(57)【要約】調節可能な一式のクランプ６００は、長形の連結部材６４０と、一式の歯車６５０とを有する。一式の歯車は、連結部材６４０の縦軸に実質的に直角な回転軸を備える回転可能な第一歯車部材を含む。一式の歯車はさらに、第一歯車部材と協同して係合する第二歯車部材を含む。一式のクランプはさらに第一クランプ部材６３０を含む。長形の連結部材６４０、一式の歯車６５０、および第一クランプ部材６３０は、第一歯車部材の回転によって、連結部材６４０の縦軸に平行する第一クランプ部材６３０が直進運動をするように配置されている。
2005535842.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
縦軸を有する長形の連結部材と、
前記縦軸に対し実質的に垂直な回転軸を備える回転可能な第一歯車部材および当該第一歯車部材と連動するように係合した第二歯車部材を含む一式の歯車と、
第一クランプ部材と
を含む調節可能な一式のクランプであって、
前記長形の連結部材と、前記一式の歯車と、前記第一クランプ部材が、前記第一歯車部材の回転によって、前記第一クランプ部材が前記連結部材の前記縦軸に平行する直進運動をするように配置されている
ことを特徴とする調節可能な一式のクランプ。
【請求項２】
前記長形の連結部材は、その端部の近くにねじ部分を備えた円筒形部材を含み、
前記第一クランプ部材は、前記円筒形部材が回転する結果、当該回転の向きに応じた方向へ前記クランプ部材が前記円筒形部材の前記縦軸に平行する直進運動をするように、前記ねじ部分とのねじ込み係合によって円筒形部材と連結される
ことを特徴とする請求項１に記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項３】
前記第二歯車部材は、前記円筒形部材の縦軸の周りを回転するように配置されるとともに、当該第二歯車部材の回転によって前記円筒形部材が回転するように該円筒形部材と係合される
ことを特徴とする請求項２に記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項４】
前記第二歯車部材は、前記円筒形部材と一体である
ことを特徴とする請求項３に記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項５】
前記長形の連結部材は、その端部の近くにねじ部分を備えた円筒形部材を含み、
前記一式のクランプは、前記円筒形部材の縦軸の周りを回転するとともに、前記ねじ部分とのねじ込み係合によって前記縦軸と連結するように配置された、回転可能なスリーブ部材を備え、
前記スリーブ部材は、それが回転する結果、当該回転の向きに応じた方向へ前記クランプ部材が前記円筒形部材の前記縦軸に平行する直進運動をするように、前記第一クランプ部材と係合する
ことを特徴とする請求項１に記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項６】
前記第二歯車部材は、該第二歯車部材の回転が前記スリーブ部材の回転を引き起こすように、当該スリーブ部材に係合される
ことを特徴とする請求項５に記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項７】
前記第二歯車部材は、前記円筒形部材と一体である
ことを特徴とする請求項６に記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項８】
前記第一歯車部材は、前記第一クランプ部材と一体のブラケット内に配置される
ことを特徴とする請求項１乃至７のいずれかに記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項９】
前記一式のクランプは、前記第一クランプ部材の、前記連結部材の前記縦軸に平行する直進運動の方向に応じて、当該直進運動が当該第一クランプおよび第二クランプ部材を引き寄せるかもしくは引き離すように、当該第一クランプ部材に対向する位置に当該第二クランプ部材を備える
ことを特徴とする請求項１乃至８のいずれかに記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項１０】
前記第二クランプ部材は、前記円筒形部材の縦軸の周りを自在に回転する
ことを特徴とする請求項２乃至４のいすれかを引用する請求項９に記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項１１】
前記第二クランプ部材は、前記円筒形部材の縦軸の周りを自在に回転することができない
ことを特徴とする請求項５乃至７のいすれかを引用する請求項９に記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項１２】
前記第二クランプ部材は、円筒形部材の、ねじ切りされた前記端部の反対側の端部の近くに配置される
ことを特徴とする請求項１０もしくは１１に記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項１３】
前記第一歯車部材は、前記第二クランプ部材と一体のブラケット内に配置されている
ことを特徴とする請求項１乃至４のいすれかを引用する請求項９に記載の調節可能なクランプ部材。
【請求項１４】
前記第一歯車部材と前記第二歯車部材との歯車比率は低減率である
ことを特徴とする請求項１乃至１３のいずれかに記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項１５】
前記第一歯車部材はウォーム歯車を含み、前記第二歯車部材はウォームホイールを含む
ことを特徴とする請求項１乃至１４のいずれかに記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項１６】
前記第一歯車部材は、回転機構と係合して当該第一歯車部材を円滑に回転させるように形成された連結手段を含む
ことを特徴とする請求項１乃至１５のいずれかに記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項１７】
前記連結手段は、前記第一歯車部材の端面にくぼみを有し、
前記くぼみは、回転機構の頭部と係合するように形成されて前記第一歯車部材を円滑に回転させる
ことを特徴とする請求項１６に記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項１８】
前記回転機構は、平頭スクリュードライバー、プラス型スクリュードライバーもしくはアーレンキーのいずれか一つを含む
ことを特徴とする請求項１７に記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項１９】
前記一式のクランプを、調節の間、くぼみ内の場所に保持するための押え部材を含む
ことを特徴とする請求項１乃至１８のいずれかに記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項２０】
前記押え部材は、前記長形の連結部材に近接するように配置された第一および第二くさび型部材を備え、
前記第一および第二くさび型部材の各々は、弾性ヒンジ部に連結された翼部分を備え、
当該弾性ヒンジ部は、前記翼部分から与えられる復元力が実質的に前記長形の連結部材へ加えられる圧縮力に対抗して働くように、バイアスが掛けられている
ことを特徴とする請求項１９に記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項２１】
前記押え部材は、前記長形の連結部材から着脱可能に取り付けられる
ことを特徴とする請求項１９もしくは２０に記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項２２】
前記押え部材は、プラスチックで作られている
ことを特徴とする請求項１９乃至２１のいずれかに記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項２３】
ねじ部分を有する円筒形連結部材を含む調節可能な一式のクランプと共に使用される一式の係合部分であって、
回転の中心軸を有し、かつ、前記ねじ部分とのねじ込み係合によって前記円筒形連結部材に連結されうる回転可能なスリーブ部材と、
クランプ部材と、
回転可能な第一歯車部材および当該第一歯車部材と協働するように係合された第二歯車部材を含む一式の歯車と
を備え、
前記一式の歯車は、前記スリーブ部材の前記中心軸と実質的に垂直な軸を中心とする前記第一歯車部材の回転の結果、前記スリーブ部材が前記中心軸の周りを回転するように、前記スリーブ部材と係合して使われ、
前記クランプ部材は、前記中心軸に平行する前記スリーブ部材の直進運動の結果、前記クランプ部材が直進運動するように、前記スリーブ部材と係合して使われる
ことを特徴とする一式の係合部分。
【請求項２４】
前記第二歯車部材は、該第二歯車部材の回転によって前記スリーブ部材が回転するように、当該スリーブ部材と係合される
ことを特徴とする請求項２３に記載の一式の係合部分。
【請求項２５】
前記第二歯車部材は、前記スリーブ部材と一体である
ことを特徴とする請求項２４に記載の一式の係合部分。
【請求項２６】
添付の図面２乃至６のいずれかに記載の調節可能な一式のクランプ。
【請求項２７】
添付の図面２乃至６のいずれかに記載の一式の係合部分。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は調節可能なクランプに関連する。
【背景技術】
【０００２】
調節可能なクランプは、締め付け動作により例えば二つの面を引き合わせ固定するために使われる。また調節可能なクランプは、面を互いに離して保持するためにも使用可能である。
【０００３】
二つの平面の端部と端部を一つに締め付けようとする際、特別な問題に直面する。
【０００４】
この問題は、対象物Ａおよび対象物Ｂがそれらの端部と端部で圧着される様子を示した図１から認識される（図１では明瞭化のために、対象物Ａと対象物Ｂとの隙間は誇張されているが、その目的は二つの対象物が端部と端部で互いに接するように締め上げられることである）。
【０００５】
この場合、挾持部の間に配置されたアイテムを圧縮する標準型のクランプを使うことは実用的ではない。たとえば図１では、対象物ＡおよびＢは実際上は非常に長いこともあるので、端点Ａ’およびＢ’の周辺に標準型クランプを配置することは実用的ではない。また、仮に端点Ａ’およびＢ’の周辺に標準型クランプが配置されると、締め具部分が締め上げられた場合に、対象物Ａおよび対象物Ｂが直点的な配置から外れてしまう可能性が高い。
【０００６】
細い対象物同士をその端部で一つに締め上げる既知の方法においては、対象物に切抜き部を設け、その切抜き部を締め上げるようにクランプを使うという過程が踏まれる。既知の切抜き部の配置の例が図２ａに示されている（ただし、図２ａに示されるクランプ１０は先行技術において知られてはおらず、本発明の例示的な実施形態である）。
【０００７】
図２ａにおいて、切抜き部の配置には、対象物Ａと対象物Ｂの各々に設けられた切開部Ａ’’およびＢ’’が含まれている。また、切抜き部Ｃ’’が２つの切開部Ａ’’およびＢ’’を連結し、その結果、結合された切開部Ａ’’、Ｂ’’、およびＣ’’にクランプ機構が挿入される。
【０００８】
しかしながら、図２でＡ’’、Ｂ’’、およびＣ’’として例示された切開部において既知のクランプを操作することはたいへん困難である。
【０００９】
この困難の原因は、使用に際し、この形態の締め付けがしばしばベンチもしくはテーブルの裏側で行われる必要があるという点にある。これによって、ユーザはそのような密閉空間でクランプを操作しなければならず、問題がさらに悪化する。
【００１０】
先行技術のクランプは通常、スパナもしくは小型のレバーアームを使いた操作がなされ、その場合、スパナもしくはレバーアームが弧を描くように動かされる必要がある。図２ａにおいて、既知のクランプが切抜き部Ａ”、Ｂ’’、およびＣ’’に配置された場合、対象物ＡおよびＢの壁面及び表面が弧を描く動作の障害となりがちなので、スパナもしくはレバーアームを弧を描くように動かすことは難しい。切抜き部Ａ’’、Ｂ’’、およびＣ’’の壁面が弧を描く動きを制限するので、せいぜい、スパナを非常にわずかな増分で動かすことが必要である。
【００１１】
このように、切抜き部Ａ’’、Ｂ’’、およびＣ’’に配置されたクランプへスパナが接触するのを対象物ＡおよびＢの面が妨げるので、スパナを使って先行技術のクランプの適切な箇所を回転させることは困難である。
【００１２】
この問題は、テーブルの天板やベンチの裏面、食器戸棚や飾り戸棚の内側などの不便な場所でスパナを使ってクランプを操作しなければならない場合において、いっそう深刻となる。
【００１３】
上記の欠点を克服しようと試みる先行技術として知られる一つのクランプがＷＯ０３／０３５９９２に記載されている。この先行技術のクランプは、クランプ機構の一方の端に第一傘歯車部材を設ける。そして、第一傘歯車部材を備えるクランプ機構の端に近接して配置されたクランプ部材に位置する回転式位置決め器と係合する特殊な工具が提供される。この工具は、クランプ機構の軸に対して直角に位置する軸を中心とする工具の回転によってクランプが操作されるように、第一傘歯車部材と係合する第二傘歯車部材を備えている。よって、対象物ＡおよびＢの壁面および表面によって妨げられる弧を描くようなスパナもしくはレバーの動作をおこなうことを要さずに、クランプが操作されうる。
【００１４】
しかしながらＷＯ０３／０３５９９２に開示されたクランプは、依然として多くの欠点を有している。第一に、このクランプは操作に特殊な工具を必要とする。このことは、販売業務に要する他の工具とともにそのクランプ用の工具を格納し、携行し、そして手元に置いておくことを要するため、特にこの手のクランプの主要なユーザである販売業者にとって不利益である。このクランプ用の工具は取り付け場所が間違われたり紛失されたりしやすく、あるいは単に、必要とされるときに入手できないこともある。したがってクランプは、販売業者が作業中に常に求めれば手にすることができるように、スクリュードライバもしくはそれに類する器具などの汎用目的の工具を使って操作可能であることが好ましい。
【００１５】
さらに空間条件が、クランプ機構に設置された第一歯車部材と、クランプ用の工具に設置された第二歯車部材との歯車比率を制約する。したがってクランプ機構に与えられるトルクは、工具に適用されるトルクと近似である。それゆえ、強度の締め付けが必要な態様において、工具に十分なトルクを加えることは難しい。強いトルクを加えようとすると、工具は回転式位置決め器から滑りやすくなり、操作者が怪我をしたり、クランプ機構と工具の各傘歯車がはがれたりするかも知れない。
【００１６】
また先行技術のいずれのクランプであっても、初期の調節段階において、クランプが一緒に保持されるべき表面をその機構を保つために十分な力で係合させるまで、操作者はクランプ機構をあるべき場所に保持する必要がある。これは、クランプの操作のために必要とされない手を操作者が用いなければタスクが簡便化されうるような不便な空間において実現するのは困難である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
それゆえ本発明の目的は、上記先行技術の一もしくはそれ以上の問題を克服あるいは少なくとも緩和し、もしくは改善された代替策を提供することにある。
【００１８】
なお本明細書内に示されるいずれの文献、装置、法律もしくは知識も、本発明の背景を説明するために含められている点が留意されなければならない。それらの資料のいずれも、各請求項の優先日以前の関連技術における先行技術もしくは共通の一般知識の一部を当然に形成するものとして扱われるべきではない。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
本発明のある実施形態では、
縦軸を有する長形の連結部材と、
前記縦軸に実質的に直角な回転軸を備える回転可能な第一歯車部材およびこの第一歯車部材と連動するように係合した第二歯車部材を含む一式の歯車と、
第一クランプ部材と
を含む一式のクランプにおいて、
前記長形の連結部材と、前記一式の歯車と、前記第一クランプ部材は、前記第一歯車部材の回転によって、前記連結部材の前記縦軸に平行する前記第一クランプ部材が直進運動をするように配置されている一式のクランプが提供される。
【００２０】
この配置は先行技術に対し、締め付けるべき対象物の面から離れた軸に沿って第一歯車部材を回転させることによってクランプが操作され、その結果、対象物の壁面により妨げられる弧を描くようなスパナもしくはレバーの動作の必要性を回避できるという利点を有する。さらに、この利点を実現するために必要な全ての構成要素は一式のクランプに備えられている。このため、一式のクランプを操作するために特殊に適合された工具は不要である。
【００２１】
好ましい実施形態において、前記の長形の連結部材は、その端部の近くにねじ部分を備えた円筒形部材を備える。第一クランプ部材は、円筒形部材が回転する結果、回転の向きに応じた方向へ円筒形部材の縦軸に平行するクランプ部材が直進運動するように、前記ねじ部分とねじ込み係合することによって円筒形部材と連結されてもよい。
【００２２】
ある実施形態において、第二歯車部材は円筒形部材の縦軸の周りを回転させるように構成されている。第二歯車部材は、その回転によって円筒形部材が回転するように円筒形部材と係合してもよい。また第二歯車部材は、円筒形部材と一体であってもよい。
【００２３】
代替的な実施形態において一式のクランプは、円筒形部材の縦軸の周りを回転するとともに、ねじ部分とのねじ込み係合によって縦軸と連結するように配置された、回転可能なスリーブ部材を備えることが好ましい。スリーブ部材は、その回転の結果、円筒形部材の縦軸に平行する回転の向きに応じた方向へクランプ部材が直進運動するように、第一クランプ部材と係合する。
【００２４】
スリーブ部材を含む実施形態において、第二歯車部材は、第二歯車部材の回転がスリーブ部材の回転をもたらすように、スリーブ部材に固定されていることが好ましい。第二歯車部材は、円筒形部材に統合されていてもよい。このタイプの特に好ましい実施形態において、第一歯車部材は、第一クランプ部材に統合されたブラケット内に配置される。この配置には、第一クランプ部材、一式の歯車、およびスリーブ部材が、先行技術の一式のクランプの連結部材や従来のねじ切りされたボルトの連結部材などの、ねじ切りされた円筒形連結部材と共に使われても好いという格別な利点がある。このことによって、一式のクランプは一層コスト効率的な方法で生産され、従来の一式のクランプの代替あるいは改良のために使われる場合における用途が広がることとなる。
【００２５】
好ましい実施形態において、一式のクランプは、前記連結部材の前記縦軸に平行する第一クランプ部材の直進運動の方向に応じて第一および第二クランプ部材が互いに近づくかもしくは離れるように、第一クランプ部材の反対側に第二クランプ部材を備えている。好ましくは、第二クランプ部材は、円筒形部材の前記ねじ切りされた端部とは反対側の端部の近くに配置される。第二クランプ部材は、円筒形部材の縦軸の周りを自在に回転しうる。
【００２６】
ある好ましい実施形態において、第一歯車部材は、第二クランプ部材に統合されたブラケット内に配置されている。好都合なことに、この配置によれば、一式の歯車を収容するための新たな空間を設けることなく、先行技術のクランプを収容するのに適したくぼみを備えた一式のクランプが構成されることとなる。
【００２７】
好ましくは、第一歯車部材と第二歯車部材との歯車比率を低減率としてもよい。この結果、低減されたトルクが第一歯車部材へ加えられることによって、締め付け力を加えるように一式のクランプが操作されるという格別な利点をもたらす。これによって、手動のスクリュードライバーなどを使ってトルクが手動で加えられるような場合には操作が特に容易になる。
【００２８】
格別に好適な実施形態において、一式の歯車は、第一歯車部材がウォーム歯車を含み、第二歯車部材がウォームホイールを含む一式のウォーム歯車である。一式のウォーム歯車は、特別に高い低減率をもたらすことに加え、第一歯車部材に加えられるべきトルクが低減されるという利点をもたらす。
【００２９】
第一歯車部材は、回転機構と係合するように形成された連結手段を含み、これによって第一歯車部材が円滑に回転する。この連結手段は、第一歯車部材の端面にあるくぼみでもよい。前記くぼみは、平頭スクリュードライバー、プラス型スクリュードライバー、もしくはアーレンキーなどの回転機構の頭部と係合するように形成されており、この構成によって第一歯車部材は円滑に回転する。好都合なことに、この構成によれば一式のクランプは、クランプの操作用の特殊な工具を要することなく、適切な標準工具によって操作されうる。したがって回転機構は、手動もしくは自動回転機構のいずれであってもよい。
【００３０】
調節可能な一式のクランプはさらに、その調節の間、くぼみ内の場所に一式のクランプを保持するための押え部材を備えてもよい。この押え部材は、調節が完了するまでの間クランプをその場所に保持するので、クランプの操作者は調節の間クランプを保つ必要がない。この結果、ベンチの裏側、食器戸棚や飾り戸棚の内側などの不便な空間で容易にクランプを使うことができるようになるという利点がある。
【００３１】
押え部材はプラスチック構造であってもよく、また長形の連結部材から着脱可能なように取り付けられてもよい。好ましい実施形態において押え部材は、長い連結部材に近接するように配置された対向する第一および第二くさび型部材を備える。くさび型部材は、各々、弾性ヒンジ部に連結された翼部分を備える。弾性ヒンジ部は、翼部分から復元力が主として長形の連結部材へ加えられる圧縮力に対抗するように働くように、バイアスが掛けられている。
【００３２】
本発明の他の実施形態によれば、ねじ部分を備える円筒形連結部材を含み、調節可能な一式のクランプと共に使用される一式の係合部分が提供される。この一式の係合部分は、
回転の中心軸を有し、かつ、前記ねじ部分とのねじ込み係合によって円筒形連結部材に連結されうる回転可能なスリーブ部材と、
クランプ部材と、
回転可能な第一歯車部材および第一歯車部材と協働して係合された第二歯車部材を含む一式の歯車とを備え、
前記一式の歯車はスリーブ部材と係合して使われ、スリーブ部材の中心軸と実質的に垂直方向の軸を中心として第一歯車部材が回転する結果、スリーブ部材が中心軸の周りを回転し、前記クランプ部材は前記スリーブ部材と係合して用いられ、中心軸に平行するスリーブ部材の直進運動の結果、クランプ部材が直進運動する。
【００３３】
好ましくは一式の係合は、先行技術の一式のクランプの連結部材などの既知の糸切りされた円筒形連結部材、もしくは従来の糸切りされたボルトと共に、便利かつコスト効率的な方法で使われることにより、本発明に係る調節可能な一式のクランプを構成してもよい。したがって一式の係合に用いるために特注設計された連結部材を準備する必要はない。
【００３４】
第二歯車部材は、第二歯車部材の回転によってスリーブ部材が回転するようにスリーブ部材と係合されてもよい。好ましい実施形態において、第二歯車部材はスリーブ部材と統合されている。
【００３５】
本発明に係る一式のクランプのさらなる利益及び利点は、本発明の好適な実施形態に関する以下の記載から明らかとなる。それらの記載は本発明の範囲や、先行するすべての陳述内容を制限するものと考慮されるべきではない。本発明がいっそう完全に理解されるように、本発明の各実施形態の説明を行うに際し添付の図面の参照を行うものとする。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３６】
ここで図を参照すると、図１は、端部が同図で示されるように結合されるべき二つの引き延ばされた平坦対象物ＡおよびＢの側面を例証する（明りょう化のために図では各対象物Ｄの隙間が誇張されている。しかしながらその目的は、各対象物を端部と端部で引き合わせ固定することである）。
【００３７】
図２ａは、端部と端部が一体に結合されるべき二つの対象物ＡおよびＢの平面図である。
【００３８】
対象物ＡおよびＢ内では、切開部分Ａ’’、Ｂ’’、およびＣ’’が形成される。
【００３９】
これらの切開部分の内部には、第一実施形態にかかる調節可能な一式のクランプ１０が配置されている。
【００４０】
図２ｂを参照すると、対象物ＡおよびＢとは分離して示された一式のクランプ１０が描かれており、これによって一式のクランプの詳細が容易に理解される。
【００４１】
クランプ１０は、第一クランプ部材３０および第二クランプ部材２０という形で、第一クランプ部材および第二クランプ部材を含む。
【００４２】
図２ａに示されるとおり、クランプ部材２０および３０は協働して切抜き部Ａ’’およびＢ’’の壁面Ｅ’’を近接させるように構成されている。効果的に、クランプ１０が二つの面Ｅ’’を近づけると、対象物ＡおよびＢの二つの横断面が近づくことになる。
【００４３】
図２ｂにおいて、二つのクランプ部材２０および３０は、面Ｅ’’に対して接するように構成された内面２１および３１を有する。
【００４４】
図２ｂにおいて、第二クランプ部材２０は内面２１を有し、第一クランプ部材３０は内面３１を有する。
【００４５】
図２ｂで示されるように、第二クランプ部材２０および第一クランプ部材３０の内面２１および３１は通常、互いに向き合っている。
【００４６】
クランプ部材２０および３０は、図２ｂで示されるように、棒４０の形をとった長形の連結部材によって結合されうる。
【００４７】
棒４０は一端にねじ切り部分４１を有する長形の円筒形部材である。
【００４８】
第二クランプ部材２０は、棒４０の端部の近くに回転自在に接続されている。回転自在に接続されているので、棒４０は第二クランプ部材２０の横にある穴（図示されていない）において回転することができる。
【００４９】
第一クランプ部材３０は、ねじ部分４１を通じて棒４０の他方の端部に結合されてもよい。このことは第一クランプ部材３０が、棒の端部にある特定の位置に固定されるのではなく、ねじ切りされた部分４１の長さに沿ったあらゆる部分に位置しうることを意味する。
【００５０】
したがって棒４０の回転によってクランプ部材２０および３０の内面２１および３１は、棒の回転方向に応じて、直進運動の経路に沿って近づくかもしくは離れる。
【００５１】
棒４０の回転を円滑にするために、一式の歯車には調節可能なクランプ１０が設けられている。図２ｂで示される実施形態では、クランプは一式のウォーム駆動５０である。一式のウォーム駆動は、棒４０の本体上に設置されたウォームホイールである歯車５２と協働するウォーム歯車５１を有する。図２ｂにおいて歯車５２は平歯車である。しかしながら他の実施形態では、歯車５２はたとえばはすば歯車でもよい。
【００５２】
ウォーム駆動５０のウォーム駆動機構によって棒４０が回転する。ウォーム駆動機構には、ウォーム歯車技術における既知の修正および変形が施されても好い。
【００５３】
一式のウォーム駆動５０には、ウォーム歯車５１に連結されるたとえば電動ドライバー（もしくはスクリュードライバービットを有する電動ドリル）、あるいは手持ち型もしくは手動で操作されるスクリュードライバーという形での回転を受け付け可能な連結手段が設けられている。
【００５４】
図３に示される発明の一つの実施形態では、連結手段は六角穴付きナット５４という形をとっており、このナット５４に対応する形状のソケットもしくは電動ドリル用のソケットビットが嵌められ、ドリルによりウォーム歯車５１の動力回転がもたらされる。このように、棒４０の回転は、動力回転駆動もしくは自動回転駆動によって起動されうる。ウォーム歯車の使用によってそのユーザは、ウォーム歯車を回転させることにより簡便にクランプを操作することができる。
【００５５】
本発明の他の実施形態において、ウォーム歯車５１の端にはスクリュードライバー受け入れスリット５３（図２ａ）が設けられており、ユーザはスクリュードライバーを差し込み、自動で（動力により）もしくは手動で（手による操作により）ウォーム歯車５１を回転させることができる。低減されたトルクの動力がウォーム歯車５１に加えられるため、手動調節の場合には、低減比率に対応する歯車比率の歯車を使うことにより、特段の効果が得られる。
【００５６】
このようにしてユーザは、スパナで弧を描くように動かすことなく、ウォーム歯車５１を回転させることで棒４０を回転させることができる。ゆえにクランプ１０を使うことで、たとえば、（図２ａの）切り抜き部Ａ’’、Ｂ’’、およびＣ’’において切り抜き部の壁面がクランプ１０の操作の障害になるということを問題にすることなくクランプが操作される。
【００５７】
この利点は、上記の手動操作および自動操作、すなわち手動回転のウォーム歯車もしくは動力回転のウォーム歯車のいずれにおいても得られる。ユーザは、棒４０を直接に回転させるにはスパナを使って弧を描くように動かすことが必要な状況と比べて、本実施形態のウォーム歯車５１をいっそう好都合に回転させることができる。
【００５８】
たとえば図３において、対象物ＡおよびＢの切開部に配置される一式のクランプの側面が示される（対象物ＡおよびＢの面Ａ’’’およびＢ’’’は点線で示される）。たとえば弧を描くように動くスパナによって棒４０を回転させるべき場合において、切開部の壁面の弧を描くようにスパナを動かすことが難しい場合もある。スパナが動くことができる弧の範囲は、図３において破線Ａ’’’およびＢ’’’で示される面によって制限される。
【００５９】
これに対して本発明は、ユーザはすぐにアクセス可能なウォーム歯車５１を回転させて、棒４０を回転させることができるので、かかる制限はない。特に、面Ａ’’’およびＢ’’’が下方に面している場合、本実施形態の有用性はいっそう容易に認識される。面Ａ’’’およびＢ’’’が下方に面している場合とは、たとえば面Ａ’’’およびＢ’’’がテーブルの裏面にある場合に起こる。
【００６０】
図３で示されるように、ウォーム駆動アセンブリ５０本体の高さ寸法５５は、クランプ部材２０および３０の高さ寸法２３および３３と実質的に同じか、あるいは低いことが好ましい。これは、使用に際してウォーム駆動アセンブリ５０が、一式のクランプ１０によって一つに結合された、対象物ＡおよびＢの面Ａ’’’およびＢ’’’に突出もしくは実質的に突出しないことを保証するためである。
【００６１】
先行技術のクランプに付加的な利点を提供する一式のクランプ４００の他の実施形態は、図４ａの上面図により示される。また図４ｂは、同クランプの底面図を示す。
【００６２】
調節可能な一式のクランプ４００は、実施形態１０と同じ方法で動作し、図２ａに示される壁面Ｅに対して接するように構成された内面４３１および４２１を各々有する第一クランプ部材４３０および第二クランプ部材４２０を含む。クランプ４００はさらに、ねじ係合で第一クランプ部材４３０が連結される一端に、ねじ部分４４１を有する円筒状の棒４４０の形で長い連結部材を有する。
【００６３】
ウォーム駆動アセンブリ４５０の形をとる一式の歯車は、ウォーム歯車４５１を有する第一歯車部材と、ウォームホイール４５２を有する第二歯車部材を備えている。実施形態４００では、第二歯車部材は棒４４０と一体となっているが、他の実施形態では第二歯車部材は、棒４０と係合する独立した構成要素であってもよい。いずれの実施形態でも第二歯車部材（ウォームホイール４５２）の回転によって、連結部材（棒４４０）が回転することが主要事項である。棒４４０は第二クランプ部材４２０の穴を貫通するので、これによって棒は第二クランプ部材内で自在に回転する。
【００６４】
したがって実施形態１０の動作と同じ方法で、ウォーム歯車４５１の回転は棒４４０を回転させ、その結果、クランプ部材４２０および４３０の内面４２１および４３１は、棒の回転方向に応じて、直進運動の経路に沿って近づくかもしくは離れる。
【００６５】
ウォーム歯車４５１は、第二クランプ部材４２０と一体に形成されたブラケット４５４内に配置されている。したがってウォーム駆動アセンブリ４５０によって占有される空間は、第二クランプ部材４２０によって一部が収容される領域内に配置される。その結果、一式のクランプ４００では、ウォーム駆動アセンブリを収容するための中央空間を切抜き部Ｃ’’に設ける必要がない。ゆえに図２ｂのウォーム駆動アセンブリを収容するように切抜き部を設けることを要することなく、先行技術のクランプを収容するのに好都合な切抜き部を備えることができるという点で、実施形態４００は実施形態１０に対して付加的な利点がある。
【００６６】
ウォーム歯車４５１には連結手段が設けられているが、実施形態４００においてこの連結手段は、プラス係合ビットを有するスクリュードライバもしくは電動ドライバなどの回転機構と係合するように形成されたウォーム歯車部材の端面に、くぼみ４５３を備える。代替的な実施形態１０と同様に、それに限定されないが、平頭スクリュードライバーと係合する長穴のくぼみ、アーレンキーと係合する六角形のくぼみ、もしくはソケットビットと係合する六角穴付きナットなどを備えるさまざまな形態の連結手段が提供されてもよい。
【００６７】
一式のクランプ４００はさらに、その調節をしている間、切抜き溝内で固定するための押え部材４７０を備える。押え部材４７０は図４ｃでより明りょうに示されているが、この図では一式のクランプから取り外されて示されている。.
【００６８】
図４ｃで示されるように押え部材４７０は、連結部材４４０に近接するように配置される第一および第二くさび型部材４７１および４７２を備える。くさび型部材４７１および４７２は、各々、図に示される実施形態では押え部材４７０と一体に形成された弾性ヒンジ部４７５および４７６と対応する翼部分４７３および４７４を含む。弾性ヒンジ部４７５および４７６には、押え部材が一式のクランプに取り付けられると、翼部分４７３および４７４に加わった圧縮力に対する復元力が、当該翼部分よって加わり、かつ、実質的に連結部材４４０の方向へ向けられるようにバイアスが掛けられている。
【００６９】
したがって、翼部分４７３および４７４の外縁と外縁が離れる間隔よりもわずかに狭い中心部分を有する切抜きくぼみに一式のクランプ４００が締め付けられると、連結部材４４０の内側へくさび型部材４７１および４７２が圧縮される。この結果、クランプがクランプアセンブリをその位置に保持するために十分な力で面Ｅ’’と係合するに至るまでの間、くぼみの内面に対し復元力が押圧を与えることによりアセンブリ４００をその位置に保持することとなる。クランプの調節の間、その操作者はクランプを持たずに済むので、ベンチの裏面、食器戸棚や飾り戸棚の内側などの不便な空間で容易にクランプを使うことができるようになる。
【００７０】
図４ａ、４ｂ、および４ｃにおいて、押え部材はプラスチックで作られ、かつ、弾性係合部材４７８によって連結部材４４０に着脱可能なように取り付けられている。
【００７１】
他の代替的な実施形態である一式のクランプ５００は、図５ａにおける上面図により示される。また、図５ｂは、同クランプの底面図を示す。
【００７２】
一式のクランプ５００は、図２ａに示される面Ｅ’’に対して接するように構成された、互いに向き合う内面５３１および５２１を各々含む第一クランプ部材５３０および第二クランプ部材５２０を備える。一式のクランプ５００はさらに、長方形の横断面を有する平面の連結部材５４０の形で長形の連結部材を備える。
【００７３】
第二クランプ部材５２０は、連結部材５４０と、上部すじかい材５４２と一体に形成される。歯車ホイール５５１の形をとる第一歯車部材は、連結部材５４０と上部すじかい材５４２との間で回転できるように係合される。歯車ホイール５５１は、カム歯車５５２の形をとる第二歯車部材と協働で係合する。カム歯車５５２は、内らせんカム部分５６０を備える。
【００７４】
第一クランプ部材５３０は、連結部材５４０を部分的に覆うブラケット５６４を有する係合連結部材５６３と一体に形成される。さらに上部すじかい材５６６も、第一クランプ部材５３０と、係合連結部材５６３と一体に形成され、従動ピン５６２は一方の端部が上部すじかい材５６６に固定され、他方の端部は、連結部材５４０の長穴５６５を介して係合連結部材５６３と固定される。
【００７５】
したがって歯車ホイール５５１が回転するとカム歯車５５２が回転し、この回転方向に応じて、従動ピン５６２がカム歯車５５２の内心もしくは外心に誘導される。第一クランプ部材５３０は直進運動の経路に沿って第二クランプ部材５２０方向へ近づくように、もしくは離れるように、引かれる。
【００７６】
歯車ホイール５５１は連結手段が設けられている。実施形態５００において連結手段の端部には、プラスドライバ係合ビットを有する、スクリュードライバーもしくは電動ドリルなどの回転機構と係合するように形作られたくぼみ５５３が設けられている。
【００７７】
他の実施形態である一式のクランプ６００は、図６ａに示される。同じクランプは図６ｂに示されるが、クランプの他の構成要素をより明りょうに示すために、クランプ部材６２０および６３０は同図では省略されている。以下の記載は両方の図を参照する。
【００７８】
一式のクランプ６００は、図２に示される壁面Ｅ’’に対して接するように構成された、互いに向き合う内面６３１および６２１を各々備える第一クランプ部材６３０および第二クランプ部材６２０を有する。クランプ６００はさらに、一端にねじ部分６４１を有する円筒状の棒６４０の形で、長形の連結部材を有する。
【００７９】
スリーブ部材６５６は内部ねじ山が備えられており、スリーブ部材はねじ山のねじ込み係合によって棒６４０のねじ部分６４１に連結されうることとなる。そのように係合した状態で棒６４０が回転すると、スリーブ部材６５６は棒の回転の向きに応じた方向へその軸に平行する経路に沿って直線的に並進運動する。第一クランプ部材６３０は、棒６４０を貫通するとともに、直進運動が第一クランプ部材６３０の直進運動を引き起こすように、第一クランプ部材６３０の内面６３２および６３３とスリーブ部材６５６を係合させる複数の穴を有する。
【００８０】
ウォーム駆動アセンブリ６５０の形をとる一式の歯車は、ウォーム歯車６５１を有する第一歯車部材と、ウォームホイール６５２を有する第二歯車部材を備えている。実施形態６００では、第二歯車部材はスリーブ６５６と一体となっているが、他の実施形態では第二歯車部材は、スリーブ６５６と係合する独立した構成要素であってもよい。いずれの実施形態でも第二歯車部材（ウォームホイール６５２）が回転する結果、スリーブ部材６５６が回転することが主要事項である。
【００８１】
したがってウォーム歯車６５１の回転によってスリーブ６５６が回転し、その結果、クランプ部材６２０および６３０の内面６２１および６３１は、スリーブの回転方向に応じて、直進運動の経路に沿って近づくかもしくは離れる。
【００８２】
一式のクランプ６００において、第二クランプ部材６２０には内面６２１に正方形の開口が設けられている。この開口に対応する四角い断片を有する段部６４２が棒６４０の端部の近くに設けられるとともに、段部６３２の真横に、丸く平らな平坦ヘッド６４３が形成されている。よって図に示されるように、開口を通って棒４０が完全に差し込まれると、第二クランプ部材６２０の内面にヘッド６４３が押し当てられるとともに、段部の周囲が開口の壁面に接する結果、開口を通じて棒６４０がそれ以上に移動することが防がれる。
【００８３】
ウォーム歯車６５１は、第一クランプ部材６３０と一体に形成されたブラケット６５４内に配置されている。したがって実施形態６００は、一式のクランプはウォーム駆動アセンブリを収容するための中央空間を切抜き部Ｃ’’に設ける必要がないという、代替的な実施形態４００の利点を共有する。
【００８４】
実施形態６００はさらに、第一クランプ部材６３０、一式の歯車６５０、およびスリーブ部材６５６を含む完全な一式の係合部分が、下位互換性のあるあらゆるねじ切り連結部材に適合されうる独立した部材として提供されてもよいという付加的な利点がある。下位互換性のある連結部材には、本技術では既知の、従来型の一式のクランプおよび従来のねじ山ボルトなどが挙げられる。
【００８５】
したがって一式の係合部分は、本技術で既知のねじ切りされた円筒形連結部材とともに適宜に、かつ、コスト効率的な方法で使用される。このため、一式の係合部分に用いるために特注設計された連結部材を準備する必要がなくなる。これによって一式のクランプにかかるコストは削減され、その用途が広がることとなる。一式の係合部分は、側面もしくはその他の障害物がスパナの弧を描く運動を妨げるようなくぼみや空洞内に配置されたボルトに用いられる従来のナットの代わりに使われても好い。
【００８６】
前述した各実施形態においてウォーム歯車６５１は、回転機構と係合する様々な連結手段を設けるようにしてもよい。たとえば、プラスドライバ係合ビットを備えるスクリュードライバーもしくは電動ドリルを用いるのに好都合な、図６ａおよび６ｂに示されるくぼみが設けられてもよい。
【００８７】
本技術に精通した者にとって、図４ａ、４ｂ、および４ｃを参照して既に記述した、調節可能な一式のクランプ４００と共に用いられる押え部材４７０に類する押え部材が、実施形態６００において用いられてもよいことは明らかである。
【００８８】
本発明の他の実施形態において、図２ｂの機構は、二つの面を近づける代わりに一式のクランプが二つの面を引き離すように各構成要素が形成されるように変形される。これはたとえば図２ｂに示されるように外側ではなく、クランプ構成要素の端部がクランプの中心へ向かって内側にカーブするようにクランプ構成要素（２０および３０など）の形状を変えることによって実現される。
【００８９】
他の変形において、調節可能な一式のクランプの機能を維持しつつ、各構成要素の形状および大きさを変更してもよい。
【００９０】
たとえばクランプ構成要素の曲率の長さおよび形状は変更されうる。ここで紹介された代替的な各実施形態によって実証されるように、長形の連結部材の長さ、厚み、および形状は変更されてもよい。一式のクランプは、一式のクランプ内で、さまざまな形態および場所において配置されうる。
【００９１】
ある実施形態では、実施形態１０において参照番号５４で示される連結機構が、締め付け処理が終了した後、一式のクランプから取り外されてもよい。すなわち、一式のクランプもしくはその本質的部分が、締め付けられた対象物の面Ａ’’’およびＢ’’’の下に在ればよい。
【００９２】
各実施形態は一例として提示されており、添付の請求項によって定義された本発明の範囲内においてさまざまな修正を施すことが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００９３】
【図１】端部同士が一つに結合されるべき二つの平面対象物の側面を示す図である。二つの対象物の間にある溝は図では、明りょう性のために誇張されている。
【図２ａ】本発明に係るクランプが、実質的に既知の切開配列に配置された実施形態の平面図である。クランプは、対象物Ａおよび対象物Ｂを一つに近づけるように構成されている。
【図２ｂ】図２ａに示す調節可能なクランプと同じクランプを独立して示す図である。
【図３】図２ｂのクランプの側面断面図である。
【図４ａ】本発明に係るクランプの他の実施形態の上面図である。
【図４ｂ】図４ａに係るクランプの他の実施形態の底面図である。
【図４ｃ】図４ａに係る実施形態の別の概観であって、一式のクランプから取り外された保持部材を示す図である。
【図５ａ】本発明に係るクランプの他の代替的な実施形態の上面図である。
【図５ｂ】図５ａに係る実施形態の底面図である。
【図６ａ】本発明に係るクランプの他の代替的な実施形態を示す図である。
【図６ｂ】図６ａ係る実施形態のねじ切り連結部材と係合する一式のクランプおよび回転可能なスリーブ部材を示す図である。
【図１】
2005535842.tif 000003
【図２ａ】
2005535842.tif 000004
【図２ｂ】
2005535842.tif 000005
【図３】
2005535842.tif 000006
【図４ａ】
2005535842.tif 000007
【図４ｂ】
2005535842.tif 000008
【図４ｃ】
2005535842.tif 000009
【図５ａ】
2005535842.tif 000010
【図５ｂ】
2005535842.tif 000011
【図６ａ】
2005535842.tif 000012
【図６ｂ】
2005535842.tif 000013
【国際調査報告】
2005535842.tif 000014
2005535842.tif 000015