(57)【要約】  一般式Ｉ：Ｒ1が、フェニル、ピリジニル、ピロリル、チエニル、フラニル、イミダゾリル、トリアゾリル、チアゾリル及びピリジンＮ−オキシドのいずれか一つから選ばれ；Ｒ1フェニル環及びＲ1複素芳香族環が、それぞれ場合により及び独立して直鎖及び分枝Ｃ1−Ｃ6アルキル、ＮＯ2、ＣＦ3、Ｃ1−Ｃ6アルコキシ、クロロ、フルオロ、ブロモ、及びヨードから選ばれる１、２又は３個の置換基によってさらに置換されていてもよく、フェニル環上の及び複素芳香族環上の置換は、前記環系上のすべての位置で実施することができる；の化合物及び塩及び新規化合物を含む医薬組成物並びに治療、特に疼痛、不安症及び機能性胃腸障害の処置におけるその使用が、本明細書で開示され、特許請求されている。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉの化合物及びその塩。
【化１】
2005510457.tif 000022
式中、Ｒ1は、
(ｉ) フェニル；
【化２】
2005510457.tif 000023
(ii) ピリジニル
【化３】
2005510457.tif 000024
(iii) チエニル
【化４】
2005510457.tif 000025
(iv) フラニル
【化５】
2005510457.tif 000026
(ｖ) イミダゾリル
【化６】
2005510457.tif 000027
(vi) トリアゾリル
【化７】
2005510457.tif 000028
(vii) ピロリル
【化８】
2005510457.tif 000029
(viii) チアゾリル
【化９】
2005510457.tif 000030
(ix) ピリジル−Ｎ−オキシド
【化１０】
2005510457.tif 000031
のいずれか一つから選ばれ、その際、Ｒ1フェニル環及びＲ1複素芳香族環は、それぞれ独立して、直鎖及び分枝Ｃ1−Ｃ6アルキル、ＮＯ2、ＣＦ3、Ｃ1−Ｃ6アルコキシ、クロロ、フルオロ、ブロモ及びヨードから独立して選ばれる１、２又は３個の置換基によってさらに置換されていてもよい。
【請求項２】
Ｒ1フェニル環及びＲ1複素芳香族環がそれぞれ独立して、メチル、ＣＦ3、クロロ、フルオロ、ブロモ及びヨードから独立して選ばれる１、２又は３個の置換基によってさらに置換されていてもよい請求項１記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ1フェニル環及びＲ1複素芳香族環は、それぞれ独立してメチル基によってさらに置換されていてもよい請求項１記載の化合物。
【請求項４】
Ｒ1がフェニル、ピロリル、ピリジニル、チエニル又はフラニルである請求項１記載の化合物。
【請求項５】
４−［１−（３−アミノ−フェニル）−１−（１−ベンジル−ピペリジン−４−イリデン）−メチル］−Ｎ,Ｎ−ジエチル−ベンズアミド、
４−［１−（３−アミノ−フェニル）−１−（１−ピリジン−２−イルメチル−ピペリジン−４−イリデン）−メチル］−Ｎ,Ｎ−ジエチル−ベンズアミド、
４−［１−（３−アミノ−フェニル）−１−（１−ピリジン−４−イルメチル−ピペリジン−４−イリデン）−メチル］−Ｎ,Ｎ−ジエチル−ベンズアミド、
４−［１−（３−アミノ−フェニル）−１−（１−フラン−２−イルメチル−ピペリジン−４−イリデン）−メチル］−Ｎ,Ｎ−ジエチル−ベンズアミド、
４−［１−（３−アミノ−フェニル）−１−（１−フラン−３−イルメチル−ピペリジン−４−イリデン）−メチル］−Ｎ,Ｎ−ジエチル−ベンズアミド、
４−［１−（３−アミノ−フェニル）−１−（１−チオフェン−２−イルメチル−ピペリジン−４−イリデン）−メチル］−Ｎ,Ｎ−ジエチル−ベンズアミド、
４−［１−（３−アミノ−フェニル）−１−（１−ピロール−２−イルメチル−ピペリジン−４−イリデン）−メチル］−Ｎ,Ｎ−ジエチル−ベンズアミド、及び
４−［１−（３−アミノ−フェニル）−１−（１−チオフェン−３−イルメチル−ピペリジン−４−イリデン）−メチル］−Ｎ,Ｎ−ジエチル−ベンズアミド
のいずれか一つから選ばれる請求項１記載の化合物。
【請求項６】
塩酸塩、二塩酸塩、硫酸塩、酒石酸塩、ジトリフルオロ酢酸塩又はクエン酸塩の形態の請求項１〜５のいずれか一項記載の化合物。
【請求項７】
一般式II
【化１１】
2005510457.tif 000032
（式中、ＰＧは、ウレタン保護基、例えばＢｏｃ及びＣＢＺ又はベンジルもしくは置換されたベンジル保護基、例えば２,４−ジメトキシベンジルである）の化合物を、塩基、例えばＮａ2ＣＯ3の存在下で、パラジウム触媒、例えばＰｄ(ＰＰｈ3)4を用いて３−アミノフェニルボロン酸と反応させて一般式III
【化１２】
2005510457.tif 000033
の化合物を得、その後で標準条件下で脱保護し、還元条件下で一般式Ｒ1−ＣＨＯの化合物を用いてアルキル化して一般式Ｉの化合物を得ることからなる式Ｉの化合物の製造方法。
【請求項８】
治療に使用するための請求項１記載の化合物。
【請求項９】
疼痛、不安症又は機能性胃腸障害の治療に使用する医薬を製造するための請求項１の式Ｉの化合物の使用。
【請求項１０】
活性成分として請求項１記載の式Ｉの化合物を、医薬上許容しうる担体と共に含む医薬組成物。
【請求項１１】
請求項１記載の式Ｉの化合物の有効量を疼痛処置の必要な患者に投与する疼痛の治療方法。
【請求項１２】
請求項１記載の式Ｉの化合物の有効量を機能性胃腸障害を患う患者に投与する機能性胃腸障害の治療方法。
【請求項１３】
請求項１記載の式Ｉの化合物の有効量を不安症にかかっている患者に投与する不安症の治療方法。
【請求項１４】
一般式II
【化１３】
2005510457.tif 000034
（式中、ＰＧは、ウレタン保護基、例えばＢｏｃもしくはＣＢＺ、又はベンジルもしくは置換されたベンジル保護基、例えば２,４−ジメトキシベンジルである）の化合物。
【請求項１５】
一般式III
【化１４】
2005510457.tif 000035
（式中、ＰＧが、ウレタン保護基、例えばＢｏｃもしくはＣＢＺ、又はベンジルもしくは置換されたベンジル保護基、例えば２,４−ジメトキシベンジルである）の化合物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規化合物、その製造方法、その使用及び新規化合物を含んでなる医薬組成物に関する。新規化合物は、治療、特に疼痛、不安症及び機能性胃腸障害の治療に有用である。
【背景技術】
【０００２】
δ受容体は、循環系や痛覚系といったような多くの身体機能において役割を有することが確認されている。従って、δ受容体のリガンドは、鎮痛剤及び／又は抗高血圧剤としての使用可能性を見出すことができる。また、δ受容体のリガンドは、免疫調節活性を有することがわかった。
今のところ、少なくとも３つの異なる個体群のオピオイド受容体（μ、δ及びκ）が確認されており、３つは、いずれもヒトを含めた多くの種の中枢及び末梢神経系の両方で見られる。これらの受容体の１つ以上が活性化された時に、種々の動物モデルで痛覚脱失が観察された。
一部の例外を除いて、現在入手可能な選択的オピオイドδリガンドは、性質がペプチド性であり、全身経路による投与に適していない。非ペプチド性δ作動薬の一例は、ＳＮＣ８０である(Bilsky E.J.等, Journal of Pharmacology ahd Experimental Therapeutics,
273(1), 第359-366頁(1995))。しかし、改善された選択性を有するだけでなく副作用プロフィールも改善された選択的δ作動薬が、なお必要とされている。
【０００３】
従って、本発明の根本的な課題は、改善された鎮痛効果を有するだけでなく、現在のμ作動薬よりも改善された副作用プロフィールを有し、しかも改善された全身有効性を有する新しい鎮痛剤を見出すことである。
先行技術において確認された既存の鎮痛剤は、薬理動態に乏しく、全身経路によって投与した場合に鎮痛性がないといった多くの欠点を有する。また、先行技術に記載された好ましいδ作動薬化合物は、全身投与した場合、有意な痙攣効果を示すことが報告されている。
ここで、本発明者らは、驚くほど改善された性質、すなわち改善されたδ作動薬効力、生体内効力、薬理動態、生物学的利用能、生体外安定性及び／又はより低い毒性を示すある種の化合物を見出した。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の新規化合物は、式Ｉ
【化１】
2005510457.tif 000002
（式中、Ｒ1は、
(ｉ) フェニル；
【化２】
2005510457.tif 000003
(ii) ピリジニル
【化３】
2005510457.tif 000004
(iii) チエニル
【化４】
2005510457.tif 000005
(iv) フラニル
【化５】
2005510457.tif 000006
(ｖ) イミダゾリル
【化６】
2005510457.tif 000007
(vi) トリアゾリル
【化７】
2005510457.tif 000008
(vii) ピロリル
【化８】
2005510457.tif 000009
(viii) チアゾリル
【化９】
2005510457.tif 000010
(ix) ピリジル−Ｎ−オキシド
【化１０】
2005510457.tif 000011
のいずれか一つから選ばれ、その際、Ｒ1フェニル環及びＲ1複素芳香族環は、それぞれ場合により、独立して直鎖及び分枝Ｃ1−Ｃ6アルキル、ＮＯ2、ＣＦ3、Ｃ1−Ｃ6アルコキシ、クロロ、フルオロ、ブロモ及びヨードから独立して選ばれる１、２又は３個の置換基によってさらに置換されていてもよい）によって定義される。フェニル環及び複素芳香族環上の置換は、前記環系上のすべての位置で行うことができる。
【０００５】
本発明のさらなる実施態様は、Ｒ1が上記定義された通りであり、Ｒ1フェニル環及びＲ1複素芳香族環がそれぞれ独立してメチル基によってさらに置換されていてもよい式Ｉの化合物である。
本発明のさらなる実施態様は、Ｒ1がフェニル、ピロリル、ピリジニル、チエニル又はフラニルであり、場合によりＲ1フェニル又はＲ1複素芳香族環上で１個又は２個の好ましい置換基を有する式Ｉの化合物である。
【０００６】
本発明の別の実施態様は、Ｒ1がフェニル、ピロリル又はピリジニルであり、場合によりＲ1フェニル又はＲ1複素芳香族環上で１個又は２個の好ましい置換基を有する式Ｉの化合物である。
本発明の別の実施態様は、Ｒ1がチエニル又はフラニルであり、場合によりＲ1複素芳香族環上で１個又は２個の好ましい置換基を有する式Ｉの化合物である。
Ｒ1フェニル環及びＲ1複素芳香族環が置換される場合、好ましい置換基は、独立してＣＦ3、メチル、ヨード、ブロモ、フルオロ及びクロロのいずれかから選ばれる。
【０００７】
スキーム１の反応工程ｇ（下記参照）は、一般式II
【化１１】
2005510457.tif 000012
（式中、ＰＧは、ウレタンもしくはウレタン保護基、例えばＢｏｃ及びＣＢＺ又はベンジ
ルもしくは置換されたベンジル保護基、例えば２,４−ジメトキシベンジルである）の中間化合物を、塩基、例えばＮａ2ＣＯ3の存在下で、パラジウム触媒、例えばＰｄ(ＰＰｈ3)4を用いて３−アミノフェニルボロン酸と反応させて一般式III
【化１２】
2005510457.tif 000013
の化合物を得、その後で標準条件下で脱保護し、還元条件下で一般式Ｒ1−ＣＨＯの化合物を用いてアルキル化して一般式Ｉの化合物を得ることによって実施される。
【０００８】
本発明の新規化合物は、治療、特に種々の疼痛状態、例えば慢性疼痛、神経因性疼痛、急性疼痛、癌性疼痛、慢性関節リウマチによって生じる疼痛、偏頭痛、内臓痛等の治療に有用である。しかし、このリストは、網羅するものとして解釈してはならない。
本発明の化合物は、免疫調節物質として、特に自己免疫疾患、関節炎、皮膚移植片、臓器移植及び同様の外科的必要性、膠原病、種々のアレルギー、抗腫瘍剤及び抗ウイルス剤としての使用に有用である。
本発明の化合物は、オピオイド受容体の退行変性又は機能不全が存在する又はそのパラダイムが関与する疾病状態に有用である。診断技術及び画像化用途、例えば陽電子射出断層撮影法（ＰＥＴ）においては、本発明化合物の同位元素的に標識化されたバージョンの使用を含むことができる。
【０００９】
本発明の化合物は、下痢、うつ病、不安症及びストレス関連障害、例えば心的外傷後ストレス障害、恐慌性障害、全般性不安障害、社会的恐怖症、及び強迫性障害；尿失禁、種々の精神的な病気、咳、肺水腫、種々の胃腸障害、例えば便秘、機能性胃腸障害、例えば過敏性腸症候群及び機能性消化不良、パーキンソン病及び他の運動性障害、外傷性脳損傷、卒中、心筋梗塞後の心臓保護、脊髄損傷及び薬物嗜癖（アルコール、ニコチン、オピオイド及び他の薬物乱用の治療を含む）並びに交感神経系の障害、例えば高血圧の治療に有用である。
本発明の化合物は、全身麻酔やモニターによる麻酔治療中に使用する鎮痛剤として有用である。麻酔状態（例えば記憶喪失、痛覚脱失、筋弛緩及び鎮静作用）を維持するために必要な効果のバランスを得るため、しばしば異なる性質の薬剤の組合せが用いられる。この組合せには、吸入麻酔剤、催眠剤、不安緩解剤、神経筋遮断剤及びオピオイドが含まれる。
また、上で議論したいずれかの状態を治療する医薬の製造における上記式Ｉのいずれかの化合物の使用は、本発明の範囲である。
【００１０】
本発明のさらなる態様は、上記式Ｉの化合物の有効量を治療の必要な患者に投与することによって上で議論したいずれかの状態で苦しむ患者を治療する方法である。
【００１１】
本発明のさらなる態様は、一般式II及びIII
【化１３】
2005510457.tif 000014
（式中、ＰＧは、ウレタン保護基、例えばＢｏｃもしくはＣＢＺ又はベンジルもしくは置換されたベンジル保護基、例えば２,４−ジメトキシベンジルである）の中間体である。
【００１２】
製造方法
実施例
ここで、本発明を以下のスキーム及び実施例によってより詳細に説明するが、これらは
本発明を限定するものとして解釈されることはない。
【００１３】
【化１４】
2005510457.tif 000015
【実施例１】
【００１４】
Ｎ,Ｎ−ジエチル−４−（３−アミノフェニル−ピペリジン−４−イリデン−メチル）−ベンズアミド（化合物７）
(ｉ) ４−（４−メトキシカルボニル−ベンジリデン）−ピペリジン−１−カルボン酸tert−ブチルエステルの製造
出発物質１（１１.２ｇ，４９mmol）及びトリメチルホスファイト（２５mL）の混合物をＮ2下で５時間還流させた。過剰トリメチルホスファイトをトルエンとの共蒸留によって除去して定量的収率で化合物２を得た：
1H NMR (CDCl3) δ3.20 (d, 2H, J=22 Hz, CH2), 3.68 (d, 3H 10.8 Hz, OCH3), 3.78 (d, 3H, 11.2 Hz, OCH3), 3.91 (s, 3H, OCH3), 7.38 (m, 2H, Ar-H), 8.00 (d, 2H, J=8 Hz, Ar-H)。
【００１５】
(ii) ４−（４−メトキシカルボニル−ベンジリデン）−ピペリジン−１−カルボン酸tert−ブチルエステル（化合物３）
乾燥ＴＨＦ（２００mL）中の２の溶液に、リチウムジイソプロピルアミド（３２.７mLヘキサン中１.５Ｍ，４９mmol）を−７８℃で滴加した。次いで、反応混合物を室温に加温させた後、Ｎ−tert−ブトキシカルボニル−４−ピペリドン（９.７６ｇ，乾燥ＴＨＦ１００mL中４９mmol）を添加した。１２時間後、反応混合物を水（３００mL）で急冷し、酢酸エチル（３×３００mL）で抽出した。合わせた有機相をＭｇＳＯ4で乾燥し、蒸発させて粗生成物を得、これをフラッシュにより精製し、白色固形物（５.６４ｇ，３５％）として３を得た：
IR (NaCl) 3424, 2974, 2855, 1718, 1688, 1606, 1427, 1362, 1276 cm-1;
1H NMR (CDCl3) δ1.44 (s, 9H), 2.31 (t, J=5.5 Hz, 2H), 2.42 (t, J=5.5 Hz, 2H), 3.37 (t, J=5.5 Hz, 2H), 3.48 (t, J=5.5 Hz, 2H), 3.87 (s, 3H, OCH3), 6.33 (s, 1H, CH), 7.20 (d J=6.7 Hz, 2H, Ar-H), 7.94 (d, J,=6.7 Hz, 2H, Ar-H); 13C NMR (CDCl3)δ28.3, 29.2, 36.19, 51.9, 123.7, 127.8, 128.7, 129.4, 140.5, 142.1, 154.6, 166.8。
【００１６】
(iii) ４−ブロモ−４−［ブロモ−（４−メトキシカルボニル−フェニル）−メチル］−ピペリジン−１−カルボン酸tert−ブチルエステル（化合物４）の製造
乾燥ジクロロメタン（２００mL）中の３（５.２ｇ，１６mmol）及びＫ2ＣＯ3（１.０ｇ）の混合物に３０mLのＣＨ2Ｃｌ2中の臭素（２.９ｇ，１８mmol）の溶液を０℃で加え、室温で１.５時間後、Ｋ2ＣＯ3を濾過した後、溶液を濃縮した。次に、残留物を酢酸エチル（２００mL）に溶解し、水（２００mL）、０.５ＭのＨＣｌ（２００mL）及び食塩水（２００mL）で洗浄し、ＭｇＳＯ4で乾燥させた。溶媒を除去して粗生成物を得、これをメタノールから再結晶して白色固形物（６.０７ｇ，７８％）として４を得た：
IR (NaCl) 3425, 2969, 1725, 1669, 1426, 1365, 1279, 1243 cm-1;
1H NMR (CDCl3) δ1.28 (s, 9H), 1.75 (m, 1H), 1.90 (m, 1H), 2.1 (m, 2H), 3.08 (br, 2H), 3.90 (s, 3H, OCH3), 4.08 (br, 3H), 7.57 (d, J=8.4 Hz, 2H, Ar-H) 7.98 (d, J=8.4 Hz, 2H, Ar- H);
13CNMR (CDCl3) δ28.3, 36.6, 38.3, 40.3, 52.1, 63.2, 72.9, 129.0, 130.3, 130.4, 141.9, 154.4, 166.3。
【００１７】
(iv) ４−［ブロモ−（４−カルボキシ−フェニル）−メチレン］−ピペリジン−１−カルボン酸tert−ブチルエステル（化合物５）
メタノール（３００mL）及び２.０Ｍ ＮａＯＨ（１００mL）中の４（５.４ｇ，１１mmol）の溶液を４０℃で３時間に加熱した。固形物を濾過により集め、真空下で一夜乾燥させた。乾燥塩を４０％アセトニトリル／水に溶解し、濃ＨＣｌを用いてｐＨ２に調整した。濾過により生成物５（３.８ｇ，８７％）を白色粉末として単離した：
1H NMR (CDCl3) δ1.45 (s, 9H, tBu), 2.22 (dd, J=5.5 Hz, 6.1 Hz, 2H), 2.64 (dd, J=5.5 Hz, 6.1 Hz, 2H), 3.34 (dd, J=5.5 Hz, 6.1 Hz, 2H), 3.54 (dd, J=5.5 Hz, 6.1 Hz, 2H), 7.35 (d, J=6.7 Hz, 2H, Ar-H), 8.08 (d, J=6.7 Hz, 2H, Ar-H); 13C NMR (CDCl3) δ 28.3, 31.5, 34.2, 44.0, 115.3, 128.7, 129.4, 130.2, 137.7, 145.2, 154.6, 170.3;。
【００１８】
(ｖ) ４−［ブロモ−（４−ジエチルカルバモイル−フェニル）−メチレン］−ピペリジン−１−カルボン酸tert−ブチルエステル（化合物６）
乾燥ジクロロメタン（１０mL）中の化合物５（１.０ｇ，２.５mmol）の溶液に、−２０℃でイソブチルクロロホルメート（４５０ｍｇ，３.３mmol）を加えた。−２０℃で２０分後、ジエチルアミン（４mL）を加え、反応物を室温に加温させた。１.５時間後、溶媒を蒸発させ、残留物を酢酸エチルと水との間で分配した。有機相を食塩水で洗浄しＭｇＳＯ4で乾燥させた。溶媒を除去して粗生成物を得、これをフラッシュクロマトグラフィによって精製し、白色針晶（８００ｍｇ，７３％）として化合物６を得た：IR (NaCl) 3051, 2975, 1694, 1633, 1416, 1281, 1168, 1115 cm-1;
1H NMR (CDCl3) δ1.13 (br, 3H, CH3), 1.22 (br, 3H, CH3), 1.44 (s, 9H, tBu) 2.22 (t, J=5.5 Hz, 2H), 2.62 (t, J=5.5 Hz, 2H), 3.33 (m, 4H), 3.55 (m, 4H), 7.31 (d, J=8.0 Hz, 2H, Ar-H), 7.36 (d, J=8.0 Hz, 2H, Ar-H); 13C NMR (CDCl3) δ12.71, 14.13, 28.3, 31.5, 34.2, 39.1, 43.2, 79.7, 115.9, 126.3, 129.3, 136.8, 137.1, 140.6, 154.6, 170.5。
【００１９】
(vi) Ｎ,Ｎ−ジエチル−４−（３−ヒドロキシルフェニル−ピペリジン−４−イリデン−メチル）−ベンズアミド（化合物７）の製造
臭化ビニル(６)（８.５ｇ，１８.９ｍＭ）を含むフラスコに、キシレン（１２０mL）、エタノール（８０mL）及び３−アミノフェニルボロン酸（１.５当量）を加えた。溶液は、３０分間脱気してから、カニューレを通して水性炭酸ナトリウム（２Ｎ，２９ｍＬ，３.０当量，３０分間脱気）を加えた。次いで、パラジウムテトラキストリフェニルホスフィン（０.０７５当量）を加えた。反応混合物を１０分間脱気し、８０℃で一夜加熱した。反応物を冷やし、水で希釈し、珪藻土のパッドを通して濾過した。有機物を除去し、水性エーテル（２×５０mL）で抽出した。合わせた有機抽出物を無水硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、そして濃縮した。残留物を未精製で次の反応に用いた。
【実施例２】
【００２０】
Ｎ,Ｎ−ジエチル−４−（３−アミノフェニル−Ｎ−ベンジル−ピペリジン−４−イリデン−メチル）−ベンズアミド（化合物９）
(ｉ) Ｎ,Ｎ−ジエチル−４−（ブロモ−Ｎ−ベンジル−ピペリジン−４−イリデン−メチル）−ベンズアミド（化合物８）の製造
上記実施例１(ｖ)（６.１２２ｇ，１３.４mmol）で製造した化合物６を、室温で、ジクロロメタン（８０mL）中のＴＦＡ（１３mL）により処理した。２時間後、反応混合物を２Ｍ水酸化ナトリウム（２５mL）で洗浄し、有機層を分離した。有機層を乾燥し（ＭｇＳＯ4）、濾過し、そして濃縮した。残留物をジクロロメタン（１２０mL）中に溶解し、０℃に冷やし、そして臭化ベンジル（１.８mL，１５.１mmol）及びトリエチルアミン（５.７mL，４１.０mmol）を加えた。反応物を徐々に室温に加温し、２０時間後、反応物を水（１×１００mL）で洗浄した。有機層を乾燥（ＭｇＳＯ4）し、濾過し、そして濃縮した。ヘキサン中５０〜６０％酢酸エチルで溶出するフラッシュクロマトグラフィにより精製して３.８０ｇの生成物（収率６４％）を得た。
1H NMR (CDCl3) δ 1.13 (br, 3H, CH3), 1.23 (br, 3H, CH3), 2.28 (m, 2H), 2.37 (m, 2H), 2.55 (m, 2H), 2.69 (m, 2H), 3.27 (m, 2H), 3.53 (br, 4H), 7.20-7.40 (m, 9H, Ar-H)。
【００２１】
(ii) Ｎ,Ｎ−ジエチル−４−（３−アミノフェニル−Ｎ−ベンジル−ピペリジン−４−イリデン−メチル）−ベンズアミド（化合物９）
８.５ｇの臭化ビニル(８)を含むフラスコに、キシレン１２０mL、エタノール８０mL及び３−アミノフェニルホウ酸３.９６ｇ（１.５当量）を加えた。溶液を３０分間脱気し、カニューレを通して２Ｎ炭酸ナトリウム２９.０mL（３.０当量）（３０分間脱気）を加えた。次いで、パラジウムテトラキストリフェニルホスフィン（１.６７ｇ，０.０７５当量）を加えた。反応混合物を１０分間脱気し、次いで８０℃に１７時間加温させた。次に、混合物を冷やし、水で希釈し、珪藻土で濾過した。有機物を除去し水性エーテル（２Ｘ）で抽出した。合わせた有機物を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、濾過し、そして濃縮した。残留物を、ジクロロメタン中２％メタノールから４％メタノールで溶出するフラッシュクロマトグラフィによって精製した。橙色泡状物として生成物（８.１４ｇ，９３％）を得た。残留物をエーテル８０ｍＬに溶解し、ＨＣｌ／エーテル４０ｍＬを加えた。３０分後、懸濁液を濃縮し、固形物を高真空下で乾燥させた。
【００２２】
実施例３〜９
さらなる実施例３〜９を、以下の一般的な合成方法に従って製造した。
【化１５】
2005510457.tif 000016
乾燥テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）中の化合物７の溶液に、アルデヒド（１〜１.５当量）、続いてナトリウムトリアセトキシボロヒドリド（１〜１.６当量）を加えた。反応が確実に終了するように時間（６〜４８時間）を延長して反応物を窒素雰囲気下、室温で撹拌した。次に、反応混合物を標準処理方法及び標準精製に付した。ＴＨＦの量は、重要ではない。グラム当たり約３０ｍＬに相当する量のアミンが好ましい。
実施例３で後述する方法は、典型的である。
【実施例３】
【００２３】
【化１６】
2005510457.tif 000017
テトラヒドロフラン（２０ｍｌ）中のアミン７（５４０ｍｇ，１.４８mmol，１.０当量）の溶液に、室温で２−ピリジンカルボキシアルデヒド（１７０μｌ，１.３８mmol，１.２当量）を加えた。１０分間撹拌した後、ナトリウムトリアセトキシボロヒドリド（４１０ｍｇ，１.９３mmol，１.３当量）を、溶液に加えた。一夜撹拌した後、反応混合物をジクロロメタン（１０ｍｌ）及び２Ｍ水酸化ナトリウム水溶液（１５ｍｌ）で希釈した。相を分離し、水性相をジクロロメタンで３回（１５ｍｌ）逆抽出した。有機相を合わせ、硫酸ナトリウムで乾燥し、濾過し、そして減圧下で濃縮した。粗生成物を逆相分取ＨＰＬＣによって精製した（勾配：Ａ中の１０％〜５０％Ｂ，Ａ：水中の０.１％ＴＦＡ；Ｂ：アセトニトリル中の０.１％ＴＦＡ）。画分を減圧下で濃縮し、２Ｍ水酸化ナトリウム水溶液でｐＨ＝１１に中和した。次に混合物を酢酸エチル（３０ｍｌ）で２回抽出した。有機相を合わせ、硫酸ナトリウムで乾燥し、濾過した。この混合物に、ジエチルエーテル中の１Ｍ ＨＣｌ溶液（４ｍｌ，約３.５当量）を加えた。次に、得られた混合物を減圧下で濃縮した。白色固形物をジエチルエーテルで磨砕し、減圧下で濃縮して１３５ｍｇ（収率１９％）を得た。
【００２４】
さらなる実施例を、同様に実施した。合成実施例について分析データは、下の表１に示す。
【００２５】
【表１】
2005510457.tif 000018
【表２】
2005510457.tif 000019
【００２６】
医薬組成物
本発明による新規な化合物は、経口的に、舌下に、筋内に、皮下に、局所的に、鼻腔内に、腹膜内に、胸腔内に、静脈内に、硬膜外に、髄膜下に、脳室内に、そして関節への注射によって投与することができる。
投与の好ましい経路は、経口的、静脈内又は筋内である。
用量は、投与経路、疾患の重さ、患者の年齢及び重量並びに個々の処方計画及び特定の患者にとって最適な用量レベルを決定する時に主治医によって通常考慮される他の因子に左右される。
【００２７】
本発明の化合物から医薬組成物を製造する際、不活性の医薬上許容しうる担体は、固体又は液体であることができる。固形製剤には、散剤、錠剤、分散性顆粒剤、カプセル剤、カシェ剤及び坐剤が含まれる。
【００２８】
また、固体担体は、希釈剤、着香剤、可溶化剤、潤滑剤、懸濁化剤、結合剤又は錠剤崩壊剤として作用することができる１つ以上の物質であることができ、それはまたカプセル化物質であってもよい。
散剤では、担体は微粉砕された活性成分との混合物中にある微粉砕された固形物である。錠剤では、活性成分を、必要な結合性を有する担体と適切な比率で混合して所望の形状及びサイズに成形する。
【００２９】
坐剤組成物を製造するには、最初に、低融点ロウ、例えば脂肪酸グリセリド及びカカオ脂の混合物を溶融し、活性成分を、例えば撹拌によってその中に分散させる。次に、溶融した均質な混合物を、都合のよいサイズの型に注ぎ、冷やして凝固させる。
適切な担体は、炭酸マグネシウム、ステアリン酸マグネシウム、タルク、ラクトース、砂糖、ペクチン、デキストリン、デンプン、トラガカンタ、メチルセルロース、ナトリウムカルボキシメチルセルロース、低融点ロウ、カカオ脂、等である。
【００３０】
塩には、医薬上許容しうる塩が含まれるが、これに限定されるものではない。本発明の範囲内の医薬上許容しうる塩の例には、酢酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、安息香酸塩、炭酸水素塩、酒石酸水素塩、臭化物、酢酸カルシウム、カムシル酸塩、炭酸塩、塩化物、クエン酸塩、二塩酸塩、エデト酸塩、エジシル酸塩、エストレート、エシル酸塩、フマル酸塩、グルカプト酸塩、グルコン酸塩、グルタミン酸塩、グリコリルアルサニル酸塩、ヘキシルレソルシン酸塩、ヒドラバミン、臭化水素酸塩、塩酸塩、ヒドロキシナフトエート、イセチオン酸塩、乳酸塩、ラクトビオン酸塩、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、マンデル酸塩、メシル酸塩、臭化メチル、硝酸メチル、硫酸メチル、粘液酸塩、ナプチル酸塩、硝酸塩、パモ酸塩（エンボン酸塩）、パントテン酸塩、リン酸塩／二リン酸塩、ポリガラクツロン酸塩、サリチル酸塩、ステアリン酸塩、塩基性酢酸塩、コハク酸塩、硫酸塩、タンニン酸塩、酒石酸塩、テオクル酸塩、トリエチオジド、及びベンザチンが含まれる。
本発明の範囲内の医薬上許容しえない塩の例には、ヨウ化水素酸塩、過塩素酸塩、テトラフルオロホウ酸塩が含まれる。医薬上許容しえない塩は、それらの有益な物理的及び／又は化学的性質、例えば結晶化度のため有用である可能性がある。
好ましい医薬上許容しうる塩は、塩酸塩、硫酸塩及び酒石酸水素塩である。塩酸塩及び硫酸塩は、特に好ましい。
【００３１】
用語組成物は、カプセル供給担体としてカプセル化物質を用いた活性成分の製剤を含むものとし、その中で活性成分（他の担体と共に又はなしで）は担体によって囲まれ、担体と会合している。同様に、カシェ剤が含まれる。
【００３２】
錠剤、散剤、カシェ剤及びカプセル剤は、経口投与に適切な固体剤形として使用することができる。
【００３３】
組成物の液体には、液剤、懸濁剤及び乳剤を含む。活性化合物の滅菌水又は水−プロピレングリコール溶液は、非経口投与に適切な液体製剤の例として記載することができる。また、液体組成物は、水性ポリエチレングリコール溶液中の液剤として処方することができる。経口投与の水性液剤は、活性成分を水中に溶解し、 所望の適切な着色剤、着香剤、安定剤及び濃厚化剤を加えることによって製造することができる。経口用の使用について水性懸濁剤は、微粉砕された活性成分を、水中で、粘性物質、例えば天然の合成ゴム、樹脂、メチルセルロース、ナトリウムカルボキシメチルセルロース、及び医薬製剤技術で知られている他の懸濁化剤と共に分散させることによって製造することができる。
好ましくは、医薬組成物は、単位剤形である。このような形態では、組成物は適当な量の活性成分を含む単位用量に分割される。単位剤形は、パック製剤、離散量の製剤を含むパッケージ、例えばパケット単位にされた錠剤、カプセル剤及びバイアル又はアンプル中の散剤であることができる。また、単位剤形は、カプセル、カシェ剤又は錠剤それ自体であることができるし、又は適当な数のこれらのいずれかのパック形態であることができる。
【００３４】
生物学的評価
生体外モデル
細胞培養
Ａ．クローニングされたヒトμ、δ及びκ受容体及びネオマイシン耐性を発現するヒト２９３Ｓ細胞を、３７℃及び５％ＣＯ2で、カルシウムを含まないＤＭＥＭ１０％ＦＢＳ、５％ＢＣＳ、０.１％Pluronic F-68及び６００μｇ／ｍｌのゲネチシンを含む振盪フラスコ中の懸濁液中で成長させた。
【００３５】
Ｂ．マウス及びラット脳を計量し、氷冷ＰＢＳ（２.５ｍＭ ＥＤＴＡを含む、ｐＨ７.４）中ですすいだ。ポリトロンを用いて、氷冷溶菌緩衝液（５０ｍＭトリス、ｐＨ７.０、２.５ｍＭ ＥＤＴＡ、使用直前に、フェニルメチルスルホニルフルオリドを、ＤＭＳＯ：エタノール中の０.５ＭｍＭ〜０.５Ｍのストックに加えた）中で、脳を１５秒間（マウス）又は３０秒間（ラット）均質化した。
【００３６】
膜調製
細胞をペレット化し、溶菌緩衝液（５０ｍＭトリス，ｐＨ７.０，２.５ｍＭ ＥＤＴＡ，使用直前にＰＭＳＦを、エタノール中０.１ｍＭ〜０.１Ｍのストックに加えた）中で再懸濁し、氷上で１５分間インキューベートし、次いでポリトロンで３０秒間均質化した。懸濁液を４℃で１０分間、１０００ｇ（最大）で遠心した。上澄液を氷上で保存し、ペレットを再懸濁し、前と同様に遠心した。両遠心からの上澄液を合わせ、４６,０００ｇ(最大)で３０分間遠心した。ペレットを冷トリス緩衝液（５０ｍＭトリス／Ｃｌ，ｐＨ７.０）中で再懸濁し、再び遠心した。最終的なペレットを、膜緩衝液（５０ｍＭトリス，０.３２Ｍスクロース，ｐＨ７.０）中で再懸濁した。ポリプロピレン管中のアリコート（１ｍｌ）をドライアイス／エタノール中で冷凍し、使用するまで−７０℃で保存した。ＳＤＳを用いて改良されたLowryアッセイによってタンパク質濃度を測定した。
【００３７】
結合アッセイ
膜を３７℃で解凍し、氷冷し、２５ゲージニードルに３回通過させ；結合緩衝液（５０
ｍＭのトリス，３ｍＭのＭｇＣｌ2，１ｍｇ／ｍｌのＢＳＡ（Sigma A-7888），ｐＨ７.４、これを０.２２ｍフィルタで濾過した後、４℃で保存し、これに新しく５μｇ／ｍｌのアプロチニン，１０μＭのベスタチン、１０μＭのジプロチンを加えた、ＤＴＴは含まない）中に希釈した。適当な放射性リガンド１００μｌ及び種々の濃度の試験化合物１００μｌを含む氷冷した１２×７５ｍｍのポリプロピレン管に、１００μｌのアリコートを加えた。全結合（ＴＢ）及び非特異的（ＮＳ）結合を、それぞれ１０μＭナロキソンの非存在下及び存在下で測定した。管をかき混ぜ、２５℃で６０〜７５分間インキューベートし、この後、内容物を急速に真空濾過し、少なくとも２時間、０.１％のポリエチレンイミン中に前もって浸したＧＦ／Ｂフィルタ(Whatman)を通して、約１２ｍｌ／管の氷冷洗浄緩衝液（５０ｍＭのトリス，ｐＨ７.０，３ｍＭのＭｇＣｌ2）により洗浄した。６〜７ｍｌのシンチレーション液を含むミニバイアル中に少なくとも１２時間フィルタを浸した後にベータカウンターを用いてフィルタに保持された放射活性（ｄｐｍ）を測定した。アッセイを９６穴プレートで行う場合、９６箇所のＰＥＩ浸漬ユニフィルタで濾過し、これを３×１ｍｌの洗浄緩衝液で洗浄し、オーブン中５５℃で２時間乾燥した。フィルタープレートは、５０μｌのＭＳ−２０シンチレーション液／穴を加えた後にTopCount (Packard)で計数した。
【００３８】
機能性アッセイ
化合物の作動薬活性は、化合物受容体の複合体が、ＧＴＰと、受容体が結合するＧ−タンパク質との結合を活性化する程度を測定することによって評価した。ＧＴＰ結合アッセイでは、ＧＴＰ[γ]35Ｓを、試験化合物及びクローニングされたヒトオピオイド受容体を発現するＨＥＫ−２９３Ｓ細胞からの膜、又は均質化されたラット及びマウス脳からの膜と結合させる。作動薬は、これらの膜中のＧＴＰ[γ]35Ｓの結合を刺激する。化合物のＥＣ50及びＥmax値は、用量応答曲線から決定される。δ受容体が作動薬活性に介在することを確認するため、δ拮抗薬ナルトリンドールによる用量応答曲線の正しいシフトを実施した。
【００３９】
ラット脳ＧＴＰ法
ラット脳膜を３７℃で解凍し、２５−ゲージニードルに３回通過させ、ＧＴＰγＳ結合液（５０ｍＭ Hepes，２０ｍＭのＮａＯＨ，１００ｍＭのＮａＣｌ，１ｍＭのＥＤＴＡ，５ｍＭのＭｇＣｌ2，ｐＨ７.４、新たな１ｍＭのＤＴＴ，０.１％のＢＳＡを加えた）で希釈した。最終的に１２０μＭのＧＤＰを膜希釈物に加えた。適当な量の膜タンパク質（２０μｇ／穴）及び１０００００〜１３００００ｄｐｍのＧＴＰγ35Ｓ／穴（０.１１〜０.１４ｎＭ）を用いて３００μｌ中で実施した１０点用量応答曲線から化合物のＥＣ50及びＥmaxを評価した。刺激された結合の基底及び最大を３μＭのＳＮＣ−８０の非存在下及び存在で測定した。
【００４０】
データ分析
特異的結合（ＳＢ）をＴＢ−ＮＳとして算出し、そして種々の試験化合物の存在下でのＳＢを、対照ＳＢのパーセンテージとして示した。特異的に結合した放射性リガンドの置換におけるリガンドのＩＣ50及びヒル係数（ｎH）の値は、対数プロット又は曲線適合プログラム、例えばLigand、GraphPad Prism、SigmaPlotもしくはReceptorFitから算出した。Ｋiの数値は、Cheng-Prussoff式から算出した。ＩＣ50、Ｋi及びｎHの平均±Ｓ.Ｅ.Ｍ.値を、少なくとも３つの置換曲線で試験したリガンドについて報告した。本発明の化合物の生物活性を表２に示す。
【００４１】
【表３】
2005510457.tif 000020
【００４２】
受容体飽和実験
予想されるＫδ値の０.２〜５倍の範囲の濃度（必要な放射性リガンドの量が可能なら
ば、１０倍まで）で適当な放射性リガンドを用いて細胞膜における結合アッセイを実施することによって放射性リガンドのＫδ値を測定した。特異的な放射性リガンド結合は、ｐmole／ｍｇの膜タンパク質として示した。個々の実験からのＫδ及びＢmaxの値は、ワンサイトモデル(one−site model)に従って特異結合（Ｂ）対個体からのｎＭ遊離(Ｆ)放射性リガンドの非線形適合から得た。
【００４３】
Von Frey試験を用いた機械性アロディニアの測定
試験は、Chaplan等（１９９４）に記載された方法を用いて０８:００〜１６:００時の間で実施した。底部が脚へのアクセス可能なワイヤーメッシュになっているプレキシガラスケージ中にラットを入れ、１０〜１５分間、順化させた。試験部分は、左後脚の足底中央であり、感受性の低い足の肉趾を避けた。硬さが対数的に徐々に増加する一連の８種のVon Frey毛（０.４１、０.６９、１.２０、２.０４、３.６３、５.５０、８.５１及び１５.１４グラム；Stoelting、III、ＵＳＡ）を脚に接触させた。von Frey毛は、脚に対してわずかな反りが生じるのに十分な力で、足底表面に対して垂直にメッシュ床の下側から適用し、約６〜８秒間保持した。脚を急激に引っ込める場合、正の反応と記載した。また、毛を除去して直ちに畏縮するのも正の反応とみなした。歩行はあいまいな反応とみなし、このような場合、刺激を繰り返した。
【００４４】
試験プロトコール
ＦＣＡ処理した群について、手術後日１に動物を試験した。５０％の引っ込め閾値は、Dixon (1980)のアップ−ダウン法(up−down method)を用いて測定した。試験は、一連の中程にあたる２.０４ｇの毛で開始した。上り又は下りにかかわらず、刺激は常に連続的なやり方で与えた。最初に選択された毛に対して脚の引っ込め反応がなければ、より強い刺激を与え；脚を引っ込めた場合には、次により弱い刺激を選んだ。この方法による最適閾値の算出には５０％閾値付近で６つの反応が必要であり、これらの６つの反応の計数は、反応の最初の変化が生じた時、例えば閾値が最初に超えた時に開始した。閾値が刺激の範囲外になった場合は、それぞれ１５.１４（通常の感度）又は０.４１（最大異痛）の値にした。正及び負の反応の得られたパターンを、表記法を用いて表にした。Ｘ＝引っ込めなかった；Ｏ＝引っ込めた、そして５０％の引っ込め閾値は、式：
５０％ｇ閾値＝１０(Xf+kδ)／１０,０００
を用いて内挿した。式中、Ｘｆ＝使用する最後のvon Frey毛の値（ログ単位）；ｋ＝正／負の反応パターンについての表の数値（Chaplan等 (1994)）；そしてδ＝刺激間の平均の差分（ログ単位）である。ここでδ＝０.２２４。
【００４５】
Von Frey閾値は、Chaplan等1994に従って最大可能な効果（％ＭＰＥ）のパーセントに転化した。以下の式は、％ＭＰＥを計算するために用いた：
【数１】
2005510457.tif 000021
【００４６】
試験物質の投与
von Frey試験前に、試験物質をラットに注射（皮下に、腹膜内に、静脈内に又は経口的に）し、試験化合物の投与間の時間及びvon Frey試験は、試験化合物の性質に応じて変更した。
【００４７】
身もだえ試験
酢酸は、マウスの腹膜内に投与した時に腹筋を収縮させる。次に典型的なパターンでは、これはマウスの身体に広がる。鎮痛薬を投与した時には、この記載した運動はあまり頻繁に観察されず、その薬物は潜在的に良好な候補物質として選ばれる。
【００４８】
以下の要素：動物が身動きしない；下背部をわずかに下げる、両脚の足底状況が観察可能である：があるときにのみ完全な及び典型的な身もだえ反射とみなした。本アッセイでは、本発明の化合物は、１〜１００μmol／ｋｇの経口投薬後、身もだえ反応の有意な阻害を示した。
【００４９】
(ｉ) 液剤調製
酢酸（ＡｃＯＨ）：０.６％ＡｃＯＨの最終濃度で２０ｍｌの最終体積にするため１２０μｌの酢酸を１９.８８ｍｌの蒸留水に加えた。次に、液剤を混合し（かきまぜ）、注射の準備をした。
化合物（薬物）：各化合物を製造し、標準方法に従って最も適切なビヒクル中に溶解した。
【００５０】
(ii) 液剤投与
化合物（薬物）を、試験前２０分、３０分又は４０分に（化合物の種類及びその特性による）、１０ｍｌ／ｋｇ（平均マウス体重を考慮して）で経口的に、腹膜内に（ｉ.ｐ.）皮下に（ｓ.ｃ.）又は静脈内に（ｉ.ｖ.）投与した。化合物を中枢に供給する時は、心室内に（ｉ.ｃ.ｖ.）又は髄膜下に（ｉ.ｔ.）、５μｌの体積を投与した。
試験直前に１０ｍｌ／ｋｇ（平均マウス体重を考慮して）で、ＡｃＯＨを２箇所に腹膜内（ｉ.ｐ.）投与した。
【００５１】
(iii) 試験
動物（マウス）を２０分間観察し、事象（身もだえ反射）数を記し、実験終了後にまとめた。接触床を備えた個々の「シューボックス」ケージ中にマウスを保持した。通常、合計４匹のマウスを同時に観察した（一つの対照及び３つの用量の薬物）。
不安症及び不安症に類似の適応症について、ラットにおけるgeller−seifter葛藤試験で有効性を確認した。
機能性胃腸障害の適応症について、Coutinho SV 等, in American Journal of Physiology-Gastrointestinal & Liver Physiology. 282(2): G307-16, 2002年2月に記載されたアッセイではラットにおける有効性を確認することができる。
【国際調査報告】
2005510457.tif 000036
2005510457.tif 000037
2005510457.tif 000038
2005510457.tif 000039