦形剤 iv
3      コンカナバリンA + H-RRMKWKK-NH2 (5 mg/kg iv)
4      コンカナバリン A + H-rrmkwkk-NH2 (5 mg/kg iv)
【００７０】
この研究の結果を以下の表に示す。ALTおよびAST値はシグマ-フランケル単位／ml、平均±SEMとして表されている。
【００７１】
処理群    ALT          AST
1        38+5          84+12
2      8656+4218
3      1149+579        217+41
4      16421+1908
【００７２】
上述の結果は、H-RRMKWKK-NH2は、1回投与量5mg/kgを静脈投与した場合、コンカナバリンA誘発肝損傷に対して防御する能力があることを示している。対応するD-ペプチド、 H-rrmkwkk-NH2はこの投与量では防御効果を示さなかった。
【００７３】
例４：  抗炎症性ペプチドの、リポ多糖が誘発する炎症促進性サイトカインの分泌を阻害する能力についての評価
本実験では、抗炎症性ペプチドがリポ多糖（LPS）が誘発する炎症促進性サイトカイン、特にTNF-αを阻害する能力を評価した。このモデルでは、オスC57BL/6マウスの尾部の静脈に試験用ペプチドまたは賦形剤のPBS溶液を静脈内注射した。その後ただちにこのマウスに、亜致死量のネズミチフス菌LPS（1 mg/kg、20 ?g/20g マウス）のPBS溶液を静脈内注射した。抗炎症性ペプチドおよびLPSの注射から1時間後（この時点は、TNF-αの血清濃度のピークを求める対照実験で確立させたもので、文献に報告されるデータと一致している）、マウスをCO2吸入によって屠殺し、心臓穿刺によって採血した。その後この血清を分離してTNF-αをELISAで定量化した。
【００７４】
体重18g乃至22gのオスC57BL/6 28匹を、第1群は4匹、その他の3群は8匹ずつ、4種類の処理群に、以下に示すように分けた。
【００７５】
群 処理
1        賦形剤 + 賦形剤 iv
2        賦形剤 + LPS (1 mg/kg) iv
3        LPS (1 mg/kg) + H-YARAARRAARR-NH2 (5 mg/kg) iv
4        LPS (1 mg/kg) + H-RRMKWKK-NH2 (5 mg/kg) iv
【００７６】
本研究の結果を以下の表に示す。TNF-α血清濃度はpg/ml（平均+-/SEM）として表し,
相対TNF-α血清濃度は第2群の値（100%）に対する割合（%）で表す。
【００７７】
処理群 TNF-α (血清) 相対TNF-α(血清)
1                < 7.8＊                  0
2            7308 +/- 576                100
3            3153 +/- 650                43
4            3012 +/- 375                41
【００７８】
前述の結果は、H-YARAARRAARR-NH2およびH-RRMKWKK-NH2は、1回投与量5mg/kgを静脈内投与した場合に、炎症促進性サイトカインTNF-αのLPS誘発分泌を阻害できるということを示す。
【００７９】
＊検出限界未満
等価物
【００８０】
当業者であれば、ごく普通の実験を用いるのみで、ここに説明した本願発明の特定の実施態様の等価物を数多く認識し、または確認できることであろう。このような等価物は、添付の請求の範囲の包含するところである。
【配列表】
2005525998.tif 000002
2005525998.tif 000003
2005525998.tif 000004
2005525998.tif 000005
2005525998.tif 000006
2005525998.tif 000007
2005525998.tif 000008
2005525998.tif 000009
2005525998.tif 000010
【国際調査報告】
2005525998.tif 000011