(57)【要約】ガン、特に多剤耐性ガンを有する対象を処置する方法であり、少なくとも１つの化学療法剤および少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物を対象に投与すること、薬学的組成物およびその方法を実施するためのキットを含む方法。【特許請求の範囲】
【請求項１】
多剤耐性ガンを有することが疑われるか、または多剤耐性ガンを有する対象を処置する方法であり、化学療法有効量の少なくとも１つの化学療法剤および化学増感有効量の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物を対象に投与することを含む方法。
【請求項２】
前記の少なくとも１つの化学療法剤および前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物の前記投与が実質的に同時に行われる請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記化学増感有効量の範囲が約０．１ｍｇ／Ｍ２〜約１０ｍｇ／Ｍ２の間である請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ガンが白血病、リンパ腫、ガン腫および肉腫から構成される群より選択される請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物が経口投与される請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は、下記式：
【化１】
2005505559.tif 000011
（式中、
各Ｒ’は独立して水素またはメチルであり；
Ｒはナフチルまたは下記式：
【化２】
2005505559.tif 000012
であり；
Ｒ”およびＲ’’’は、ハロ、トリフルオロメチル、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ３アルコキシ、またはＣ３〜Ｃ４アルケニルであり；そして
ｎおよびｍは０または１または２である）
を有し、そして薬学的に許容可能な酸と形成されるその酸付加塩である、
請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物が、下記から構成される群より選択される請求項１に記載の方法：
３−（ｐ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのメタンスルホン酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（３’，４’−ジメトキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのｐ−ヒドロキシ安息香酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（α−ナフトキシ）−３−フェニルプロピルアミンの臭化物，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（β−ナフトキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのヨウ化物，
３−（２’−メチル−４’，５’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硝酸塩，
３−（ｐ−ｔ−ブチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのグルタル酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（２’−クロロ−ｐ−トリルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンの乳酸塩，
３−（２’，４’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのクエン酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｍ−アニシルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリルオキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硫酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’，４’−ジフルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの２，４−ジニトロ安息香酸塩，
３−（ｏ−エチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの二水素リン酸塩；
Ｎ−メチル−（２’−クロロ−４’−イソプロピルフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’−アルキル−４’−フルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのコハク酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのフェニル酢酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−）ブロモフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのβ−フェニルプロピオン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−ヨードフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのプロピオン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（３−ｎ−プロピルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのデカン酸塩，および
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミン。
【請求項８】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物がＮ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンまたは薬学的に許容可能な塩である請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記の少なくとも１つの化学療法剤が、アルキル化剤、代謝拮抗剤、天然産物、様々な薬剤、ホルモンおよびアンタゴニストから構成される群より選択される請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
多剤耐性ガンを有することが疑われるか、または多剤耐性ガンを有する対象を処置する方法であり、化学療法有効量の少なくとも１つの化学療法剤および化学増感有効量の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物を対象に実質的に同時に投与することを含む方法。
【請求項１１】
前記化学増感有効量の範囲が約０．１ｍｇ／Ｍ２〜約１０ｍｇ／Ｍ２の間である請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記ガンが白血病、リンパ腫、ガン腫および肉腫から構成されるグループより選択される請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物が経口投与される請求項１０に記載の方法。
【請求項１４】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は、下記式：
【化３】
2005505559.tif 000013
（式中、
各Ｒ’は独立して水素またはメチルであり；
Ｒはナフチルまたは下記式：
【化４】
2005505559.tif 000014
であり；
Ｒ”およびＲ’’’は、ハロ、トリフルオロメチル、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ３アルコキシ、またはＣ３〜Ｃ４アルケニルであり；そして
ｎおよびｍは０または１または２である）
を有し、そして薬学的に許容可能な酸と形成されるその酸付加塩である、
請求項１０に記載の方法。
【請求項１５】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物が、下記から構成される群より選択される請求項１０に記載の方法：
３−（ｐ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのメタンスルホン酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（３’，４’−ジメトキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのｐ−ヒドロキシ安息香酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（α−ナフトキシ）−３−フェニルプロピルアミンの臭化物，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（β−ナフトキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのヨウ化物，
３−（２’−メチル−４’，５’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硝酸塩，
３−（ｐ−ｔ−ブチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのグルタル酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（２’−クロロ−ｐ−トリルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンの乳酸塩，
３−（２’，４’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのクエン酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｍ−アニシルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリルオキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硫酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’，４’−ジフルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの２，４−ジニトロ安息香酸塩，
３−（ｏ−エチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの二水素リン酸塩；
Ｎ−メチル−（２’−クロロ−４’−イソプロピルフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’−アルキル−４’−フルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのコハク酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのフェニル酢酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−）ブロモフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのβ−フェニルプロピオン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−ヨードフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのプロピオン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（３−ｎ−プロピルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのデカン酸塩，および
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミン。
【請求項１６】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物がＮ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンまたは薬学的に許容可能な塩である請求項１０に記載の方法。
【請求項１７】
前記の少なくとも１つの化学療法剤が、アルキル化剤、代謝拮抗剤、天然産物、様々な薬剤、ホルモンおよびアンタゴニストから構成されるグループより選択される請求項１０に記載の方法。
【請求項１８】
多剤耐性ガンを有することが疑われるか、または多剤耐性ガンを有する対象を処置する方法であり、化学療法有効量の少なくとも１つの化学療法剤および化学増感有効量の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物を対象に投与することを含み、前記化学増感有効量の範囲が約０．１ｍｇ／Ｍ２〜約１０ｍｇ／Ｍ２の間である方法。
【請求項１９】
前記の少なくとも１つの化学療法剤および前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物の前記投与が実質的に同時に行われる請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記ガンが白血病、リンパ腫、ガン腫および肉腫から構成される群より選択される請求項１８に記載の方法。
【請求項２１】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物が経口投与される請求項１８に記載の方法。
【請求項２２】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は、下記式：
【化５】
2005505559.tif 000015
（式中、
各Ｒ’は独立して水素またはメチルであり；
Ｒはナフチルまたは下記式：
【化６】
2005505559.tif 000016
であり；
Ｒ”およびＲ’’’は、ハロ、トリフルオロメチル、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ３アルコキシ、またはＣ３〜Ｃ４アルケニルであり；そして
ｎおよびｍは０または１または２である）
を有し、そして薬学的に許容可能な酸と形成されるその酸付加塩である、
請求項１８に記載の方法。
【請求項２３】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物が、下記から構成される群より選択される請求項１８に記載の方法：
３−（ｐ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのメタンスルホン酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（３’，４’−ジメトキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのｐ−ヒドロキシ安息香酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（α−ナフトキシ）−３−フェニルプロピルアミンの臭化物，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（β−ナフトキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのヨウ化物，
３−（２’−メチル−４’，５’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硝酸塩，
３−（ｐ−ｔ−ブチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのグルタル酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（２’−クロロ−ｐ−トリルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンの乳酸塩，
３−（２’，４’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのクエン酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｍ−アニシルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリルオキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硫酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’，４’−ジフルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの２，４−ジニトロ安息香酸塩，
３−（ｏ−エチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの二水素リン酸塩；
Ｎ−メチル−（２’−クロロ−４’−イソプロピルフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’−アルキル−４’−フルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのコハク酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのフェニル酢酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−）ブロモフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのβ−フェニルプロピオン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−ヨードフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのプロピオン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（３−ｎ−プロピルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのデカン酸塩，および
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミン。
【請求項２４】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物がＮ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンまたは薬学的に許容可能な塩である請求項１８に記載の方法。
【請求項２５】
前記の少なくとも１つの化学療法剤が、アルキル化剤、代謝拮抗剤、天然産物、様々な薬剤、ホルモンおよびアンタゴニストから構成される群より選択される請求項１８に記載の方法。
【請求項２６】
３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミンが化学増感剤である化学療法剤を選択する方法であり：
候補化学療法剤の細胞毒性を３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物の存在下および非存在下でアッセイすること；そして
候補化学療法剤の細胞毒性が、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミンの非存在下よりも３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミンの存在下で大きいとき、候補化学療法剤を、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミンがその化学増感剤である化学療法剤として選択すること
を含む化学療法剤を選択する方法。
【請求項２７】
前記アッセイが多剤耐性細胞に対して行われる請求項２６に記載の方法。
【請求項２８】
前記アッセイが約１μＭ〜約１０μＭの間の範囲にある用量の３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物を用いて行われる請求項２６に記載の方法。
【請求項２９】
前記アッセイが３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物の存在下で行われ、前記３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物および前記候補化学療法剤が実質的に同時に投与される請求項２６に記載の方法。
【請求項３０】
前記３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は、下記式：
【化７】
2005505559.tif 000017
（式中、
各Ｒ’は独立して水素またはメチルであり；
Ｒはナフチルまたは下記式：
【化８】
2005505559.tif 000018
であり；
Ｒ”およびＲ’’’は、ハロ、トリフルオロメチル、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ３アルコキシ、またはＣ３〜Ｃ４アルケニルであり；そして
ｎおよびｍは０または１または２である）
を有し、そして薬学的に許容可能な酸と形成されるその酸付加塩である、
請求項２６に記載の方法。
【請求項３１】
前記３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物が、下記から構成される群より選択される請求項２６に記載の方法：
３−（ｐ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのメタンスルホン酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（３’，４’−ジメトキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのｐ−ヒドロキシ安息香酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（α−ナフトキシ）−３−フェニルプロピルアミンの臭化物，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（β−ナフトキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのヨウ化物，
３−（２’−メチル−４’，５’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硝酸塩，
３−（ｐ−ｔ−ブチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのグルタル酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（２’−クロロ−ｐ−トリルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンの乳酸塩，
３−（２’，４’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのクエン酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｍ−アニシルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリルオキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硫酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’，４’−ジフルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの２，４−ジニトロ安息香酸塩，
３−（ｏ−エチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの二水素リン酸塩；
Ｎ−メチル−（２’−クロロ−４’−イソプロピルフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’−アルキル−４’−フルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのコハク酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのフェニル酢酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−）ブロモフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのβ−フェニルプロピオン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−ヨードフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのプロピオン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（３−ｎ−プロピルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのデカン酸塩，および
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミン。
【請求項３２】
前記３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物がＮ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンまたは薬学的に許容可能な塩である請求項２６に記載の方法。
【請求項３３】
前記化学療法剤が、アルキル化剤、代謝拮抗剤、天然産物、様々な薬剤、ホルモンおよびアンタゴニストから構成される群より選択される請求項２６に記載の方法。
【請求項３４】
化学療法的有効成分として少なくとも１つの化学療法剤を、かつ化学増感有効成分として少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物を含む薬学的組成物。
【請求項３５】
パッケージ材にパッケージされ、多剤耐性ガンの処置における使用のために前記パッケージ材内または前記パッケージ材表面における印刷で識別される請求項３４に記載の薬学的組成物。
【請求項３６】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は、下記式：
【化９】
2005505559.tif 000019
（式中、
各Ｒ’は独立して水素またはメチルであり；
Ｒはナフチルまたは下記式：
【化１０】
2005505559.tif 000020
であり；
Ｒ”およびＲ’’’は、ハロ、トリフルオロメチル、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ３アルコキシ、またはＣ３〜Ｃ４アルケニルであり；そして
ｎおよびｍは０または１または２である）
を有し、そして薬学的に許容可能な酸と形成されるその酸付加塩である、
請求項３４に記載の薬学的組成物。
【請求項３７】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物が、下記から構成される群より選択される請求項３４に記載の薬学的組成物：
３−（ｐ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのメタンスルホン酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（３’，４’−ジメトキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのｐ−ヒドロキシ安息香酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（α−ナフトキシ）−３−フェニルプロピルアミンの臭化物，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（β−ナフトキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのヨウ化物，
３−（２’−メチル−４’，５’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硝酸塩，
３−（ｐ−ｔ−ブチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのグルタル酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（２’−クロロ−ｐ−トリルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンの乳酸塩，
３−（２’，４’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのクエン酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｍ−アニシルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリルオキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硫酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’，４’−ジフルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの２，４−ジニトロ安息香酸塩，
３−（ｏ−エチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの二水素リン酸塩；
Ｎ−メチル−（２’−クロロ−４’−イソプロピルフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’−アルキル−４’−フルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのコハク酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのフェニル酢酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−）ブロモフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのβ−フェニルプロピオン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−ヨードフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのプロピオン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（３−ｎ−プロピルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのデカン酸塩，および
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミン。
【請求項３８】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物がＮ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンまたは薬学的に許容可能な塩である請求項３４に記載の薬学的組成物。
【請求項３９】
前記の少なくとも１つの化学療法剤が、アルキル化剤、代謝拮抗剤、天然産物、様々な薬剤、ホルモンおよびアンタゴニストから構成される群より選択される請求項３４に記載の薬学的組成物。
【請求項４０】
化学療法的有効成分として少なくとも１つの化学療法剤を、かつ化学増感有効成分として少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物を含む薬学的キットであり、前記の少なくとも１つの化学療法剤および前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物が個々にパッケージされる薬学的キット。
【請求項４１】
多剤耐性ガンの処置における使用のために印刷で識別される請求項４０に記載の薬学的キット。
【請求項４２】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は、下記式：
【化１１】
2005505559.tif 000021
（式中、
各Ｒ’は独立して水素またはメチルであり；
Ｒはナフチルまたは下記式：
【化１２】
2005505559.tif 000022
であり；
Ｒ”およびＲ’’’は、ハロ、トリフルオロメチル、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ３アルコキシ、またはＣ３〜Ｃ４アルケニルであり；そして
ｎおよびｍは０または１または２である）
を有し、そして薬学的に許容可能な酸と形成されるその酸付加塩である、
請求項４０に記載の薬学的キット。
【請求項４３】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物が、下記から構成される群より選択される請求項４０に記載の薬学的キット：
３−（ｐ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのメタンスルホン酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（３’，４’−ジメトキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのｐ−ヒドロキシ安息香酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（α−ナフトキシ）−３−フェニルプロピルアミンの臭化物，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（β−ナフトキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのヨウ化物，
３−（２’−メチル−４’，５’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硝酸塩，
３−（ｐ−ｔ−ブチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのグルタル酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（２’−クロロ−ｐ−トリルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンの乳酸塩，
３−（２’，４’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのクエン酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｍ−アニシルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリルオキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硫酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’，４’−ジフルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの２，４−ジニトロ安息香酸塩，
３−（ｏ−エチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの二水素リン酸塩；
Ｎ−メチル−（２’−クロロ−４’−イソプロピルフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’−アルキル−４’−フルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのコハク酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのフェニル酢酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−）ブロモフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのβ−フェニルプロピオン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−ヨードフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのプロピオン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（３−ｎ−プロピルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのデカン酸塩，および
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミン。
【請求項４４】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物がＮ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンまたは薬学的に許容可能な塩である請求項４０に記載の薬学的キット。
【請求項４５】
前記の少なくとも１つの化学療法剤が、アルキル化剤、代謝拮抗剤、天然産物、様々な薬剤、ホルモンおよびアンタゴニストから構成される群より選択される請求項４０に記載の薬学的キット。
【請求項４６】
有効成分として少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物を含む薬学的組成物であり、パッケージされ、化学療法剤および／または化学増感が有利である医療状態の組合せの化学増感における使用のために示される薬学的組成物。
【請求項４７】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は、下記式：
【化１３】
2005505559.tif 000023
（式中、
各Ｒ’は独立して水素またはメチルであり；
Ｒはナフチルまたは下記式：
【化１４】
2005505559.tif 000024
であり；
Ｒ”およびＲ’’’は、ハロ、トリフルオロメチル、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ３アルコキシ、またはＣ３〜Ｃ４アルケニルであり；そして
ｎおよびｍは０または１または２である）
を有し、そして薬学的に許容可能な酸と形成されるその酸付加塩である、
請求項４６に記載の薬学的組成物。
【請求項４８】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物が、下記から構成される群より選択される請求項４６に記載の薬学的組成物：
３−（ｐ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのメタンスルホン酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（３’，４’−ジメトキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのｐ−ヒドロキシ安息香酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（α−ナフトキシ）−３−フェニルプロピルアミンの臭化物，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（β−ナフトキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのヨウ化物，
３−（２’−メチル−４’，５’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硝酸塩，
３−（ｐ−ｔ−ブチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのグルタル酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（２’−クロロ−ｐ−トリルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンの乳酸塩，
３−（２’，４’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのクエン酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｍ−アニシルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリルオキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硫酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’，４’−ジフルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの２，４−ジニトロ安息香酸塩，
３−（ｏ−エチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの二水素リン酸塩；
Ｎ−メチル−（２’−クロロ−４’−イソプロピルフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’−アルキル−４’−フルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのコハク酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのフェニル酢酸塩，
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−）ブロモフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのβ−フェニルプロピオン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−ヨードフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのプロピオン酸塩，
Ｎ−メチル  ３−（３−ｎ−プロピルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのデカン酸塩，および
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミン。
【請求項４９】
前記の少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物がＮ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンまたは薬学的に許容可能な塩である請求項４６に記載の薬学的組成物。
【請求項５０】
前記の少なくとも１つの化学療法剤が、アルキル化剤、代謝拮抗剤、天然産物、様々な薬剤、ホルモンおよびアンタゴニストから構成される群より選択される請求項４６に記載の薬学的組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
技術分野
本発明は、一般には、腫瘍学に関し、そしてガン化学療法剤の活性を増強するための方法および治療組成物に関する。より詳細には、本発明は、特に薬剤耐性腫瘍において、より詳細には多剤耐性（ＭＤＲ）の場合において化学療法剤の細胞毒性を増強するための化学増感剤としての、フルオキセチン［（Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミン］等の３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物の使用に関する。ガン、例えば、白血病、リンパ腫、ガン腫および肉腫（神経膠腫を含む）（これらに限定されない）を、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物（特にフルオキセチン）を化学増感剤として使用して処置するための方法および組成物が提供される。
【０００２】
背景技術
罹患率が非常に高い形態のヒトガンの多くは、効果的な化学療法的介入に抵抗する。いくつかの腫瘍集団、特に、副腎ガン、結腸ガン、空腸ガン、腎臓ガンおよび肝臓ガンは、処置の開始時に薬剤耐性細胞を有するようである（Ｂａｒｒｏｗｓ，Ｌ．Ｒ．、「抗新生物薬物および免疫活性薬物」、第７５章、１２３６頁〜１２６２頁、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ：Ｔｈｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｙ、Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．、Ｅａｓｔｏｎ、Ｐａ、１９９５年）。他の場合には、耐性をもたらす遺伝的変化が処置時に生じている；その場合、耐性の娘細胞が薬物の環境で増殖する。原因が何であれ、耐性により、抗新生物薬物の有用性がなくなることが多い。
【０００３】
様々な臨床研究により、ヒトガンにおける多剤耐性の共通する形態が、Ｐ−糖タンパク質をコードするＭＤＲ１遺伝子の発現から生じることが示唆されている。この糖タンパク質は、細胞傷害性薬剤の細胞内濃度を低下させる、形質膜のエネルギー依存的な多薬剤流出ポンプとして機能する。この耐性機構により、結腸ガンおよび腎臓ガン等の一般的な腫瘍におけるデノボ耐性を説明することができ、そして、急性非リンパ球性白血病および悪性リンパ腫等の一般的な血液学的腫瘍で観測されるような後天的な耐性を説明することができる。このタイプの薬物耐性は一般的であり得るが、細胞が薬物耐性になる唯一の機構では決してない。ＭＤＲは排出機構を介してもたらされる（Ｔａｎ  Ｂ、Ｐｉｗｎｉｃａ−Ｗｏｒｍｓ  Ｄ、Ｒａｔｎｅｒ  Ｌ．、多剤耐性の輸送体および調節、Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｏｎｃｏｌ．、２０００Ｓｅｐ；１２（５）：４５０〜８）。化学療法薬物の細胞内への流入は、主として、薬物の電気化学的ポテンシャルの勾配により生じる、細胞膜を横断する受動的な拡散による。多剤耐性細胞では、薬物を細胞から能動的に細胞外に送り出し、それにより、その細胞内濃度を致死閾値未満に減らすエネルギー依存的な排出チャンネルが存在する。同定された最初のポンプは、（Ｐ−糖タンパク質を略して）Ｐｇｐと名付けられ、第２のポンプは、（多剤耐性関連タンパク質を略して）ＭＲＰと名付けられ、さらに数個のポンプが近年には同定されている（Ｔａｎ他、２０００、同上）。それらはすべてが、天然に存在するタンパク質であり、それらの生理学的役割は、細胞の解毒に関わっていると推定されている。多剤耐性細胞では、理由はまだ不明であるが、それらが、他の非多剤耐性細胞の場合よりも著しく多いコピー数で存在する。以降、多剤耐性細胞において排出ポンプまたは排出チャンネルとして作用するこれらのタンパク質は、「ＭＤＲポンプ」、「ＭＤＲ排出ポンプ」、「排出ポンプ」、「ＭＤＲチャンネル」、「ＭＤＲ排出チャンネル」および「排出チャンネル」として交換可能に示される。
【０００４】
ガン処置の化学的改変には、本来的には細胞傷害性ではなく、しかし、宿主または腫瘍を改変して、抗ガン治療を増強するようにする薬剤または手段の使用が伴う。そのような薬剤は化学増感剤と呼ばれている。化学増感剤を使用した先導的研究により、これらの薬剤が患者の一部の集団では耐性を逆転させ得ることが示されている。これらの同じ予備的研究はまた、必ずしもすべての薬剤耐性患者がＰ−糖タンパク質陽性腫瘍細胞を有しておらず、少数の患者だけが現在の化学増感剤の使用から利益を受けているようであるので、薬物耐性は多因性であることを示している。
【０００５】
化学増感の研究は、ＭＤＲ排出ポンプの活性を調節することによって固形腫瘍における多剤耐性を逆転させるか、または調節する薬剤に集中している。ＭＤＲ排出ポンプ（例えば、Ｐ−糖タンパク質）の機能を調節することが知られている化学増感剤には、カルシウムチャンネル遮断剤（ベラパミル、これは高血圧の処置のために適応される）、カルモジュリン阻害剤（トリフルオペラジン）、インドールアルカロイド（レセルピン）、キノリン類（キニン）、リソソーム向性剤（クロロキン）、ステロイド類（プロゲステロン）、トリパラノールアナログ（タモキシフェン）、界面活性剤（クレモホルＥＬ）および環状ペプチド抗生物質（シクロスポリン類、これらは宿主対移植片病を防止するために適応される）が含まれる（ＤｅＶｉｔａ，Ｖ．Ｔ．他、Ｃａｎｃｅｒ，Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ＆Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ、第４版、Ｊ．Ｂ．Ｌｉｐｐｉｎｃｏｔｔ  Ｃｏ．、Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ、Ｐａ．、２６６１頁〜２６６４頁、１９９３年；Ｓｏｎｎｅｖｅｌｄ  Ｐ、Ｗｉｅｍｅｒ  Ｅ、多剤耐性の阻害剤、Ｃｕｒｒ  Ｏｐｉｎ  Ｏｎｃｏｌ、１９９７Ｎｏｖ：９（６）：５４３〜８）。
【０００６】
化学増感剤が使用された様々な研究の検討から下記の結論が導き出された：（ｉ）連続した高用量の静脈内ベラパミル治療に関連する心臓血管副作用は著しく、用量を制限する；（ｉｉ）化学増感剤のトリフルオペラジンおよびタモキシフェンの用量制限毒性は、化学増感剤の固有的な毒性に起因し、増強された化学療法毒性のためではなかった；（ｉｉｉ）高用量のシクロスポリンＡを化学増感剤として使用した研究により、高ビリルビン血症が副作用として見出された；そして（ｉｖ）さらなる研究が、臨床的に使用される、毒性がより小さく、より大きな効力を有する化学増感剤を開発するためには明らかに必要である（ＤｅＶｉｔａ他、１９９３、同上）。
【０００７】
例えば、ベラパミルは２〜４μＭの範囲で高血圧の処置において効果的であるが、ＭＤＲ逆転のためには、１０〜１５μＭの用量範囲が要求され、一方、６μＭにおいて、ベラパミルは既に毒性範囲にある。
【０００８】
診断時には薬剤感受性であると見なされるが、再発時にはＭＤＲ表現型を獲得している腫瘍は、特に困難な臨床的問題である。診断時には、少数の腫瘍細胞のみが、排出ポンプとして作用するタンパク質、例えば、Ｐ−糖タンパク質等を発現し得るだけであり、化学療法による処置は、例えば、疾患経過の早期にＰ−糖タンパク質陽性である少数の細胞に、選択での優位な立場を提供する。別の可能性は、天産産物に由来する化学療法は実際にはＭＤＲ１の発現を誘導し、これにより、Ｐ−糖タンパク質陽性腫瘍または他のＭＤＲポンプ陽性腫瘍を再発時に生じさせるということである。疾患経過の早期に化学療法剤を使用することにより、ＭＤＲの出現を、開始時にＭＤＲポンプ陽性である少数の細胞を除くことによって防止することができる。インビトロ研究では、ベラパミルおよびドキソルビシンを組み合わせることによる薬物耐性細胞の選択はＰ−糖タンパク質の出現をまさに妨げること、しかし、変化したトポイソメラーゼＩＩ機能に対して二次的である代わりの薬物耐性機構が発達することが示されている（Ｄａｌｔｏｎ，Ｗ．Ｓ．、Ｐｒｏｃ．Ａｍ．Ａｓｓｏｃ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、３１：５２０、１９９０）。
【０００９】
より大きな効力を有し、毒性がより小さい化学増感剤が、化学療法の結果を改善するために緊急に求められている。化学療法剤の臨床的有用性は、化学療法薬物の細胞毒性を増強するその能力に依存し、そしてまたインビボでのその低い毒性にも依存する。本発明はこれらの問題に取り組んでおり、ガン処置における新しい方法を可能にする新しいクラスの化学増感剤を本明細書中に提供する。
【００１０】
３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物、およびうつ病を処置するためのその使用が、例えば、米国特許第４０１８８９５号および同第６２５８８５３号に記載される。フルオキセチン［（Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミン］は、その商品名のプロザックによってより良く知られているが、精神病の処置のために適用される広く知られている承認薬物である（Ｃｏｏｋｓｏｎ  Ｊ．、Ｄｕｆｆｅｔｔ  Ｒ．、フルオキセチン：治療的効果および望ましくない作用、Ｈｏｓｐ  Ｍｅｄ、１９９８Ａｕｇ：５９（８）：６２２〜６）。フルオキセチンはＳＳＲＩ（選択的セロトニン再取り込み阻害）剤であることが知られており、この活性は、精神病薬としてのその能力におけるその作用機構に関連すると考えられている（Ｃｏｏｋｓｏｎ他、１９９８、同上）。
【００１１】
国際特許出願公開ＷＯ９４／１８９６１、同ＷＯ９２／１１０３５、ならびに米国特許第５７９８３３９号および同第５８５９０６５号（これらは、本明細書中に全体が示されるように参考として組み込まれる）には、ヒスタミンアンタゴニストを使用し、その後に化学療法を行うことによりガンを処置する方法が開示される。具体的には、これらの文書に記載される方法は、細胞毒性を増大させ、かつ化学療法において使用される化学療法剤の有害な副作用を阻害することに集中しており、ヒスタミンアンタゴニストを投与した後に化学療法剤を投与することによって行われる。国際特許出願公開ＷＯ９４／１８９６１は、この点で、ヒスタミンアンタゴニストは正常な細胞増殖を阻害し、その一方で、悪性細胞の増殖を促進することを教示しており、さらに、記載されるような細胞増殖に影響を及ぼすヒスタミンアンタゴニストとして作用する好ましい化合物としてＤＰＰＥアナログを教示する。国際特許出願公開ＷＯ９４／１８９６１は、ヒスタミンアンタゴニストとしてもまた作用し得る他の精神病薬剤の中でフルオキセチンを示しているが、この化合物群は、その効果的なヒスタミン拮抗濃度で、心臓不整脈等の有害な副作用を生じさせることを述べている。
【００１２】
国際特許出願公開ＷＯ９４／１８９６１に記載される実験では、２０〜４０ｍｇ／Ｍ２のフルオキセチンに等価な用量が用いられた。これらの実験では、この用量範囲で、フルオキセチンは線維肉腫細胞の増殖を促進し、コンカバリンＡで刺激された正常リンパ球の増殖を阻害することが示される。この点で、フルオキセチンの知られている許容可能な安全性限界は８０ｍｇ／Ｍ２であり、一方で、実質的に副作用がない安全なフルオキセチンの一日用量範囲は１０〜１５ｍｇ／Ｍ２よりも低いことが理解される。
【００１３】
国際特許出願公開ＷＯ９４／１８９６１および同ＷＯ９２／１１０３５によれば、ヒスタミンアンタゴニストは化学療法剤の投与に先立って投与される。国際特許出願公開ＷＯ９２／１１０３５では、正常細胞におけるその受容体に対する細胞内ヒスタミンの結合を阻害し、それにより、実際に、正常細胞の増殖を阻害し、従って、化学保護をそのような細胞に提供することを可能にするために、アンタゴニスト化合物が、化学療法剤の投与の約１５〜約９０分前（好ましくは約３０〜約６０分前）に投与される。
【００１４】
国際特許出願公開ＷＯ９４／１８９６１では、化学療法薬物と組み合わせて投与される化合物としての、ガンを処置する方法におけるフルオキセチンの使用が教示されるが、国際特許出願公開ＷＯ９４／１８９６１には、多剤耐性ガン細胞の処置において化学療法剤の細胞傷害作用を増強するために使用される化学増感剤としてのフルオキセチンの使用は教示されていない。
【００１５】
むしろ、国際特許出願公開ＷＯ９４／１８９６１には、フルオキセチンは、有害な副作用を生じさせる用量では、化学療法薬物に先立って投与されたとき、正常細胞の増殖を阻害し、一方、ガン細胞の増殖を促進する化合物として作用することが教示されている。国際特許出願公開ＷＯ９４／１８９６１および同ＷＯ９２／１１０３５はともに、多剤耐性ガン細胞の問題を取り扱っておらず、それらに開示される方法を、多剤耐性ガンを処置するために使用することを示していない。実際、これらの刊行物において教示される方法では、それらの実施例の節に記載されるように、化学療法剤処置に対して感受性であることが知られているガン細胞、例えば、Ｓ−１０細胞および線維肉腫細胞等が用いられている。さらに、米国特許第５７９８３３９号および同第５８５９０６５号（これらは前記の国際特許出願公開公報に対応する）は、化学療法処置に対して感受性であるガン細胞を処置する方法を具体的に示している。これらの刊行物において開示されたヒスタミンアンタゴニストの作用機構に基づけば、フルオキセチンをそのヒスタミン拮抗用量でガン患者に投与することは躊躇される。これは、その関連する副作用のためだけではなく、これらの濃度でガン細胞の増殖を増強することが述べられ、また示されているためであるからである。
【００１６】
従って、一般的には３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物、具体的には、フルオキセチンは多剤耐性ガンを処置するための化学増感剤としてこれまで示されていない。
【００１７】
発明の要約
本発明を実施に移しているとき、予想もしなかったことに、フルオキセチン（３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミンファミリーのメンバーの１つ）が、フルオキセチンの毒性限界よりも十分に低く、さらにはフルオキセチンの副作用がない限界よりも十分に低い用量範囲で、全く異なる細胞傷害機能を介して作用することにより、従来の化学療法薬物の細胞傷害作用の著しい増強を誘導することが見出された。化学療法薬物の細胞傷害作用のそのような増強は多剤耐性ガン細胞の処置において特に好都合である。
【００１８】
従って、本発明は、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物を化学増感剤として使用する化学増感のための方法、薬学的組成物およびキットを提供する。
【００１９】
本明細書中で使用される用語「化学増感」は、化学増感剤の非存在下での化学療法剤によって及ぼされる細胞毒性のレベルと比較されたとき、化学増感剤の存在下での多剤耐性細胞に対する化学療法剤の測定される細胞毒性の増大または増強を意味する。
【００２０】
本明細書中に示されるように、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は化学増感剤として作用し、これにより多剤耐性ガン細胞を化学療法に対してより感受性にする。
【００２１】
従って、１つの局面において、本発明は、多剤耐性（ＭＤＲ）ガンを有することが疑われるか、または多剤耐性（ＭＤＲ）ガンを有する対象を処置する方法を提供する。この方法は、化学療法有効量の化学療法剤および化学増感有効量の３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物を対象に投与することを含む。ガンは、白血病、リンパ腫、ガン腫または肉腫であり得る。
【００２２】
好ましい実施形態において、化学療法剤および３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は実質的に同時に投与される。
【００２３】
別の好ましい実施形態において、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物の化学増感用量は、有害な副作用が回避されるように、その安全性範囲内であり、さらに、その副作用がない範囲内である。好ましくは、使用される範囲は約０．１ｍｇ／Ｍ２〜約１０ｍｇ／Ｍ２の間である。
【００２４】
本明細書中で使用される用語「約」は±２０％を意味する。
【００２５】
表現「副作用がない範囲」および表現「副作用がない限界」は、安全性限界内で、かつさらには、有害な副作用を実質的に誘導する最小用量よりも少ない用量範囲および最大用量をそれぞれ示す。すなわち、これらの表現は、安全で、副作用が実質的にない範囲および限界をそれぞれ示す。本明細書中上記で明らかにされたように、例えば、フルオキセチンは、その安全性限界内に含まれる濃度でさえ副作用を誘導する。フルオキセチンの安全性限界は８０ｍｇ／Ｍ２の一日用量であるので、フルオキセチンは、２０〜４０ｍｇ／Ｍ２の用量範囲で、心臓不整脈等の副作用を誘導する。従って、フルオキセチンの副作用がない範囲には、その副作用がない限界よりも低い一日用量、すなわち、１５ｍｇ／Ｍ２未満、好ましくは１０ｍｇ／Ｍ２未満が含まれる。
【００２６】
本発明の別の局面において、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物を局所的な化学増感剤として使用することができる。例えば、下記の表２には、５−フルオロウラシルが前悪性皮膚病変の処置において局所的に使用されることが示される。本発明の発明者らは、局所投与のために適用可能な配合された化学療法剤の細胞毒性を増強するために３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物を使用することを考えている。
【００２７】
３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミンがその化学増感剤として作用する化学療法剤を選択するための方法は、本発明のさらなる局面である。この方法は、（ｉ）候補化学療法剤の細胞毒性を３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物の存在下および非存在下ならびに場合によりその種々の濃度でアッセイすること、そして（ｉｉ）候補薬剤の細胞毒性が、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミンの非存在下よりも３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミンの存在下で大きいとき、候補化学療法剤を、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミンがその化学増感剤である化学療法剤として選択することを含む。現在好ましいインビトロアッセイは、実施例の節において記載されるＭＴＴ細胞毒性アッセイである。例示的なインビボアッセイが、例えば、米国特許第５７７６９２５号（これは参考として本明細書中に組み込まれる）に記載される。
【００２８】
好ましくは、本発明のこの局面による方法は、約１μＭ〜約１５μＭ（好ましくは約１μＭ〜約１２μＭ）の間の範囲にある用量の３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物を用いて、かつ／または３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物および候補化学療法剤を実質的に同時に投与しながら、多剤耐性細胞に対して行われる。
【００２９】
本発明のさらなる局面により、薬学的組成物および薬学的キットが提供される。
【００３０】
１つの実施形態において、本発明の薬学的組成物は、化学増感剤としての３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物と、化学療法剤とを含む。
【００３１】
薬学的組成物は、好ましくは、パッケージ材にパッケージされ、多剤耐性ガンの処置における使用のためにパッケージ材内またはパッケージ材表面における印刷で識別される。
【００３２】
別の実施形態において、本発明の薬学的組成物は３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物を含み、そして薬学的組成物はパッケージ材にパッケージされ、化学増感における使用のためにパッケージ材内またはパッケージ材表面における印刷で識別される。
【００３３】
本発明の薬学的キットは、化学増感剤としての３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物と、化学療法剤とを含み、これらは個々にパッケージされる。
【００３４】
本発明の教示に従って化学増感剤として使用される３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は、好ましくは、下記式：
【化１】
2005505559.tif 000002
（式中、
各Ｒ’は独立して水素またはメチルであり；
Ｒはナフチルまたは下記式：
【化２】
2005505559.tif 000003
であり；
Ｒ”およびＲ’’’は、ハロ、トリフルオロメチル、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ３アルコキシ、またはＣ３〜Ｃ４アルケニルであり；そして
ｎおよびｍは０または１または２である）
を有し、そして薬学的に許容可能な酸と形成されるその酸付加塩である。
【００３５】
上記式において、Ｒがナフチルであるとき、Ｒはα−ナフチルまたはβ−ナフチルのいずれかであり得る。Ｒ”およびＲ’’’は、それらが、ハロ、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ３アルコキシ、またはＣ３〜Ｃ４アルケニルであるとき、例示的には、下記の原子または基を表す：フルオロ、クロロ、ブロモ、ヨード、メチル、エチル、イソプロピル、ｎ−プロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔ−ブチル、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロポキシ、アリル、メタリル、クロチル等。従って、Ｒは、ｏ−トリフルオロメチルフェニル、ｍ−トリフルオロメチルフェニル、ｐ−トリフルオロメチルフェニル、ｏ−クロロフェニル、ｍ−クロロフェニル、ｐ−クロロフェニル、ｏ−ブロモフェニル、ｍ−ブロモフェニル、ｐ−ブロモフェニル、ｏ−フルオロフェニル、ｍ−フルオロフェニル、ｐ−フルオロフェニル、ｏ−トリル、ｍ−トリル、ｐ−トリル、キシリル（すべての位置異性体を含む）、ｏ−アニシル、ｍ−アニシル、ｐ−アニシル、ｏ−アリルフェニル、ｍ−アリルフェニル、ｐ−アリルフェニル、ｏ−メチルアリルフェニル、ｍ−メチルアリルフェニル、ｐ−メチルアリルフェニル、ｏ−フェネトリル（エトキシフェニル）、ｍ−フェネトリル（エトキシフェニル）、ｐ−フェネトリル（エトキシフェニル）、２，４−ジクロロフェニル、３，５−ジフルオロフェニル、２−メトキシ−４−クロロフェニル、２−メチル−４−クロロフェニル、２−エチル−４−ブロモフェニル、２，４，６−トリメチルフェニル、２−フルオロ−４−トリフルオロメチルフェニル、２，４，６−トリクロロフェニル、２，４，５−トリクロロフェニル等を表し得る。
【００３６】
本発明の範囲にはまた、非毒性の酸と形成される、上記式により表されるアミン塩基の薬学的に許容可能な塩が含まれる。これらの酸付加塩には、塩酸、硝酸、リン酸、硫酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、亜硝酸、亜リン酸等の無機酸に由来する塩、ならびに、脂肪族のモノカルボン酸塩およびジカルボン酸塩、フェニル置換アルカン酸塩、ヒドロキシアルカン酸塩およびアルカン二酸塩、芳香族酸、脂肪族スルホン酸および芳香族スルホン酸等を含む非毒性有機酸の塩が含まれる。従って、そのような薬学的に許容可能な塩には、硫酸塩、ピロ硫酸塩、重硫酸塩、亜硫酸塩、重亜硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩、一水素リン酸塩、二水素リン酸塩、メタリン酸塩、ピロリン酸塩、塩化物、臭化物、ヨウ化物、フッ化物、酢酸塩、プロピオン酸塩、デカン酸塩、カプリル酸塩、アクリル酸塩、ギ酸塩、イソ酪酸塩、カプリン酸塩、ヘプタン酸塩、プロピオン酸塩、シュウ酸塩、マロン酸塩、コハク酸塩、スベリン酸塩、セバシン酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、ブチン−１，４−二酸塩、ヘキシン−１，６−二酸塩、安息香酸塩、クロロ安息香酸塩、メチル安息香酸塩、ジニトロ安息香酸塩、ヒドロキシ安息香酸塩、メトキシ安息香酸塩、フタル酸塩、テレフタル酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、トルエンスルホン酸塩、クロロベンゼンスルホン酸塩、キシレンスルホン酸塩、フェニル酢酸塩、フェニルプロピオン酸塩、フェニル酪酸塩、クエン酸塩、乳酸塩、β−ヒドロキシ酪酸塩、グリコール酸塩、リンゴ酸塩、酒石酸塩、メタンスルホン酸塩、プロパンスルホン酸塩、ナフタレン−１−スルホン酸塩、ナフタレン−２−スルホン酸塩、マンデル酸塩、および同様の塩が含まれる。
【００３７】
本発明の範囲を例示する化合物には、下記が含まれる：
３−（ｐ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのメタンスルホン酸塩；
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（３’，４’−ジメトキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのｐ−ヒドロキシ安息香酸塩；
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（α−ナフトキシ）−３−フェニルプロピルアミンの臭化物；
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（β−ナフトキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのヨウ化物；
３−（２’−メチル−４’，５’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硝酸塩；
３−（ｐ−ｔ−ブチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのグルタル酸塩；
Ｎ−メチル  ３−（２’−クロロ−ｐ−トリルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンの乳酸塩；
３−（２’，４’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのクエン酸塩；
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｍ−アニシルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩；
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリルオキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硫酸塩；
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’，４’−ジフルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの２，４−ジニトロ安息香酸塩；
３−（ｏ−エチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの二水素リン酸塩；
Ｎ−メチル−（２’−クロロ−４’−イソプロピルフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩塩；
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’−アルキル−４’−フルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのコハク酸塩；
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのフェニル酢酸塩；
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−）ブロモフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのβ−フェニルプロピオン酸塩；
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−ヨードフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのプロピオン酸塩；
Ｎ−メチル  ３−（３−ｎ−プロピルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのデカン酸塩；および好ましくは
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミン。
【００３８】
本発明は、その毒性よりも十分に低い濃度で効率的に作用し、かつ多剤耐性（ＭＤＲ）ガン細胞を化学増感することにおいて特に効力がある新しい化学増感剤を同定することによって、現在知られている形態の欠点を解決することに成功している。
【００３９】
図面の簡単な記述
本発明は、本明細書中には、例としてだけであるが、添付された図面を参照して記載される。次に図面を詳細に特に参照することにより、示される特定の事項は、例としてであり、かつ本発明の好ましい実施形態の例示的な議論のためだけであり、そして本発明の原理および概念的局面の最も有用かつ容易に理解される記載であると考えられるものを提供するために示されることに重点が置かれている。この点で、本発明の基本的な理解のために必要とされるよりも詳しく本発明の構造的詳細を示すことはなされておらず、しかし、図面とともに理解される説明により、本発明のいくつかの形態がいかにして実際に具体化され得るかが当業者には明らかになる。
図１は投与後２４時間での、処置培地を関数とするＣ６細胞および別にＰＡＮＣ−１細胞における死の増大（未処置コントロールからの％）を明らかにする棒グラフである。ＣＳ−１５μＭのフルオキセチン単独、ＣＴ−０．１μｇ／ｍｌのドキソルビシン単独、ＣＴ＋ＣＳ−これら２つの組み合わせ。各棒は３２〜６４回の反復の平均値であり、誤差バーは標準偏差を表す。星印（＊）は、化学療法薬物単独による処置と比較して、統計学的に有意であること（Ｐ＜０．００１、両側スチューデントｔ−検定）を示す。
図２は投与後２４時間での、処置培地を関数とするＣ６細胞および別にＰＡＮＣ−１細胞における死の増大（未処置コントロールからの％）を明らかにする棒グラフである。ＣＳ−１５μＭのフルオキセチン単独、ＣＴ−３０μｇ／ｍｌのマイトマイシンＣ単独、ＣＴ＋ＣＳ−これら２つの組み合わせ。各棒は３２〜６４回の反復の平均値であり、誤差バーは標準偏差を表す。星印（＊）は、化学療法薬物単独による処置と比較して、統計学的に有意であること（Ｐ＜０．００１、両側スチューデントｔ−検定）を示す。
図３は０．１μｇ／ｍｌのドキソルビシンまたは別に０．３μｇ／ｍｌのビンブラスチンで処置されたＰＡＮＣ−１細胞の生存性に対する、投与後４８時間におけるフルオキセチンに関する応答曲線である。点は実験点であり、それぞれが３２〜６４回の反復の平均値である（図１および図２におけるｓｄレベルと類似するｓｄレベルは、記号の混雑を減らすために示されていない）。実線は、理論に基づいたものではなく、データにおける傾向を強調するために引かれている。
図４は５つの異なる細胞株に対する、化学療法薬物ドキソルビシンおよび別に化学療法薬物ビンブラスチンによる腫瘍処置を高めることにおけるフルオキセチンのＬＤ５０量を明らかにする棒グラフである。データは、同じ薬物種、薬物用量、および図３の凡例に示される処置期間のもとで得られた、細胞株のそれぞれに対する、図３に示される用量応答曲線に類似する用量応答曲線の分析に由来した。
図５はＭＤＲ機構を例示するスキームである。化学療法薬物（ＣＴと示される）は、通常、自己拡散によって細胞内に進入する（この場合、この流入は、細胞膜をはさんだ薬物の電気化学的勾配によって生じる）。細胞内の薬物濃度は、細胞膜に埋め込まれているＭＤＲポンプを介したＡＴＰ依存の排出によって致死閾値未満に減少する。
図６は一方向の流束条件のもとでのＣ６細胞からの細胞内ドキソルビシン（ＤＯＸ）の流出を明らかにする。流束は、ｆ（ｔ）として、すなわち、時間＝ｔで細胞外に拡散したＤＯＸの累積量で、時間＝０での総細胞内ＤＯＸ濃度に対して正規化された量として表される。点は実験データであり、白四角は、０．１μｇ／ｍｌのＤＯＸが負荷された細胞についてであり、白丸は、０．１μｇ／ｍｌのＤＯＸが１５μＭのフルオキセチンと一緒に負荷された細胞についてである。実線の曲線は、理論に基づいたものではなく、データにおける傾向を強調するために引かれている。
図７はローダミン−１２３の細胞内蛍光で表される、Ｃ−２６細胞におけるローダミン−１２３の化学増感剤誘導による細胞内蓄積を明らかにする棒グラフである。各棒は３回の独立した実験の平均値であり、標準偏差（ｓｄ）が誤差バーによって表される。
図８は５μＭのローダミン−１２３単独（図８ａ）、５μＭのローダミン−１２３および１５μＭのベラパミル（図８ｂ）、そして５μＭのローダミン−１２３および１５μＭのフルオキセチン（図８ｃ）でインキュベーションされたＣ−２６細胞の単層物におけるローダミン−１２３の細胞内蓄積を明らかにする共焦点顕微鏡観察像を示す。
図９は固形腫瘍モデルのインビボ研究における試験群のそれぞれでの、経時的な固形腫瘍体積の増大を明らかにする比較用プロットを示す。プロットにおける各点は実験測定値を表し、５匹の動物の平均値である。誤差バーはＳＥＭを表し、曲線は、理論に基づいたものではなく、データにおける傾向を示す。左側のプロットに示される結果は、マイトマイシンＣ（ＭＭＣ）を化学療法薬物として用いて得られ、右側のプロットに示される結果は、ドキソルビシン（ＤＯＸ）を化学療法薬物として用いて得られた。
図１０は図９の固形腫瘍モデルにおける試験群のそれぞれでの生存データを示す。
図１１はＢ１６Ｆ１０細胞が注射された異なるマウス群における肺重量の増大（図１１ａ）および腫瘍転移の数（図１１ｂ）を明らかにする棒グラフである。各棒は群の全動物の平均値であり、ｓｄが誤差バーによって表される。
図１２は図１１ａ〜図１１ｂの肺転移モデルにおける試験群のそれぞれで得られた生存データを示す。
【００４０】
好適な実施形態の説明
本発明は、化学増感において使用することができる方法および薬学的組成物に関する。詳細には、本発明は、ガン細胞（特に多剤耐性ガン細胞）を化学療法剤に対してより感受性にし、従って、細胞に対するそのような薬剤の細胞傷害作用を増大させるために使用することができる。
【００４１】
本発明による方法および薬学的組成物の原理および作用は、図面および付随する説明を参照してより良く理解することができる。
【００４２】
本発明の少なくとも１つの実施形態を詳細に説明する前に、本発明は、その適用において、下記の説明に示されるか、または実施例によって例示される細部に限定されないことを理解しなければならない。本発明は、他の実施形態が可能であり、または様々な方法で実施することができ、または様々な方法で実施される。また、本明細書中で用いられる表現法および用語法は説明のためであり、従って限定として見なされるべきではないことを理解しなければならない。
【００４３】
本発明は、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物が非毒性濃度において多剤耐性細胞に対して効率的な化学増感剤として作用するという発見からもたらされている。３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物を使用する化学増感は、化学療法剤が３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物の投与と一緒に多剤耐性細胞に投与されたとき、化学療法剤としての細胞毒性が増強することを示す。
【００４４】
従って、本発明は、腫瘍（固形型および非固形型の両方）の化学療法を行うための新規な方法で、例えば、臨床での標準的な治療プロトコルにおいて使用される少なくとも１つの化学療法薬物、例えば、ドキソルビシン、ビンブラスチンおよびマイトマイシンＣ等（これらに限定されない）と、少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物、好ましくは、フルオキセチン（これはまたプロザックとしても知られている）、すなわち、うつ病等の精神病的状況のための承認され、広く使用されている薬物との組み合わせに基づく方法に関する。
【００４５】
少なくとも１つの化学療法薬物と、少なくとも１つの３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物との混合処置により、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物について知られている安全性限界および副作用がない限界よりも十分に低い用量で、単回用量については５倍までの細胞傷害性薬物の効力の著しい増大がもたらされることが本明細書中に示される。さらに、この新規な処置は、化学療法薬物に対して抵抗性である腫瘍において、すなわち、多剤耐性腫瘍において特に効果的である。
【００４６】
この点で、ベラパミルおよびシクロスポリンＡ等の他の多剤耐性逆転剤は、要求される用量レベルでのそれらの毒性のために臨床において使用されないことが理解される。
【００４７】
また、フルオキセチン等の３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は経口投与することができ、このことは患者に対する負担がより少なく、そして、気分改善のその現在示される効果もまたガン患者には有益である。
【００４８】
本発明により、化学療法剤は、例えば、下記のいずれかであり得る：アルキル化剤、例えば、ナイトロジェンマスタード系化合物、エチレンイミン系化合物、メチルメラミン系化合物、アルキルスルホナート系化合物、ニトロソウレア系化合物およびトリアゼン系化合物等；代謝拮抗剤、例えば、葉酸アナログ、ピリミジンアナログおよびプリンアナログ等；天然産物、例えば、ビンカアルカロイド、エピポドフィロトキシン系化合物、抗生物質、酵素、タキサン系化合物および生物学的応答修飾剤等；様々な薬剤、例えば、白金配位錯体、アントラセンジオン系化合物、アントラサイクリン系化合物、置換ウレア、メチルヒドラジン誘導体または副腎皮質抑制剤等；またはホルモンもしくはアンタゴニスト、例えば、副腎皮質ステロイド、プロゲスチン系化合物、エストロゲン系化合物、抗エストロゲン系化合物、アンドロゲン系化合物、抗アンドロゲン系化合物、性腺刺激ホルモン放出ホルモンアナログ等。アルキル化剤、代謝拮抗剤、天然産物、様々な薬剤、ホルモンおよびアンタゴニスト、ならびにこれらのクラスの化学療法剤が適応されるガンタイプの具体的な例が表２に示される。好ましくは、化学療法剤は、ナイトロジェンマスタード系化合物、エピポドフィロトキシン系化合物、抗生物質または白金配位錯体である。より好ましい化学療法剤は、ブレオマイシン、ビンブラスチン、ドキソルビシン、パクリタキセル、エトポシド、４−ＯＨシクロホスファミドまたはシスプラチナムである。
【００４９】
現在好ましい化学療法剤は、ドキソルビシン、マイトマイシンＣおよび／またはビンブラスチンであり、これらは、下記の実施例の節において記載されるインビトロ実験および／またはインビボ実験で用いられた化学療法薬物であるが、それにもかかわらず、本発明に関連して他の化学療法薬物もまた適用可能である。
【００５０】
この分野で広く知られているように、ビンブラスチン、マイトマイシンＣおよびドキソルビシンは、多くの腫瘍が薬物耐性を示す細胞傷害性薬物であり、従って、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミンの化学増感作用のための代表的な例として役立つ。
【００５１】
さらに、下記の表１に示されるように、これらの薬物は、その化学構造、作用機構およびその細胞標的位置によって互いに異なる。例えば、ビンブラスチンは微小管の解重合によりシトゾルで作用し、マイトマイシンＣはＤＮＡのアルキル化により核で作用し、ドキソルビシンはシトゾルおよび核の両方ならびにシトゾルで作用し、これらの位置のそれぞれで異なる作用を有する。
【表１】
2005505559.tif 000004
【００５２】
従って、これらの薬物は異なる経路によって作用するので、本発明者らは、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物が、異なる作用機構を有する様々な化学療法剤の細胞毒性を増強するための化学増感剤として使用され得ると考えている。
【００５３】
クラスに従って現在利用可能な化学療法剤の列挙（これには、そのような薬剤が現在適応される疾患が含まれる）が下記の表２として示される。これらの例示的な化学療法剤のそれぞれを本発明に関連し使用することができる。
【表２】
2005505559.tif 000005
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１Ｃａｌａｂｒｅｓｉ，Ｐ．およびＢ．Ａ．Ｃｈａｂｎｅｒ、「新生物疾患の化学療法」、セクションＸＩＩ、１２０２頁〜１２６３頁、Ｇｏｏｄｍａｎ  ａｎｄ  Ｇｉｌｍａｎ’ｓ  Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ（Ｅｉｇｈｔｈ編、１９９０年、Ｐｅｒｇａｍｉｎ  Ｐｒｅｓｓ，Ｉｎｃ．）；Ｂａｒｒｏｗｓ，Ｌ．Ｒ．、「抗新生物薬物および免疫活性薬物」、第７５章、１２３６頁〜１２６２頁、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ：Ｔｈｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｙ（Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．、Ｅａｓｔｏｎ、ＰＡ、１９９５年）からの採用（両参考文献は、特に処置プロトコルについては参考として本明細書中に組み込まれる）。
２別途示されない限り、新生物はガンである。
【００５４】
様々な３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン化合物、その作製方法およびその使用方法が、米国特許第４０１８８９５号、同第４３１４０８１号、同第５１６６４３７号および同第６２５８８５３号（これらは参考として本明細書中に組み込まれる）に、そしてさらに下記に記載される。
【００５５】
化学増感剤として使用される３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は、化学療法剤を投与する前に、または化学療法剤の投与と一緒に、または化学療法剤を投与した後に投与することができる。好ましくは、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物および化学療法剤は実質的に同時に投与される。
【００５６】
化学増感剤および化学療法剤を実質的に同時に投与することは、多剤耐性（ＭＤＲ）細胞の処置における非常に有利な特徴である。
【００５７】
上記で詳しく議論されたように、ＭＤＲは、薬物を細胞外に能動的に送り出し、それによりその細胞内濃度を致死閾値未満に低下させるエネルギー依存的な排出チャンネルまたは排出ポンプを伴う排出機構によってもたらされる。上記でさらに議論されたように、この点で、化学増感剤は、ＭＤＲ排出ポンプの活性を調節することによってＭＤＲ細胞における多剤耐性を逆転または調節する薬剤である。従って、化学増感剤および化学療法剤を、処置されている細胞にそれらが二重に存在することによるそれらの混合作用を可能にするために実質的に同時に投与することは好都合である。
【００５８】
従って、本明細書中で使用される表現「実質的に同時に」は、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物および化学療法剤が、処置されている細胞における効果的な濃度でのそれらの二重の存在を可能にするような時間間隔で投与されることを意味する。３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物および化学療法剤は、異なる投与経路または同一の投与経路によって投与することができる。
【００５９】
３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は単回用量物として投与することができ、または、一定の時間間隔によって分けられた２つ以上の用量物として投与することができる。３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物が２つ以上の用量物として投与される場合、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物の投与の時間間隔は約１分〜約１２時間にすることができ、好ましくは約５分〜約５時間であり、より好ましくは約４〜５時間である。投薬プロトコルは繰り返すことができ、例えば、１〜３回まで繰り返すことができる。投与は、静脈内、腹腔内、非経口的、筋肉内、皮下、経口または局所的であり得るが、経口投与および静脈内投与が好ましく、静脈内投与が現在最も好ましい。
【００６０】
本発明の方法において使用される３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は化学増感有効量で投与される。
【００６１】
本明細書中で使用される表現「化学増感有効量」は、有害な副作用を伴うことなく、化学療法剤による増強された毒性をもたらすそのような一日用量を意味する。具体的な一用日量は、使用される特定の３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物、従うべき投薬法、および一緒に投与される特定の化学療法剤に依存して変化する。そのような一日用量は、過度な実験を行うことなく、この分野で知られている方法または本明細中に記載されるような方法によって決定することができる。
【００６２】
下記の実施例の節において例示されるように、現在好ましい化学増感有効量は、本発明によれば、０．０５ｍｇ／Ｍ２〜２０ｍｇ／Ｍ２の範囲であり、好ましくは０．１ｍｇ／Ｍ２〜１０ｍｇ／Ｍ２の範囲であり、より好ましくは０．１ｍｇ／Ｍ２〜７ｍｇ／Ｍ２の範囲であり、より好ましくは０．１ｍｇ／Ｍ２〜５ｍｇ／Ｍ２の範囲であり、最も好ましくは０．４ｍｇ／Ｍ２〜４ｍｇ／Ｍ２の範囲である。
【００６３】
３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物の代表的な例としてのフルオキセチンの化学増感作用が、フルオキセチンを、２日毎に投与された場合、２μＭ〜１５μＭの範囲にある用量で、種々の化学療法薬物との組み合わせで投与することによってインビトロで調べられた。これらのインビトロ用量は、それぞれ約０．４５ｍｇ／Ｍ２〜約３．５ｍｇ／Ｍ２の範囲にあるヒト一日用量に対応する。
【００６４】
これらのインビトロ用量の、インビボでのヒト一日用量への変換は、最初にμＭでのフルオキセチン濃度をｍｇ／ｍｌの単位に変換し、その後、平均ヒト体重が約７０Ｋｇであり、平均ヒト身長が約１．７５ｍであり、ヒト血液体積が５リットルであることを考慮に入れて、そしてさらに、行われた実験におけるインビトロ処置では、２日毎の単回用量が含まれたことを考慮に入れて、対応するヒト一日用量をｍｇ／Ｋｇ体重で推定することによって行われる。得られた結果は、その後、体重が７０Ｋｇで、身長が１．７５ｍである個体は１．８５Ｍ２の皮膚面積を有すると仮定して、ｍｇ／Ｍ２表面積の単位に変換される。
【００６５】
インビボ研究（これもまた、下記の実施例の節において詳しく記載される）では、フルオキセチンの一日用量は約０．０４ｍｇ／ｋｇ体重であった。これは、本明細書中上記に記載された変換指標に従えば、２．８ｍｇ／７０Ｋｇ体重または１．５ｍｇ／Ｍ２に対応する。
【００６６】
従って、代表的な３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物としてのフルオキセチンの化学増感有効量は、本明細書中に記載されるインビトロ研究およびインビボ研究によって明らかにされるように、その古典的な精神病適応において使用されるフルオキセチン用量よりも十分に低く、そしてその安全性限界およびその副作用がない限界の両方よりも十分に低い。これらのインビトロ研究およびインビボ研究においてさらに示されるように、この低い用量では、フルオキセチンは、抗ガン作用を全く有さず、かつ有害な副作用を全くを有さない。
【００６７】
フルオキセチンがそのような低い用量で多剤耐性ガンの処置において化学増感作用を発揮するという事実は新規であり、かつ非常に好都合である。
【００６８】
本明細書中上記で詳しく議論されたように、ガンを処置するためにフルオキセチンの投与を伴う方法が国際特許出願公開ＷＯ９４／１９８６１に記載される。
【００６９】
このフルオキセチンは、ヒスタミン受容体拮抗機構により、正常細胞の増殖を阻害し、その一方で、ガン細胞の増殖を促進させる化合物として、この方法では使用されている。これらの効果を達成するために要求されるフルオキセチン用量は、国際特許出願公開ＷＯ９４／１９８６１の教示によれば、２０〜４０ｍｇ／Ｍ２であり、これは、本発明に関連して使用される用量よりも約１０〜２０倍大きく、フルオキセチンについて測定された、副作用がない限界よりも約２倍大きい。国際特許出願公開ＷＯ９４／１８９６１においてさらに示されるように、この用量範囲では、フルオキセチンはガン細胞の増殖を促進させ、そして、心臓不整脈等の有害な副作用がさらに付随する。また、国際特許出願公開ＷＯ９４／１８９６１の教示に従うフルオキセチンの投与は、効果的であるためには、化学療法剤の投与よりも前でなければならない。著しく対照的に、フルオキセチンおよび化学療法剤の投与は、本発明に従えば、本明細書中上記に示された理由のために、実質的に同時に行われるはずである。
【００７０】
従って、本発明は、化学増感剤を、その安全性限界および副作用がない限界に含まれる低い濃度で投与することを伴い、従って、有害な副作用を生じさせないので、現在知られている方法を上回るガンの処置方法を提供する。
【００７１】
本発明の教示による化学増感剤として使用される３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は、下記式Ｉ：
【化３】
2005505559.tif 000009
（式中、各Ｒ’は独立して水素またはメチルであり；
Ｒはナフチルまたは下記の式：
【化４】
2005505559.tif 000010
であり；
Ｒ”およびＲ’’’は、ハロ、トリフルオロメチル、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ３アルコキシ、またはＣ３〜Ｃ４アルケニルであり；そして
ｎおよびｍは０または１または２である）
を有してもよく、そして薬学的に許容可能な酸と形成されるその酸付加塩であり得る。
【００７２】
上記式において、Ｒがナフチルであるとき、Ｒはα−ナフチルまたはβ−ナフチルのいずれかであり得る。Ｒ”およびＲ’’’は、それらが、ハロ、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ３アルコキシ、またはＣ３〜Ｃ４アルケニルであるとき、例示的には、下記の原子または基を表す：フルオロ、クロロ、ブロモ、ヨード、メチル、エチル、イソプロピル、ｎ−プロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔ−ブチル、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロポキシ、アリル、メタリル、クロチル等。従って、Ｒは、ｏ−トリフルオロメチルフェニル、ｍ−トリフルオロメチルフェニル、ｐ−トリフルオロメチルフェニル、ｏ−クロロフェニル、ｍ−クロロフェニル、ｐ−クロロフェニル、ｏ−ブロモフェニル、ｍ−ブロモフェニル、ｐ−ブロモフェニル、ｏ−フルオロフェニル、ｍ−フルオロフェニル、ｐ−フルオロフェニル、ｏ−トリル、ｍ−トリル、ｐ−トリル、キシリル（すべての位置異性体を含む）、ｏ−アニシル、ｍ−アニシル、ｐ−アニシル、ｏ−アリルフェニル、ｍ−アリルフェニル、ｐ−アリルフェニル、ｏ−メチルアリルフェニル、ｍ−メチルアリルフェニル、ｐ−メチルアリルフェニル、ｏ−フェネトリル（エトキシフェニル）、ｍ−フェネトリル（エトキシフェニル）、ｐ−フェネトリル（エトキシフェニル）、２，４−ジクロロフェニル、３，５−ジフルオロフェニル、２−メトキシ−４−クロロフェニル、２−メチル−４−クロロフェニル、２−エチル−４−ブロモフェニル、２，４，６−トリメチルフェニル、２−フルオロ−４−トリフルオロメチルフェニル、２，４，６−トリクロロフェニル、２，４，５−トリクロロフェニル等を表し得る。
【００７３】
本発明の範囲にはまた、非毒性の酸と形成される、上記式により表されるアミン塩基の薬学的に許容可能な塩が含まれる。これらの酸付加塩には、塩酸、硝酸、リン酸、硫酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、亜硝酸、亜リン酸等の無機酸に由来する塩、ならびに、脂肪族のモノカルボン酸塩およびジカルボン酸塩、フェニル置換アルカン酸塩、ヒドロキシアルカン酸塩およびアルカン二酸塩、芳香族酸、脂肪族スルホン酸および芳香族スルホン酸等を含む非毒性有機酸の塩が含まれる。従って、そのような薬学的に許容可能な塩には、硫酸塩、ピロ硫酸塩、重硫酸塩、亜硫酸塩、重亜硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩、一水素リン酸塩、二水素リン酸塩、メタリン酸塩、ピロリン酸塩、塩化物、臭化物、ヨウ化物、フッ化物、酢酸塩、プロピオン酸塩、デカン酸塩、カプリル酸塩、アクリル酸塩、ギ酸塩、イソ酪酸塩、カプリン酸塩、ヘプタン酸塩、プロピオン酸塩、シュウ酸塩、マロン酸塩、コハク酸塩、スベリン酸塩、セバシン酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、ブチン−１，４−二酸塩、ヘキシン−１，６−二酸塩、安息香酸塩、クロロ安息香酸塩、メチル安息香酸塩、ジニトロ安息香酸塩、ヒドロキシ安息香酸塩、メトキシ安息香酸塩、フタル酸塩、テレフタル酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、トルエンスルホン酸塩、クロロベンゼンスルホン酸塩、キシレンスルホン酸塩、フェニル酢酸塩、フェニルプロピオン酸塩、フェニル酪酸塩、クエン酸塩、乳酸塩、β−ヒドロキシ酪酸塩、グリコール酸塩、リンゴ酸塩、酒石酸塩、メタンスルホン酸塩、プロパンスルホン酸塩、ナフタレン−１−スルホン酸塩、ナフタレン−２−スルホン酸塩、マンデル酸塩、および同様の塩が含まれる。
【００７４】
本発明の範囲を例示する化合物には、下記が含まれる：
３−（ｐ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのメタンスルホン酸塩；
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（３’，４’−ジメトキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのｐ−ヒドロキシ安息香酸塩；
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（α−ナフトキシ）−３−フェニルプロピルアミンの臭化物；
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（β−ナフトキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのヨウ化物；
３−（２’−メチル−４’，５’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硝酸塩；
３−（ｐ−ｔ−ブチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのグルタル酸塩；
Ｎ−メチル  ３−（２’−クロロ−ｐ−トリルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンの乳酸塩；
３−（２’，４’−ジクロロフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのクエン酸塩；
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｍ−アニシルオキシ）−３−フェニル−１−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩；
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリルオキシ）−３−フェニルプロピルアミンの硫酸塩；
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’，４’−ジフルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの２，４−ジニトロ安息香酸塩；
３−（ｏ−エチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンの二水素リン酸塩；
Ｎ−メチル−（２’−クロロ−４’−イソプロピルフェノキシ）−３−フェニル−２−メチルプロピルアミンのマレイン酸塩塩；
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（２’−アルキル−４’−フルオロフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのコハク酸塩；
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−イソプロポキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのフェニル酢酸塩；
Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−）ブロモフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのβ−フェニルプロピオン酸塩；
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−ヨードフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのプロピオン酸塩；
Ｎ−メチル  ３−（３−ｎ−プロピルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミンのデカン酸塩；および好ましくは
Ｎ−メチル  ３−（ｐ−トリフルオロメチルフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミン。
【００７５】
本発明の３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は、その遊離塩基の形態では高沸点オイルであり、しかし、その酸付加塩の形態では白色の結晶性固体である。本発明の化合物は様々な方法で調製することができる。上記の式により表される化合物（この場合、窒素に結合した両方のＲ’基がメチルである）を調製するための特に有用な手順には、マンニッヒ反応によって得られるβ−ジメチルアミノプロピオフェノンを還元して、Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−フェニル−３−ヒドロキシプロピルアミンを得ることが伴う。ヒドロキシル基をハロゲンで、例えば、塩素で置換することにより、対応するＮ，Ｎ−ジメチル  ３−フェニル−３−クロロプロピルアミンが得られる。このクロロ化合物を、例えば、ｏ−メトキシフェノール（グアコール）のような好適な置換フェノールと反応することにより、両方のＲ’基がメチルである本発明の化合物が得られる。Ｎ，Ｎ−ジメチル化合物を臭化シアンで処理することは、一方のＮ−メチル基をシアノ基で置換するために役立つ。得られた化合物を塩基で加水分解することにより、窒素上の一方のＲ’基のみがメチルである本発明の化合物が得られる。例えば、Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−（ｏ−アニシルオキシ）−３−フェニルプロピルアミンを臭化シアンで処理し、その後、Ｎ−シアノ化合物をアルカリ加水分解することにより、Ｎ−メチル  ３−（ｏ−アニシルオキシ）−３−フェニルプロピルアミン［Ｎ−メチル  ３−（ｏ−メトキシフェノキシ）−３−フェニルプロピルアミン］が直接得られる。
【００７６】
窒素に結合したＲ’基の一方のみがメチルである本発明の化合物の代わりの調製が下記のように行われる：
３−クロロプロピルベンゼンをＮ−ブロモスクシンイミド等の正荷電ハロゲン化剤と反応させて、対応する３−クロロ−１−ブロモプロピルベンゼンを得る。ブロモ原子をフェノール化合物のナトリウム塩で、例えば、ｏ−メトキシフェノール（グアコール）のナトリウム塩で選択的に置換することにより、３−クロロ−１−（１−メトキシフェノキシ）プロピルベンゼン［これはまた、３−クロロ−１−（ｏ−アニシルオキシ）プロピルベンゼンと呼ばれる］が得られる。このようにして製造された３−クロロ誘導体をメチルアミンと反応させて、所望するＮ−メチル  ３−（ｏ−アニシルオキシ）−３−フェニルプロピルアミンが得られる。
【００７７】
上記式における窒素に結合した両方のＲ’基が水素である３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン化合物は、Ｎ−メチル化合物の前記調製において生じる中間体から調製することができ、例えば、例示目的のためにではあるが、３−クロロ−１−ブロモベンゼンおよびナトリウムグアコールの反応によって調製される３−クロロ−１−（ｏ−アニシルオキシ）プロピルベンゼン等から調製することができる。このクロロ化合物をアジ化ナトリウムと反応させて、対応する３−アジド−１−（ｏ−アニシルオキシ）プロピルベンゼンが得られる。アジド基をホウ水素化ナトリウム等の有機金属還元剤で還元することにより、所望する第一級アミンが得られる。あるいは、クロロ化合物を高圧反応容器において大過剰のアンモニアと直接反応させて、第一級アミンを得ることができる。
【００７８】
窒素に対してα位の炭素原子におけるＲ’基がメチルである３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン化合物は、フェニル＝２’−プロペニル＝ケトンをジメチルアミンと反応することにより調製することができる［Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．、７５、４４６０（１９５３）を参照のこと］。得られる３−ジメチルアミノブチロフェノンを還元して、Ｎ，Ｎ−ジメチル  ３−ヒドロキシ−１−メチル−３フェニルプロピルアミンが得られる。ヒドロキシル基を塩素で置換し、その後、クロロ化合物を好適な置換フェノールのナトリウム塩と反応することにより、分子のプロピルアミン骨格にα−メチル基を有する本発明のＮ，Ｎ−ジメチル誘導体が得られる。対応するＮ−メチル誘導体の製造は、臭化シアンを利用する上記に記載された反応系列によって達成することができる。Ｎ−メチル誘導体は、次に、ＢｏｏｈｅｒおよびＰｏｈｌａｎｄ（出願番号第３１７９６９号、１９７２年１２月２６日出願）の手順に従った中性の過マンガン酸塩における酸化によって対応する第一級アミン（この場合、窒素上の両方のＲ’基が水素である）に変換することができる。β−炭素原子に結合したＲ’基がメチルである化合物が、プロピオフェノン、ホルムアルデヒドおよびジメチルアミンを伴うマンニッヒ反応によって調製される。得られるケトン、すなわち、α−メチル−β−ジメチルアミノプロピオフェノンが、ヒドロキシ化合物を得るために、前記と同じ還元手法に供される。ヒドロキシル基を塩素で置換し、その後、クロロ化合物をフェノール型化合物のナトリウムと反応することにより、本発明のジメチルアミン化合物が得られる。ジメチルアミンを、対応するモノメチルアミンおよび第一級アミンに変換することが前記のように行われる。
【００７９】
α−炭素またはβ−炭素のいずれかに結合したＲ’基がメチルであるそのような３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン化合物は、Ｒ’メチルを有する炭素と、フェノキシ基およびフェニル基を有するγ−炭素との２つの不斉炭素原子を有する。従って、そのような化合物は、２つのラセミ対として存在する４つのジアステレオマー形態で存在し、この場合、溶解性が小さい方の対は、α−ｄｌ形態と呼ばれ、溶解性が大きい方はβ−ｄｌ形態と呼ばれる。各ラセミ体は、この分野で広く知られている方法によって、特に、光学活性な酸との塩を形成させ、結晶化により塩を分離することによって、その個々のｄ異性体およびｌ異性体に分割することができる。
【００８０】
３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は、標的化されたインビボ送達のためのコンジュゲート体を形成させるために部位指向性分子にカップリングすることができる。「部位指向性」は、標的化された部位に対する特異性を有することを意味する。「標的化された部位に対する特異性」は、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン−部位指向性コンジュゲート体を、例えば、イオン強度、温度、ｐＨ等の生理学的条件のもとで標的化部位と接触させたとき、特異的な結合が生じることを意味する。相互作用は、コンジュゲート体の特定残基と、標的の特異的な残基との特異的な静電的相互作用、疎水性相互作用、エントロピー的相互作用または他の相互作用により生じ、相互作用を促進させるために効果的な条件のもとで安定な複合体を形成させ得る。本発明において考えられる例示的な部位指向性分子には、オリゴヌクレオチド、ポリアミド（生物学的受容体に対する特異性を有するペプチド、および抗体等のタンパク質を含む）；ステロイドおよびステロイドアナログ；エストラジオール等のホルモン、またはヒスタミン；モルヒネ等のホルモンミメティクス；そしてさらに、サプフィリン類およびルビリン類等の大環状化合物が含まれるが、これらに限定されない。
【００８１】
本明細書中で使用される「部位指向性分子」には、オリゴヌクレオチド、抗体、ホルモン、生物学的受容体に対する親和性を有するペプチド、サプフィリン系分子等を挙げることができる。好ましい部位指向性分子はホルモンであり、例えば、エストラジオール、エストロゲン、プロゲステロン等である。部位指向性分子は、処置部位への局在化のために結合親和性を有することができ、生物学的受容体を処置部位に局在化させることができる。３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン−オリゴヌクレオチドのコンジュゲート体（この場合、オリゴヌクレオチドは、例えば、同族メッセンジャーＲＮＡに対して相補的である）により、化学療法活性が、特に所望される部位に対してさらに局在化される。アンチセンス技術が、米国特許第５１９４４２８号、同第５１１０８０２号および同第５２１６１４１号において議論されている（これらはすべて参考として本明細書中に組み込まれる）。
【００８２】
結合対は、リンカー（すなわち、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン大環状化合物から一定の距離で別の分子を共有結合的に結合するために設計された反応性基の反応によって形成される共有結合生成物）として記載されることがある。例示的なリンカーまたは結合対には、アミド、アミン、チオール、チオエーテル、エーテルまたはホスファート共有結合がある。最も好ましい実施形態において、部位指向性分子は、炭素−窒素結合または炭素−イオウ結合または炭素―酸素結合によって３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物に共有結合的に結合される。
【００８３】
一般的には、親油性を保持している水溶性の３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物が、本明細書中に記載される適用のためには好ましい。「水溶性（の）」は、約１ｍＭまたはそれよりも良好に水性流体に可溶であることを意味する。「親油性を保持している」は、脂質が多い組織または材料に対する親和性が、非脂質が多い周囲の組織よりも大きいことを意味する。「脂質が多い」は、トリグリセリド、コレステロールまたは脂肪酸等の量がより多いことを意味する。
【００８４】
有用なステロイドの代表的な例には、下記の５つのカテゴリーのステロイドホルモンのいずれかが含まれる：プロゲスチン類（例えば、プロゲステロン）、グルココルチコイド類（例えば、コルチゾール）、ミネラルコルチコイド類（例えば、アルドステロン）、アンドロゲン類（例えば、テストステロン）およびエストロゲン類（例えば、エストラジオール）。
【００８５】
ペプチドまたはポリペプチドの有用なアミノ酸の代表的な例には、単純な脂肪族側鎖を有するアミノ酸（例えば、グリシン、アラニン、バリン、ロイシンおよびイソロイシン）、芳香族側鎖を有するアミノ酸（例えば、フェニルアラニン、トリプトファン、チロシンおよびヒスチジン）、酸素含有側鎖およびイオウ含有側鎖を有するアミノ酸（例えば、セリン、トレオニン、メチオニンおよびシステイン）、カルボン酸基またはアミド基を含有する側鎖を有するアミノ酸（例えば、アスパラギン酸、グルタミン酸、アスパラギンおよびグルタミン）、および強塩基性基を含有する側鎖を有するアミノ酸（例えば、リシンおよびアルギニン）、ならびにプロリンが含まれる。有用なペプチドの代表的な例には、上記に記載されたアミノ酸のいずれかに由来する天然に存在するジペプチド、トリペプチド、テトラペプチド、ペンタペプチドまたはより長いペプチド、および合成されたジペプチド、トリペプチド、テトラペプチド、ペンタペプチドまたはより長いペプチドの両方のいずれかが含まれる（例えば、エンドルフィン、エンケファリン、上皮増殖因子、ポリ−Ｌ−リシンまたはホルモン）。有用なポリペプチドの代表的な例には、上記に記載されたアミノ酸およびペプチドに由来する天然に存在するポリペプチドおよび合成されたポリペプチドの両方が含まれる（例えば、インスリン、リボヌクレアーゼおよびエンドルフィン類）。
【００８６】
用語「生物学的受容体に対する親和性を有するペプチド」は、ペプチドを、例えば、イオン強度、温度、ｐＨ等の適切な条件のもとで、生物学的受容体と接触させたとき、特異的な結合が生じることを意味する。相互作用は、ペプチドの特定のアミノ酸残基または解糖残基と、受容体の特異的なアミノ酸残基または解糖残基との特異的な静電的相互作用、疎水性相互作用、エントロピー的相互作用または他の相互作用により生じ、相互作用を促進させるために効果的な条件のもとで安定な複合体を形成させ得る。そのような相互作用は、相互作用に関与するペプチドおよび受容体のいずれかまたは両方の三次元立体配座および機能または活性を変化させ得る。生物学的受容体に対する親和性を有するペプチドには、エンドルフィン類、エンケファリン類、増殖因子（例えば、上皮増殖因子）、ポリ−Ｌ−リシン、ホルモン、タンパク質のペプチド領域等が含まれ得る。ホルモンは、例えば、エストラジオールであり得る。
【００８７】
化学増感剤として使用される場合、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は薬学的調製物として提供される。３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物の薬学的調製物は、単独で、または薬学的に許容可能なキャリアとの組み合わせで、単回用量物または多回用量物のいずれかで投与することができる。好適な薬学的キャリアには、不活性な固体の希釈剤または充填剤、無菌の水溶液および様々な有機溶媒が含まれる。本発明の３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物および薬学的に許容可能なキャリアを組み合わせることによって形成される薬学的組成物は、その後、注射液等の様々な投薬形態で容易に投与される。
【００８８】
非経口投与の場合、ゴマ油もしくはピーナツ油、水性プロピレングリコール、または無菌水溶液における３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物の溶液を用いることができる。そのような水溶液は、必要な場合には好適に緩衝化されることが望ましく、そして液体希釈剤は、最初に、十分な生理的食塩水またはグルコースで等張性にされることが望ましい。これらの記載された水溶液は、静脈内投与、筋肉内投与、皮下投与および腹腔内投与のために特に好適である。これに関連して、用いることができる無菌の水性媒体が、本開示に照らして当業者には理解される。
【００８９】
注射使用のために好適な薬学的形態物には、無菌の水溶液または水性分散物、および無菌の注射可能な溶液または分散物をその場で調製するための無菌の粉末が含まれる。すべての場合において、形態物は無菌でなければならず、そしてシリンジによる容易な使用が行われる程度に流動的でなければならない。形態物は、製造条件および貯蔵条件のもとで安定でなければならず、そして細菌および菌類等の微生物の汚染作用から保護されなければならない。キャリアは、例えば、水、エタノール、ポリオール（例えば、グリセロール、プロピレングリコールおよび液状ポリエチレングリコール等）、それらの好適な混合物、および植物油を含有する溶媒または分散媒体であり得る。適切な流動性は、例えば、レシチン等のコーティング剤の使用によって、そして分散物の場合には必要とされる粒子サイズを維持することによって、そして界面活性剤の使用によって維持することができる。微生物の作用の保護は、様々な抗菌剤および抗真菌剤によって、例えば、パラベン類、クロロブタノール、フェノール、ソルビン酸、チメロサール等によってもたらされ得る。多くの場合、等張剤、例えば、マンニトールもしくはデキストロース等の糖、または塩化ナトリウムを含むことは好ましい。より好ましい等張剤は、濃度が約２〜８％であるマンニトール溶液であり、最も好ましくは、濃度が約５％のマンニトール溶液である。注射可能な組成物の長期にわたる吸収が、吸収を遅らせる薬剤（例えば、アルミニウムモノステアラートおよびゼラチン）の組成物での使用によってもたらされ得る。
【００９０】
無菌の注射液は、必要量の活性な化合物を、必要な場合には上記に示された様々な他の成分と、適切な溶媒において混合し、その後、ろ過滅菌することによって調製される。一般に、分散物は、様々な滅菌された有効成分を、基礎分散媒体と、上記に示された成分に由来する必要とされる他の成分とを含有する無菌のビヒクルに混合することによって調製される。無菌の注射液を調製するための無菌粉末の場合、好ましい調製方法は、前もって滅菌ろ過されたその溶液に由来する有効成分および何らかのさらなる所望される成分の粉末をもたらす真空乾燥技術および凍結乾燥技術である。
【００９１】
本明細書中で使用される「薬学的に許容可能なキャリア」には、すべての溶媒、分散媒体、コーティング剤、抗菌剤および抗真菌剤、等張剤および吸収遅延剤等が含まれる。薬学的に活性な物質に対するそのような媒体および薬剤の使用はこの分野では広く知られている。何らかの従来の媒体または薬剤が有効成分と適合しない場合を除いて、治療組成物におけるその使用が考えられる。補助的な有効成分もまた組成物に含ませることができる。
【００９２】
３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物は化学療法剤と同時に配合することができる。２つ以上の有効成分を同時に配合する方法はこの分野では広く知られている。そのような同時配合により、化学療法剤および３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物の同時投与が確実になる。
【００９３】
従って、化学増感剤としての３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物と、化学療法剤とを含む薬学的組成物が、本発明に従って提供される。そのような薬学的組成物は、本明細書中上記に記載されるように配合することができる。
【００９４】
本発明の薬学的組成物は、有効成分を含有する１つまたは複数の単位投薬形態物を含有し得る、ＦＤＡ承認キット等のパックまたはディスペンサーデバイスで提供される。パッケージ物は、例えば、ブリスターパッケージ物等の金属箔またはプラスチック箔を含むことができる。パッケージ物またはディスペンサーデバイスには、投与および指示のための説明書が伴い得る。パッケージ物またはディスペンサーにはまた、医薬品の製造または使用または販売を規制する政府当局により定められた形式で容器に付けられた通知が伴い得る。この場合、そのような通知は、組成物の形態またはヒトもしくは動物への投与の当局による承認を反映する。そのような通知は、例えば、処方薬物に対する米国食品医薬品局により承認されたラベル書きであり得るか、または承認された製品添付文書であり得る。
【００９５】
従って、本発明の薬学的組成物は、パッケージ用材料にパッケージされ、そして多剤耐性ガンの処置における使用のためのパーケージ用材料内の印刷またはパーケージ用材料上での印刷で識別され得る。
【００９６】
下記の実施例は、本発明の好ましい実施形態を明らかにするために含められる。下記の実施例において開示される技術は、本発明の実施に際して十分に機能するための、本発明者らにより発見された技術を表しており、従って、その実施のための好ましい態様を構成すると見なされ得ることが当業者によって理解される。しかしながら、当業者は、本開示に照らして、多くの変化が、開示されている特定の実施形態において行われ得ること、そして、多くの変化は、本発明の精神および範囲から逸脱することなく同様な結果または類似する結果を依然としてもたらし得ることを理解しなければならない。
【００９７】
従って、本発明のさらなる目的および利点および新規な特徴が、限定であることを意図しない下記の実施例を検討したとき、当業者には明らかになる。さらに、本明細書中上記に示され、そして下記の請求項の節において規定されるような本発明の様々な実施形態および局面のそれぞれは、実験的裏づけが下記の実施例に見出される。
【００９８】
実施例
次に、下記の実施例が参照されるが、下記の実施例は、上記の説明と一緒に、本発明を非限定的な様式で例示する。
【００９９】
インビトロ研究
材料および方法
化学療法剤（ＣＴ）：
マイトマイシンＣ（ＭＭＣ）、ビンブラスチン（ＶＩＮ）およびドキソルビシン（ＤＯＸ）。
【０１００】
化学増感剤（ＣＳ）：
フルオキセチン。
【０１０１】
細胞株：
ＭＣＦ−７（ヒト乳ガン）、ＨＴ１０８０（ヒト線維肉腫）、Ｕ２ＯＳ（ヒト骨肉腫）、ＰＡＮＣ−１（ヒト膵臓腺ガン）、Ｃ６（ラット神経膠芽細胞腫）、Ｃ２６（ネズミ結腸腺ガン）およびＢ１６Ｆ１０（ネズミ黒色腫）。
【０１０２】
細胞培養増殖培地および維持培地：
１０％ウシ胎児血清（ＦＣＳ）、ペニシリン（１０，０００ユニット／ｍｌ）、ストレプトマイシン（１０ｍｇ／ｍｌ）およびＬ−グルタミン（２００ｍＭ）を補充したダルベッコ改変イーグル培地（ＤＭＥＭ）。
【０１０３】
細胞培養：
細胞を、５％ＣＯ２中、３７℃で、上記に示された増殖培地で、１００ｘ２０ｍｍのディッシュにおいて単層物で増殖させた。
【０１０４】
細胞生存：
細胞を上記に記載されるように単層物で増殖させ、実験の２４時間前に１ｘ１０４細胞／ｍｌの密度で９６マルチウエルプレートに播種した。２４時間後、培地を、下記の実験結果の節において詳しく記載されるように処置培地によって置き換えた。実験を培地交換の２４時間後または４８時間後に終了した。生存細胞の量を、プレート読み取り機において２つの波長（５５０ｎｍおよび６５０ｎｍ）で吸光度を記録するＭＴＴ試験によって測定した。
【０１０５】
薬物流出測定：
細胞を上記に記載されるように増殖させた。実験の数日前に、（５ｘ１０４〜５ｘ１０５細胞／ｍｌの密度で）細胞を２４マルチウエル培養プレートに播種した。実験を、細胞がセミコンフルエンスに達したときに行った。流出実験は下記のプロトコルに従って行われた：細胞を、１０時間のインキュベーションによって、非致死量のＤＯＸ、またはフルオキセチンと一緒にされた同じＤＯＸ量のいずれかで負荷した。コントロール細胞には、培地だけが与えられた。インキュベーションが終了したとき、培地を除き、細胞を緩衝液で洗浄し、その後、培地単独（ＤＯＸのみでインキュベーションされたウエルに対して）、または１０時間のインキュベーションの場合と同じ量でフルオキセチンを伴う培地のいずれかでインキュベーションした。選択された時点において、すべてのウエルから培地を集め、新鮮な類似する培地で置き換えた。実験が終了したとき、各ウエルの細胞を、５％デオキシコラート（ＤＯＣ）を各ウエルに加えることによって溶解した。それぞれの時点で集められた培地から得られたサンプル、および最後の界面活性剤溶解細胞から得られたサンプルを、蛍光光度計プレート読み取り機に好適な９６ウエルプレートに移した。励起および放射はそれぞれ４８０ｎｍおよび５３０ｎｍであった。校正曲線を、適切な媒体（すなわち、緩衝液または緩衝液／ＤＯＣ）に溶解されたＤＯＸ標準を使用して各アッセイに関して作製した。
【０１０６】
ローダミン−１２３を使用する薬物流出測定：
ローダミン−１２３は、Ｐｇｐ（同定された最初のＭＤＲ排出チャンネル）の広く知られている基質であり、従って、化学増感剤の存在および活性に対する蛍光指示薬として役立つ。Ｐｇｐ含有多剤耐性細胞におけるローダミン−１２３の蓄積は化学増感剤の存在下で著しく増大するので、ＭＤＲポンプを阻害することが疑われる分子の、ローダミン−１２３の細胞内蓄積に対する作用は、化学増感剤に対する古典的な試験になっている。
【０１０７】
従って、ローダミン−１２３の蛍光測定によって、フルオキセチンの化学増感剤としての作用が測定され、既知の化学増感剤であるベラパミルに対して比較された。ローダミン−１２３の蓄積が、Ｐｇｐ含有細胞として知られているＣ−２６細胞に対して、２つの異なる系で測定された。系Ｉでは、Ｃ−２６細胞の懸濁物が使用され、蓄積がフローサイトメトリーによって測定され、系ＩＩでは、Ｃ−２６細胞の付着性単層物が使用され、蓄積が共焦点顕微鏡観察によって測定され、これらは下記のプロトコルに従った：
系Ｉ：Ｃ−２６細胞のＰＢＳにおける懸濁物（１ｘ１０６細胞／ｍｌ）を、５μＭのローダミン−１２３を単独で、そして様々な用量でのフルオキセチンとの組み合わせで用いて３７℃で３０分間インキュベーションした。比較のために、実験はまた、化学増感剤としてのベラパミルを１５μＭの典型的な用量で用いて行われた。その後、細胞を、フローサイトメーター（Ｂｅｃｔｏｎ−Ｄｉｃｋｉｎｓｏｎ、米国）を使用して細胞内の蛍光について分析した。励起および放射はそれぞれ４８５ｎｍおよび５４７ｎｍであった。
系ＩＩ：Ｃ−２６細胞をカバースライド上に単層物として増殖させ、その後、５μＭのローダミン−１２３を単独で、そして本明細書中上記に記載されるように化学増感剤との組み合わせで用いて３７℃で１時間インキュベーションした。インキュベーション時間が終了したとき、細胞をＰＢＳで６回洗浄し、固定用培地（退色防止剤を含む固定用培地、Ｂｉｏｍｅｄａ  ｃｏｒｐ．、ＣＡ、米国）を用いて固定処理し、共焦点顕微鏡観察（Ｚｅｉｓｓ  ＬＳＭ５１０）によって分析した。励起は４８８ｎｍであり、放射が、５０５〜５５０ｎｍの帯域フィルターを使用して測定された。
【０１０８】
実験結果
単一フルオキセチン用量に対するＭＤＲ細胞株の応答試験：
Ｃ６細胞および別の実験ではＰＡＮＣ−１細胞がマルチウエル（９６）培養プレートに播種され、そして細胞がセミコンフルエンスに達したとき、実験が開始された。血清補充の細胞増殖培地が、（ｉ）血清補充増殖培地に溶解された化学療法薬物およびフルオキセチンの組み合わせ、（ｉｉ）血清補充増殖培地に溶解された化学療法薬物、（ｉｉｉ）血清補充増殖培地に溶解されたフルオキセチン、および（ｉｖ）血清補充増殖培地単独（非処理コントロール）から選択される処置培地によって置き換えられた。薬物種および用量は（ｉ）および（ｉｉ）で同じであった。フルオキセチン用量は（ｉ）および（ｉｉｉ）で同じであった。実験は２４時間後に終了し、生存細胞の数が、ＭＴＴ法を使用して定量された。
【０１０９】
細胞死に対する様々な処置群の影響を示す典型的な結果が、両細胞株について、そしてマイトマイシンＣ（ＭＭＣ）およびドキソルビシン（ＤＯＸ）の化学療法剤について、それぞれ、図１および図２に示される。これらの実験で使用されたフルオキセチン用量は、フルオキセチンの承認された適応について使用される最大安全量に合致する。データは、フルオキセチンは単独では細胞の生存に全く影響しないことを明瞭に示している。（図１および図２に示される）加えられた薬物用量において、薬物単独による処置は、細胞死を生じさせることにおいて穏やかな効果をもたらしただけであり、その最も良好なときでも、たかだか２０％であった。これに対して、調べられた４つの事例の場合（２つの薬物、２つの細胞株）、混合処置は、３〜４倍である細胞死の著しい増強をもたらした。このことは、混合処置の有効性を明瞭に示している。
【０１１０】
これらの実験は、薬物耐性細胞として知られているＢ１６Ｆ１０細胞株およびＣ−２６細胞株を用いて同様に行われた。マイトマイシンＣおよびドキソルビシンが、それぞれ５０μｇ／ｍｌおよび１．０μｇ／ｍｌの典型的な用量で、１５μＭのフルオキセチンとともに、そしてフルオキセチンを伴うことなく加えられた。薬物単独による処置は１０〜１５％の範囲で細胞死をもたらし、従って、これにより、これらの細胞株の固有的な耐性が確認された。薬物およびフルオキセチンの組み合わせによる処置は細胞死を約８０〜９０％に増大させた。従って、このことは、化学増感剤により生じる増大した細胞死を明らかにしている。
【０１１１】
フルオキセチン用量応答の評価：
前節に概略される研究に一般には類似する研究が、この課題のために選択された５つの細胞株（ＰＡＮＣ−１、Ｃ６、ＭＣＦ−７、Ｕ２ＯＳおよびＨＴ１０８０）を用いて、実験期間を４８時間まで増大させて行われた。研究は、ＤＯＸおよびビンブラスチン（ＶＩＮまたはＶＬＢ）を用いて行われた。処置群は、前節に示される群と同様であったが、下記が加えられた：一連のフルオキセチン用量が、０〜１５μＭのフルオキセチン範囲を含んで、単独で、そして細胞傷害性薬剤との組み合わせで試験された。
【０１１２】
１５μＭを用いた試験から予想されるように、フルオキセチンは単独では、これらの細胞に対して毒性がなかった。試験された薬物種およびそれぞれの用量（０．１μｇ／ｍｌのＤＯＸおよび０．３μｇ／ｍｌのＶＩＮ）の場合、薬物は単独では、非耐性細胞株および耐性細胞株について、細胞生存の５０％の低下および１０〜２０％の低下をそれぞれ生じさせた。それぞれの細胞株について、化学療法薬物およびフルオキセチンが与えられた細胞の生存を、化学療法薬物だけが与えられた（すなわち、無フルオキセチン）細胞の生存に対して正規化することにより、フルオキセチンの用量応答曲線を作製することが可能であった。典型的な例が、ＰＡＮＣ−１細胞株について、両方の薬剤に関して図３に示される。そのような用量応答曲線から、コンピューターを利用した多項式による曲線近似を使用して、フルオキセチンの増強効果に対するＬＤ５０を各薬物および各細胞株について決定することが可能であった。これらのＬＤ５０値は、５つの細胞株すべてについて、それぞれが両方の薬物に関して、図４に示される。
【０１１３】
これらの結果のいくつかの特徴は注目に値する：
第１に、すべての場合において、フルオキセチンにより、化学療法薬物の細胞傷害作用が増強される。
【０１１４】
第２に、ＬＤ５０の範囲は、ＤＯＸおよびＶＩＮについては、それぞれ、７〜１０μＭのフルオキセチンおよび６．５〜８μＭのフルオキセチンに及んでおり、１５μＭのフルオキセチンの最大安全性限界よりも十分に低い。このことは、化学増感のための用量範囲がそれらの安全性限界を大きく超え、従って、臨床的適用には実施できなかったベラパミルおよびシクロスポリンの場合とは完全に異なる。
【０１１５】
第３に、耐性細胞株では、増強が、非耐性株の場合よりも２倍の細胞数に作用しなければならないことを考慮に入れた場合、それでも、ＬＤ５０の範囲は極めて類似している。すなわち、これらのデータは、増強作用がＭＤＲ株ではより著しいことを意味している。
【０１１６】
第４に、非耐性株では、特定の株に対するフルオキセチンの作用は薬物感受性でなく、一方、耐性株では、フルオキセチンは、ＤＯＸの場合よりもＶＩＮの場合に効力が大きい（ＬＤ５０が小さい）。
【０１１７】
作用機構に関する洞察および結果：
本発明を決して限定する意図ではないが、本明細書中に示されるデータにより、一般的には３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミンの化学増感活性、具体的にはフルオキセチンの化学増感活性に関するいくつかの機構的洞察を推測することができる。
【０１１８】
フルオキセチンが、異なる殺傷機構をさらに有する種々の薬物と一緒に細胞毒性を増強するという発見により、薬物特異的な作用は除外される。フルオキセチンは、化学療法薬物の細胞での存在に完全に依存しない細胞死機構を開始させることができるか？この開始させる選択肢は、フルオキセチンが、細胞傷害性薬物の存在下でその作用を発揮する同じ用量レベルで、単独では細胞に対する毒性を有しないという発見を考慮すれば考えられないことが示唆される。化学療法薬物に対する作用部位は細胞内であるので、フルオキセチンが細胞の内部でその作用を発揮すると考えることもまた妥当である。
【０１１９】
一般に、自然界は、薬物等の異物を生体の生物学的系の中に持ち込むことについては予定されていない。従って、自然界は、細胞内への薬物の進入を助けるための特異的な努力を全く行っていない。薬物が細胞内に進入することは現実である。薬物は、互いに排除しない少なくとも２つの経路によって、すなわち、（ｉ）薬物の電気化学的ポテンシャル勾配によって生じる、細胞膜を横断する拡散によって、そして（ｉｉ）生体系の正常な成分である分子を輸送するために（生来的に）設計された自然の輸送システムでの「乗り物を借りる」ことによってそれを行う。明かなことではあるが、両方の経路は、両方向で、すなわち、流入および流出で作用することができる。また、異物と生物学的輸送システムとの相互作用は遮断の形態を取ることができ、この場合、異物により、輸送因子による他の物体の通過が阻止される。
【０１２０】
本明細書中に示されるデータは、フルオキセチンがＭＤＲ細胞および非多剤耐性細胞の両方に対して作用し、しかし、前者のタイプに関してはより効果的であることを明らかにしている。これにより、フルオキセチンの作用機構について、下記の少なくとも２つの可能性が生じる；
第１：フルオキセチンは、化学療法薬物を細胞外に送り出し、これにより細胞内の薬物量を致死閾値未満に低下させる排出チャンネルを阻害する。ＭＤＲ細胞および多剤耐性細胞の両方が、異なる程度にではあるが、影響を受けているという事実は、排出ポンプが、多剤耐性細胞において著しくより多い数（細胞あたりのコピー数）ではあるが、すべての細胞に存在し得る天然のタンパク質であるということと一致する。
第２：フルオキセチンは２つの異なる活性を有する：すなわち、１つは、多剤耐性細胞において特に（そして、おそらくは多剤耐性細胞においてだけ）ではあるが、上記のようなポンプ阻害である。もう１つの活性は、細胞内薬物レベルの変化を何ら伴わない、化学療法薬物に対する細胞応答の増強である。後者は、非多剤耐性細胞だけで、または両方の細胞タイプで作用し得る。
【０１２１】
第１の機構を裏付けるか、または第１の機構に反証するための実験方法には、下記がある：
細胞には、非致死量の化学療法薬物が単独で、または薬物およびフルオキセチンが負荷される。負荷完了後、細胞外液が、緩衝液だけを用いて置き換えられ、外部媒体内への薬物の流失が数時間モニターされる。フルオキセチンが流出ポンプを阻害する場合、混合処置を受けている系における薬物流出は、薬物が単独で与えられている系の場合よりも遅くなるはずである。この予想は、下記によって示されるように達成された：
Ｃ６細胞からのＤＯＸ流出に対するフルオキセチンの作用を、上記の方法の節で詳しく記載されたように調べた。ＤＯＸおよびフルオキセチンの負荷用量は、それぞれ、０．１μｇ／ｍｌおよび１５μＭであった。時間＝ｔで細胞外に拡散したＤＯＸの累積量が、時間＝０におけるＤＯＸの総細胞内濃度に対して正規化され、ｆ（ｔ）として示される。時間の関数とするｆ（ｔ）の大きさが、ＤＯＸが単独で与えられた細胞について、そしてＤＯＸがフルオキセチンとともに与えられた細胞について図６にプロットされる。
【０１２２】
示されたデータにより、ＤＯＸが単独で負荷された細胞からの細胞内ＤＯＸの完全な枯渇には、２時間が十分であることが明らかにされる。対照的に、ＤＯＸ流出は、ＤＯＸおよびフルオキセチンの両方が与えられた細胞では著しく遅くなっていた。２時間で、（混合処置における）細胞内ＤＯＸの喪失は４０％未満であり、完全な枯渇は、フルオキセチンの非存在下の場合よりも４５０％遅かった。この薬物が単独で負荷された細胞からのＤＯＸ流出パターンは、単一経路が優位であることに一致する。以前の経験に基づき、ＤＯＸ単独系について見られる流失が、脂質二重膜を介する薬物の自己拡散により支配されるならば、２時間で、ｆ（ｔ）は１０〜３０％の範囲であると考えられる。このことは、この単一流出経路が、２時間で１００％の枯渇をもたらしているので、排出ポンプに起因し得ることを明瞭に示している。
【０１２３】
混合処置が受けた細胞からのＤＯＸ流出は少なくとも２相的であり、このことは、ＤＯＸが少なくとも２つの経路によってそのような細胞から拡散していることを示している。最も速い経路のパターンは、最初の３０分において流失を支配し、かつ枯渇全体の２０％以下を占めているが、ＤＯＸが単独である場合のパターンに極めて類似している。残る８０％のパターンは、１つ以上のさらなる著しくより遅い経路に相応する。これらのデータは、輸送レベルにおけるフルオキセチンの作用（その主要な部分は能動的ポンプの数の減少であり、このポンプを介するＤＯＸ流出の速度定数の低下の小さな作用が考えられる）を暗示している。
【０１２４】
これらのデータに対する裏付けが、ＭＤＲ排出ポンプに対する分子の作用についての指示薬として役立つ蛍光化合物のローダミン−１２３を用いた薬物流出測定で見出された。方法の節において本明細書中上記に詳しく記載されたように、ローダミン−１２３の細胞内レベルに対するフルオキセチンおよびベラパミルの化学増感作用が２つの異なる系で測定された。
【０１２５】
図７に示されるように、懸濁細胞で行われた実験において、ベラパミルは、標準的な用量（１５μＭ）で、化学増感がないコントロールの細胞と比較して、細胞内蛍光の２３％の小さい増大をもたらし、一方、フルオキセチンは、同じ用量で、細胞内蛍光の１４０％の増大をもたらした。実験は、フルオキセチン用量と蛍光レベルとの間に直接的な相関をさらに示した。既知の化学増感剤であるベラパミルを用いて得られた結果と、フルオキセチンを用いて得られた結果とを比較することによって、（ｉ）フルオキセチンが、細胞内蛍光レベルに対してベラパミルと同じ効果を発揮することによって化学増感剤として作用すること、そして（ｉｉ）フルオキセチンの化学増感能はベラパミルの化学増感能よりも実質的に大きいことを明確に明らかにしている。
【０１２６】
類似する結果が、単層細胞を用いて行われた実験で得られた。図８ａ〜図８ｃに示されるように、ベラパミルは、化学増感がないコントロールの細胞（図８ａ）と比較して、ローダミン−１２３の細胞内レベルの増大をもたらした（図８ｂ）が、フルオキセチンは、ローダミン−１２３の細胞内蓄積の実質的により大きい増大をもたらした（図８ｃ）。
【０１２７】
従って、ローダミン−１２３の測定により得られた結果は、ＭＤＲ排出ポンプに対するフルオキセチンの阻害作用についてさらなる支持を提供している。このことは、本明細書中上記に記載された流出研究で示唆された。懸濁細胞および単層細胞の両方におけるフルオキセチンの化学増感活性は、本明細書中下記でさらに明らかにされるように、固形腫瘍および非固形腫瘍の両方におけるそのインビボ化学増感活性について示される。
【０１２８】
インビボ研究
材料および方法
下記のインビボ研究は、固形腫瘍モデル（これはまた本明細書中ではモデル１として示される）および肺転移モデル（これはまた本明細書中ではモデル２として示される）の２つの腫瘍モデルでマウスにおいて行われた。
【０１２９】
細胞：
固形腫瘍モデルでは、Ｃ−２６細胞が動物の右後肉趾に注射された。
【０１３０】
肺転移モデルでは、Ｂ１６Ｆ１０細胞が尾静脈に静脈内注射された。
【０１３１】
化学増感剤（ＣＳ）：
両方のモデルで使用された化学増感剤はフルオキセチンであった。
【０１３２】
両方のモデルにおいて、化学増感剤は飲料水により経口投与された。一日摂取量は０．０４ｍｇ／ｋｇ体重であった。この一日用量は、体重が７０ｋｇのヒトについて２．８ｍｇの一日用量と等価であり、これに対して、抗うつ剤としてのフルオキセチンの一日用量の承認されている（安全）範囲は、体重が７０ｋｇのヒトについて２０〜８０ｍｇである。
【０１３３】
化学療法剤（ＣＴ）：
固形腫瘍モデルでは、マイトマイシンＣ（ＭＭＣ）およびドキソルビシン（ＤＯＸ）が、それぞれが５ｍｇ／ｋｇ体重の用量で別々に試験された。
【０１３４】
肺転移モデルでは、ドキソルビシンのみが、１０ｍｇ／ｋｇ体重の用量で試験された。
【０１３５】
それぞれのモデルにおいて、動物は４つの群に分けられた（群あたり５匹の動物）。肺転移モデルでは、処置されない、健康な動物の第５群（すなわち、腫瘍細胞が接種されなかった動物）が、両方のモデルに対するコントロール群として使用された。
【０１３６】
動物群のそれぞれは、生理的食塩水、化学増感剤、化学療法剤、または化学療法剤および化学増感剤の組み合わせで処置された。生理的食塩水および化学療法剤は尾静脈に注射された（１００μｌ）。固形腫瘍モデルでの実験における投薬法は、１週間の間隔で、腫瘍接種から５日目に開始した３回の注射であった。肺転移モデルにおける投薬法もまた、腫瘍接種から１日目、５日目および９日目における３回の注射であった。
【０１３７】
実験結果
固形腫瘍モデル：
固形腫瘍モデルにおけるフルオキセチンおよび化学療法剤の混合処置の効果的な影響が図９および図１０に明らかにされる。図９では、固形腫瘍が、生理的食塩水で処置された群、化学増感剤単独で処置された群、および化学療法剤単独で処置された群では、速く、かつ指数関数的に増大することが明らかにされる。これらの結果は、腫瘍がその薬物耐性の性質をインビボで保持していることを示している。それに対して、混合療法が施された動物では、腫瘍の出現が、それ以外の群と比較して遅れており、腫瘍は実質的により小さく、そして腫瘍の成長が著しく遅くなっている。図１０は、混合療法を受けた動物のみが長期間の生存体であること、すなわち、ＭＭＣ＋ＣＳで処置された動物およびＤＯＸ＋ＣＳで処置された動物の生存が、生理的食塩水で処置された動物、ＣＳ単独で処置された動物、およびそれぞれのＣＴ単独で処置された動物と比較して、それぞれ、２倍および３倍長くなったことを明らかにしているので、同じ傾向を示している。
【０１３８】
肺転移モデル：
図１１ａおよび図１１ｂに示される結果は２つの測定による肺転移量を明らかにしている：肺重量の増大（図１１ａ）および肺転移の数（図１１ｂ）。これらの研究は、両方の測定により、生理的食塩水または化学増感剤単独で処置された動物は最も大きい転移重量を有したことを明瞭に示している。これらの結果はさらに、ドキソルビシンによる処置は転移重量のそれほど大きくない減少を生じさせたにすぎず、一方、化学増感剤およびドキソルビシンの混合処置はその実質的な減少をもたらしたことを明らかにしている。
【０１３９】
混合処置のこの勇気づける作用は、図１２に示される生存結果にもまた反映される。図１２における生存データは、７５日間の実験で得られた結果を示す。図１２に示されるように、固形腫瘍モデルのパターン（図１０）に類似して、生理的食塩水、ＣＳ単独またはＣＴ単独で処置された動物は、かなり早くに、そして互いに短い間隔の内に死亡し、一方、混合処置で処置された動物は長期の生存体であった。
【０１４０】
試験された２つの腫瘍モデルのうち、Ｂ１６Ｆ１０はより攻撃的な腫瘍である。この事実は、図１２における生存データが、図１０に示されるデータと比較した場合、動物に対する腫瘍細胞の投与と動物死亡の開始との間の時間間隔が短くなる方に変化していることによって明かである。
【０１４１】
得られた結果は、本明細書中下記に詳しく記載されるように、化学増感剤として、３−アリールオキシ−３−フェニルプロピルアミン型化合物の代表的な例としてのフルオキセチンの有利な特徴を明瞭に明らかにしている。
【０１４２】
この化学増感剤は、すべての項目、すなわち、腫瘍の進行、転移重量および生存によって、化学療法薬物に対する腫瘍応答の経過を不良から優良に変化させている。
【０１４３】
ＣＳ剤の化学増感活性が、（詳細には本明細書中上記で議論されたように）異なる経路を介して作用する２つの異なる化学療法薬物に関して明らかにされたので、このＣＳ剤は薬物特異的ではなく、従って、さらなる薬物に対する薬物耐性を解消する潜在的能力を有する。
【０１４４】
化学増感剤自体は、用いられた用量では、腫瘍の進行に関して不利となる作用を有していない。
【０１４５】
化学増感のために要求される用量範囲は、ヒトにおける安全な用量を少しも越えるものではない。
【０１４６】
最後に、化学増感剤は経口投与され、これは、患者に優しい投与経路である。
【０１４７】
本発明のいくつかの特徴が、明確化のために、別個の様々な実施形態に関連して記載されているが、そのような特徴はまた、１つの実施形態において組み合わせて提供され得ることが理解される。逆に、本発明の様々な特徴が、簡略化のために、１つの実施形態に関連して記載されるが、そのような特徴はまた、別々に、または任意の好適な部分的組合せで提供され得る。
【０１４８】
本発明がその具体的な実施形態とともに記載されているが、多くの代替および改変および変化が当業者には明かであることはいうまでもないことである。従って、本発明は、添付された請求項の精神および広い範囲に含まれるすべてのそのような代替および改変および変化を包含するものとする。本明細書中で言及されているすべての刊行物および特許および特許出願は、個々の刊行物または特許または特許出願のそれぞれが、参考として本明細書中に組み込まれることが具体的かつ個々に示されていたかのようにそれと同じ程度に、本明細書内への参照によりその全体が本明細書中に組み込まれる。さらに、本明細書中における何らかの参照事項の引用または同一化は、そのような参照事項が本発明に対する先行技術として利用できるということの許可として解釈してはならない。
【図面の簡単な説明】
【０１４９】
【図１】投与後２４時間での、処置培地を関数とするＣ６細胞および別にＰＡＮＣ−１細胞における死の増大（未処置コントロールからの％）を明らかにする棒グラフである。
【図２】投与後２４時間での、処置培地を関数とするＣ６細胞および別にＰＡＮＣ−１細胞における死の増大（未処置コントロールからの％）を明らかにする棒グラフである。
【図３】０．１μｇ／ｍｌのドキソルビシンまたは別に０．３μｇ／ｍｌのビンブラスチンで処置されたＰＡＮＣ−１細胞の生存性に対する、投与後４８時間におけるフルオキセチンに関する応答曲線である。
【図４】５つの異なる細胞株に対する、化学療法薬物ドキソルビシンおよび別に化学療法薬物ビンブラスチンによる腫瘍処置を高めることにおけるフルオキセチンのＬＤ５０量を明らかにする棒グラフである。
【図５】ＭＤＲ機構を例示するスキームである。
【図６】一方向の流束条件のもとでのＣ６細胞からの細胞内ドキソルビシン（ＤＯＸ）の流出を明らかにする。
【図７】ローダミン−１２３の細胞内蛍光で表される、Ｃ−２６細胞におけるローダミン−１２３の化学増感剤誘導による細胞内蓄積を明らかにする棒グラフである。
【図８】５μＭのローダミン−１２３単独（図８ａ）、５μＭのローダミン−１２３および１５μＭのベラパミル（図８ｂ）、そして５μＭのローダミン−１２３および１５μＭのフルオキセチン（図８ｃ）でインキュベーションされたＣ−２６細胞の単層物におけるローダミン−１２３の細胞内蓄積を明らかにする共焦点顕微鏡観察像を示す。
【図９】固形腫瘍モデルのインビボ研究における試験群のそれぞれでの、経時的な固形腫瘍体積の増大を明らかにする比較用プロットを示す。
【図１０】図９の固形腫瘍モデルにおける試験群のそれぞれでの生存データを示す。
【図１１】Ｂ１６Ｆ１０細胞が注射された異なるマウス群における肺重量の増大（図１１ａ）および腫瘍転移の数（図１１ｂ）を明らかにする棒グラフである。
【図１２】図１１ａ〜図１１ｂの肺転移モデルにおける試験群のそれぞれで得られた生存データを示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【国際公開パンフレット】
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【国際調査報告】
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