(57)【要約】  本発明は、通信システムにおいて、クロストーク干渉が生じた後の通信システム周波数スペクトルを、通信システム周波数スペクトル内のアップストリーム及びダウンストリーム通信に用いられる伝送媒体ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ間で動的に割り当てるための方法及び装置に関する。本発明の方法は、妨害伝送媒体ＣＨ−Ｙ上の伝送により被妨害伝送媒体ＣＨ−Ｘ上に発生するクロストーク干渉ＣＴＩを検出するステップ、被妨害伝送媒体ＣＨ−Ｘ上でメディア制御信号ＣＳを伝送するステップ、クロストークによって複製された複製メディア制御信号ＣＳ’を妨害伝送媒体ＣＨ−Ｙ上で検出するステップ等を含む。
2005510171.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信システムにおいて、通信システム周波数スペクトル内のアップストリーム及びダウンストリームに用いられる伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ）間で、クロストーク干渉が生じた後に動的に前記通信システム周波数スペクトルを割り当てるための方法であって、
被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）と妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）とのクロストーク結合に帰因して、前記妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の伝送により前記被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上に生じるクロストーク干渉（ＣＴＩ）を検出するステップを有する方法が、
前記被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上でメディア制御信号（ＣＳ）を送信するステップと、
前記クロストーク結合（Ｔ）により前記メディア制御信号（ＣＳ）が複製された信号である複製メディア制御信号（ＣＳ’）を前記妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上で検出するステップとを有することを特徴とする方法。
【請求項２】
前記周波数スペクトルが複数の周波数帯（ＣＨ３−ＣＨ６）に分割され、各周波数帯が複数のサブバンドに分割されることを特徴とする、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記周波数スペクトルが複数の周波数帯（ＣＨ３−ＣＨ６）に分割され、各周波数帯が複数のタイムスロットに分割されることを特徴とする、請求項１記載の方法。
【請求項４】
前記クロストーク干渉が前記妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上で通常データ伝送前に伝送される意図信号（ＩＳ）を含むことを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
前記クロストーク干渉が前記妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上で通常データの伝送方向と逆の方向に定期的に伝送される衝突回避データ（ＣＡＤ）を含むことを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
前記周波数スペクトルが複数の周波数帯（ＣＨ３−ＣＨ６）に分割され、各周波数帯にはデフォルト方向が定義されていることを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項７】
前記メディア制御信号が冗長性を目的として前記被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上で繰り返し送信されることを特徴とする請求項１乃至請求項６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
前記メディア制御信号（ＣＳ）が前記被妨害伝送媒体上で双方向に送信されることを特徴とする請求項１乃至請求項７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項９】
第２のクロストーク結合（Ｔ２）に帰因して複製される、非妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｚ）上の第２の複製メディア制御信号（ＣＳ”）を検出するステップをさらに有することを特徴とする請求項１乃至請求項８のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１０】
前記メディア制御信号（ＣＳ）が前記被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）の伝送方向に関する情報を有することを特徴とする請求項１乃至請求項９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１１】
前記システム内の、他の少なくとも１つの伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ，ＣＨ−Ｚ）に複製メディア制御信号（ＣＳ’，ＣＳ”）を転送することを目的として、ある伝送媒体で受信された複製メディア制御信号を複製するステップをさらに有することを特徴とする請求項１乃至請求項１０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１２】
通信システムにおいて、通信システム周波数スペクトル内の通信伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ）を介したアップストリーム及びダウンストリーム通信に用いられるモデム対のセット（Ａ１−Ａ２，Ｂ１−Ｂ２）間で、クロストーク干渉が生じた後に動的に前記通信システム周波数スペクトルを割り当てるための方法であって、
クロストーク結合（Ｔ）に帰因して、妨害モデム対（Ｂ１−Ｂ２）が用いる妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の伝送により被妨害モデム対（Ａ１−Ａ２）が使用する被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上に生じるクロストーク干渉（ＣＴＩ）を検出するステップを有する方法が、
前記被妨害モデム対（Ａ１−Ａ２）により、前記被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上でメディア制御信号（ＣＳ）を伝送するステップと、
前記クロストーク結合（Ｔ）に帰因して複製される前記妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の複製メディア制御信号（ＣＳ’）を前記妨害モデム対（Ｂ１−Ｂ２）によって検出するステップとを有することを特徴とする方法。
【請求項１３】
通信システムにおいて、通信システム周波数スペクトル内の通信伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ）を介したアップストリーム及びダウンストリーム通信に用いられるモデム対のセット（Ａ１−Ａ２，Ｂ１−Ｂ２）間で、クロストーク干渉が生じた後に動的に前記通信システム周波数スペクトルを割り当てるための方法であって、
妨害モデム対（Ｂ１−Ｂ２）の受信端モデム（Ｂ１）により、妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）の前記周波数スペクトルの資源内で衝突回避データ（ＣＡＤ）を定期的に伝送するステップと、
クロストーク結合（Ｔ）に帰因して、妨害モデム対（Ｂ１−Ｂ２）が用いる妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の伝送により被妨害モデム対（Ａ１−Ａ２）が使用する被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上に生じるクロストーク干渉（ＣＴＩ）を検出するステップと、
前記被妨害モデム対（Ａ１−Ａ２）により、前記被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上でメディア制御信号（ＣＳ）を伝送するステップと、
前記クロストーク結合（Ｔ）に帰因して複製される前記妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の複製メディア制御信号（ＣＳ’）を前記妨害モデム対（Ｂ１−Ｂ２）によって検出するステップとを有することを特徴とする方法。
【請求項１４】
通信システムにおいて、通信システム周波数スペクトル内の通信伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ，ＣＨ−Ｚ）を介したアップストリーム及びダウンストリーム通信に用いられるモデム対のセット（Ａ１−Ａ２，Ｂ１−Ｂ２，Ｃ１−Ｃ２）間で、クロストーク干渉が生じた後に前記通信システム周波数スペクトルを動的に割り当てるための方法であって、
前記システム内の、クロストーク干渉の対象となる全モデム対（Ａ１−Ａ２，Ｂ１−Ｂ２，Ｃ１−Ｃ２）の時間同期を取るステップと、
同期された受信端モデム（Ｂ１，Ｃ１）により、前記通信伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ，ＣＨ−Ｚ）上の周波数スペクトル内のタイムスロットの所定の第１のセットで衝突回避データ（ＣＡＤ）を同時に伝送するステップと、
クロストーク結合（Ｔ）に帰因して、妨害モデム対（Ｂ１−Ｂ２）が用いる妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の伝送により被妨害モデム対（Ａ１−Ａ２）が使用する被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上のタイムスロットの第１のセットに生じるクロストーク干渉（ＣＴＩ）を検出するステップと、
前記被妨害モデム対（Ａ１−Ａ２）により、前記被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上のタイムスロットの所定の第２のセットでメディア制御信号（ＣＳ）を伝送するステップと、
前記クロストーク結合（Ｔ）に帰因して複製される複製メディア制御信号（ＣＳ’）を、前記妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の前記タイムスロットの所定の第２のセットで前記妨害モデム対（Ｂ１−Ｂ２）によって検出するステップとを有することを特徴とする方法。
【請求項１５】
通信システムにおいて、通信システム周波数スペクトル内のアップストリーム及びダウンストリーム通信に用いられる伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ，ＣＨ−Ｚ）間で、クロストーク干渉が生じた後に前記通信システム周波数スペクトルを動的に割り当てるための方法であって、
前記伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ）間のクロストーク結合（Ｔ）に帰因し、妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の伝送により被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上に生じるクロストーク干渉（ＣＴＩ）を検出するステップと、
前記被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上でメディア制御信号（ＣＳ）を伝送するステップと、
前記伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ，ＣＨ−Ｚ）間の少なくとも１つのクロストーク結合（Ｔ，Ｔ２）に帰因して前記メディア制御信号（ＣＳ）から複製される複製メディア制御信号（ＣＳ’，ＣＳ”）を、少なくとも１つの伝送媒体（ＣＨ−Ｙ，ＣＨ−Ｚ）上で検出するステップとを有することを特徴とする方法。
【請求項１６】
第２のクロストーク結合（Ｔ２）に帰因して複製される、非妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｚ）上の第２の複製メディア制御信号（ＣＳ”）の検出ステップをさらに有することを特徴とする請求項１５記載の方法。
【請求項１７】
通信システムにおいて、通信システム周波数スペクトル内のアップストリーム及びダウンストリーム通信に用いられる伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ）間で、クロストーク干渉が生じた後に前記通信システム周波数スペクトルを動的に割り当てるための装置であって、
前記伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ）間のクロストーク結合（Ｔ）に帰因し、妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の伝送により被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上に生じるクロストーク干渉（ＣＴＩ）を検出する手段を有する装置が、
前記被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上でメディア制御信号（ＣＳ）を伝送する手段と、
前記クロストーク結合（Ｔ）に帰因して前記メディア制御信号（ＣＳ）から複製される、伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の複製メディア制御信号（ＣＳ’）を検出する手段とを有することを特徴とする装置。
【請求項１８】
通常のデータを伝送する前に前記妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上に意図信号（ＩＳ）を送信する手段をさらに有することを特徴とする、請求項１６記載の装置。
【請求項１９】
通常データの伝送方向とは逆方向に前記妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上で衝突回避データを送信する手段をさらに有することを特徴とする、請求項１６又は請求項１７記載の装置。
【請求項２０】
冗長性を目的とし、前記メディア制御信号を前記被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上で繰り返す手段をさらに有することを特徴とする、請求項１６乃至請求項１８のいずれか１項に記載の装置。
【請求項２１】
前記メディア制御信号（ＣＳ）を前記被妨害伝送媒体上で双方向に送信する手段をさらに有することを特徴とする、請求項１６乃至請求項１９のいずれか１項に記載の装置。
【請求項２２】
非妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｚ）上の第２の複製メディア制御信号（ＣＳ”）を検出する手段をさらに有することを特徴とする、請求項１６乃至請求項２０のいずれか１項に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信システム周波数を、干渉の発生後に、この周波数スペクトルを用いる伝送媒体間で動的に割り当てるための方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
現代の通信技術において、資源の管理及び活用は必要不可欠である。ＶＤＳＬ（超高速ディジタル加入者回線）モデムの場合、この根本的な問題は周波数計画に代表される。ＶＤＳＬにおける周波数計画は、政治的、経済的、実用的といった様々な観点を考慮せねばならない。
【０００３】
異なる周波数計画はいずれかのオペレータが支持する異なるサービスに適合し、実用性の問題は多くの副次的な制約を与える。これら実際的な観点の例としては、アマチュア無線用のＨＡＭバンドの配置及び、非対称ディジタル加入者回線ＡＤＳＬといった他のブロードバンドシステムの周波数計画がある。ＶＤＳＬを含む今日の通信システムのほとんどは周波数スペクトルの固定割り当てを用いている。その結果、通信媒体の不十分な利用を招いている。
【０００４】
銅線インフラ(copper plant)内の信号はクロストークの影響を受ける。これは、ある回線上の通信が他の回線を伝送される信号によって妨害されることを意味する。一般に、回線間の結合(coupling)は周波数と共に増加するが、回線間で大きく変化しうる。しかし、ある回線についてみると、通常、他の回線のうち、少数のみからのクロストークが強い。
【０００５】
現代のディジタル加入者回線ＤＳＬシステムは近端クロストークＮＥＸＴ又は遠端クロストークＦＥＸＴのいずれかによって制限されるように設計されている。ＦＥＸＴ限定システムについては、クロストークを制御するため、換言すればＮＥＸＴを回避するために周波数計画が必要である。ＮＥＸＴ限定システムはスペクトル管理を必要としないが、送信電力管理によって利益を得ることは依然として可能である。ＦＥＸＴ限定システムにおいて、アップストリーム及びダウンストリームトラフィックは通常異なる周波数帯に割り当てられる。この周波数多重ＦＤＤなしでは、ＮＥＸＴがネットワークにおける利用可能な容量を大幅に削減するであろう。
【０００６】
この種のマルチユーザ干渉と類似したものとして、セルラ無線通信システムにおける状況を比較することができる。ＤＳＬシステムにおける銅線はいくつかの少ない隣接回線のみに大きな干渉を与え、従ってセルラシステムにおける方向性アンテナのように機能する。しかしながら、セルラ無線システムは通常、単純なＦＤＤに比べて遙かに洗練された資源割り当て機構を有している。これに対し、銅線インフラ(copper plant)における効率的資源割り当て機構の欠如は、利用可能な資源の不十分な利用を招いている。
【０００７】
特許文献１（米国特許第6,167,095号公報）には、アップストリーム及びダウンストリーム通信スペクトルを動的に割り当てるための方法が開示されている。この米国特許において、周波数スペクトルのアップストリーム部分及びダウンストリーム部分は回線状況を表す信号品質パラメータの計算値に基づいて割り当てられる。スペクトル中の周波数帯割り当てを実行する前に、その信号の特性をあきらかにせねばならない。無秩序な資源割り当てはシステムダウンを引き起こす可能性がある。システムダウンを回避するため、モデム間の調整が必要である。
本発明を用いない場合、このような調整のためには、ノイズ特性に基づいてアップストリーム及びダウンストリームキャリア周波数を決定する中央サイトが通常必要となる。
【０００８】
【特許文献１】米国特許第6,167,095号公報
【発明の開示】
【０００９】
本発明は動的かつ効率的に周波数スペクトルの割り当てを行うことに関する問題を、中央調整装置を用いることなく解決する。媒体間のクロストーク結合を用い、媒体の一部を、起こりうる妨害状況の監視役(observant)とすることで、その問題を解決する。本発明は、妨害している第２の伝送媒体上の伝送のクロストーク結合により、妨害を受ける第１の伝送媒体上に干渉が発生した場合、クロストーク結合が反対方向にも存在するという意味において、干渉とクロストーク結合が対称的であるという事実を利用する。対称的クロストーク結合により、第１の媒体上の伝送は、第２の媒体上の干渉として、クロストーク結合を介して現れる。
【００１０】
本発明によれば、クロストーク干渉が生じた後、メディア制御信号が被妨害媒体(disturbed media)上に送信される。そして、メディア制御信号は複製され、妨害媒体(disturbing media)上で検出される。関係する媒体が所定のデフォルト方向又はその逆方向のどちらで用いられているかに応じて、異なる大きさが得られる。
【００１１】
より詳細には、第１の実施形態において、通信システム内の被妨害モデム対(disturbed set of madem pair)を用い、被妨害伝送媒体上でクロストーク干渉が検出される。システム内の妨害モデム対(disturbing set of modem pair)が用いる妨害伝送媒体は、クロストーク結合による干渉の原因となる。被妨害モデム対により、メディア制御信号が被妨害媒体上に送信される。メディア制御信号はクロストーク結合によって妨害媒体上で複製され、妨害モデム対で検出される。
【００１２】
より詳細には、第２の実施形態において、妨害モデム対の受信端モデムにより、妨害伝送媒体上の周波数スペクトル資源内を、衝突回避データが伝送される。衝突回避データの目的は、強いＮＥＸＴ干渉の形で衝突することを回避することにある。クロストーク干渉は、被妨害モデム対が用いる被妨害伝送媒体上で検出される。妨害伝送媒体上の衝突回避データは、クロストーク結合による干渉の原因となる。被妨害モデム対により、メディア制御信号が被妨害媒体上に送信される。メディア制御信号はクロストーク結合によって妨害媒体上で複製され、妨害モデム対で検出される。
【００１３】
より詳しくは第３の実施形態において、システム内の、干渉の影響を受けるモデム対が時間同期させられる。そして、モデム対の所謂妨害セットの受信端モデムが、妨害伝送媒体上の周波数スペクトルにおけるタイムスロットの所定の第１セットで、衝突回避データを同時に伝送する。クロストーク干渉は、被妨害モデム対が用いる被妨害伝送媒体上で検出される。複数の妨害伝送媒体のうち１つからの衝突回避データは干渉の原因となる。被妨害モデム対により、タイムスロットの所定の第２のセットで、メディア制御信号が被妨害媒体上に送信される。メディア制御信号は妨害媒体上で複製され、妨害モデム対で検出される。
【００１４】
より詳細には、第４の実施形態において、所謂非妨害モデム対(non-disturbing modem-pair)と呼ばれる別のモデム対が、第２の複製メディア制御信号を検出する。第２の制御信号は、既に説明した、被妨害モデム対により被妨害媒体上に送信されるメディア制御信号から複製される（第１〜第３の実施形態を参照）。メディア制御信号は、この実施形態において、被妨害伝送媒体の伝送方向についての情報を含み、第２のクロストーク結合によって非妨害媒体(non-disturbing media)上で複製される。伝送方向情報が搬送されるため、非妨害モデム対はその信号を無視するか、状況に対処するために対策を講じるかを選択することができる。
【００１５】
本発明の目的は、システム内のユーザが、必要とする容量を（他を妨害しないならば）動的に占有可能であるという意味では、ネットワーク内の容量を使用することである。
【００１６】
本発明の利点の１つは、容量を柔軟かつ必要に応じて割り当て可能であることである。
他の利点は、中央調整装置が不要なことである。
さらに別の利点は、システムの制御を緩めることなくトラフィック負荷を増加することが可能なことである。全体的なトラフィック負荷を抑えるため、静的な周波数計画よりもずっと効率よく媒体を利用できる。トラフィック負荷の増大に従って、性能は静的周波数計画と同じレベルへ低下していく。
以下、添付図面と共に好適な実施形態を用いて、本発明をより詳細に説明する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
図１Ａはブロードバンド有線(wireline)通信システムの例を示す。図１Ａにおけるシステムは、複数のモデムが配置される、中央局ＣＯ又はキャビネットを含む、銅線インフラ(copper plant)である。なお、これは一例であって、本発明は有線システムに限定されないこと、また中央局を有することよりも重要なことは、モデムが互いにクロストークを起こす範囲(cross-talk range)に存在することに留意されたい。このシステムは、それぞれが受信端モデム及び送信端モデムを含む、Ａ１−Ａ２，Ｂ１−Ｂ２，Ｃ１−Ｃ２，Ｄ１−Ｄ２，Ｅ１−Ｅ２，Ｆ１−Ｆ２，Ｇ１−Ｇ２，Ｈ１−Ｈ２のモデム対を有している。モデム対は伝送媒体上をアップストリーム方向又はダウンストリーム方向のいずれかで通信する。図１Ａにおいて、どのようにしてモデム対のモデム端(modem ends)Ａ１，Ｂ１，Ｃ１，Ｄ１，Ｅ１，Ｆ１，Ｇ１，Ｈ１が共通配置され、一方で残りのモデム端Ａ２，Ｂ２，Ｃ２，Ｄ２，Ｅ２，Ｆ２，Ｇ２，Ｈ２が異なる位置に存在するかが分かる。送信端モデムが伝送する際には、同一周波数を用いる場合、その近くに配置された受信端モデムに対する近端クロストークＮＥＸＴの原因となりうる。例えば、送信端モデムＨ１がその受信端モデムＨ２へ伝送するものと仮定する。モデム対Ｆ１−Ｆ２が逆方向で同時刻に同一周波数帯を用いているとすると、受信端モデムＦ１はＮＥＸＴによって妨害される可能性が高い。
【００１８】
図１Ｂは、異なる周波数帯に対し、どのようにデフォルト伝送が定義されるのかの例を矢印によって示している。時間非同期システムにおける資源共有という観点から、モデムが伝送にどれくらいの資源を用いるかに関する指標(measure)は、周波数帯に渡る電力の分布である。あるモデムが回線上で使用する電力及び／又は周波数割り当ての変更を所望すると、新しい伝送設定を記述するいくつかの制御情報を他端に通信しうる。この制御情報は予め割り当てされた制御チャネル対、例えば最も低い２つの帯域ＣＨ１及びＣＨ２の上で通信されうる。このシナリオでは中央資源コントローラが存在しないので、スペクトル管理手法を単純化することが望ましい。そうするための好ましい１つの方法は、各々がデフォルトの伝送方向つまりアップストリーム又はダウンストリームを有する周波数帯のセットを予め決めておくことである。取りうる周波数配置の一例を図１Ｂに示す。
【００１９】
図において最も低い２つの帯域ＣＨ１及びＣＨ２は固定用途用に設定されている（すなわち、これらの帯域はデフォルトと逆方向の伝送を許されない）。残りの周波数帯ＣＨ３，ＣＨ４，ＣＨ５及びＣＨ６の全ては、動的なアップストリーム又はダウンストリーム利用のために設定されている。モデムは、周波数帯をデフォルト方向に自由に利用することが許される（いくらかの電力制限がなされることもある）。より厳しい制限のもとで、モデムはいくつかの周波数帯をデフォルト方向と逆の方向でも利用することが許される。これには、ある時点において、他に誰も必要としていない場合には、利用可能な全資源の利用を１ユーザに許可する狙いがある。逆方向に周波数帯を使用しているモデムは、別の誰かがその周波数帯をデフォルト方向で使用することを希望した際にその周波数帯から撤退するように用意しておかねばならない。
【００２０】
資源が必要なくなり次第、その資源は他のユーザがアクセスできるよう解放されるべきである。これは明らかにその回線上のクロストークに変化を与えるであろう。しかし、すべてのモデムが伝送すべきデータを有してもそうでなくても一定の電力で伝送する場合と比べて平均干渉レベルが大きく削減されることで、全ユーザは利益を受ける。本発明の必須条件は各周波数帯の１つ又はいくつかの資源が定期的に除外されることである。これら資源は周波数サブバンド(sub frequency bands)又はタイムスロットであってよい。このような（小さい）資源は、例えば、１０００のうち２，３の連続するシンボルであってよい。つまり、各１０００シンボル後、（４といった）少数のシンボルを通常のデータ伝送には使用しないようにすることができる。
【００２１】
例えば、１０００シンボルが伝送された後、１シンボル期間無音のままとし、次に、まず１０００シンボル伝送したのとは逆の方向に利用し、また１つの無音、そして別の１０００シンボルが最初の方向にといったようにである。他のモデムからのクロストーク信号をリスン(listen)するために小規模な資源を用いることも可能である。１つ又はいくつかのそのような小規模な資源はまた、周波数帯における（小規模な）スペクトル部分であっても良い。スペクトルのこれら小規模な周波数部分は、常に、あるいはある時間部分逆方向に用いられる。データを配置する際、必要ならいくつかのそれら小規模な資源を避けることも可能である。未使用資源及び伝送方向の逆転の目的については、本明細書の後段で別の実施形態をさらに解析した際により明らかになるであろう。
【００２２】
図２には本発明の第１の実施形態を開示しており、モデム対のうちＡ１−Ａ２及びＢ１−Ｂ２は図１Ａで既に示した。各モデム対は送信端及び受信端モデムからなる。モデム対Ａ１−Ａ２及びＢ１−Ｂ２の２つのモデム端Ａ１及びＢ１は、中央局ＣＯ内部位置の例としてクロストーク距離内に設置されており、残りの２つのモデム端Ａ２及びＢ２は中央局の外部に設置されている。すべてのモデム端Ａ１，Ａ２，Ｂ１及びＢ２は、送信機ＴＸＡ１、ＴＸＡ２、ＴＸＢ１及びＴＸＢ２と、受信器ＲＸＡ１、ＲＸＡ２、ＲＸＢ１及びＲＸＢ２の１つずつからなる。各モデム端Ａ１，Ａ２，Ｂ１及びＢ２は、各周波数帯の中で、送信端モデム又は受信端モデムのいずれかになる機会を有する。
【００２３】
現在のトラフィック状態が、モデム対のどちらが送信端又は受信端側を構成するかを決定する。この例において、モデム対Ａ１及びＡ２は配線(wire)ＣＨ−Ｘを介して接続され、それによってモデム対Ａ１−Ａ２を構成する。モデム端Ｂ１及びＢ２は配線ＣＨ−Ｙを介して接続され、それによってモデム対Ｂ１−Ｂ２を構成する。
【００２４】
チューブ型のシンボルＴは複数の配線が互いに近接してクロストーク距離内にあり、クロストーク結合及び干渉が起こりうることを表している。以下説明する例において、モデム端Ａ２は周波数チャネルＣＨ４（図１Ｂ参照）上で伝送する。従ってモデム端Ａ２は送信端モデムを構成する。モデム端Ａ１はＡ２からの伝送を受信し、従って受信端側を構成する。図１Ｂからわかるように、周波数チャネルＣＨ４はデフォルト方向としてアップストリーム方向を有するように規定されている。アップストリーム方向は本実施形態において中央局ＣＯへ向かう方向である。従って、モデム対Ａ１−Ａ２はデフォルト方向で通信する。
【００２５】
本発明の第１の実施形態に係る方法を説明する。その方法は、妨害源との通信及び被妨害モデム対から妨害モデム対へ信号を送信するためにクロストークがどのように用いられるかを示す。図２において塗りつぶされていない矢印はクロストーク結合を通過した後の伝送信号を表している。以後、モデム対Ａ１−Ａ２を、被妨害モデム対(disturbed set of modem pair)Ａ１−Ａ２、モデム対Ｂ１−Ｂ２を、妨害モデム対(disturbing set of modem pair)Ｂ１−Ｂ２と呼ぶ。方法は以下のステップを有する。
【００２６】
−被妨害モデム対Ａ１−Ａ２の送信端モデムＡ２が、周波数チャネルＣＨ４上でデータ１０を受信端側Ａ１へ送信するステップ。妨害モデム対Ｂ１−Ｂ２のモデムＢ１と、被妨害モデム対Ａ１−Ａ２の送信端モデムＡ２との距離が長いため、Ｂ１にはＡ１−Ａ２からの伝送が聞こえないであろう。同じ理由で、モデムＢ２にもＡ１−Ａ２からの伝送は聞こえないであろう。
【００２７】
−送信端モデムＡ２が伝送を開始すると、モデムＢ１は、その配線ＣＨ−Ｙ上のデータ１１を、同じチャネルＣＨ４上で送信し始めるステップ。これは、チャネル周波数ＣＨ４が既に占有されていることをＢ１が気づかないことによる。
−受信端モデムＡ１が、被妨害チャネルＣＨ４上の、配線ＣＨ−Ｘ上でのクロストーク干渉ＣＴＩを検出するステップ。妨害モデム対Ｂ１−Ｂ２が使用する配線ＣＨ−Ｙ上での伝送により、クロストーク干渉が生じる。これはＣＨ−ＹとＣＨ−Ｘとのクロストーク結合Ｔによるものである。
【００２８】
−受信端モデムＡ１がメディア制御信号ＣＳを周波数チャネルＣＨ４上で送信するステップ。図１を説明した際に述べたように、すべてのモデム対はある短期間方向を逆転する機会を有する。Ａ２もまたメディア制御信号を送信するということもあり得るであろう。
−メディア制御信号が配線ＣＨ−Ｘから配線ＣＨ−Ｙへ複製され、複製メディア制御信号ＣＳ’となるステップ。これは、ＣＨ−ＹからＣＨ−Ｘへのクロストーク結合があるとすると、逆方向のＣＨ−ＸからＣＨ−Ｙへのクロストーク結合もまた存在するという意味において、干渉は対象であるという事実による。
【００２９】
−複製メディア制御信号ＣＳ’が妨害送信端モデムＢ１によって検出されるステップ。
−妨害モデム対Ｂ１−Ｂ２がチャネル周波数ＣＨ４から立ち退くステップ。妨害モデム対はデフォルト方向（図１Ｂ参照）と反対の方向で周波数チャネルＣＨ４を用いており、その責任をとらされるとともに、チャネルを離れる。別の考えられるシナリオは、周波数チャネルＣＨ４がデフォルト方向とは反対の方向を有するものと規定されている場合である。そして、モデム対Ｂ１−Ｂ２が周波数チャネルＣＨ４を規定されたデフォルト方向で用いながら、モデム対Ａ１−Ａ２が周波数チャネルＣＨ４をデフォルト方向とは逆方向に用いる。この場合、モデム対Ａ１−Ａ２がチャネルＣＨ４から立ち退くであろう。必要に応じ、Ａ１−Ａ２にとってそのチャネルを使い続けることが最も好ましいということを表すメディア制御信号をＡ１−Ａ２から送信することもできる。これは、モデム対Ｂ１−Ｂ２が別のチャネルを見いだす可能性のある場合に起こりうる。
【００３０】
この実施形態の代替として、Ｂ１が、自分のデータ１１を送り始める前に、ＣＨ４内部の資源によって意図信号(intention signal)ＩＳを送信し、それによって送信開始の意図があることを通知するようにしても良い。そして、モデム対Ａ１−Ａ２は、Ｂ１−Ｂ２による実際のデータ伝送が始まる前に、上述のパターンに従うことができる。これは衝突によるデータ損失の可能性を低下させるであろう。この代替実施形態を以下の例を用いて説明する。
【００３１】
意図信号を用いる場合に、ここで説明する第１の実施形態で最も重要なステップが、図３のフローチャートに示されている。このフローチャートは既に説明した図面と共に用いる。最も重要なステップは以下の通りである。
【００３２】
−周波数スペクトル内の周波数チャネルＣＨ３−ＣＨ６がデフォルト方向を考慮して規定されるステップ。これは図３でブロック１０１により示される。
−送信端モデムＡ２が、データ１０を周波数チャネルＣＨ４上で受信端側のＡ１へ送信するステップ。モデム対Ａ１−Ａ２はチャネルを規定されたデフォルト方向で用いる。これはブロック１０２で図示される。
【００３３】
−モデムＢ１は、送信端モデムＡ２の送信中に、同じチャネルＣＨ４上にある自分の配線ＣＨ−Ｙ上で、データ１１の送信開始を意図するステップ。モデム対Ｂ１−Ｂ２はそのチャネルを規定されたデフォルト方向とは逆方向に用いるであろう。データ送信を開始する前に、Ｂ１は意図信号ＩＳをデフォルト方向と逆方向に送信する。これはブロック１０３で図示されている。
−受信端モデムＡ１は、被妨害チャネルＣＨ４上の配線ＣＨ−Ｘ上で、クロストーク干渉ＣＴＩを検出する。このクロストーク干渉は配線ＣＨ−Ｙ上の意図信号によるものである。これはブロック１０４で図示される。
【００３４】
−受信端モデムＡ１は、配線ＣＨ−Ｘ上でメディア制御信号ＣＳを送信する。これはブロック１０５で図示される。
−メディア制御信号ＣＳは配線ＣＨ−Ｘから配線ＣＨ−Ｙへ複製され、複製メディア制御信号となる。これはブロック１０６で図示される。
−複製メディア制御信号ＣＳ’は妨害送信端モデムＢ１に検出される。これはブロック１０７で図示される。
−妨害モデム対Ｂ１−Ｂ２はチャネルＣＨ４を立ち去る。これはブロック１０８で図示される。
【００３５】
図４は本発明の第２の実施形態を示している。モデム対Ａ１−Ａ２及びＢ１−Ｂ２は既に図２で示したものである。本発明に係る方法を、図４に関連して説明する。本方法において、モデムＢ２は送信端モデムとして振る舞い、データ１１をその受信端モデムＢ１へ、周波数チャネルＣＨ５上で送信する。本方法は、前の説明と同様、妨害源との通信及び被妨害モデム対から妨害モデム対への信号送信に、クロストークの検出をどのように用いるかを明らかにするであろう。以前と同様、モデム対Ａ１−Ａ２を被妨害モデム対、モデム対Ｂ１−Ｂ２を妨害モデム対と呼ぶ。
【００３６】
本方法は以下のステップを含む。
−上述したように、送信端モデムＢ２が、その受信端モデムＢ１へ、配線ＣＨ−Ｙ上でデータ１１を送信するステップ。Ｂ２がＡ１及びＡ２のいずれとも遠く離れているため、Ａ１、Ａ２のいずれもクロストークの影響を受けない。モデムＡ１がその受信端モデムＡ２へ、Ｂ２が使用しているのと同じ周波数チャネル（ＣＨ５）上での送信開始を意図する場合、Ｂ１に影響を与えるクロストークはおそらく恐ろしく強いものであろう。この状況は回避すべきである。
【００３７】
−受信端モデムＢ１が、ここで一時的に送信端モデムになり、チャネルＣＨ５上の周波数スペクトル資源を用いて、一時的に受信端モデムとなっているＢ２へ向かう方向に、短期間衝突回避データＣＡＤを送信するステップ。本明細書で先に説明したように、受信端モデムは、時折、短期間定期的に送信端モデムとなることができる。この一時的な変化は定期的に起こる。
−モデムＡ１がチャネルＣＨ５上の配線ＣＨ−Ｘでクロストーク干渉ＣＴＩを検出するステップ。このクロストーク干渉は配線ＣＨ−Ｙ上での衝突回避データの送信によるもので、クロストーク結合に帰因して生じる。
【００３８】
−被妨害モデム対Ａ１−Ａ２のモデムＡ１が、メディア制御信号ＣＳを周波数スペクトルＣＨ５上で送信するステップ。あるいは、Ａ２もメディア制御信号を送信しても良い。
−メディア制御信号ＣＳが配線ＣＨ−Ｘから配線ＣＨ−Ｙへ複製され、複製メディア制御信号ＣＳ’となるステップ。これは、ＣＨ−ＹからＣＨ−Ｘへのクロストーク結合が存在すれば、ＣＨ−ＸからＣＨ−Ｙへの逆方向のクロストーク結合もまた存在するという意味において、干渉が対称的であるという事実に帰因する。
−複製メディア制御信号ＣＳ’が妨害受信端（再びモデムＢ１である）で検出されるステップ。
【００３９】
−先に述べたように、モデム対Ａ１−Ａ２又はモデム対Ｂ１−Ｂ２がデフォルト方向又はデフォルト方向とは逆の方向で通信しているかに応じて異なるシナリオが起こりうる。
図５は本発明の第３の実施形態を示している。図４で既に示したモデム対が図５でも図示されている。図５では、第３のモデム対Ｃ１−Ｃ２も図示されている。第３のモデム対Ｃ１−Ｃ２はＡ１−Ａ２及びＢ１−Ｂ２と同じタイプのモデム対であり、従って詳細の説明は省略する。システムがさらに別のモデム対を有することももちろん可能であるが、図が煩雑にならないよう、他のモデムは省略してある。
【００４０】
本実施形態において、媒体ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ，ＣＨ−Ｚ上の伝送はタイムスロットに分割される。タイムスロットの第１セットは衝突回避データ用として、タイムスロットの第２セットはメディア制御信号用として定義される。そして、衝突回避データは、所謂妨害モデム対の受信端モデムにより、妨害伝送媒体の周波数スペクトル内のタイムスロットの所定セットで伝送される。この例では、モデムＢ２及び場合によりＣ２が通常のデータ(regular data)を送信する送信端モデムであり、モデムＢ１及びＣ１は衝突回避データＣＡＤを送信する受信端モデムである。
【００４１】
本方法は以下のステップを含む。
−媒体ＣＨ−Ｙ，ＣＨ−Ｚの周波数スペクトルのタイムスロットの所定の第１セットで、衝突回避データＣＡＤを、本実施形態においては受信端モデムＢ１，Ｃ１が送信するステップ。
−被妨害受信端モデムＡ１が、被妨害媒体ＣＨ−Ｘ上のタイムスロットの所定の第１セットでクロストーク干渉ＣＴＩを検出するステップ。この干渉は、妨害モデム対Ｂ１−Ｂ２が用いる妨害媒体ＣＨ−Ｙから受けたものである。これは、Ｂ１が衝突回避データＣＡＤを送信したこと及びクロストーク結合Ｔによって生じる。
【００４２】
−被妨害媒体ＣＨ−Ｘ上の被妨害受信端モデムＡ１が、周波数スペクトルのタイムスロットの所定の第２セットでメディア制御信号ＣＳを送信するステップ。
−妨害モデム対Ｂ１−Ｂ２のＢ１が、妨害媒体ＣＨ−Ｙ上の所定の第２タイムスロットで、複製メディア制御信号ＣＳ’を検出するステップ。破壊的なＮＥＸＴ干渉を避けるためには、システム内の、干渉の対象となる全モデム対Ａ１−Ａ２、Ｂ１−Ｂ２及びＣ１−Ｃ２が時間的に同期させるべきである。クロストーク干渉が存在するＤＭＴシステムにおけるシンボル同期の説明は、欧州特許出願EP1093248号に見られる。周波数帯が複数のサブバンドに分割されている全ての実施形態は、周波数帯が複数のタイムスロットに分割されている場合にも適用可能である。
【００４３】
図６は、非妨害媒体(non-disturbing media)が偶然メディア制御信号の影響を受けた状況の一例である第４の実施形態を示している。図６において、モデム対Ａ１−Ａ２及びＢ１−Ｂ２が第３のモデム対Ｃ１−Ｃ２とともに図示されている。Ａ１及びＢ１は互いのクロストーク範囲内にあり、またＡ１及びＣ１も同様である。一方、Ｂ１及びＣ１は互いのクロストーク範囲にはない。Ａ１−Ａ２を被妨害モデム対と呼ぶ。また、Ｂ１−Ｂ２は妨害モデム対、Ｃ１−Ｃ２は非妨害モデム対と呼ぶ。
【００４４】
これから説明する状況は、第１の実施形態において説明し、図２に示した手順に従うものである。つまり、Ａ２がデータ１０を上り方向(upward direction)へ送信し、Ｂ１がデータ１１を下り方向(downward direction)へ送信する状況である。Ａ１は、ＣＨ−Ｙ及びＣＨ−Ｘ間のクロストーク結合に帰因するクロストーク干渉ＣＴＩを検出し、メディア制御信号ＣＳを送信する。しかし、ＣＨ−Ｘと非妨害モデム対Ｃ１−Ｃ２が用いる非妨害媒体ＣＨ−Ｚとの間の第２のクロストーク結合により、メディア制御信号ＣＳは配線ＣＨ−Ｚへも複製され、第２の複製メディア制御信号ＣＳ”となる。これにより、Ｃ１はモデム対を妨害しているものと誤って思いこむ。
【００４５】
この状況を回避するため、メディア制御信号は、その信号を送信している被妨害モデム対Ａ１−Ａ２の現在の伝送方向に関する情報を持つ。周波数サブバンドの場合、メディア制御信号は、スペクトル中の周波数帯のサブバンドの構成により、被妨害モデム対の現在の伝送方向に関する情報を持つ。時間同期の場合、メディア制御信号は、被妨害モデム対によって送信される際に、タイムスロットパターンが設定される方法によって方向を明示する。示される方向がモデム対Ｃ１−Ｃ２が用いている方向と同じなら、非妨害モデム対Ｃ１−Ｃ２は第２の複製メディア制御信号ＣＳ”を無視する。
【００４６】
なお、複製されたメディア制御信号が非妨害モデム対でのみ検出され、妨害媒体上では検出されないということも起こりうるシナリオであることに留意すべきである。これは、例えば複製メディア制御信号が検出される前に妨害媒体が何らかの理由により妨害又は切断される場合である。
【００４７】
本発明の範囲内で異なるバリエーションも可能であることは言うまでもない。メディア制御信号を被妨害伝送媒体上で信号送信モデムにより例えば繰り返しても良い。これは冗長性目的であり、メディア制御信号が受信される前に外乱によって意図せず損失することを防止する。別の例において、通信システム内で伝送方向が突然変わろうとしていることをシステム内の他の伝送媒体に知らせるため、伝送媒体上で受信された複製メディア制御信号ＣＳ’，ＣＳ”をシステム内の少なくとも１つの密接な関係のある他の伝送媒体に転送する。このようにして複製メディア制御信号は通信システム中を伝播される。
【００４８】
つまり、本発明は上で説明され、図面に示された実施形態に限定されず、請求項の範囲内で改変することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１Ａ】受信端モデム及び送信端モデムを有するモデム対を備える通信システムを模式的に示すブロック図である。
【図１Ｂ】各々が所定のデフォルト方向を有する異なる周波数チャネルの例示的なセットに分割された周波数スペクトルを示す図である。
【図２】各々が受信端モデムと送信端モデムを有する妨害モデム対及び被妨害モデム対を有する通信システムを模式的に示すブロック図である。図において、シグナリング方向は第１の実施形態におけるシグナリングを示している。
【図３】意図信号が用いられる際の第１の実施形態を説明するフローチャートである。
【図４】２つのモデム対を有する通信システムを模式的に示すブロック図である。図中、シグナリング方向は衝突回避データが送信された際の第２の実施形態におけるシグナリングを表す。
【図５】複数のモデム対を有する通信システムを模式的に示すブロック図である。図中、シグナリング方向はモデムが時間同期させられる本発明の第３の実施形態におけるシグナリングを示している。
【図６】妨害モデム対、被妨害モデム対及び非妨害モデム対を有する、本発明の第４の実施形態における通信システムを模式的に示すブロック図である。
【図１Ａ】
2005510171.tif 000003
【図１Ｂ】
2005510171.tif 000004
【図２】
2005510171.tif 000005
【図３】
2005510171.tif 000006
【図４】
2005510171.tif 000007
【図５】
2005510171.tif 000008
【図６】
2005510171.tif 000009
【手続補正書】
【提出日】平成16年1月27日(2004.1.27)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１】
通信システムにおいて、通信システム周波数スペクトル内のアップストリーム及びダウンストリームに用いられる伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ）間で、クロストーク干渉が生じた後に動的に前記通信システム周波数スペクトルを割り当てるための方法であって、
被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）と妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）とのクロストーク結合に帰因して、前記妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の伝送により前記被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上に生じるクロストーク干渉（ＣＴＩ）を検出するステップを有する方法が、
前記クロストーク干渉（ＣＴＩ）の検出を受けて、前記被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上でメディア制御信号（ＣＳ）を送信するステップと、
前記クロストーク結合（Ｔ）により前記メディア制御信号（ＣＳ）が複製された信号である複製メディア制御信号（ＣＳ’）を前記妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上で検出するステップとを有することを特徴とする方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１２】
通信システムにおいて、通信システム周波数スペクトル内の通信伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ）を介したアップストリーム及びダウンストリーム通信に用いられるモデム対のセット（Ａ１−Ａ２，Ｂ１−Ｂ２）間で、クロストーク干渉が生じた後に動的に前記通信システム周波数スペクトルを割り当てるための方法であって、
クロストーク結合（Ｔ）に帰因して、妨害モデム対（Ｂ１−Ｂ２）が用いる妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の伝送により被妨害モデム対（Ａ１−Ａ２）が使用する被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上に生じるクロストーク干渉（ＣＴＩ）を検出するステップを有する方法が、
前記クロストーク干渉（ＣＴＩ）の検出を受けて、前記被妨害モデム対（Ａ１−Ａ２）により、前記被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上でメディア制御信号（ＣＳ）を伝送するステップと、
前記クロストーク結合（Ｔ）に帰因して複製される前記妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の複製メディア制御信号（ＣＳ’）を前記妨害モデム対（Ｂ１−Ｂ２）によって検出するステップとを有することを特徴とする方法。
【手続補正３】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１３】
通信システムにおいて、通信システム周波数スペクトル内の通信伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ）を介したアップストリーム及びダウンストリーム通信に用いられるモデム対のセット（Ａ１−Ａ２，Ｂ１−Ｂ２）間で、クロストーク干渉が生じた後に動的に前記通信システム周波数スペクトルを割り当てるための方法であって、
妨害モデム対（Ｂ１−Ｂ２）の受信端モデム（Ｂ１）により、妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）の前記周波数スペクトルの資源内で衝突回避データ（ＣＡＤ）を定期的に伝送するステップと、
クロストーク結合（Ｔ）に帰因して、妨害モデム対（Ｂ１−Ｂ２）が用いる妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の伝送により被妨害モデム対（Ａ１−Ａ２）が使用する被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上に生じるクロストーク干渉（ＣＴＩ）を検出するステップと、
前記クロストーク干渉（ＣＴＩ）の検出を受けて、前記被妨害モデム対（Ａ１−Ａ２）により、前記被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上でメディア制御信号（ＣＳ）を伝送するステップと、
前記クロストーク結合（Ｔ）に帰因して複製される前記妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の複製メディア制御信号（ＣＳ’）を前記妨害モデム対（Ｂ１−Ｂ２）によって検出するステップとを有することを特徴とする方法。
【手続補正４】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１４】
通信システムにおいて、通信システム周波数スペクトル内の通信伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ，ＣＨ−Ｚ）を介したアップストリーム及びダウンストリーム通信に用いられるモデム対のセット（Ａ１−Ａ２，Ｂ１−Ｂ２，Ｃ１−Ｃ２）間で、クロストーク干渉が生じた後に前記通信システム周波数スペクトルを動的に割り当てるための方法であって、
前記システム内の、クロストーク干渉の対象となる全モデム対（Ａ１−Ａ２，Ｂ１−Ｂ２，Ｃ１−Ｃ２）の時間同期を取るステップと、
同期された受信端モデム（Ｂ１，Ｃ１）により、前記通信伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ，ＣＨ−Ｚ）上の周波数スペクトル内のタイムスロットの所定の第１のセットで衝突回避データ（ＣＡＤ）を同時に伝送するステップと、
クロストーク結合（Ｔ）に帰因して、妨害モデム対（Ｂ１−Ｂ２）が用いる妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の伝送により被妨害モデム対（Ａ１−Ａ２）が使用する被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上のタイムスロットの第１のセットに生じるクロストーク干渉（ＣＴＩ）を検出するステップと、
前記クロストーク干渉（ＣＴＩ）の検出を受けて、前記被妨害モデム対（Ａ１−Ａ２）により、前記被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上のタイムスロットの所定の第２のセットでメディア制御信号（ＣＳ）を伝送するステップと、
前記クロストーク結合（Ｔ）に帰因して複製される複製メディア制御信号（ＣＳ’）を、前記妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の前記タイムスロットの所定の第２のセットで前記妨害モデム対（Ｂ１−Ｂ２）によって検出するステップとを有することを特徴とする方法。
【手続補正５】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１５】
通信システムにおいて、通信システム周波数スペクトル内のアップストリーム及びダウンストリーム通信に用いられる伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ，ＣＨ−Ｚ）間で、クロストーク干渉が生じた後に前記通信システム周波数スペクトルを動的に割り当てるための方法であって、
前記伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ）間のクロストーク結合（Ｔ）に帰因し、妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の伝送により被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上に生じるクロストーク干渉（ＣＴＩ）を検出するステップと、
前記クロストーク干渉（ＣＴＩ）の検出を受けて、前記被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上でメディア制御信号（ＣＳ）を伝送するステップと、
前記伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ，ＣＨ−Ｚ）間の少なくとも１つのクロストーク結合（Ｔ，Ｔ２）に帰因して前記メディア制御信号（ＣＳ）から複製される複製メディア制御信号（ＣＳ’，ＣＳ”）を、少なくとも１つの伝送媒体（ＣＨ−Ｙ，ＣＨ−Ｚ）上で検出するステップとを有することを特徴とする方法。
【手続補正６】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１７】
通信システムにおいて、通信システム周波数スペクトル内のアップストリーム及びダウンストリーム通信に用いられる伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ）間で、クロストーク干渉が生じた後に前記通信システム周波数スペクトルを動的に割り当てるための装置であって、
前記伝送媒体（ＣＨ−Ｘ，ＣＨ−Ｙ）間のクロストーク結合（Ｔ）に帰因し、妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の伝送により被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上に生じるクロストーク干渉（ＣＴＩ）を検出する手段を有する装置が、
前記クロストーク干渉（ＣＴＩ）の検出を受けて、前記被妨害伝送媒体（ＣＨ−Ｘ）上でメディア制御信号（ＣＳ）を伝送する手段と、
前記クロストーク結合（Ｔ）に帰因して前記メディア制御信号（ＣＳ）から複製される、伝送媒体（ＣＨ−Ｙ）上の複製メディア制御信号（ＣＳ’）を検出する手段とを有することを特徴とする装置。
【国際調査報告】
2005510171.tif 000010
2005510171.tif 000011
2005510171.tif 000012