(57)【要約】  トランシーバ間の通信を開始しかつ同期化するための方法およびシステムを開示する。このトランシーバでは多くの通信方式のうちのどれででも通信することができる。第一の通信トランシーバの動作の方法は、複数の通信方式の選好順序が確立されるように、設定モードで動作を始動するステップ（４００）と、必要ならば再トレーニングモードに切り替えて、複数の通信方式の選好順序によって命じられた通りに選択された通信方式に再トレーニングするステップ（５００）と、選択された通信方式で第二通信トランシーバと通信するステップとを含む。
2005510116.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の通信方式のどれででも通信するように構成された中央局トランシーバと、前記複数の通信方式の少なくとも一つで通信するように構成された遠隔トランシーバとの間で通信を開始しかつ同期化するための方法であって、
前記中央局トランシーバと通信結合された遠隔トランシーバを検出するステップと、
前記中央局トランシーバおよび前記遠隔トランシーバによって利用される好適な通信方式を前記複数の通信方式から決定するステップと、
前記好適な通信方式で前記中央局トランシーバと前記遠隔トランシーバとの間で通信を開始するステップと、
を含む方法。
【請求項２】
前記中央局トランシーバおよび前記遠隔トランシーバを前記好適な通信方式で通信するようにトレーニングするステップをさらに含む請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記中央局トランシーバと前記遠隔トランシーバとの間の通信を監視するステップをさらに含む請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記中央局トランシーバおよび前記遠隔トランシーバによって利用される通信方式を前記複数の通信方式の中の別のものに切り替えるステップをさらに含む請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記切替えステップが、
前記中央局トランシーバおよび前記遠隔トランシーバによって利用される異なる通信方式を再決定するステップと、
前記異なる通信方式を利用する前記中央局トランシーバと前記遠隔トランシーバとの間の通信を再開するステップと、
を含む請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記中央局トランシーバおよび前記遠隔トランシーバがデジタル加入者線（ＤＳＬ）トランシーバであり、前記複数の通信方式が離散マルチトーン（ＤＭＴ）ラインコードを利用する請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記複数のＤＭＴ通信方式が、
周波数分割多重化（ＦＤＭ）方式と、
エコーキャンセル（ＥＣ）オーバラップ方式と、
遠端クロストークビットマップ（ＦＢＭ）方式と、
デュアルビットマップ（ＤＭＢ）方式と、
を含む請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記複数のＤＭＴ通信方式が、
国際電気通信連合−電気通信標準化セクタ（ＩＴＵ−Ｔ）のＧ．９９２標準の付属書Ａによって規定された標準に準拠する通信方式と、
国際電気通信連合−電気通信標準化セクタ（ＩＴＵ−Ｔ）のＧ．９９２標準の付属書Ｃによって規定された標準に準拠する通信方式と、
を含む請求項６に記載の方法。
【請求項９】
前記好適な通信方式を決定するステップが、
前記中央局トランシーバおよび前記遠隔トランシーバで前記複数の通信方式を性能特性について試験するステップと、
前記複数の通信方式の性能特性を記録するステップと、
前記性能特性に基づいて好適な通信方式を含む通信方式の選好の順序を決定するステップと、
を含む請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記試験が国際電気通信連合−電気通信標準化セクタ（ＩＴＵ−Ｔ）のＧ．９９４によって規定された標準に従って実行される請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記性能特性が、
接続性と、
様々な通信ビットレートと、
を含む請求項９に記載の方法。
【請求項１２】
前記好適な通信方式を決定するステップが、
前記好適な通信方式での開始を要求するように構成されたコマンドを前記中央局トランシーバから前記遠隔トランシーバへ通信するステップ、
を含む請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
前記コマンドがエンベッデドオペレーションズチャネル（ＥＯＣ）を介して通信される請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
複数の通信方式で通信することのできる第一の通信トランシーバの動作のための方法であって、
前記複数の通信方式の選好の順序が確立されるように設定モードで動作を開始するステップと、
必要ならば再トレーニングに切り替えて、前記複数の通信方式の選好の順序によって命じられる通り選択された通信方式で再トレーニングするステップと、
前記選択された通信方式で第二の通信トランシーバと通信するステップと、
を含む方法。
【請求項１５】
それに続く開始後に、
前記選好の順序によって命じられる順番で前記複数の通信方式で通信が確立するまで通信を試みるステップと、
必要ならば再トレーニングするステップと、
をさらに含む請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記通信するステップが、
前記選択された通信方式で通信するステップと、
前記第一のトランシーバと前記第二のトランシーバとの間の通信を監視するステップと、
必要ならば設定モードに切り替えて、前記複数の通信方式の選好の順序を再確立するステップと、
を含む請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
動作のどの時点でも設定モードに切り替えるステップ
をさらに含む請求項１４に記載の方法。
【請求項１８】
前記第一のトランシーバおよび前記第二のトランシーバがデジタル加入者線（ＤＳＬ）トランシーバであり、前記複数の通信方式が離散マルチトーン（ＤＭＴ）ラインコードを利用する請求項１４に記載の方法。
【請求項１９】
前記複数のＤＭＴ通信方式が、
周波数分割多重化（ＦＤＭ）方式と、
エコーキャンセル（ＥＣ）オーバラップ方式と、
遠端クロストークビットマップ（ＦＢＭ）方式と、
デュアルビットマップ（ＤＭＢ）方式と、
を含む請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記複数のＤＭＴ通信方式が、
国際電気通信連合−電気通信標準化セクタ（ＩＴＵ−Ｔ）のＧ．９９２標準の付属書Ａによって規定された標準に準拠する通信方式と、
国際電気通信連合−電気通信標準化セクタ（ＩＴＵ−Ｔ）のＧ．９９２標準の付属書Ｃによって規定された標準に準拠する通信方式と、
を含む請求項１８に記載の方法。
【請求項２１】
複数の通信方式のどれででも通信するように構成された第一のトランシーバと、
前記第一のトランシーバに通信結合された第二のトランシーバであって、前記複数の通信方式の少なくとも一つで通信するように構成された第二のトランシーバと、
前記第一および第二のトランシーバ間で好適な通信方式を交渉するための手段と、
必要ならば、前記好適な通信方式で通信するように前記第一および第二のトランシーバをトレーニングするための手段と、
前記好適な通信方式で前記第一および第二のトランシーバ間の通信を初期化しかつ同期化するための手段と、
を含む通信システム。
【請求項２２】
前記第一および第二トランシーバ間の通信を監視するための手段と、
前記第一および第二のトランシーバによって利用される通信方式を前記複数の通信方式の中の別のものに切り替えるための手段と、
をさらに含む請求項２１に記載のシステム。
【請求項２３】
前記通信システムがデジタル加入者線（ＤＳＬ）通信システムであり、前記複数の通信方式が離散マルチトーン（ＤＭＴ）ラインコードを利用する請求項２１に記載のシステム。
【請求項２４】
前記複数のＤＭＴ通信方式が、
周波数分割多重化（ＦＤＭ）方式と、
エコーキャンセル（ＥＣ）オーバラップ方式と、
遠端クロストークビットマップ（ＦＢＭ）方式と、
デュアルビットマップ（ＤＭＢ）方式と、
を含む請求項２３に記載のシステム。
【請求項２５】
前記複数のＤＭＴ通信方式が、
国際電気通信連合−電気通信標準化セクタ（ＩＴＵ−Ｔ）のＧ．９９２標準の付属書Ａによって規定された標準に準拠する通信方式と、
国際電気通信連合−電気通信標準化セクタ（ＩＴＵ−Ｔ）のＧ．９９２標準の付属書Ｃによって規定された標準に準拠する通信方式と、
を含む請求項２３に記載のシステム。
【請求項２６】
第一組と第二組の複数の通信方式の間で通信を初期化しかつ同期化する試みを交互に行なうための手段であって、各試みが予め定められた期間行なわれるように構成された前記手段と、
前記好適な通信方式が前記第一のトランシーバによって選択され、かつ前記第一組および前記第二組の前記複数の通信方式の少なくとも一方の組に含まれており、前記好適な通信方式で通信を初期化しかつ同期化するための手段と、
をさらに含む請求項２１に記載のシステム。
【請求項２７】
前記通信システムで性能特性について前記複数の通信方式の試験を実行するための手段と、
前記複数の通信方式の前記性能特性を記録するための手段と、
前記性能特性に基づいて、前記好適な通信方式を含む通信方式の選好の順序を決定するための手段と、
前記好適な通信方式を利用する前記通信システムの開始を初期化するための手段と、
をさらに含む請求項２１に記載のシステム。
【請求項２８】
前記試験が国際電気通信連合−電気通信標準化セクタ（ＩＴＵ−Ｔ）のＧ．９９４によって規定された標準に従って実行される請求項２７に記載のシステム。
【請求項２９】
前記性能特性が、
接続性と、
様々な通信ビットレートと
を含む請求項２７に記載のシステム。
【請求項３０】
複数の通信方式のどれででも通信するように構成された第一のトランシーバであって、
前記複数の通信方式の少なくとも一つで通信するように構成された第二のトランシーバに通信結合するための手段と、
好適な通信方式を交渉するための手段と、
前記第一および第二のトランシーバを前記好適な通信方式でトレーニングするための手段と、
前記好適な通信方式で通信を初期化しかつ同期化するための手段と、
を含む第一のトランシーバ。
【請求項３１】
前記第一および第二のトランシーバ間の通信を監視する手段と、
前記第一および第二のトランシーバによって利用される通信方式を前記複数の通信方式の中の別のものに切り替えるための手段と、
をさらに含む請求項３０に記載の第一のトランシーバ。
【請求項３２】
前記第一および第二のトランシーバがデジタル加入者線（ＤＳＬ）トランシーバであり、前記複数の通信方式が離散マルチトーン（ＤＭＴ）ラインコードを利用する請求項３０に記載の第一のトランシーバ。
【請求項３３】
前記複数のＤＭＴ通信方式が、
周波数分割多重化（ＦＤＭ）方式と、
エコーキャンセル（ＥＣ）オーバラップ方式と、
遠端クロストークビットマップ（ＦＢＭ）方式と、
デュアルビットマップ（ＤＭＢ）方式と、
を含む請求項３２に記載の第一のトランシーバ。
【請求項３４】
前記複数のＤＭＴ通信方式が、
国際電気通信連合−電気通信標準化セクタ（ＩＴＵ−Ｔ）のＧ．９９２標準の付属書Ａによって規定された標準に準拠する通信方式と、
国際電気通信連合−電気通信標準化セクタ（ＩＴＵ−Ｔ）のＧ．９９２標準の付属書Ｃによって規定された標準に準拠する通信方式と、
を含む請求項３２に記載の第一のトランシーバ。
【請求項３５】
好適な通信方式を交渉するための前記手段が、
前記通信システムで性能特性について前記複数の通信方式の試験を実行するための手段と、
前記複数の通信方式の前記性能特性を記録するための手段と、
前記性能特性に基づいて、前記好適な通信方式を含む通信方式の選好の順序を決定するための手段と、
をさらに含む請求項３０に記載の第一のトランシーバ。
【請求項３６】
試験を実行するための前記手段が、国際電気通信連合−電気通信標準化セクタ（ＩＴＵ−Ｔ）のＧ．９９４によって規定された標準に準拠する請求項３５に記載の第一のトランシーバ。
【請求項３７】
前記性能特性が、
接続性と、
様々な通信ビットレートと、
を含む請求項３５に記載の第一のトランシーバ。
【請求項３８】
複数の通信方式のどれででも通信するように構成された中央局トランシーバと、前記複数の通信方式の少なくとも一つで通信するように構成された遠隔トランシーバとの間の通信を開始しかつ同期化するためのプログラムであって、前記プログラムはコンピュータ可読媒体に格納され、
前記中央局トランシーバと通信結合された前記遠隔トランシーバを検出するように構成された論理と、
前記中央局トランシーバおよび前記遠隔トランシーバによって利用される好適な通信方式を決定するように構成された論理と、
前記中央局トランシーバおよび前記遠隔トランシーバの前記好適な通信方式での通信をトレーニングするように構成された論理と、
前記好適な通信方式を使用して前記中央局トランシーバと前記遠隔トランシーバとのまで通信を開始するように構成された論理と、
を含むプログラム。
【請求項３９】
前記中央局トランシーバと前記遠隔トランシーバとの間の通信を監視するように構成された論理と、
前記中央局トランシーバおよび前記遠隔トランシーバによって利用される通信方式を前記複数の通信方式の中の別のものに切り替えるように構成された論理と、
をさらに含む請求項３８に記載のプログラム。
【請求項４０】
前記切替えを行なうように構成された前記論理が、
前記中央局トランシーバおよび前記遠隔トランシーバによって利用される異なる通信方式を再決定するように構成された論理と、
異なる通信方式を利用して前記中央局トランシーバと前記遠隔トランシーバとの間の通信を再開するように構成された論理と、
を含む請求項３９に記載のプログラム。
【請求項４１】
前記中央局トランシーバおよび前記遠隔トランシーバがデジタル加入者線（ＤＳＬ）トランシーバであり、前記複数の通信方式が離散マルチトーン（ＤＭＴ）ラインコードを利用する、請求項３８に記載のプログラム。
【請求項４２】
前記複数のＤＭＴ通信方式が、
周波数分割多重化（ＦＤＭ）方式と、
エコーキャンセル（ＥＣ）オーバラップ方式と、
遠端クロストークビットマップ（ＦＢＭ）方式と、
デュアルビットマップ（ＤＭＢ）方式と、
を含む請求項４１に記載のプログラム。
【請求項４３】
前記複数のＤＭＴ通信方式が、
国際電気通信連合−電気通信標準化セクタ（ＩＴＵ−Ｔ）のＧ．９９２標準の付属書Ａによって規定された標準に準拠する通信方式と、
国際電気通信連合−電気通信標準化セクタ（ＩＴＵ−Ｔ）のＧ．９９２標準の付属書Ｃによって規定された標準に準拠する通信方式と、
を含む請求項４１に記載のプログラム。
【請求項４４】
前記好適な通信方式を決定するように構成された前記論理が、
前記中央局トランシーバおよび前記遠隔トランシーバで性能特性について複数の通信方式を試験するように構成された論理と、
前記複数の通信方式の性能特性を記録するように構成された論理と、
前記性能特性に基づいて、前記好適な通信方式を含む通信方式の選好の順序を決定するように構成された論理と、
をさらに含む請求項３８に記載のプログラム。
【請求項４５】
前記複数の通信方式を試験するように構成された前記論理が、  国際電気通信連合−電気通信標準化セクタ（ＩＴＵ−Ｔ）のＧ．９９４によって規定された標準に従って試験するように構成された論理を含む請求項４４に記載のプログラム。
【請求項４６】
前記性能特性が、
接続性と、
様々な通信ビットレートと、
を含む請求項４４に記載のプログラム。
【請求項４７】
前記好適な通信方式を決定するように構成された前記論理が、
前記好適な通信方式での開始を要求するように構成されたコマンドを前記中央局トランシーバから前記遠隔トランシーバに通信するように構成された論理
を含む請求項３８に記載のプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願
本願は、２００１年１１月９日に出願した「ＤＳＬトランシーバのためのインストレーション・モード（Installation Mode For DSL Transceivers）」と称する米国仮出願第６０／３４４，４８６号の利益を主張し、それを参照によって全体をここに組み込む。
【０００２】
技術分野
本発明は、一般的にデータ通信システムに関し、さらに詳しくは、トランシーバ間の通信を開始するためのシステムおよび方法に関する。
【０００３】
背景技術
より高速かつより大量の音声およびデータの伝送が、ますます要求されている。これらの要求を満たす一つの解決策がデジタル加入者線（ＤＳＬ）技術である。ＤＳＬ技術は、多くの理由の中でも特に、伝統的な音声帯域技術が直面する問題を克服するために、ブロードバンドネットワーキングの分野に導入されてきた。そのような問題として帯域幅の制限があるが、それだけに限定されない。レートアダプティブＤＳＬ（ＲＡＤＳＬ）、対称型ＤＳＬ（ＳＤＳＬ）、マルチレートＳＤＳＬ（Ｍ／ＳＤＳＬ）、高ビットレートＤＳＬ（ＨＤＳＬ）、超高ビットレートＤＳＬ（ＶＤＳＬ）、および非対称型ＤＳＬ（ＡＤＳＬ）を含め、それらに限定されず、多くのＤＳＬ技術が存在する。
【０００４】
ＡＤＳＬ技術は、加入者宅内と中央局との間の銅線で構築された銅ループを含む、公衆交換電話網（ＰＳＴＮ）にすでに配備されているインフラストラクチャを利用する。ＡＤＳＬ技術は、今日のブロードバンドアクセスのパラダイムに一般的に使用されている、ルータ、交換機、ファイヤウォール、およびウェブサーバのようなネットワーク機器の置換を必要としないのが有利である。
【０００５】
ＤＳＬモデムは、例えばＡＤＳＬ技術を利用して情報を送信および受信するための通信能力を提供する。一般的に、発信元から宛先へのＤＭＴシンボルの伝送のために、離散マルチトーン（ＤＭＴ）ライン符号化がＤＳＬモデムによって利用される。時にはライン符号化技術と表現される幾つかのＤＭＴ通信方式が当業界で公知であり、各々に、ビットレート、誤り率、および到達範囲のような幾つかの変数に基づく利点と欠点がある。以下は当業界で周知の幾つかのの通信方式である。
【０００６】
第一組のＤＭＴ通信方式は、国際電気通信連合（ＩＴＵ−Ｔ）によって作成されたＧ．９９２付属書ＡのＡＤＳＬ勧告によって規定されている。一般的に、付属書Ａは北米、アジア、および欧州市場の一部を対象としている。付属書Ａの二つの一般的型の通信方式は周波数分割多重化（ＦＤＭ）およびエコーキャンセル（ＥＣ）である。ＦＤＭモードでは、ダウンストリームおよびアップストリーム信号は別個の周波数帯を使用する。使用可能なアップストリーム帯域は０から１３８ｋＨｚであり、ダウンストリーム帯域は１３８ｋＨｚから１．１０４ＭＨｚと規定されている。ＥＣモードでは、ダウンストリーム信号はアップストリーム信号と同一帯域で共存することができ、従ってより大きいダウンストリーム帯域を有する。従って、ＥＣモードではダウンストリーム信号は０Ｈｚから１．１０４ＭＨｚを使用することができる一方、アップストリーム帯域はＦＤＭモードと同じである。ＦＤＭ技術を超えるＥＣ技術の利点は明らかにダウンストリーム帯域の増大である。欠点は、０から１３８ｋＨｚ範囲の重複のため、クロストークが発生するおそれがあり、これに対抗するために必要な資源が要求されることである。
【０００７】
日本では、基本的に二つの主要なＤＳＬの技術がある。別の組のＤＭＴ通信方式はＧ．９２２勧告の付属書Ｃによって規定されており、日本の特殊なネットワーク特性に基づいている。これらの要因には、非常に大きいＩＳＤＮユーザの基盤が存在することが含まれる。ここでＩＳＤＮとは、高い送信信号レベルおよび著しいレベルのクロストーク干渉の原因になる貧弱な低域フィルタを備えた一種の「ピンポン」型時分割伝送である、時間圧縮多重化（ＴＣＭ）ＩＳＤＮを指す。ＴＣＭ−ＩＳＤＮの存在に加えて、紙絶縁ケーブルが使用されており、これは高周波数における高い減衰の原因になる。これらの要因があいまって、付属書ＡのＡＤＳＬを使用した場合、高レベルの干渉が発生する状況が生まれ、この型の装置は多くの銅ループで使用できなくなる。付属書Ｃは、日本のＡＤＳＬの高レベルの品質および効率のための要求事項を満たすために、（干渉および減衰の有害な影響を緩和する）同期化およびノイズマージン計算の高度な技術を採用している。
【０００８】
付属書Ｃ内には、遠端クロストークビットマップ（ＦＢＭ）およびデュアルビットマップ（ＤＢＭ）の二種類の伝送があり、一般的に、二つのうちＦＢＭの方がより簡単であると理解されている。ＦＢＭは遠端クロストーク（ＦＥＸＴ）サイクル中にのみ送信し、ＩＳＤＮの伝送方向と一致する。ＦＢＭの限界は、シンボルの３７％しか使用しないので、ビットレートが制限されることができる。これは、フルレートＡＤＳＬの場合でわずか３Ｍｂｐｓ余りのダウンストリームのデータレートを意味する。
【０００９】
第二の型の伝送すなわちＤＢＭは、一部の伝送が次のサイクルで行なわれるので、実現はより困難である。しかし、ＩＳＤＮノイズがあまり無い回線では、付属書Ａ並みのレートを達成することができるので、困難さを克服するだけの価値はある。
【００１０】
Ｇ．９９２の付属書Ｈは別の通信方式であり、それが対称型であって、全ての利用可能な周波数ビンを使用するが、ＦＥＸＴサイクル中にのみ伝送することを除いては、付属書ＣのＦＢＭと同様である。この技術は、最高２５５ビンまでのアップストリームおよびダウンストリームを処理するのに充分に強力なデジタル信号処理（ＤＳＰ）コアを必要とする。付属書Ｈのライン符号化技術の利点は明らかである。すなわち、それは日本市場向けのＤＳＬを提供し、より多くのダウンストリームビンが使用されるので、付属書ＣのＦＢＭより高い速度を達成することができる。
【００１１】
上に述べたように、現在幾つかの通信方式が存在し、各々が独自の利点と欠点を持つ。しかし、公知の通り、ループ状態は著しく多様である。あるループにとって最良に機能する通信方式でも、別のループにとっては異なる方式の方が優れているかもしれない。残念ながら、（同一ループの）ループ特性は経時的に変化することがあるので、ある日に最良に機能する通信方式またはライン符号化技術でも、別の日には別のものの方が優れているかもしれない。
【００１２】
従って、これらの問題の解決策を見つけることが求められている。
【００１３】
発明の開示
本発明は、ループの状態に基づいて最良の通信方式が実現されるように、トランシーバ間の通信を開始しかつ同期化するための方法、装置、およびプログラムに向けられる。トランシーバは、複数の通信方式のどれでも通信することができる。代表的方法は、中央局トランシーバと通信接続された遠隔トランシーバを検出すること、中央局トランシーバおよび遠隔トランシーバが利用すべき好適な通信方式を決定すること、好適な通信方式で通信するように中央局トランシーバおよび遠隔トランシーバをトレーニングすること、および中央局トランシーバと遠隔トランシーバとの間の通信を開始することを含む。
【００１４】
別の実施形態は、複数の通信方式で通信することのできる第一の通信トランシーバを動作させるための方法と解釈することができる。該方法は、複数の通信方式の選好順序が確立されるように設定モードで動作を開始すること、必要ならば再トレーニングモードに切り替えて、複数の通信方式の選好順序によって命じられた通りに選択された通信方式で再トレーニングすること、および選択された通信方式で第二の通信トランシーバと通信することを含む。
【００１５】
別の実施形態は通信システムと解釈することができる。該システムは、複数の通信方式のどれででも通信するように構成された第一のトランシーバと、第一のトランシーバに通信接続された第二のトランシーバとを含み、第二のトランシーバは複数の通信方式の少なくとも一つで通信するように構成される。第一および第二のトランシーバはさらに、好適な通信方式を交渉するように構成される。第一および第二のトランシーバはまた、必要ならば好適な通信方式で通信するようにトレーニングし、かつ好適な通信方式で通信を開始して同期化するようにも構成される。
【００１６】
別の実施形態は、第一のトランシーバが複数の通信方式のどれででも通信するように構成され、第二のトランシーバが複数の通信方式の少なくとも一つで通信するように構成された状況で、第二のトランシーバと通信接続するための手段と、好適な通信方式を交渉するための手段とを含む第一のトランシーバと解釈することができる。第一のトランシーバはまた、第一および第二のトランシーバを好適な通信方式で通信するようにトレーニングするための手段と、好適な通信方式で通信を開始して同期化するための手段とをも含む。
【００１７】
さらに別の実施形態は、中央局トランシーバが複数の通信方式のどれででも通信するように構成され、遠隔トランシーバが複数の通信方式の少なくとも一つで通信するように構成された状況で、中央局トランシーバと遠隔トランシーバとの間の通信を開始して同期化するためのプログラムと解釈することができ、該プログラムはコンピュータ可読媒体に格納される。プログラムは、中央局トランシーバに通信接続された遠隔トランシーバを検出するように構成された論理と、中央局トランシーバおよび遠隔トランシーバが利用すべき好適な通信方式を決定するように構成された論理と、中央局トランシーバおよび遠隔トランシーバを好適な通信方式で通信するようにトレーニングするように構成された論理と、中央局トランシーバと遠隔トランシーバとの間で好適な通信方式を使用して通信を開始するように構成された論理とを含む。
【００１８】
発明の詳細な説明
今から図面について説明する。図面を通して同様の参照番号は、対応する部品を表わしている。図１は、本発明の実施形態を提供することができる通信システム１２を示すブロック図である。具体的には、図１は、ローカルループ２４による中央局２０と顧客宅内２２との間の通信を示す。顧客宅内２２は戸建住宅、小企業、または他のエンティティとすることができるが、それは一般的に、電話機２６、ＰＳＴＮモデム２７、ファクシミリ機械（図示せず）等のようなＰＯＴＳ機器を持つものとして特徴付けられる。顧客宅内２２はまた、ＡＤＳＬサービスを取り扱うためのＡＤＳＬインタフェースカード１００Ａを備えたｘＤＳＬモデム２８などのｘＤＳＬ通信装置をも含むことができる。それに限定されないがＡＤＳＬなどのｘＤＳＬサービスが提供される場合、ＰＯＴＳ機器２６とローカルループ２４との間にＰＯＴＳフィルタ３０を介在させることができる。言うまでもなく、Ｇ．Ｌｉｔｅ、ＡＤＳＬ．Ｌｉｔｅ、または他の同様の通信方式を使用する場合は、ＰＯＴＳフィルタ３０を設ける必要は無い。公知の通り、ＰＯＴＳフィルタ３０は、ｘＤＳＬ通信装置２８から高周波数の伝送を除波し、ＰＯＴＳ機器を保護するために、低域通過フィルタを含む。
【００１９】
本開示はＡＤＳＬ技術に関連して行なうが、異なる変調および通信方式を必要とする他のＤＳＬ技術を使用することができることを当業者は理解されるであろうということに注目されたい。
【００２０】
中央局２０には追加の回路機構が設けられる。一般的に、ローカルループ２４への電気接続のために、回線インタフェース回路機構を含むｘＤＳＬモデム４０が設けられる。実際、複数のローカルループ２４を扱うために複数のモデム４０、４２を設けることができる。同様に、異なる型のサービスを取り扱うために、中央局２０には一般的に追加の回路カードが設けられる。例えば、同様のおよび他の通信サービスをサポートするために、デジタル総合サービス網（ＩＳＤＮ）インタフェースカード（図示せず）および他の回路カードを設けることができる。特に本発明の同期化システムでは、ＡＤＳＬサービスを取り扱うために、ＡＤＳＬインタフェースカード１００Ｂを中央局２０にも設けることができる。代替的に、ＡＤＳＬインタフェースカード１００Ａ（または１００Ｂ）は中央局２０のみに、または顧客宅内２２のみに配置することができることに注目されたい。
【００２１】
一般的にデジタル交換機５０も中央局２０に設けられ、様々なモデム４０および４２の各々との通信用に配置される。中央局２０の出側（すなわち様々なローカルループの反対側）には、複数のトランクカード５２、５４、５６が一般的に設けられる。一般的にこれらのカードは、複数の多重化伝送をサポートし、かつ一般的に他の中央局または長距離集中局に宛てられた出線を有する。
【００２２】
図２は、中央局２０のｘＤＳＬモデム４０（以下、ＣＯモデム４０）と顧客宅内２２（図１）のｘＤＳＬモデム２８（以下、ＣＰモデム２８）との間の接続をさらに示すブロック図である。データの伝送は顧客構内２２から中央局２０へ、中央局２０から顧客宅内（ＣＰ）２２へ、またはローカルループ２４を介して同時に両方向に向けることができる。一般的に、各モデム２８および４０は、全てローカルインタフェース１３０を介して結合されたプロセッサ１２０、メモリ１１０、およびＡＤＳＬインタフェースカード１００を含むことができる。ＣＯモデム４０は、ＣＯ２０のデジタル交換機５０（図１参照）との通信を促進するネットワークインタフェース１４０を含むことができる。同様に、ＣＰモデム２８は、ＰＣのようなコンピューティング装置への接続を促進するＩ／Ｏインタフェース１５０を含むことができる。家庭用ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）（図示せず）をＣＰモデム２８に接続することができ、その場合、Ｉ／Ｏインタフェース１５０がＬＡＮによる適切なハードウェア（すなわちサーバまたはルータおよびＣＰモデム２８）間の通信をインタフェースすることができる。以下の考察で、二つのモデムの同様の要素を示す場合、一つの参照番号を指定する。一方のモデムの要素を示す場合、文字付きの参照番号を指定する。例えば、両方のローカルインタフェース１３０Ａおよび１３０Ｂを指す場合には、参照番号１３０を使用する。一方のローカルインタフェースだけを指す場合には、１３０Ａまたは１３０Ｂのいずれかを使用する。「Ａ」付きのものはＣＰモデム２８の構成部品を表わし、「Ｂ」付きのものはＣＯモデム４０の構成部品を表わす。
【００２３】
ローカルインタフェース１３０は、例えば、当業界で周知の通り、一つまたはそれ以上のバスまたは他の有線または無線接続とすることができるが、それらに限定されない。ローカルインタフェース１３０は、通信を可能にするために、制御装置、バッファ（キャッシュ）、ドライバ、中継器、および受信器のような追加の要素を持つことができるが、それらは簡潔を期すために省略されている。さらに、ローカルインタフェース１３０は、上述した構成部品の間の適切な通信を可能にするために、アドレス、制御、および／またはデータ接続を含むことができる。
【００２４】
プロセッサ１２０は、特にメモリ１１０に格納されたソフトウェアまたはファームウェアを実行するためのハードウェア装置であることが好ましい。プロセッサ１２０は、任意の特注または市販のプロセッサ、中央処理装置（ＣＰＵ）、モデム２８または４０に関連付けられた幾つかのプロセッサの中の補助プロセッサ、（マイクロチップまたはチップセットの形態の）半導体ベースのマイクロプロセッサ、マクロプロセッサ、または一般的にソフトウェア命令を実行するための装置とすることができる。
【００２５】
メモリ１１０は、揮発性メモリ素子（例えばランダムアクセスメモリ（ＤＲＡＭ、ＳＲＡＭ、ＳＤＲＡＭ等のようなＲＡＭ））および不揮発性メモリ素子（例えばハードディスクドライブ、テープ、ＮＶＲＡＭ、ＣＤＲＯＭ等）のいずれか一つまたは組合せを含むことができる。さらに、メモリ１１０は電子、磁気、光、および／または他の型の記憶媒体を組み込むことができる。メモリ１１０は、様々な構成要素が相互に遠隔的に配置され、プロセッサ１２０によってアクセスすることのできる、分散型アーキテクチャを持つことができる。
【００２６】
メモリは、様々な通信方式用の適切な資源またはドライバ１１１を含む。例えば、周波数分割多重化（ＦＤＭ）離散マルチトーン（ＤＭＴ）変調に備えるために必要なドライバをメモリ１１０に格納することができる。ＣＰモデム２８は、対応する通信方式のためにＣＯモデム４０のそれと同様のドライバ１１１Ａを含むことができる。他の場合、ＣＰモデム２８はＣＯモデム４０と同様に別の組の通信方式で通信することができ、従ってＣＰモデム２８のメモリ１１０Ａには、ＣＯモデム４０のそれとは異なる組のドライバ１１１Ａが含まれる。
【００２７】
両方のモデム２８および４０のメモリ１１０には、好適な通信方式を決定し、その後モデム２８および４０の間の通信を確立して同期化するためのプログラム１１５も格納される。プログラム１１５はセグメント化されたモジュール式プログラムとすることができ、従ってプログラム１１５のセグメント１１６から１１９を二つのモデム２８および４０の間で分散および／または複製することができる。例証のために、幾つかのセグメント１１６から１１９が図２に示されている。プログラム１１５のトレーニングセグメント１１６は、特定の通信方式での通信のためにＣＯモデム４０およびＣＰモデム２８の一方または両方をトレーニングするための資源を提供することができ、それによりこの通信方式のための適切な資源をドライバ１１１に含めることができる。
【００２８】
プログラム１１５の他のセグメントとして、監視セグメント１１７、同期化セグメント１１８、および試験セグメント１１９が含まれる。各々がプログラム１１５の様々な機能面のための資源を提供する。上述した通り、セグメントは他のものと同様にＣＰモデムのプログラム１１５Ｂおよび／またはプログラム１１５Ａに含めることができる。これは、二つのモデム２８および４０の間の通信リンクの構成に柔軟性をもたらす。一般的に、好適な実施形態では、ＣＰモデム２８はＣＯモデム４０のスレーブとして働き、従ってＣＯモデム４０はリンクの制御の大部分を提供する傾向がある。
【００２９】
一般的に、プログラム１１５は、本書に開示する様々なアルゴリズムおよび方法の実行に備える。本発明の様々な機能および方法に関し、この後の図でさらに考察する。プログラム１１５の様々な機能面は、これらの図から明らかになるであろう。
【００３０】
代替実施形態では、様々な通信方式で通信するための資源ならびに本書に開示する方法を実行するプログラムおよび／またはアルゴリズムは、モデム２８または４０から遠隔のメモリに配置することができる。ＣＰモデム２８に結合された遠隔サーバまたはＰＣ、またはＣＯ２０における遠隔位置は、代替位置の非限定例である。様々な通信方式で通信するための利用可能な資源を持つモデムは当業界で時々マルチモードモデムと呼ばれ、同様に、当業界でモデム一般に対して往々に使用される別の用語がトランシーバである。
【００３１】
ＡＤＳＬインタフェースカード１００は一般的に、特定の通信方式でライン符号化された情報を担持する電子信号を適切に送受信するように働くハードウェア構成部品である。簡単に説明すると、プロセッサ１２０は、ＡＤＳＬインタフェースカード１００のメモリ１１０に格納された関連ソフトウェアおよび／またはファームウェア命令を実行する。シグナリング命令、符号化命令、変調命令、および本発明の方法に関与する命令は、ＡＤＳＬインタフェースカード１００によって実行される命令の非限定例である。ＡＤＳＬインタフェースカード１００は一般的にデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）を含み、それはネットワークインタフェース１４０またはＩ／Ｏインタフェース１５０のいずれかから情報を受信し、アナログフロントエンド（ＡＦＥ）に情報を送信する。ＡＦＥはローカルループ２４とＤＳＰとの間をインタフェースし、ＤＳＰからのデジタルデータを連続時間アナログ信号に変換する機能を果たす。アナログ信号はラインドライバを介して送られる。入信号は、一般的に同様の仕方でインタフェースカード１００を通して処理される。ループ２４のフロントエンドのハイブリッドは送信信号と受信信号を分離する。上述した様々な命令を実行するために、ＤＳＰおよび他の構成部品が必要であるかもしれない。
【００３２】
アップストリーム方向では、基本的に、デジタルデータはＩ／Ｏインタフェース１５０を介してＣＰモデム２８によって受信され、処理され、ローカルインタフェース１３０Ａを介してＡＤＳＬインタフェースカード１００Ａに提供される。そこでデータは、利用される通信方式に従って変調され、アナログ形に変換され、ループ２４に沿って伝送される。情報はその後、ＣＯモデム４０のＡＤＳＬインタフェースカード１００Ｂによってデジタルに変換される。それは次いで、同じ通信方式を使用して復調され、さらなる伝送および／または処理のためにネットワークインタフェース１４０に提供される。
【００３３】
データがローカルループ２４で伝送される前に、幾つかの動作が行なわれる。初期ハンドシェークアルゴリズムがモデム２８および４０によって利用され、ローカルループ接続が確立されたか否かが決定される。国際電気通信連合（ＩＴＵ）は、Ｇ．９９４勧告でＤＭＴ通信のためのハンドシェーク手順を標準化した。ローカルループ２４に関連して性能および／または誤り率を測定するためにモデムのトレーニングが行なわれる。二つのモデム間で適切な同期化も行なわれる。これらの動作は、様々な通信方式またはライン符号化技術によって異なり得る。本書では、用語「ライン符号化技術」は、用語「通信方式」と相互交換可能に使用されていることに注目されたい。動作の結果はローカルループ２４の状態に依存し、それはいつでも変化し得る。システム１２の動作、特に本発明の実施形態に係るモデムまたはトランシーバ４０および２８の動作は、この後に提供するフローチャートで最もよく説明することができる。
【００３４】
以下の記述では、フローチャートを提供する。これらの流れ図のプロセスステップまたはブロックは、特定の論理関数またはプロセスのステップを実行するための一つまたはそれ以上の実行可能な命令を含むコードのモジュール、セグメント、または一部分を表わすものであることを理解されたい。そのために、これらのステップまたはブロックの一部または全部が、ソフトウェア、ハードウェア、ファームウェア、またはそれらの組合せで実行することができる。特定の例のプロセスステップを説明するが、代替実施例が可能であることを理解されたい。さらに、ステップは、当業者が理解される通り、関係する機能性に応じて、実質的に同時に、または逆の順序を含め、図示または説明とは異なる順序で実行することができる。
【００３５】
ここに記載する本発明に係る方法および代替実施例は、論理関数を実行するための実行可能な命令の順序付けられたリストを含むことができ、コンピュータをベースとするシステム、プロセッサを含むシステムのような命令実行システム、機器、もしくは装置、または命令実行システム、機器、または装置から命令を取り出し、かつ命令を実行することができる他のシステムまたはそれらに接続して使用するためのいずれかのコンピュータ可読媒体に埋め込むことができる。本書の文脈では、「コンピュータ可読媒体」は、情報システム、機器、または装置によってまたはそれらに接続して使用するためのプログラムを包含、格納、通信、伝搬、または転送することができる任意の手段とすることができる。コンピュータ可読媒体のさらなる特定的な例（非排他的リスト）として次のようなものがある。一つまたは以上のワイヤを有する電機的接続（電子）、携帯コンピュータディスケット（磁気）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）（電子）、読出し専用メモリ（ＲＯＭ）（電子）、消去可能読出し専用メモリ（ＥＰＲＯＭまたはフラッシュメモリ）（電子）、光ファイバ（光）、および携帯コンパクトディスク読出し専用メモリ（ＣＤＲＯＭ）（光）。プログラムは紙または他の媒体の例えば光学走査により電子的に捕獲し、次いで必要ならば適切な仕方でコンパイルし、解釈し、または他の方法で処理し、次いでコンピュータメモリに格納することができるので、コンピュータ可読媒体は、プログラムが印刷された紙または他の適切な媒体とすることさえ可能である。
【００３６】
図３は、本発明の実施形態によって実行される、中央局トランシーバと遠隔トランシーバとの間の通信を開始しかつ同期化するための方法２００を示すフローチャートである。中央局トランシーバは図１および２のＣＰモデム４０とすることができ、遠隔トランシーバはＣＰモデム２８とすることができる。方法２００は、ＣＯおよびＣＰトランシーバが相互に通信接続されていることをそれらが検出したときに始まる（ステップ２１０）。これはどちらの端からでも開始することができるが、より一般的はＣＰ端から開始される。これはいくつかのことを意味することができる。第一に、ループは二つのトランシーバ間で確立されている。第二に、両方のトランシーバが電源を投入されており、そうでない場合には、そうすることができる。二つの装置間の接続の検出は、当業界で公知の幾つかの可能な方法で行なうことができ、そうするための特定の方法は、本書の範囲外である。
【００３７】
方法２００は、幾つかの通信方式の間で好適な通信方式を決定することに進む（ステップ２２０）。方式の非限定例は、上述したＤＭＴ変調方式、付属書Ａのエコーキャンセル（ＥＣ）、周波数分割多重化（ＦＤＭ）、付属書Ｃの遠端クロストークビットマップ（ＦＢＭ）デュアルビットマップ（ＤＢＭ）とすることができる。ＤＭＴ変調を使用しないものを含め、他の通信方式を利用することができる。好適な通信方式を決定するための方法は、この後のフローチャートで説明する。
【００３８】
好適な通信方式が決定されると、ＣＯおよびＣＰは、所定のループで好適な通信方式で通信するようにトレーニングすることができる（ステップ２３０）。一部の実施形態では、両方の装置をトレーニングする必要があり、他の実施形態ではいずれか一方、一つの装置だけをトレーニングする必要がある。さらに別の実施形態では、どちらの装置もトレーニングする必要がなく、その場合には、このステップを完全に除去することができる。装置をトレーニングするために、各々のモデム（またはトランシーバ）は、所定のＤＳＬ標準に規定された特定の信号を送信することができる。これらの公知の信号を使用して、各トランシーバが相互に同期化し、チャネルの信号対雑音比（ＳＮＲ）を推定することができ、それにより今度は最終データレート、交渉レート、性能マージン等を決定する。一般的に、トランシーバをトレーニングする方法は多種多様になり得る。装置のトレーニングは当業界で周知であり、本書の範囲外である。
【００３９】
トランシーバが適切にトレーニングされた後、二つの装置間の通信が始まる（ステップ２４０）。通信は好適な通信方式である。
【００４０】
二つの装置間の通信が行なわれている間、チャネル特性の監視を含めて、通信の性能が監視される（ステップ２５０）。性能の幾つかのパラメータを測定することができ、それについては本書でさらに詳しく説明する。装置のいずれか一方または両方を、通信の性能を監視するように構成することができる。通信の監視後、幾つかのことを行なうことができる。この実施形態では、利用される通信方式を変えることができる（ステップ２６０）。これには、二つの装置に利用可能な様々な通信方式（から今利用した方式を引いたもの）から好適な通信方式を再決定する必要があるかもしれない。要するに、ステップ２２０から２５０は、通信方式が通信の開始後一貫性のある結果を生じるまで、必要なだけ繰り返すことができる。通信方式の監視後、通信方式の変更のプロンプトを自動的に行なうことができる。一部の実施形態では、これは、性能変数に対し既定パラメータを設定することによって行なうことができる。これらのパラメータを超えると、ステップ２６０を開始することができる。他の実施形態では、これはＣＰの技術者またはユーザによって手動で行なうことができる。装置は両方を行なうことができる。すなわち、通常の動作では、自動的手法で方式の変更を行なうことができるが、システムをオーバライドして通信方式を変更することができる。その場合、ステップ２２０を利用することができ、あるいは特定の方式をいずれかの装置が指定することができる。好適な実施形態では、ＣＯトランシーバが必要な場合システムをオーバライドして通信方式を変更する能力を持つ。一つの装置から別の装置へコマンドを送信するための当業界で周知の方法は、エンベッデドオペレーションズチャネル（Ｅｍｂｅｄｄｅｄ  Ｏｐｅｒａｔｉｏｎｓ  Ｃｈａｎｎｅｌ）（ＥＯＣ）を介して行なわれる。ＥＯＣは、標準データチャネルとは別に一部のｘＤＳＬ技術で使用される専用チャネルであり、一般的に保守目的に使用される。一つの装置から別の装置に、ＣＯ装置からＣＰ装置にコマンドを送信して、どの通信方式で動作するかを指示することができる。これらのコマンドを通信するための他の方法も利用することができる。
【００４１】
図４は、本発明の実施形態に係る通信トランシーバの動作の一般的方法２９０を示すフローチャートである。一般的に、この方法はマスタスレーブ構成でマスタトランシーバによって実行することができる。マスタスレーブ構成を持つ必要は無いが、どの通信方式を利用するかについての優先度を設定することが役立つかもしれない。好適な実施形態では、ＣＯトランシーバをマスタ装置とすることができ、ＣＰトランシーバをスレーブ装置とすることができる。他の実施形態では、確かにその逆を利用することができる。また、ここに開示する動作の方法２９０は、マルチモードモデムまたはマルチモードトランシーバ用に、さらにいっそう詳しくはＤＭＴ変調技術またはＤＭＴ通信方式を利用するマルチモードｘＤＳＬモデム用に、構成されたものであることに注目されたい。しかし、一般的には、いずれかの媒体でいずれかの通信方式により通信するように構成されたどんなトランシーバでも、この動作方法２９０を利用することができる。その意味で、単一モードトランシーバがこの動作方法を利用することもできる。
【００４２】
方法２９０は設定モード（ＩＭ）で始まる（ステップ４００）。一般的に、好適な通信方式による二つの装置間の通信の開始は、ＩＭで達成することができる。従って、好適な通信方式の決定も同様にＩＭで達成することができる。ＩＭはトランシーバが最初に任意の回線で電源を投入されたときに開始される。その後にいずれかの装置が始動すると、好適な通信方式で動作を開始することができ、従って潜在的にタイムリーなＩＭは省略される。その後の始動で、好適な通信方式が利用できない場合、次に好適な通信方式を試みることができ、以下同様に、接続が確立されるかまたは現在有効に動作する通信方式がなくなるまで繰り返され、後者はチャネルの重大な欠陥を意味する。ＩＭについては図５でさらに述べる。
【００４３】
ひとたびＩＭが完了すると、好適な通信方式で通信の開始が始まる。二つの装置の間の通信は、データモード（ＤＭ）で動作中の装置としてラベル付けされる（ステップ４４０）。すなわち、二つの装置の間でデータが通信される。しかし必要ならば、トランシーバは、ＤＭでの動作を開始する前に二つの装置の適切なトレーニングを適切に開始するために、再トレーニングモード（ＲＭ）に切り替えることができる（ステップ５００）。ＤＭのとの時点でも、トランシーバは設定モードに戻すことができる。これは、通信の性能を監視した後、自動的に行なうことができる。これはまた、システムをオーバライドしてＩＭに戻すことによって手動的に行なうこともできる。技術者は、特定の通信方式を試験することを希望するかもしれず、従って、これはＩＭに切り替えることによって達成することができる。システムは、ＲＭ中を含めて動作のどの時点でも、オーバライドすることができる。
【００４４】
通信システムの装置の一つまたは全部を利用する通信方式に対して（再）トレーニングしなければならない場合、ＲＭモードを開始することができる。（再）トレーニング後に、装置をＤＭに戻すことができる。ＲＭについては図６でさらに詳しく述べる。
【００４５】
図５は、図４の動作方法２９０の設定モード中に実行される通信を設定するための方法４００を示すフローチャートである。方法４００またはＩＭは、マスタトランシーバが最初に電源を投入されたときに始まる（ステップ４１０）。この実施形態では、ＣＯトランシーバがマスタトランシーバであるが、他の実施形態では逆も真になり得る。
【００４６】
電源が投入されると、ＣＯトランシーバは、所定の回線の反対側の端のＣＰトランシーバの検出を開始する。前述の通り、別のトランシーバを検出するための多くの方法が当業界で公知であり、従って本書では特定の方法の説明を除外する。一般的ににＣＯトランシーバは、一つが検出されるまで、またはアルゴリズムが時間切れになるまで、ＣＰトランシーバを検出しようと試みる。
【００４７】
ひとたび検出されると、幾つかの通信モード、または幾つかの通信方式を評価することができる（ステップ３００）。ＣＯトランシーバは、ＣＰとは異なるグループの通信方式で通信可能であるかもしれない。評価後に、適合する通信方式のリスト、および各々の関連性能測定のログを生成することができる。通信方式の選好の順序付けリストも生成することができる。このステップについては図７でさらに詳しく論じる。
【００４８】
次いで、通信方式の順序付けリストからの好適な通信方式による通信の開始が試みられる（ステップ４３０）。必要ならば、ＣＯトランシーバをＲＭに切り替えて（図４参照）、新しく決定された好適な通信方式の適切なトレーニングシーケンスを開始することができる。
【００４９】
そこからＤＭでの動作が始まる（ステップ４４０）。二つの装置間の通信の性能の監視が実行される。装置のいずれか一方、または両方が性能を監視することができる。時間の経過に対する性能を追跡しかつ保存するために、記録をつけることができる。回線の状態に異常または劇的変化が生じた場合、ＣＯトランシーバは設定モードに切り替えることができる。上述の通り、好適な実施形態は、ＤＭＴライン符号化を利用するように構成されたｘＤＳＬトランシーバを利用する。背景で論じた幾つかのライン符号化技術のみならず、他の幾つかの技術も利用することができる。すぐにＩＭに切り替える代わりに、利用された通信方式で再始動を試みることができる。この試みが時間切れになった場合、順序付けられた通信方式のリストの次の通信方式を試みるか、または装置をＩＭに戻すことができる。必要ならば回線を解放させるまでの利用通信方式の再試行の時間切れは数分程度とすることができる。
【００５０】
その後の開始後、様々な通信方式を評価するタイムリーなステップ３００は省略することができる。始動は、順序付けられた通信方式のリストで利用可能な最初の通信方式で開始することができる。次の通信方式で始動する試みが失敗した場合、すなわち試みが時間切れになった場合、次の通信方式を試みることができる。時間切れの長さは一般的におよそ数秒単位で変えることができる。
【００５１】
図６は、図４の動作の方法２９０の再トレーニングモード中に実行される再トレーニングの方法５００を示すフローチャートである。この方法５００は、いつでも開始することができる。例えば、方法５００は、ＩＭで好適な通信方式が決定された次第、開始することができる。次いで、その方式でトレーニングを実行することができる。別の例では、方法５００は、ＤＭ中に、利用される通信方式の再トレーニングにより性能が高まると決定された場合に、開始することができる。
【００５２】
一般的に、方法５００は、トランシーバがＲＭに切り替わったときに始まる。装置に再トレーニングが必要かどうかまだ分かっていない場合、トランシーバはそれを確認する（ステップ５１０）。これは、ＥＯＣを介してレシプロカルトランシーバと通信するなど、いくつかの方法で達成することができる（図３参照）。再トレーニングが必要ないと決定された場合、トランシーバはＤＭに切り替えることができる（ステップ４４０）。受信器を再トレーニングする必要があると決定された場合、適切なトレーニングシーケンスが開始される（ステップ５２０）。前述の通り、幾つかのトレーニングシーケンスが当業界で公知であり、どの特定のトレーニング方法またはシーケンスも本書の範囲外である。
【００５３】
図７は、本発明の実施形態に係る好適な通信方式を決定するための一般的方法３００を示すフローチャートである。方法３００は一般的に、動作方法２９０の設定モードのみならず、本発明の実施形態によって実行される中央局トランシーバと遠隔トランシーバとの間の通信を開始し、かつ同期化するための方法２００でも利用される方法である。後者の場合、この方法３００はステップ２２０、すなわち「好適な通信方式の決定」に該当する。方法３００は、第一のトランシーバ（好ましくはＣＯトランシーバであるが、必ずしもそうでなくてもよい）が第二のトランシーバ（好ましくはＣＰトランシーバであるが、必ずしもそうでなくてもよい）を検出次第、開始される。第一ステップは、明らかに第一のトランシーバが通信できる方式である第一の通信方式で、通信を試みることである。第二トランシーバは、第一のトランシーバの能力内の通信方式のいずれか一つ、一部、または全部で通信することができないかもしれない。それに関係なく、第一の通信方式が試みられる。この試みの後、幾つかの性能特性が測定される。一つの例は、接続性、すなわち第二トランシーバがこの通信方式で通信することができるか、である。本書に関しては、接続性とは、所定の通信方式で第二トランシーバと通信接続を確立することができるか否かを意味すると解釈するものとする。この定性的測定とは対照的に、幾つかの定量的測定を行なうことができる。これらの定量的測定として、ダウンストリームレート、アップストリームレート、ダウンストリームＳＮＲマージン、アップストリームＳＮＲマージン等が含まれるが、それらに限定されない。幾つかの変数は、各通信方式の性能測定に影響を及ぼし得る。例えば、日本では一般的に紙絶縁ケーブルがローカルループに使用されている。高周波数で高い減衰が生じ、それは高レベルの干渉を導き得るので、これらの状態には付属書ＡのｘＤＳＬのためのＤＭＴ方式（例えばＥＣおよびＦＤＭ）は最もよく適しているものではないかもしれない。ＦＢＭおよびＤＢＭのような付属書Ｃの技術は、減衰によって生じる効果を緩和する技術を使用する。欠点は、付属書Ｃではダウンストリームビットレートの約三分の一しか使用できないことである。
【００５４】
好適な実施形態では、ＤＭＴ通信方式を利用するマルチモードｘＤＳＬモデムを利用する。この場合、各通信方式の試験は、国際電気通信連合−電気通信標準化セクタ（ＩＴＵ−Ｔ）のＧ．９９４勧告によって規定された標準に従って行なうことができる。これは、ＩＴＵ−Ｔによって勧告された標準にすでに準拠している構成部品との互換性を可能にする。設計、マーケティング、および他の事業上の意思決定の容易さは、この産業標準に対する準拠性を有益なものにする。しかし、他の実施形態では、試験の方法および試験されるパラメータは手近にある技術によって異なり、従って好適な実施形態を限定例とみなすべきではないことに注意されたい。
【００５５】
各通信方式を試み、試験した後、性能データを収集することができる（ステップ３２０）。監視の後で、性能データのログが作成および維持される。ステップ３１０および３２０は、試みられる全ての通信方式に対して繰り返すことができる。
【００５６】
様々な性能特性に対し、さらなる計算を行なって、選好の順序を生成することができる（ステップ３３０）。これらの計算は、サービスを提供する市場の顧客プロファイルのみならず、試験対象プラントの技術的および機能的側面によっても変化する。一般的に、通信方式の選好の順序を決定するための方法、アルゴリズム、方程式等は変化することがあり、サービスプロバイダの必要に応じて作成し、操作することができる。また、選好の順序およびその後の好適な通信方式はサービスプロバイダがオーバライドすることができることにも注目されたい。選好の順序が作成された後、最良の動作モード、または好適な通信方式を選択することができる（ステップ３４０）。
【００５７】
今、図８を参照すると、本発明の実施形態に従って好適な通信方式で通信するように遠隔トランシーバを同期化してトレーニングするための一般的方法６００のフローチャートが示されている。方法６００は、遠隔トランシーバまたはＣＰトランシーバが電源を投入されたときに始まる（ステップ６１０）。ＣＯトランシーバは、設定モード中およびデータモード中にこの両方を検出する。
【００５８】
設定モードで、様々な通信方式が試みられ、性能が試験される。様々な通信方式を試験する特定の順序は変化させることができる、方法６００は好適な方法を記載している。電源投入次第、第一組の通信方式を試みることができる（ステップ６２０）。この実施形態では、付属書Ａの方式を試験する。例えば、エコーキャンセルＤＭＴをある期間試験することができる。接続性が見つかると、回線における方式の性能を測定することができる。所定の期間後、別の付属書Ａの方式、例えばＦＤＭ  ＤＭＴを試験することができる。再び性能測定を行なうことができる。次いで、付属書Ｃに準拠する様々な通信方式をトグルすることによって、付属書Ｃの方式を試験することができる（ステップ６４０）。全ての通信方式を試験し終わると、ＣＯトランシーバは、好適な通信方式を先にして順序付けられた通信方式のリストを決定するために必要な全ての情報を持つことができる。
【００５９】
開始後、同じ一般的シーケンスを実行することができる。ここで、ＣＰトランシーバは単純にＣＯトランシーバのスレーブとして働く。第一の通信方式が試みられる。それが付属書Ａの方式であることが検出された場合、方法はステップ６２５に進み、その通信方式で通信が開始される。必要ならば、ＣＰトランシーバは現在の通信方式に対する再トレーニングシーケンスに備えることができる（ステップ６３０）。第一の通信方式が付属書Ａの方式でない場合、ステップ６２０は時間切れになり、方法６００はステップ６４０に進むことができ、付属書Ｃの方式を試みることができる。再びＣＰトランシーバは、ＣＯが付属書Ｃの通信方式で通信リンクを確立するのをある期間待つ。一つが確立し、従って第一の通信方式が付属書Ｃの方式であることが示されると、第一の通信方式で通信を開始することができる（ステップ６４５）。再び、必要ならば、ＣＰトランシーバは現在の通信方式に対して再トレーニングシーケンスに備えることができる（ステップ６５０）。
【００６０】
一般的に、ステップ６２０および６４０に割り当てられる時間は変化させることができるが、割り当てられた時間は自己同期化を可能にする。言い換えると、手動調整の必要が無い。
【００６１】
本発明の上述の実施形態は可能な実現例にすぎず、発明の原理の明確な理解のために記載したにすぎないことを力説しておかなければならない。本発明の精神および原理から実質的に逸脱することなく、本発明の上述した実施形態に多くの変化および変形を施すことができる。そのような変化および変形は全て、本書の開示および本発明の範囲内に含まれ、かつ請求の範囲によって保護されることを意図している。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
本発明は、図面を参照することにより、いっそうよく理解することができる。図面の構成部品は必ずしも一定の縮尺ではなく、本発明の原理を明瞭に示すことに重点を置いている。さらに、図面では、幾つかの図を通して同様の参照番号は、対応する部品を表わしている。
【図１】本発明を提供することができる通信システムを示すブロック図。
【図２】どちらも図１の中央局のｘＤＳＬモデムと顧客宅内のｘＤＳＬモデムとの間の接続をさらに示すブロック図。
【図３】本発明の実施形態によって実行される中央局トランシーバと遠隔トランシーバとの間の通信を開始して同期化するための方法を示すフローチャート。
【図４】本発明の実施形態に係る通信トランシーバの動作の一般的方法を示すフローチャート。
【図５】図４の動作の方法の設定モード中に実行される通信を設定するための方法を示すフローチャート。
【図６】図４の動作の方法の再トレーニングモード中に実行される再トレーニングのための方法を示すフローチャート。
【図７】本発明の実施形態に係る好適な通信方式を決定するための一般的方法を示すフローチャート。
【図８】本発明の実施形態に係る好適な通信方式で通信するように遠隔トランシーバを同期化しかつトレーニングするための一般的方法を示すフローチャート。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【国際調査報告】
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