(57)【要約】本発明は、少なくともアリル及びジフルオロメチルを有するアミノ化化合物に関し、また、それらを合成するのに使用される方法にも関する。該化合物は、アミン官能基、アリル又はプロパルギル基、ジフルオロメチレン基、及び、水素又は炭化水素基（ここで、該炭化水素基は、有利には、電子供与体であるか又は僅かに電子吸引性（σｐ≦０．１）である炭化水素基から選択される）を有する少なくとも１つの炭素を含んでいる。本発明は、フッ素化化合物を合成するのに有用である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
アミン官能基；
アリル又はプロパルギル基；
ジフルオロメチレン基；
及び
水素、又は、炭化水素系基（ここで、該炭化水素系基は、有利には、電子供与性又は弱い電子吸引性（σｐ≦０．２，有利には０．１以下）の基である炭化水素系基から選択される）；
を有する少なくとも１つの炭素を含んでいる化合物。
【請求項２】
前記化合物の炭素の数が、３０個以下の炭素原子、有利には、２０個以下の炭素原子であることを特徴とする、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
式（Ｉ）：
【化１】
2005523339.tif 000043
［式中、
Ｒｆは、ジフルオロメチレン基を有する炭素基を表し、ここで、該ジフルオロメチレン基は、有利には１５個以下の炭素原子、好ましくは１０個以下の炭素原子の分子の残部との結合を提供し；
Ｒ１は、水素、アルキル（アラルキルを包含する）基、好ましくは１個若しくは２個の炭素原子のアルキル基、又は、下記で挙げられている特定の基の１つを表し；
Ｒ２は、水素、アルキル（アラルキルを包含する）基、好ましくは１個若しくは２個の炭素原子のアルキル基、又は、アリール基を表し；
Ｒ３は、水素、又は、炭化水素系基、例えば、アルキル（アラルキルを包含する）、好ましくは１個若しくは２個の炭素原子のアルキル、又は、アリール基を表すか、あるいは、Ｒ３は、アリル基をプロパルギル基に変換するように、Ｒ４と一緒に追加的な二重結合を形成し；
Ｒ４は、水素、又は、炭化水素系基、例えば、アリール、若しくは、アルキル（アラルキルを包含する）、好ましくは、１個若しくは２個の炭素原子のアルキルを表すか、あるいは、Ｒ４は、エチレン性結合がアセチレン性結合になることによりアリル基をプロパルギル基に変えることができるように、Ｒ３と一緒に追加的な二重結合を形成し；
Ｒ５は、水素、又は、炭化水素系基、例えば、アリール基、若しくは、アルキル（アラルキルを包含する）基、好ましくは、１個若しくは２個の炭素原子のアルキル基を表し；
Ｒ５及びＲ４は、Ｒ５とＲ４とそれらを保持している炭素が基Ａｒを形成するように、該「Ａｒ」基の一部分であることができ；
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４、Ｒ３及びＲ５の内の１つは、さらに、特定の三価のニトリル又は酸官能基から選択することができ、その際、それらは、場合により及び好ましくは、エステルの形態であり；
Ｒ’は、水素、保護基、アリール、又は、アルキル（アラルキルを包含する）であることができ、有利には、キラルアルキル又はアラルキルであり；
Ｒ”は、アリル基、水素、若しくは、金属カチオンであるか、又は、該金属が多価である場合は、金属カチオンの一部である］
で表される化合物を合成する方法であって、ジフルオロメチレン基を保持しているイミンにアリル有機金属を作用させることによる前記方法。
【請求項４】
前記有機金属を「バルビエール」技術によりその場で調製することを特徴とする、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記イミンが、式（ＩＩ）：
【化２】
2005523339.tif 000044
［式中、Ｒは、ハロゲンから選択されるか、又は、電子供与性若しくは弱い電子吸引性の基から選択される炭化水素系基から選択され、Ｒｆは、上記と同じ意味を有し、Ｒ’は、有利には、アルキル（アラルキルを包含し、キラルを包含する）保護基である］
で表されるイミンであることを特徴とする、請求項３又は４に記載の方法。
【請求項６】
有機金属の前記アリル基が、式（ＩＩＩ）：
【化３】
2005523339.tif 000045
に相当することを特徴とする、請求項３〜５のいずれかに記載の方法。
【請求項７】
反応を、ドナー数が１０以上、有利には２０以上である極性非プロトン性溶媒中で行うことを特徴とする、請求項３〜６のいずれかに記載の方法。
【請求項８】
前記遊離アミンに式（ＩＶ）で表されるアリル誘導体を作用させることによるＮ−アリル化のステップも含むことを特徴とする、請求項３〜７のいずれかに記載の方法。
【請求項９】
Ｒｆ基が下記式：
ＧＥＡ−(ＣＸ２)ｐ−
［式中、
Ｘは、同一であっても異なっていてもよく、塩素、フッ素、又は、式ＣｎＦ２ｎ＋１（ここで、ｎは、５以下の整数、好ましくは、２以下の整数である）の基を表すが、少なくとも１つのＸはフッ素であって、該フッ素は、有利には、オープンボンドを有している炭素によって保持され；
ｐは、２以下の整数、即ち、１又は２を表し；
ＧＥＡは、電子吸引性基（即ち、シグマｐは、ゼロより大きな値、有利には、０．１より大きな値、好ましくは、０．２より大きな値である）を表し、前記電子吸引性基の許容される官能性は、当該反応の条件下で不活性であり、有利には、フッ素又は式ＣｎＦ２ｎ＋１（ここで、ｎは、８以下の整数、有利には、５以下の整数である）のペルフルオロ化残基である］
に相当し、Ｒｆの炭素の総数は、有利には、１〜１５、好ましくは、１〜１０であることを特徴とする、請求項３〜８のいずれかに記載の方法。
【請求項１０】
基Ｒｆの炭素の総数が、１〜１４、有利には、１〜１０、好ましくは、１〜４であることを特徴とする、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
基Ｒｆが、狭義の基であること、即ち、基Ｒｆが、式ＣνＦ２ν＋１に相当し、その際、νは、１〜１０の範囲の整数、有利には、４以下の整数、通常、２以下の整数であることを特徴とする、請求項９又は１０に記載の方法。
【請求項１２】
基Ｒｆが、ジフルオロメチル（ＣＨＦ２）基及びトリフルオロメチル基から選択される（後者が好ましい）ことを特徴とする、請求項９〜１１のいずれかに記載の方法。
【請求項１３】
環化メタセシスのための基体としての、式（Ｉ）：
【化４】
2005523339.tif 000046
［式中、
Ｒｆは、ジフルオロメチル基を有する炭素基を表し、ここで、該ジフルオロメチル基は、有利には１５個以下の炭素原子、好ましくは１０個以下の炭素原子の分子の残部との結合を提供し；
Ｒ１は、水素、アルキル（アラルキルを包含する）基、好ましくは１個若しくは２個の炭素原子のアルキル基、又は、下記で挙げられている特定の基の１つを表し；
Ｒ２は、水素、アルキル（アラルキルを包含する）基、好ましくは１個若しくは２個の炭素原子のアルキル基、又は、アリール基を表し；
Ｒ３は、水素、又は、炭化水素系基、例えば、アルキル（アラルキルを包含する）、好ましくは１個若しくは２個の炭素原子のアルキル、又は、アリール基を表すか、あるいは、Ｒ３は、アリル基をプロパルギル基に変換するように、Ｒ４と一緒に追加的な二重結合を形成し；
Ｒ４は、水素、又は、炭化水素系基、例えば、アリール、若しくは、アルキル（アラルキルを包含する）、好ましくは、１個若しくは２個の炭素原子のアルキルを表すか、あるいは、Ｒ４は、エチレン性結合がアセチレン性結合になることによりアリル基をプロパルギル基に変えることができるように、Ｒ３と一緒に追加的な二重結合を形成し；
Ｒ５は、水素、又は、炭化水素系基、例えば、アリール基、若しくは、アルキル（アラルキルを包含する）基、好ましくは、１個若しくは２個の炭素原子のアルキル基を表し；
Ｒ５及びＲ４は、Ｒ５とＲ４とそれらを保持している炭素が基Ａｒを形成するように、該「Ａｒ」基の一部分であることができ；
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４、Ｒ３及びＲ５の内の１つは、さらに、特定の三価のニトリル又は酸官能基から選択することができ、その際、それらは、場合により及び好ましくは、エステルの形態であり；
Ｒ’は、水素、保護基、アリール、又は、アルキル（アラルキルを包含する）であることができて、有利には、キラルであり；
Ｒ”は、アリル基又はホモアリル基である］
で表される化合物の使用。
【請求項１４】
Ｒ’及びＲ”の一方のみがホモアリル基又はアリル基であることを特徴とする、請求項１３に記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、少なくとも１つのアリル及びジフルオロメチルを有するアミノ化化合物に関し、また、それらを合成するのに使用される方法にも関する。本発明は、より詳細には、メタセシスにより環化可能な化合物、及び、アミン若しくはジフルオロメチル基のα位をアリル化する独創的な技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
最近、薬学及び農学の分野において、新規フッ素化化合物が出現している。特に、ジフルオロメチル化され且つ含窒素複素環を含んでいる誘導体は、有益性が増大していることが分かっている。通常、該ジフルオロメチレン基は、前記環の環外に保持されている。
【０００３】
この記載の現段階で、本明細書において以後使用される用語を定義しておくことは望ましい。用語「ｍｅｔａｔｈｅｓｉｓ（字位転換，音位転換）」がそれに当たる。この用語は、言語学において知られ、最も早い時期から、単語又は一群の単語内で（一般には、単語内で）文字又は音節の場所を変えることを意味することが知られている。この「ｍｅｔａｔｈｅｓｉｓ（字位転換，音位転換）」は、ある単語内の文字又は音節を同一の単語内の別の文字又は別の音節と入れ換える場合は、「ｒｅｖｅｒｓｅ  ｍｅｔａｔｈｅｓｉｓ」と称される。フランス語において、「ｍｅｔａｔｈｅｓｉｓ」として最も普通に引用される例の１つは、「ｒｅｇｌｉｓｓｅ（甘草）」である。これは、ギリシャ語の「ｇｌｕｃｕｒｒｈｉｚａ（甘草）」に由来しているが、ここで、音韻「ｇｌ」が音韻「ｒｈ」と場所を入れ替わっている。
【０００４】
本文の残りの部分において、用語「ｍｅｔａｔｈｅｓｉｓ（メタセシス）」は、言語学的な観念からは比較的かけ離れた現象を意味する。この用語は、２つの不飽和が別の不飽和と置き換わることを意味し、その際、放出された部分に対応する不飽和分子の放出を伴う。前記２つの不飽和は、１つの分子に属しているか又は２つの分子に属している。
【０００５】
本発明の主題である分野において、アミノ酸又はもっと正確に言えば２つの不飽和を有しているそのエステルをグラブス塩（Grubbs salt）と接触させるという特定のケースの場合に、分子内メタセシスが起こることが示されている。言及されている酸官能基は、酸素含有酸官能基、例えば、カルボン酸官能基、リン酸官能基又はホスホン酸官能基などであり、これらの官能基は、強い電子吸引性能力、特に、メソメリー効果を介した強い電子吸引性能力を有する。
【０００６】
特に、上記環化メタセシスに関して、以下の論文を参照することができる： B. Mohr, D.M. Lynn, F.H. Grubbs, Organometallics 1996, 15, 4317； P. Schwab, R.H. Grubbs, J.W. Ziller, J. Am. Chem. So. 1996, 118, 100。さらにまた、以下のものも参照することができる： A. Furstner, M. Picquet, C. Bruneau, P.H. Dix-neuf, Chem. Commun. 1998, 1315。
【０００７】
本発明の目的の１つは、２つの不飽和及びアミン官能基を含み、該アミン官能基のβ位にジフルオロメチル基を含むが、上記で特定した酸官能基（場合により、そのエステル形態）は含まない、特に、該アミン官能基のβ位にホスホン酸官能基もカルボン酸官能基も含まない化合物を提供することである。
【０００８】
本発明の別の目的は、分子内メタセシスにより環化可能な上記タイプの化合物を提供することである。
【０００９】
このタイプの化合物は、得るのは極めて困難である。実際、ジフルオロメチレン基は、一般に、それが近接している官能基の反応性を変える傾向を有しており、これにより、問題の解決はより困難なものとなる。その影響は、ある程度不規則なので、問題の解決はますます困難である。
【００１０】
このような理由により、本発明の目的の１つは、
アミン官能基；
ジフルオロメチレン基；
を保持しているが、エステル化されているか又はエステル化されていない酸素含有酸官能基は保持していない少なくとも１つの炭素を含んでいる化合物を提供することである。
【００１１】
本発明の別の目的は、グラブス錯体（Grubbs complex）の作用下で環化可能であることを特徴とする、上記タイプの化合物を提供することである。
【００１２】
本発明の別の目的は、三価窒素及びジフルオロメチレン基を保持している炭素にアリル基をグラフトするステップを用いて、上記タイプの化合物を得ることが可能な方法を提供することである。
【００１３】
本発明の別の目的は、その炭素上にジフルオロメチル化（アルジミン又はケチミン）基を保持しているがホスホン化官能基もカルボン酸化官能基も保持しておらず、同様に電子吸引性酸素含有酸官能基も含まないイミンに、アリル化基をグラフトすることを可能とする方法である。
【００１４】
これらの目的、及び、以下に記載されている別の目的は、
アミン官能基；
アリル又はプロパルギル基；
ジフルオロメチレン基；
及び
電子供与性又は弱い電子吸引性（σｐ≦０．２，有利には０．１以下）の基から有利には選択される基、好ましくは、アルキル（広義）、さらに好ましくは、水素；
を保持している少なくとも１つの炭素を含んでいる化合物において、該アミン官能基が本質的にエチレン性である不飽和を有利には有している炭化水素系基（hydrocarbon-based radical）を保持していることを特徴とする前記化合物を用いて達成される。
【００１５】
後者の基は、有利には、前記エチレン性不飽和が、該アミンに対してアリル位又はホモアリル位にあるようなものである。
【００１６】
有利には、本発明によれば、上記化合物は、下記式：
【００１７】
【化５】
2005523339.tif 000002
で表される。
【００１８】
上記式において、
Ｒｆは、ジフルオロメチレン基を有する炭素基を表し、ここで、該ジフルオロメチレン基は、有利には１５個以下の炭素原子、好ましくは１０個以下の炭素原子の分子の残部との結合を提供し；
Ｒ１は、水素、アルキル（アラルキルを包含する）基、好ましくは１個若しくは２個の炭素原子のアルキル基、又は、下記で挙げられている特定の基の１つを表し；
Ｒ２は、水素、アルキル（アラルキルを包含する）基、好ましくは１個若しくは２個の炭素原子のアルキル基、又は、アリール基を表し；
Ｒ３は、水素、又は、炭化水素系基、例えば、アルキル（アラルキルを包含する）、好ましくは１個若しくは２個の炭素原子のアルキル、又は、アリール基を表すか、あるいは、Ｒ３は、アリル基をプロパルギル基に変換するように、Ｒ４と一緒に追加的な二重結合を形成し；
Ｒ４は、水素、又は、炭化水素系基、例えば、アリール、若しくは、アルキル（アラルキルを包含する）、好ましくは、１個若しくは２個の炭素原子のアルキルを表すか、あるいは、Ｒ４は、エチレン性結合がアセチレン性結合になることによりアリル基をプロパルギル基に変えることができるように、Ｒ３と一緒に追加的な二重結合を形成し；
Ｒ５は、水素、又は、炭化水素系基、例えば、アリール基、若しくは、アルキル（アラルキルを包含する）基、好ましくは、１個若しくは２個の炭素原子のアルキル基を表し；
Ｒ５は、番号ＥＰ−５６５６０７Ｂ（特許標題：保護基）の下に公開された特許に記載されているような「Ａｒ」基であることができ；
Ｒ５及びＲ４は、Ｒ５とＲ４とそれらを保持している炭素が上記欧州特許で定義されているような基Ａｒを形成するように、該「Ａｒ」基の一部分であることができ；
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４、Ｒ３及びＲ５の内の１つは、さらに、三価のニトリル又は酸官能基から選択することができ、その際、それらは、場合により及び好ましくは、エステルの形態である。
【００１９】
Ｒｆ基及びアミンを保持している炭素はキラルであることができ、上記化合物は、キラル異性体の１つであることができる。
【００２０】
用語「アルキル」（アラルキルを包含する）は、ＯＨ官能基が除去されたアルコールとの語源的な意味を有する。従って、アルキルは、その遊離状態にある官能性がｓｐ３混成炭素によって保持されており、該ｓｐ３混成炭素自体は水素又は炭素原子にのみ結合している炭素基、一般には炭化水素系基である。
【００２１】
基Ｒ１〜基Ｒ５の内、少なくとも２つ、有利には３つ、好ましくは４つが、５個以下の炭素、有利には３個以下の炭素を含んでいるのが好ましい。しかしながら、、基Ｒ１〜基Ｒ５の内の少なくとも１つは、該アリル基が、重アルコール（heavy alcohol）、例えば、芳香族系アルコール、テルペン系アルコール又はステロイド系アルコールのアリルに相当するようなものであることができる。
【００２２】
従って、１つの基及び３つ以下の基、Ｒ１〜Ｒ５は、アリール基、又は、ホモ環式若しくはヘテロ環式の、縮合若しくは非縮合の、単環式若しくは多環式の基であることができる。
【００２３】
さらにまた、Ｒ１及びＲ２は、合成を容易なものとするのが望ましい場合は、できるだけ容積が小さいのが好ましい。従って、Ｒ１及びＲ２は、それら２つの内の少なくとも１つが水素であり、他方がメチル又は水素であるようなものであるのが好ましい。
【００２４】
下記合成方法において明らかであるように、基Ｒ３は、合成に際して不適当な環化を避けるために、カルボン酸基以外であるのが有利であり、特に、カルボン酸エステル基以外であるのが有利である。
【００２５】
Ｒ１〜Ｒ５及びそれらを保持している炭素原子によって形成されているアリル基は、合成の結果得られたものが本質的にアリル的であり、また、置換が本質的にＳＮであるか又はＳＮ’である場合に同じ結果を与えるように、回文的であるのが有利である。
【００２６】
基Ｒは、電子供与性であるか又は弱い電子吸引性の基であり、それは、有利には、σｐが０．２以下であることを示すことによって定義することができる。一般に、Ｒは、アルキル、水素及びアリールから選択される。Ｒは有利には水素であり、Ｒ’は、水素、保護基、アリール、又は、アルキル（アラルキルを包含する）であり得る。保護基としては、アミノ酸合成におけるアミン官能基のための公知の保護基が挙げられ、特に、オープンボンド（open bond）が、アリル位、ベンジル位又はプロパルギル位の炭素によって保持されている基が挙げられる。
【００２７】
Ｒ”は、アリル基、水素、若しくは、金属カチオンであるか、又は、該金属は多価であるのが好ましいが、その場合、Ｒ”は金属カチオンの一部である。
【００２８】
環化メタセシスにおける使用に関して、Ｒ’及びＲ”の一方のみがホモアリル基又はアリル基であるのが好ましい。
【００２９】
ここで、該反応が、初期にキラルである炭素原子のキラリティーを妨害しないのみでなく、該反応により、ジアステレオ異性体が大過剰の状態でプロキラルな炭素をキラルな炭素に変換可能となることは注目すべきである。本明細書において、プロキラルな炭素は、イミン官能基を保持している炭素である。キラル誘導物質は、有利には、基Ｒ’であり、これは、Ｒ’自体がキラルであるように選択される。
【００３０】
有利には、Ｒ’のキラル炭素（又は、キラル炭素の内の１つ）は、イミン官能基に近接しており（即ち、最も直接的な経路を介して、該イミン官能基の窒素から、３個以下、有利には、２個以下の環員（原子を包含する）により隔てられている）、好ましくは、該イミン官能基の窒素に直接結合している。さらによくキラルを誘導するために、少なくとも二座系を有するのが好ましく、ここで、第一のプロング（prong）はイミン官能基の窒素であり、第二のプロングは第Ｖ列（窒素列）及び第ＶＩ列（カルコゲン列）の原子から選択されるメタロイド原子であり、このメタロイド原子は、イミン官能基の窒素原子に対して、β位、γ位又はδ位に位置することで、亜鉛などの金属カチオンと一緒に、５−中心環（5-centered ring）、６−中心環（6-centered ring）、又は、７−中心環（7-centered ring）を形成することができる。
【００３１】
従って、第１にアミン官能基、及び、第２にアルコール官能基又はアルコール官能基から誘導される官能基（特に、エステル又はエーテル）の両方を有しているキラル基は、該反応のための優れたキラル誘導物質を構成する。この基が芳香環（特に、フェニル環）を保持している場合、該芳香環は、有利には、窒素がベンジル位にあるように配置される。この基は、式Ｒ’−ＮＨ２の化合物と考えることができ、従って、式（ＩＩ）の化合物の前駆物質、特に、カルボニル誘導体との縮合による前駆物質と考えることができる。
【００３２】
【化６】
2005523339.tif 000003
【００３３】
式（ＩＩ）の化合物のイミンの窒素が、ベンジル位にある場合、反応終了後、その保護基Ｒ’は、自体公知の方法、特に、水素化分解により、容易に除去することができる。
【００３４】
実施例から明らかなように、ジアステレオ異性体の過剰は、実質的に８０％を超える値まで達することが可能であり、さらに、９０％を超える値まで達することも可能である。
【００３５】
従って、該キラル基は、有利には、式：
【００３６】
【化７】
2005523339.tif 000004
で表される基である。
【００３７】
ここで、Ｒ１１及びＲ１３は、異なっていて、アルキル、アリール及び水素から選択され、ｑは、１〜３の整数から選択され（即ち、１、２又は３）、Ｚは、三価状態にあり有利には炭化水素系鎖を有している第Ｖ列（窒素列）のメタロイド元素、及び、カルコゲンから選択される。Ｒ１２は、水素、及び、炭化水素系（特に、アリール、アルキル及びアシル）鎖から選択される。
【００３８】
有利には、Ｒ１１とＲ１３の少なくとも１つは、アリールから選択され、有利には、ホモ環式及び／又は６環員含有アリール、好ましくは、ホモ環式で６環員を含むアリールから選択される。
【００３９】
有利には、ｑは、１又は２に等しく、好ましくは、１に等しい。
【００４０】
角括弧の間の結合は、場合により１置換されているか又は２置換されているメチレン結合である。このメチレンは、好ましくは、置換されておらず、従って、式−ＣＨ２−で表される。
【００４１】
Ｒ１２は、有利には、アルキル又はアシルである。
【００４２】
キラル基を含んでいる分子の例としては、エフェドリン及びエフェドリンのＯ−置換誘導体、並びに、グリシノール誘導体を挙げることができる。
【００４３】
該キラル基は、キラルポリマーの一部であるか、又は、２０以下の炭素原子、有利には、１５以下の炭素原子の分子のいずれかであることが望ましい。
【００４４】
従って、本発明の有利な実施形態では、Ｒ’は、式：
【００４５】
【化８】
2005523339.tif 000005
で表されるキラル基である。
【００４６】
本発明の式（Ｉ）の化合物の炭素の数は、有利には、３０以下、好ましくは、２０以下である。
【００４７】
本発明によれば、本発明が本発明の化合物に関する範囲において、及び、本発明の化合物のみに関する範囲において、Ｒ’とＲ”の少なくとも一方が官能性を有するのが好ましく、より正確には、Ｒ’とＲ”の少なくとも一方が、アリル位又はホモアリル位、好ましくはアリル位に、本質的にエチレン性である不飽和を有するのが好ましい。
【００４８】
Ｒ’とＲ”の他方は、一般に、保護基である。アリル基がアミン官能基の保護基であり得ることは注目すべきである。基Ｒが、特定のアルキル、即ち、アリルであり得ることも注目すべきである。特に、本発明により、式（ＩＩ）［式中、Ｒはハロゲンであり、Ｒ’及びＲｆは、上記で規定されたものの１つであり、特に、Ｒ’は、保護基、有利には、本質的にベンジル性である］の誘導体を２当量のアリル性化合物（例えば、ハロゲン化アリル）と反応させることにより、基Ｒｆとアミン官能基の両方を保持している炭素上に２つのアリル基を有する誘導体を得ることが可能となった。
【００４９】
Ｒｆ基は、有利には 、１〜１０個の炭素原子、より好ましくは、１〜４個の炭素原子を含むが、このＲｆ基は、有利には、下記式：
ＧＥＡ−(ＣＸ２)ｐ−
［式中、
Ｘは、同一であっても異なっていてもよく、塩素、フッ素、又は、式ＣｎＦ２ｎ＋１（ここで、ｎは、５以下の整数、好ましくは、２以下の整数である）の基を表すが、少なくとも１つのＸはフッ素であって、該フッ素は、有利には、オープンボンドを有している炭素によって保持され；
ｐは、２以下の整数を表し；
ＧＥＡは、電子吸引性基（即ち、シグマｐは、ゼロより大きな値、有利には、０．１より大きな値、好ましくは、０．２より大きな値である）を表し、前記電子吸引性基の許容される官能性は、当該反応の条件下で不活性であり、有利には、フッ素又は式ＣｎＦ２ｎ＋１（ここで、ｎは、８以下の整数、有利には、５以下の整数である）のペルフルオロ化残基である］
に相当し、Ｒｆの炭素の総数は、有利には、１〜１５、好ましくは、１〜１０である。
【００５０】
Ｘは、その半分、有利には、３／４（該分数が正確でない場合は、最も近い数に切り上げる）、好ましくは、全てが、フッ素又は「ＣｎＦ２ｎ＋１」基であるのが望ましく、好ましくは、フッ素である。
【００５１】
Ｒｆは、通常、ペルフルオロエチル、ジフルオロメチル、クロロジフルオロメチル、及び、特に、トリフルオロメチルである。
【００５２】
上記で示されているように、本発明の別の目的は、特に本発明の化合物を得るための主要なステップを含む方法を提供することである。
【００５３】
この目的は、金属元素の存在下に、ハロゲン化アリル又は擬ハロゲン化アリルを作用させて、少なくとも１つのペルフルオロメチレン（−ＣＦ２−）環員に直接結合したケチミン又はアルジミンをアリル化する方法により達成される。その際、前記金属元素の酸化形態は、有利には、該媒体中で唯一の安定な原子価を示し、該金属は、少なくとも、水素と同様に還元性であり、換言すれば、酸化還元電位（Ｍｎ＋ ＋ ｎｅ− ←→ Ｍ０）が、水素電極に関して０ボルト以下、有利には、亜鉛の酸化還元電位以下である。
【００５４】
上記ケチミン又はアルジミンは、有利には、下記式（ＩＩ）：
【００５５】
【化９】
2005523339.tif 000006
［式中、基Ｒｆ、基Ｒ及び基Ｒ’は、上記で規定されたものから選択されるが、Ｒは、さらに、ハロゲンから選択することもできる］
に相当する。
【００５６】
Ｒがハロゲンであることに意味があるのは、基Ｒｆ及び将来のアミンを有する炭素上にジアリルを有する誘導体を得るのが望ましいばあいのみである。
【００５７】
本発明により、予め合成しておいた有機金属誘導体を用い、第２のステップにおいてのみアリル含有有機金属誘導体をイミンと接触させることが可能である。
【００５８】
この手順に従い、本発明は、適切な金属状態にある元素にハロゲン化アリルを作用させることにより有機金属を調製する方法に関する。この操作についての適切な金属は、ハロゲン化アリルから有機金属になるのに十分な還元性の酸化還元電位を有する金属である。
【００５９】
検討中の媒体中において唯一の安定な原子価状態（もちろん、金属状態を除く）を有する金属を用いるのが好ましい。特に、マグネシウム、亜鉛、ニッケル、コバルト、インジウムを挙げることができ、さらに、リチウムを挙げることもできる。しかしながら、アルカリ金属はいつも満足される結果を与えるとは限らないことは指摘すべきである。
【００６０】
実際、該反応は、反応生成物に対応するアミドが比較的解離されない場合に促進されるように見える。このことは、第１のアリル化と、第１の縮合に由来する金属誘導体のＮ−アリル化の間に競合が存在しないことの理由を説明する。
【００６１】
好ましい金属は亜鉛である。
【００６２】
しかしながら、本発明によれば、異なる手順が好ましい。それは、それがより頻繁にうまくいくからである。それは、３種の試薬、即ち、イミン、ハロゲン化アリル及び金属を同時に接触させることを含む。これは、バルビエール（Barbier）法と称される技術である。
【００６３】
この方法によれば、最初の２種の試薬を混合し、次いで、金属を加えることが可能であるが、実際には、通常、上記試薬を同時に使用することが可能である。なぜなら、上記金属は、該反応混合物中の残りの成分と直ぐには反応しないからである。実際、該反応は、その開始時において反応速度がおそいか、又は、金属表面を活性化するために、微少量のヨウ素又は塩化シリルなどの亜鉛活性化要素を添加するのが望ましい。電解的活性化も首尾よく実施することができる。希ＨＣｌで予め活性化することも可能である。
【００６４】
該反応混合物は、例えば、このアリル化反応に際して使用される金属から明瞭に解離されると考えられる塩を添加することによって、有利には、伝導性にすることができる。特に、臭化亜鉛を使用することができる。
【００６５】
好ましい溶媒は、有機金属の合成において知られている極性非プロトン性溶媒である。より詳細には、前記極性非プロトン性溶媒は、大きな双極子モーメントを有するのが好ましい。従って、その比誘電率ε（イプシロン）は、有利には、約５以上であり、有利には、約５０以下である。さらにまた、本発明で使用される前記極性溶媒は、カチオンを明瞭に溶媒和することが可能であることが好ましく、それら極性溶媒は、溶媒についてのドナー数Ｄにより体系化することができる。従って、該ドナー数は、１０以上、有利には、２０以上である。従って、上記溶媒についてのドナー数は、好ましくは１０〜３０、有利には、２０〜３０である。
【００６６】
該ドナー数は、該極性非プロトン性溶媒と五塩化アンチモンの会合の、キロカロリーで表したΔＨ（エンタルピー変化量）に相当する。より詳細には、Christian Reichardt による「solvents and solvent effects in organic chemistry - VCH p. 19, 1988」を参照することができる。上記にはドナー数の定義が記載されており、それは、ジクロロエタンの希薄溶液中における溶媒と五塩化アンチモンの間の相互作用のエンタルピー（ｋｃａｌ／ｍｏｌ）の負数（−ΔＨ）として定義されている。
【００６７】
本発明が目標としている反応にとって特に有利である溶媒は、本質的にアミド（ラクタム及び尿素誘導体（尿素は、本明細書においては、炭酸のジアミドであると見なされる）を包含する）、特にホルムアミド、及び本質的にエーテル、特に環状エーテル、である溶媒である。
【００６８】
上記反応は、金属の全ての形状（formulation）で進行するが、削り屑の形態は粉末より反応の進行が良好であり、粉末自体は、粉末ではなく粒状物（shot）の形態にあるものよりも良好である。
【００６９】
しかしながら、この粒状物は、上記反応を電解質経路を介して行うことができる場合に用いることができる。
【００７０】
イミンと縮合させる脱離基含有アリル誘導体は、有利には 、下記式（ＩＩＩ）：
【００７１】
【化１０】
2005523339.tif 000007
で表される。
【００７２】
ＧＰは、脱離基を表す。ＧＰは、ハロゲン又は擬ハロゲンであり、有利には、ハロゲン、例えば、塩素、好ましくは、臭素又はヨウ素、さらに好ましくは、臭素である。その他の基は、既に上記で定義されている。それらは、上記式（Ｉ）及び式（ＩＩ）における意味と同じ意味を式（ＩＩＩ）において有する。
【００７３】
基Ｒ３が、カルボキシレート、特に、アルキルカルボキシレート（エステル）である場合について、特に言及するべきである。特に、この場合、副反応（parasitic reaction）を避けるために、即ち、未だ完全には解明されていない物理的な経路による形成を避けるために、即ち、アミド官能基の窒素のα位にジフルオロメチレン基を有しているピロリドンに他ならないラクタムの形成を避けるために、上記反応は低温で実施すべきである。
【００７４】
考慮すべき別のもう１つの点は、溶媒の選択である。上記で述べたように不適当な環化をさけるために、より大きなドナー性を有し、その結果、カチオンを溶媒和するのにより優れている溶媒を選択することもできる。
【００７５】
従って、ＴＨＦのドナー数（約２０）よりも大きなドナー数を有する溶媒を選択することによって、副次的な環化（parasitic cyclization）を伴うことなく反応を行うことができる。下記表に見られるように、アミド類は、最も優れた、又は、少なくとも最も高いドナー数を有している溶媒に属する。これらのアミド類は、本発明を実施する上で、特に適している。
【００７６】
しかしながら、Ｒ３の位置におけるカルボン酸基の問題がない場合は、より広い条件を使用することができる。特に、小さなドナー数を有する溶媒を、容易に使用することができる。
【００７７】
【表１】
2005523339.tif 000008
【００７８】
上記表の対象とされた溶媒は、良好な結果を得ることができる溶媒である。しかしながら、ＤＭＳＯは還元性金属の存在下で副反応（parasitic reaction）を起こさせるおそれがあること、及び、アセトニトリルは、ドナー数が僅かに小さく、それによって、反応の進行がかなり遅く、また、Ｒ３がカルボン酸官能基である場合に環化のリスクを有することは、指摘すべきである。
【００７９】
上記反応は、一般に、溶媒の融点と沸点の間の温度で行い、ドナー数が２０以上である溶媒を使用する場合は、通常、０〜５０℃で行う。
【００８０】
アミドの場合は、上記反応は、一般に、周囲温度（即ち、意味のある数字で（with a significant number）約２０℃）で生起する。
【００８１】
回文的でないアリルで上記反応が起こる場合、その指標は、一般に、該アリル基の結合点は最も安定なカルボカチオンに相当するものであると言うことができる。
【００８２】
後者は、メカニズムに関して示しているのではなく、それは、反応生成物の供給を容易とする規則を単に示している。
【００８３】
溶媒の沸騰により温度を調節するのが望ましい場合を除き、又は、反応生成物の内の１種を生成と同時に除去するのが望ましい場合を除き、上記反応に関して圧力の重要性はほんの僅かである。
【００８４】
イミンをアリル誘導体と縮合させるステップにより得られた生成物は、特に有利な成分又は本発明の主題であるジアリル誘導体のいずれかが得られるように、別のステップを続けて行うことができる。
【００８５】
ピロリドンを得るために、先のステップで得たモノアリル生成物を用いて環化を行うのが望ましい場合、上記反応を高温で行うか、又は、モノアリル生成物を取って、それを、該モノアリル生成物を合成するのに必要な時間より有意に長い時間加熱することで十分である。
【００８６】
ジアリル生成物を得るための最も簡便な方法の１つは、形成されたモノアリルアミンを分離し、それを、アミンについての公知技術により、所望の対応するアリル誘導体上で反応させることである。
【００８７】
従って、イミンをアリル化するステップを行った後、アミンを分離するステップを行うことができ、その後、該アミンを、有利には臭化物又はヨウ化物のような適切な脱離基を含んでいるアリル誘導体に縮合させるステップを行うことができる。
【００８８】
第１のステップに関する反応は、下記反応式Ｎｏ．１により表すことができる。
反応式Ｎｏ．１
【００８９】
【化１１】
2005523339.tif 000009
【００９０】
上記中間体アミンと縮合させるアリル誘導体は、有利には、式（ＩＶ）：
【００９１】
【化１２】
2005523339.tif 000010
に相当する。
【００９２】
ＧＰ’はＧＰと同じ意味を有するが、式（ＩＩＩ）に関する場合に比較して、ハロゲン化物の好適性はあまり著しくない。
【００９３】
Ｒ’１〜Ｒ’５は、Ｒ１〜Ｒ５の基と同じ意味を示し、好ましい組合せも同じである。
【００９４】
第２のアリル化は、下記反応式Ｎｏ．２により表すことができる。
反応式Ｎｏ．２
【００９５】
【化１３】
2005523339.tif 000011
【００９６】
上記式において、イミンとの縮合ステップで得られた生成物（水素形態、又は、アニオン形態）を、脱離基を含んでいるアリル誘導体と縮合させる。操作条件は穏やかな条件であり、Ｒ’は、通常、保護基である。その際、該保護基は、有利にはキラルであってよく、さらにまた、該保護基は、アミンの二重アリル化を避けることを可能とするような保護基である。アミン窒素ダブレットはアリル基のドナー効果により反応性が高くなるので、この二重アリル化は、実際、多くの場合、促進されるのである。
【００９７】
塩基は、当該分野における通常の塩基である。上記反応式においては重炭酸塩が示されているが、別の塩基、特に、第四級化不可能なアミンも使用し得る。示されている実施例において、溶媒はアセトニトリルであるが、別の溶媒も使用することができる。
【実施例】
【００９８】
以下の非限定的な実施例により本発明を例示する。
【００９９】
一般手順
特に別途規定されていない限り、手順は、以下に示される手順に従う。使用するイミンと臭化アリルをジメチルホルムアミドに溶解させる。その際、臭化アリルは、イミンに対して約３０％過剰に配置する。得られた溶液を周囲温度で撹拌し、次いで、削りくずの形態にある亜鉛をイミンに対して約１０％過剰に添加する。次いで、得られた混合物に、数滴のＴＭＳＣｌを添加する（亜鉛は、希ＨＣｌ溶液で予め活性化しておいてもよく、そのような場合は、前記添加は０℃で実施する）。１時間３０分後、反応混合物を０℃に冷却し、次いで、飽和水性アンモニウム塩酸塩溶液を用いて加水分解する。得られた水溶液をジエチルエーテルで３回続けて抽出する。有機相を一緒にして飽和塩化ナトリウム水溶液で洗浄し、次いで、硫酸マグネシウムで脱水する。溶媒を蒸発させた後、得られた生成物を、８０、１０：１０の比の石油エーテル／酢酸エチル混合物を用いるシリカゲルクロマトグラフィーで精製する。溶離液を蒸発／希釈した後、所望のアミンを無色の液体として得る。
【０１００】
ホモアリル及びホモプロパルギルアミンα−ＣＦ３の合成
手順
１９Ｆ−ＮＭＲ分析、１Ｈ−ＮＭＲ分析及び１３Ｃ−ＮＭＲ分析は、Ｂｒｕｋｅｒ２００ＭＨｚ装置を用いて行った。化学シフト（δ）はｐｐｍで表すが、１９Ｆ−ＮＭＲ分析についてはＣＦＣｌ３に基づき、１Ｈ−ＮＭＲ分析及び１３Ｃ−ＮＭＲ分析についてはＴＭＳに基づく。これらの分析は全て、溶媒としてのＣＤＣｌ３中で行った。ＧＰＣ分析は、ＳＥ３０無極性カラム（１０ｍ）を具備しているＨＰ４８９０装置で行った。蒸留した臭化メタリルを除き、全ての試薬は、精製は全く行わずにそのままの状態で使用した。
【０１０１】
ベンジルイミン誘導体
イミン（１）は、式（ＩＩ）［式中、Ｒｆはトリフルオロメチルであり、Ｒは水素であり、Ｒ’はベンジルである］に相当する。
【０１０２】
【化１４】
2005523339.tif 000012
【０１０３】
実施例１：４−ベンジルアミノ−５，５，５−トリフルオロペント−１−エンの合成
【０１０４】
【化１５】
2005523339.tif 000013
【０１０５】
イミン（１）（１．０３ｇ，５．５ｍｍｏｌ）及び臭化アリル（８６５ｍｇ，７．１５ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（１０ｍＬ）に溶解させ、アルゴン雰囲気下に置く。この溶液を０℃まで冷却し、撹拌し、次いで、活性化亜鉛（３９３ｍｇ，６．０５ｍｍｏｌ）を一度に加える。得られた反応混合物をこの温度に１分間維持し、次いで、周囲温度まで戻るにまかせる（反応の進行はＧＰＣによりモニタリングする）。１時間３０分後、反応混合物を０℃に冷却し、飽和ＮＨ４Ｃｌ水溶液（２０ｍＬ）を用いて加水分解し、次いで、ジエチルエーテル（３×２０ｍＬ）で抽出する。有機相を一緒にして飽和ＮａＣｌ水溶液（５０ｍＬ）で洗浄し、ＭｇＳＯ４で脱水し、濾過し、次いで、溶媒を蒸発させる。得られた粗生成物を、シリカゲルクロマトグラフィー（石油エーテル／ＥｔＯＡｃ，９０：１０）で精製して、無色の液体の形態にあるホモアリルアミン（１．１６ｇ，９２％）を得る。
【０１０６】
【化１６】
2005523339.tif 000014
【０１０７】
実施例２：４−ベンジルアミノ−２−メチル−５，５，５−トリフルオロペント−１−エン
【０１０８】
【化１７】
2005523339.tif 000015
【０１０９】
イミン（１）（１．０３ｇ，５．５ｍｍｏｌ）、臭化メタリル（９６５ｍｇ，７．１５ｍｍｏｌ）及びＺｎ＊（３９３ｍｇ，６．０５ｍｍｏｌ）を使用して、淡黄色の液体の形態にある生成物（１．０ｇ，７５％）を得る。
【０１１０】
【化１８】
2005523339.tif 000016
2005523339.tif 000017
【０１１１】
実施例３：３−ジメチル−４−ベンジルアミノ−５，５，５−トリフルオロペント−１−エン
【０１１２】
【化１９】
2005523339.tif 000018
【０１１３】
イミン（１）（１．０３ｇ，５．５ｍｍｏｌ）、臭化ジメチルアリル（１．０７ｇ，７．１５ｍｍｏｌ）及びＺｎ＊（３９３ｍｇ，６．０５ｍｍｏｌ）を使用して、淡黄色の液体の形態にある生成物（１．３６ｇ，９６％）を得る。
【０１１４】
【化２０】
2005523339.tif 000019
【０１１５】
実施例４：エチル２−トリフルオロプロピル−（２−ベンジルアミノ）−プロペン−２−オエート
【０１１６】
【化２１】
2005523339.tif 000020
【０１１７】
イミン（１）（３７４ｍｇ，２ｍｍｏｌ）、２−（ブロモメチル）−アクリル酸エチル（５０２ｍｇ，２．６ｍｍｏｌ）及びＺｎ＊（１４３ｍｇ，２．２ｍｍｏｌ）を使用して、無色の液体の形態にある生成物（１．０ｇ，７５％）を得る。
【０１１８】
【化２２】
2005523339.tif 000021
【０１１９】
実施例５：下記式で表される化合物の合成
【０１２０】
【化２３】
2005523339.tif 000022
【０１２１】
イミン（１）（１８７ｍｇ，１ｍｍｏｌ）、３−ブロモシクロヘキセン（３２２ｍｇ，２ｍｍｏｌ）及びＺｎ＊（８５ｍｇ，１．３ｍｍｏｌ）を使用して、無色の液体の形態にある生成物（２３５ｇ，８７％）を得る。
【０１２２】
【化２４】
2005523339.tif 000023
【０１２３】
実施例６：４−ベンジルアミノ−５，５，５−トリフルオロペント−１−イン
【０１２４】
【化２５】
2005523339.tif 000024
【０１２５】
イミン（１）（１．０３ｇ，５．５ｍｍｏｌ）、トルエン中の８０％臭化プロパルギル溶液（１．０６ｇ，７．１５ｍｍｏｌ）及びＺｎ＊（３９３ｍｇ，６．０５ｍｍｏｌ）を使用して、無色の液体の形態にある生成物（９４４ｇ，７６％）を得る。
【０１２６】
【化２６】
2005523339.tif 000025
【０１２７】
パラ−メトキシフェニルイミンの誘導体
【０１２８】
【化２７】
2005523339.tif 000026
【０１２９】
実施例７：４−（４−メトキシフェニルアミノ）−２−メチル−５，５，５−トリフルオロペント−１−エン
【０１３０】
【化２８】
2005523339.tif 000027
【０１３１】
イミン（２）（１．１２ｇ，５．５ｍｍｏｌ）、臭化メタリル（１．１１ｇ，８．２５ｍｍｏｌ）及びＺｎ＊（３９３ｍｇ，６．０５ｍｍｏｌ）を使用して、褐色の油状物の形態にある生成物（１．２８ｇ，８３％）を得る。
【０１３２】
【化２９】
2005523339.tif 000028
2005523339.tif 000029
【０１３３】
α，ω−不飽和アミン類の合成
一般手順
アセトニトリル（３ｍＬ）中に入れたホモアリル又はホモプロパルギルアミン（１ｍｍｏｌ）、臭化アリル（３当量，３ｍｍｏｌ）、ＮａＨＣＯ３（５当量，５ｍｍｏｌ）及びＫＩ（１０ｍｏｌ％，０．１ｍｍｏｌ）を還流する（反応の進行はＧＰＣによりモニタリングする）。反応媒体を周囲温度に戻るにまかせ、ブライン（１０ｍＬ）を用いて加水分解し、次いで、Ｅｔ２Ｏ（３×１０ｍＬ）で抽出する。有機相を一緒にしてＭｇＳＯ４で脱水し、濾過し、次いで、溶媒を蒸発させる。得られた粗生成物をシリカゲル濾過（石油エーテル）により精製して、α，ω−不飽和アミンを得る。
【０１３４】
実施例８：下記式で表される化合物の合成
【０１３５】
【化３０】
2005523339.tif 000030
【０１３６】
アミン（Ａ）（２２９ｍｇ，１ｍｍｏｌ）、臭化アリル（３６３ｍｇ，３ｍｍｏｌ）、ＮａＨＣＯ３（４２０ｍｇ，５ｍｍｏｌ）及びＫＩ（１７ｍｇ，０．１ｍｍｏｌ）をＭｅＣＮ（３ｍＬ）で３日間還流しながら加熱する。無色の液体の形態にある生成物（２１５ｍｇ，８０％）を得る。
【０１３７】
【化３１】
2005523339.tif 000031
2005523339.tif 000032
【０１３８】
実施例９：下記式で表される化合物の合成
【０１３９】
【化３２】
2005523339.tif 000033
【０１４０】
アミン（Ａ）（２２９ｍｇ，１ｍｍｏｌ）、２-（ブロモメチル）アクリル酸エチル（２９０ｍｇ，１．５ｍｍｏｌ）、ＮａＨＣＯ３（４２０ｍｇ，５ｍｍｏｌ）及びＫＩ（１７ｍｇ，０．１ｍｍｏｌ）をＭｅＣＮ（３ｍＬ）で還流しながら３日間加熱する。無色の液体の形態にある生成物（２１５ｍｇ，８０％）を得る。
【０１４１】
【化３３】
2005523339.tif 000034
【０１４２】
実施例１０：下記式で表される化合物の合成
【０１４３】
【化３４】
2005523339.tif 000035
【０１４４】
アミン（Ｂ）（２４３ｍｇ，１ｍｍｏｌ）、臭化アリル（３６３ｍｇ，３ｍｍｏｌ）、ＮａＨＣＯ３（４２０ｍｇ，５ｍｍｏｌ）及びＫＩ（１７ｍｇ，０．１ｍｍｏｌ）をＭｅＣＮ（３ｍＬ）で還流しながら３．５日間加熱する。無色の液体の形態にある生成物（２２６ｍｇ，８０％）を得る。
【０１４５】
【化３５】
2005523339.tif 000036
【０１４６】
【化３６】
2005523339.tif 000037
【０１４７】
アミン（Ｃ）（２５７ｍｇ，１ｍｍｏｌ）、臭化アリル（３６３ｍｇ，３ｍｍｏｌ）、ＮａＨＣＯ３（４２０ｍｇ，５ｍｍｏｌ）及びＫＩ（１７ｍｇ，０．１ｍｍｏｌ）をＭｅＣＮ（３ｍＬ）で還流しながら５．５日間加熱する。無色の液体の形態にある生成物（１２４ｍｇ，４２％）を得る。
【０１４８】
【化３７】
2005523339.tif 000038
【０１４９】
実施例１１：下記式で表される化合物の合成
【０１５０】
【化３８】
2005523339.tif 000039
【０１５１】
アミン（Ｆ）（２２７ｍｇ，１ｍｍｏｌ）、臭化アリル（３６３ｍｇ，３ｍｍｏｌ）、ＮａＨＣＯ３（４２０ｍｇ，５ｍｍｏｌ）及びＫＩ（１７ｍｇ，０．１ｍｍｏｌ）をＭｅＣＮ（３ｍＬ）で還流しながら４．５日間加熱する。無色の液体の形態にある生成物（２１１ｍｇ，７９％）を得る。
【０１５２】
【化３９】
2005523339.tif 000040
【０１５３】
実施例１２：（２-メトキシ−１−フェニルエチル）（１-トリフルオロメチル−ブト−３−エニル）アミン
【０１５４】
【化４０】
2005523339.tif 000041
【０１５５】
キラルイミン（４２３ｍｇ，１．８３ｍｍｏｌ）及び臭化アリル（０．１９ｍＬ、２．２ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（３ｍＬ）に溶解させ、それを、アルゴン雰囲気下に置く。この溶液を周囲温度で撹拌し、次いで、この混合物に、削りくずの形態にある亜鉛（１５５ｍｇ，２．３８ｍｍｏｌ）を添加した後、数滴のＴＭＳＣｌを添加する。２時間後、反応混合物を０℃に冷却し、飽和アンモニウム塩酸塩水溶液（２０ｍＬ）を用いて加水分解する。得られた水溶液をジエチルエーテル（３×２０ｍＬ）で抽出する。有機相を一緒にして飽和塩化ナトリウム溶液（５０ｍＬ）で洗浄し、次いで、硫酸マグネシウムで脱水し、濾過する。溶媒を蒸発させた後、得られた生成物を、石油エーテル／酢酸エチル（９０：１０）の混合物を用いるシリカゲルクロマトグラフィーで精製して、無色の液体の形態にある該ホモアリルアミン（３４７ｍｇ，６８％，e．d．＝８４％）を得る。
【０１５６】
上記反応は、３０分間還流する以外は同じ条件下で、ＴＨＦ中で行うことができる。収率は、８５％（４３４ｍｇ，e．d．＝９６％）である。
【０１５７】
【化４１】
2005523339.tif 000042
【国際調査報告】
2005523339.tif 000047
2005523339.tif 000048
2005523339.tif 000049
2005523339.tif 000050
2005523339.tif 000051
2005523339.tif 000052
2005523339.tif 000053
2005523339.tif 000054
2005523339.tif 000055
2005523339.tif 000056