(57)【要約】  ＡＤＳＬスペクトル適合性システムは、メモリ（２２０）および入出力（Ｉ／Ｏ）ユニット（２３０）と通信するプロセッサ（２１０）を有するコンピュータ（２００）を備える。Ｉ／Ｏユニット（２３０）は、ブロードバンドテストヘッド（ＢＢＴＨ）（２４０）および／またはネットワーク構成データのデータベース（２５０）からデータを受け取るように適合されている。ＡＤＳＬシステムおよび方法は、スペクトル管理ガイドラインとの準拠を維持しながら上りおよび下り両方のデータ伝送レートを最大化するために、交換局（ＣＯ）ベースＡＤＳＬと適合するようにリモートターミナル（ＲＴ）ベースＡＤＳＬを配備するためのものである。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＣＯベースＤＳＬターミナルとＲＴベースＤＳＬターミナルとの間のスペクトル適合性を維持しながらディジタル加入者回線（ＤＳＬ）システム内の加入者へのデータ伝送レートを最大化するための方法であって、
前記ＣＯベースＤＳＬターミナルと前記ＲＴベースＤＳＬターミナルとの間の回線の長さまたは減衰、および前記ＣＯベースＤＳＬターミナルと前記加入者との長さまたは減衰を推定するステップと、
所定の下側周波数における複数のパワーバックオフ値のそれぞれについてスペクトル適合性のあるデータ伝送レートを提供するために必要な所定の上側周波数における最小パワーバックオフを決定するステップと、
最大データ伝送レートを提供する前記下側周波数および前記上側周波数におけるパワーバックオフの組合せを選択するステップと、
前記下側周波数に対するパワーバックオフと前記上側周波数に対するパワーバックオフとの間の傾きの量によって、前記下側周波数と前記上側周波数との間で前記ＲＴベースＤＳＬターミナルの各送信周波数トーンの下り送信パワーを調整するステップと
を含むことを特徴とする方法。
【請求項２】
前記下側周波数に対する前記複数のパワーバックオフ値は、変化することを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記所定の上側周波数は、約１１０４ｋＨｚであることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記所定の下側周波数は、約１３８ｋＨｚであることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項５】
ＣＯベースＤＳＬターミナルとＲＴベースＤＳＬターミナルとの間のスペクトル適合性を維持しながらディジタル加入者回線（ＤＳＬ）システム内の加入者へのデータ伝送レートを最大化するための方法であって、
前記ＣＯベースＤＳＬターミナルと前記ＲＴベースＤＳＬターミナルとの間の回線の長さまたは減衰、および前記ＣＯベースＤＳＬターミナルと前記加入者との間の距離を求めるステップと、
複数の下側ノッチ周波数のそれぞれについてスペクトル適合性のあるデータ伝送レートを提供するために必要な上側ノッチ周波数を決定するステップであって、データは前記下側ノッチ周波数と前記上側ノッチ周波数の間で伝送されないステップと、
測定された距離に対するスペクトル適合性を維持しながら最大データ伝送レートを提供する前記下側ノッチ周波数および前記上側ノッチ周波数を選択するステップと、
前記下側ノッチ周波数より下および前記上側ノッチ周波数より上において前記ＲＴベースＤＳＬターミナルから下り方向にデータを送信するステップと
を含むことを特徴とする方法。
【請求項６】
前記複数の下側ノッチ周波数のそれぞれは、約２５ｋＨｚずつ変化することを特徴とする請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記送信信号のパワーの傾きは、前記下側ノッチ周波数から−２００ｄＢ／ｄｅｃａｄｅであることを特徴とする請求項５に記載の方法。
【請求項８】
前記送信信号のパワーの傾きは、前記上側ノッチ周波数へ向かって＋２００ｄＢ／ｄｅｃａｄｅであることを特徴とする請求項５に記載の方法。
【請求項９】
上側しきい値より高い上側ノッチ周波数に対して、前記上側ノッチ周波数を１，０００，０００ｋＨｚに設定することを特徴とする請求項５に記載の方法。
【請求項１０】
前記上側しきい値は、約１ＭＨｚであることを特徴とする請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記下側周波数ｆａから前記上側周波数ｆｂまでの前記送信パワー信号の傾きは、ウィンドウイングおよび／またはフィルタリングを用いることによってより急峻なロールオフのスペクトルシェーピングにより、フィルタされていないｓｉｎ（ｘ）／ｘロールオフから調整されることを特徴とする請求項５に記載の方法。
【請求項１２】
ＣＯベースＤＳＬターミナルとＲＴベースＤＳＬターミナルとの間のスペクトル適合性を維持するディジタル加入者回線（ＤＳＬ）の配備のためのシステムであって、
前記ＣＯベースＤＳＬターミナルと前記ＲＴベースＤＳＬターミナルとの間の回線の長さまたは減衰、および前記ＣＯベースＤＳＬターミナルと前記加入者との間の距離を求める手段と、
所定の下側周波数における複数のパワーバックオフ値のそれぞれについてスペクトル適合性のあるデータ伝送レートを提供するために必要な所定の上側周波数における最小パワーバックオフを決定する手段と、
最大データ伝送レートを提供する前記下側周波数および前記上側周波数におけるパワーバックオフの組合せを選択する手段と、
前記下側周波数に対するパワーバックオフと前記上側周波数に対するパワーバックオフとの間の傾きの量によって、前記下側周波数と前記上側周波数との間で前記ＲＴベースＤＳＬターミナルの下り送信パワーを制御する手段と
を備えたことを特徴とするシステム。
【請求項１３】
前記所定の上側周波数は、約１１０４ｋＨｚであることを特徴とする請求項１２に記載のシステム。
【請求項１４】
前記所定の下側周波数は、約１３８ｋＨｚであることを特徴とする請求項１２に記載のシステム。
【請求項１５】
前記所定の上側周波数における最小パワーバックオフを決定する手段は、前記所定の下側周波数が１ｄＢずつ変化する場合に複数のパワーバックオフ値のそれぞれに対して当該最小パワーバックオフを決定することを特徴とする請求項１２に記載のシステム。
【請求項１６】
ＣＯベースＤＳＬターミナルとＲＴベースＤＳＬターミナルとの間のスペクトル適合性を維持することができるディジタル加入者回線（ＤＳＬ）の配備のためのシステムであって、
前記ＣＯベースＤＳＬターミナルと前記ＲＴベースＤＳＬターミナルとの間の回線の長さまたは減衰、および前記ＣＯベースＤＳＬターミナルと前記加入者との間の距離を求める手段と、
複数の下側ノッチ周波数のそれぞれについてスペクトル適合性のあるデータ伝送レートを提供するために必要な上側ノッチ周波数を決定する手段であって、データは前記下側ノッチ周波数と前記上側ノッチ周波数との間では伝送されない手段と、
測定された距離に対するスペクトル適合性を維持しながら最大データ伝送レートを提供する前記下側ノッチ周波数および前記上側ノッチ周波数を選択する手段と、
前記下側ノッチ周波数より下および前記上側ノッチ周波数より上において前記ＲＴベースＤＳＬターミナルから下り方向のデータの送信を制御する手段と
を備えたことを特徴とするシステム。
【請求項１７】
前記決定する手段は、約２５ｋＨｚずつ変化する複数の前記下側ノッチ周波数のそれぞれについて前記上側ノッチ周波数を決定することを特徴とする請求項１６に記載のシステム。
【請求項１８】
前記送信信号のパワーの傾きは、前記下側ノッチ周波数から−２００ｄＢ／ｄｅｃａｄｅであるように制御されることを特徴とする請求項１６に記載のシステム。
【請求項１９】
前記送信信号のパワーの傾きは、前記上側ノッチ周波数へ向かって＋２００ｄＢ／ｄｅｃａｄｅであるように制御されることを特徴とする請求項１６に記載のシステム。
【請求項２０】
ＣＯベースＤＳＬターミナルとＲＴベースＤＳＬターミナルとの間のスペクトル適合性を維持しながらディジタル加入者回線（ＤＳＬ）システム内の加入者へのデータ伝送レートを最大化するための方法であって、
スペクトル適合性を維持しながら最大データ伝送レートを提供するために必要な各送信周波数トーンのパワーに対する調整を決定するステップと、
１つまたは複数のＲＴ−ＤＳＬターミナルによる使用のためにメモリに前記調整を格納するステップと
を含むことを特徴とする方法。
【請求項２１】
前記調整を決定するステップは、
所定の下側周波数における複数のパワーバックオフ値のそれぞれについてスペクトル適合性のあるデータ伝送レートを提供するために必要な所定の上側周波数における最小パワーバックオフを決定するステップと、
前記最大データ伝送レートを提供する前記下側周波数および前記上側周波数におけるパワーバックオフの組合せを選択するステップと
をさらに含むことを特徴とする請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
前記調整を決定するステップは、
複数の下側ノッチ周波数のそれぞれについてスペクトル適合性のあるデータ伝送レートを提供するために必要な上側ノッチ周波数を決定するステップであって、データは前記下側ノッチ周波数と前記上側ノッチ周波数との間では伝送されないステップと、
測定された距離に対するスペクトル適合性を維持しながら最大データ伝送レートを提供する前記下側ノッチ周波数および前記上側ノッチ周波数を選択するステップと
をさらに含むことを特徴とする請求項２０に記載の方法。
【請求項２３】
前記格納された調整値に基づいて前記ＲＴベースＤＳＬターミナルの各送信周波数トーンの下り送信パワーを調整するステップをさらに含むことを特徴とする請求項２０に記載の方法。
【請求項２４】
複数の周波数トーンとしてＣＯベースＡＤＳＬターミナルから加入者へデータのストリームを送信することができるＲＴベースＡＤＳＬモデムであって、
格納された調整基準に基づいて前記ＣＯベースＡＤＳＬとのスペクトル適合性を維持しながら最大データ伝送レートを提供するために必要な各送信周波数トーンのパワーに対する調整を行う手段
を備えたことを特徴とするＲＴベースＡＤＳＬモデム。
【請求項２５】
所定の下側周波数における複数のパワーバックオフ値のそれぞれについてスペクトル適合性のあるデータ伝送レートを提供するために必要な所定の上側周波数における最小パワーバックオフに基づいて調整基準を決定する手段と、
前記決定された調整基準を格納する手段と
をさらに備えたことを特徴とする請求項２４に記載のモデム。
【請求項２６】
複数の下側ノッチ周波数のそれぞれについてスペクトル適合性のあるデータ伝送レートを提供するために必要な上側ノッチ周波数に基づいて調整基準を決定する手段であって、データは前記下側ノッチ周波数と前記上側ノッチ周波数との間では伝送されない手段と、
前記決定された調整基準を格納する手段と
をさらに備えたことを特徴とする請求項２４に記載のモデム。
【請求項２７】
複数の周波数トーンとしてＲＴ−ＡＤＳＬターミナルを通じて加入者へデータのストリームを送信することができるＣＯベースＡＤＳＬモデムであって、
前記ＲＴ−ＡＤＳＬと前記ＣＯベースＡＤＳＬとの間のスペクトル適合性を維持しながら最大データ伝送レートを提供するために必要な各送信周波数トーンのパワーに対する調整を決定する手段と、
前記ＲＴ−ＡＤＳＬターミナルへ前記調整を通知する手段と
を備えたことを特徴とするＣＯベースＡＤＳＬモデム。
【請求項２８】
前記調整基準を決定する手段は、所定の下側周波数における複数のパワーバックオフ値のそれぞれについてスペクトル適合性のあるデータ伝送レートを提供するために必要な所定の上側周波数における最小パワーバックオフを決定することを特徴とする請求項２７に記載のＣＯベースＡＤＳＬモデム。
【請求項２９】
前記調整基準を決定する手段は、複数の下側ノッチ周波数のそれぞれについてスペクトル適合性のあるデータ伝送レートを提供するために必要な上側ノッチ周波数を決定し、データは前記下側ノッチ周波数と前記上側ノッチ周波数との間では伝送されないことを特徴とする請求項２７に記載のＣＯベースＡＤＳＬモデム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電話ネットワークのリモートターミナルにおける非対称ディジタル加入者回線（ＡＤＳＬ）技術の配備、および当該リモートターミナルＡＤＳＬと電話会社の交換局内に配備されるＡＤＳＬ技術とのスペクトル適合性の維持に関する。
【背景技術】
【０００２】
本願は、２００１年１１月１３日出願の「Method And Apparatus For Remote Terminal ADSL Deployment」と題する米国仮出願第６０／３５０，６２９号の利益を請求する。
【０００３】
電話会社のローカルネットワークの中核はローカル加入者ループ、すなわち交換局（ＣＯ）から加入者までのループである。ローカル加入者ループは現在、ディジタル加入者回線（ＤＳＬ）サービスのようなブロードバンドディジタル電気通信サービスを提供するために使用されている。このようなブロードバンドＤＳＬサービスとしては、総合サービスディジタル加入者ネットワーク（ＩＳＤＮ）、高速ディジタル加入者回線（ＨＤＳＬ）、非対称ディジタル加入者回線（ＡＤＳＬ）および超高速ディジタル加入者回線（ＶＤＳＬ）技術がある。ＤＳＬサービスによれば、住宅および企業の顧客が、アナログモデム技術を用いて以前に可能であったよりも高い速度でディジタルデータを送受信することができる。
【０００４】
ＤＳＬ技術は、無負荷ループ（１８ｋｆｔ）やＣＳＡ（Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｓｅｒｖｉｎｇ  Ａｒｅａ）ループ（９〜１２ｋｆｔ）のような、あるクラスの加入者ループで機能するように設計されている。ディジタル加入者回線（ＤＳＬ）技術は、既存の普及している銅製の電話ループ設備を活用して、毎秒メガビット（Ｍｂｐｓ）の高速インターネットアクセスおよびその他のサービスを提供する。住宅顧客の大多数および多くの企業顧客は、交換局（ＣＯ）内のローカル交換機から加入者の陸線電話機まで接続されたこのような金属（銅）製のツイストペアケーブルによってサービスされている。各加入者について、電話信号およびＤＳＬ信号が交換局（ＣＯ）から加入者までツイストペア上を伝わる。
【０００５】
非対称ＤＳＬ（ＡＤＳＬ）は、現在では米国規格協会（ＡＮＳＩ）によってＴ１．４１３として標準化されているＤＳＬの一種である。ＡＤＳＬは、電話会社の交換局から加入者宅内までの既存の銅線を使用して、高速広帯域のディジタルデータ伝送サービスを提供する。ＡＤＳＬモデムが交換局内および加入者末端の両方に存在し、前者はＡＤＳＬターミナルユニット−交換局（ＡＴＵ−Ｃ）と呼ばれ、後者はＡＤＳＬターミナルユニット−リモート（ＡＴＵ−Ｒ）と呼ばれる。また、中間ターミナルユニット（ＡＴＵ−Ｉ）という第３のタイプのターミナルユニットがあり、これは交換局から下流の１つまたは複数のＡＴＵ−Ｒにサービスを提供するために使用される。
【０００６】
ＡＤＳＬでは、交換局から加入者へのほうがその逆方向より多くの情報を配信可能であることから、サービスに非対称性がある。ＡＤＳＬの最初の仕様では、交換局から加入者への下り方向に１．５３６Ｍｂｐｓ、加入者から交換局へ１６Ｋｂｐｓと規定されていた。その時以来、下り動作が８Ｍｂｐｓ以上、上り動作が１Ｍｂｐｓ以上に達することを可能にする高速のＡＤＳＬがさらに開発されている。
【０００７】
両方向におけるＡＤＳＬサービスのパフォーマンスは、ネットワークの物理的銅線設備の条件に支配される。交換局から加入者までのループの長さ、ループ内に存在するワイヤゲージ、ブリッジタップおよび交差結合干渉またはクロストークの存在はすべてパフォーマンスに影響を及ぼす。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
クロストークは一般に周波数が高くなるほど増大し、ＤＳＬ周波数はメガヘルツ（ＭＨｚ）レンジに及ぶので、クロストークは高速ＡＤＳＬに対する主要な制約となる。時が経つにつれて、ＡＤＳＬユーザがますます多くなり、各ユーザがより高速のサービスを要求すると予想される。その結果、クロストークが増大し、クロストークに対して比較的脆弱な広帯域サービスが増えるであろう。クロストークの源はしばしば「ディスターバー(ｄｉｓｔｕｒｂｅｒ)」と呼ばれる。クロストークには、近端クロストーク（ＮＥＸＴ：Ｎｅａｒ−Ｅｎｄ  Ｃｒｏｓｓｔａｌｋ）および遠端クロストーク（ＦＥＸＴ：Ｆａｒ−Ｅｎｄ  Ｃｒｏｓｓｔａｌｋ）の２種がある。ＮＥＸＴはＦＥＸＴより強力であり、特に、多くのＤＳＬが重なり合うスペクトルを使用する約１ＭＨｚより下ではそうである。１つのクロストーカーがある場合、受信クロストークＰＳＤは、近くのペアで伝送されるＰＳＤとクロストーク結合伝達関数との積である。複数のクロストーカーがある場合、受信クロストークＰＳＤは各成分の線形和である。
【０００９】
ループ（回線）間のクロストーク干渉を制御するため、スペクトル管理が必要である。ＩＳＤＮ基本アクセス、ＨＤＳＬおよびＡＤＳＬに関するＤＳＬ標準を担当する米国規格協会（ＡＮＳＩ）作業部会Ｔ１Ｅ１．４は、スペクトル管理のための関連標準を策定するプロジェクトを１９９８年に開始し、ＡＮＳＩ標準Ｔ１．４１７−２００１「Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  ｆｏｒ  Ｌｏｏｐ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」が２００１年１月に承認・発行された。このＡＮＳＩ標準は、ループ設備全体にわたり一様に、比較的厳格な規則を適用している。しかし、これらの規則は、中間伝送ユニット（ＡＴＵ−Ｉ）を使用するＡＤＳＬシステムに対する配備ガイドラインを提供していない。
【００１０】
リモートターミナルベースのＡＤＳＬ、すなわちＡＴＵ−Ｉの使用は、主として遠端クロストーク（ＦＥＸＴ）のパワーが高いという理由で、同一バインダ内のＣＯベースＡＤＳＬの下りビットレートを低下させることがある。Ｊ．ＹａｎｇとＤ．Ｒｅｉｌｌｙによる「Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  ｏｆ  ＣＯ  Ｄｅｐｌｏｙｅｄ  ＡＤＳＬ  ｄｕｅ  ｔｏ  Ｃｒｏｓｓｔａｌｋ  ｆｒｏｍ  ＲＴ  Ｄｅｐｌｏｙｅｄ  ＡＤＳＬ」と題するＴ１Ｅ１作業部会への寄稿、Ｔ１Ｅ１．４／２０００−３０２において、ＲＴベースＡＤＳＬクロストークの多くのケースでは、ＣＯベースのＡＤＳＬのビットレートが、スペクトル適合性に必要な基本ビットレート目標をはるかに下回ることが示された。しかし、ＲＴベースのＡＤＳＬがＣＯベースのＡＤＳＬと適合するようなループ長のいくつかの組合せがある。
【００１１】
Ｄ．Ｖｅｅｎｅｍａｎ、Ｇ．ＭｃＡｎｉｎｃｈ、Ｇ．Ｓｈｅｒｒｒｉｌｌによる「Ｓｉｍｕｌａｔｉｏｎｓ  ｏｆ  ＡＤＳＬ  ｗｉｔｈ  Ｃｒｏｓｓｔａｌｋ  ｆｒｏｍ  Ｒｅｍｏｔｅｌｙ−Ｄｅｐｌｏｙｅｄ  ＳＤＳＬ」、Ｔ１Ｅ１．４／２０００−２４０において、ＡＤＳＬに関するＲＴベースのＳＤＳＬの影響が調べられた。その結果によれば、いくつかのケースで、ＲＴベースのＳＤＳＬ送信パワーを少量（たかだか１ｄＢ）だけ削減すれば、ＲＴベースのＳＤＳＬはＡＤＳＬと適合することが示された。
【００１２】
ＲＴベースＡＤＳＬの配備をＣＯベースＡＤＳＬと適合させる方法を提供することができる技法があれば望ましいであろう。
【００１３】
また、既存の機器をできるだけ利用して低コストで実施することが容易な方法があれば望ましいであろう。
【００１４】
さらに、スペクトル適合性ガイドラインの範囲内にとどまりながらデータ伝送を最大化するように、種々のターミナルユニットに対する運用ガイドラインを提供することができるシステムにおいてこれらの方法を実施することは望ましいであろう。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明によれば、ＣＯベースのＡＤＳＬと適合するようにＲＴベースのＡＤＳＬを配備する方法およびシステムが提供される。
【００１６】
ＲＴベースＡＤＳＬの配備をＣＯベースＡＤＳＬと適合させるための新規な方法は、傾斜したパワーバックオフ（ＰＢＯ）を使用し、伝送周波数に応じて種々の量だけパワーを低減する。ＣＯベースＡＤＳＬと適合性のあるＲＴベースＡＤＳＬの配備のための相補的な方法は、その間ではデータが伝送されない下側および上側のノッチ周波数を特定する。
【００１７】
これらの技法は両方とも、依然としてＲＴベースＡＤＳＬに許容可能な下りビットレートを与えながら、ＲＴベースＡＤＳＬをループ長のすべての組合せにおいてＣＯベースＡＤＳＬと適合させるシステムにおいて使用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
図１は、本発明によるＡＤＳＬシステムを示している。交換局ＡＤＳＬターミナルユニット（ＡＴＵ−Ｃ）１１０が中間ＡＤＳＬターミナルユニット（ＡＴＵ−Ｉ）１２０に接続され、これがさらにＡＤＳＬリモートターミナルユニット（ＡＴＵ−Ｒ）１３０を通じて１つまたは複数の加入者に接続される。ＡＴＵ−Ｃ１１０とＡＴＵ−Ｉ１２０および１つまたは複数のＡＴＵ−Ｒ１３０の間の接続はローカルループと呼ばれる。
【００１９】
前掲の「Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  ｆｏｒ  Ｌｏｏｐ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」は、同一バインダ内の、すなわち同一ループ束にコロケートされたローカルループ間の干渉の可能性を低減するように、適切なスペクトル管理のためのガイドラインを提供している。ＡＤＳＬビットレートは、前掲のスペクトル管理標準草案（この文献は参照により本明細書に組み込まれる）に規定されている方法を用いたコンピュータシミュレーションにより計算されている。近端クロストーク（ＮＥＸＴ）および遠端クロストーク（ＦＥＸＴ）のすべての源がその方法によって含められ、その文献のＡｎｎｅｘ  Ｌのモデルを用いて生成されている。すべてのＮＥＸＴ結合は次式（１）を用いて計算される。ここで、Ｈ（ｆ，Ｌ）は周波数ｆ（単位Ｈｚ）における長さＬのループの伝達関数、ＬはＮＥＸＴ結合長、ＸN＝８．８１８×１０-14×（ｎ／４９）0.6、およびｎはディスターバーの数である。
【００２０】
ＮＥＸＴ（ｆ，Ｌ）＝ＸNｆ1.5（１−｜Ｈ（ｆ，Ｌ）｜4    （１）
【００２１】
シミュレーションではすべてのＡＴＵ−Ｒ１３０をコロケートさせ、すべてのクロストークは同一バインダ内にある。バインダは、一緒に近接して保持されたローカルループのグループである。すべてのループは２６ゲージである。交換局（ＣＯ）ＡＴＵ−Ｃ１１０からＲＴベースＡＤＳＬ（ＡＴＵ−Ｉ）１２０までの距離は、Ｙｋｆｔである。ＲＴベースＡＤＳＬ（ＡＴＵ−Ｉ）１２０からＡＴＵ−Ｒ１３０までの距離は、Ｚ−Ｙｋｆｔであり、ＣＯ  ＡＴＵ−Ｃ１１０からＡＴＵ−Ｒ１３０までの距離は、Ｚｋｆｔである。ＲＴベースＡＤＳＬ（ＡＴＵ−Ｉ）は、Ｚ−Ｙｋｆｔの距離にわたって下り方向にのみ伝送を行う。基準クロストークはＣＯベースであり、ＣＯからＡＴＵ−Ｒまでの距離であるＺに等しいループ長に従ってＳＭ１、ＳＭ２またはＳＭ３（これらは前掲のスペクトル管理標準草案に規定される）である。シミュレーションは、２４個のＲＴベースＡＤＳＬからのクロストークと、１２個のＲＴベースＡＤＳＬに１２個の基準ディスターバーを加えたものからのクロストークとについて実行された。
【００２２】
ＣＯベースＡＤＳＬとのスペクトル適合性を維持しながらＲＴベースＡＤＳＬの下りビットレートを最大化する既知の方法として、フラットパワーバックオフ（ＰＢＯ）法を使用するものがある。フラットパワーバックオフ法では、ＲＴベースＡＤＳＬの下り送信パワーを、ＣＯベースＡＤＳＬがスペクトル管理標準にて距離Ｚについて規定された基本目標ビットレートを達成できるようにする最大値まで（−４０ｄＢ／Ｈｚから）低下させる。パワーバックオフはパワーをｄＢ単位で表したものであり、これにより、送信ＰＳＤがパスバンドにわたってフラットに低減される。パワーバックオフの量は、２４個のＲＴベースＡＤＳＬからのクロストークと、１２個のＲＴベースＡＤＳＬに１２個の基準ディスターバーを加えたものからの混合クロストークとを用いて計算されている。これら２つのケースの最大パワーバックオフを用いて、ＲＴベースＡＤＳＬのビットレートを計算した。パワーバックオフは、少数のケース（Ｙ＝４ｋｆｔおよびＺ≦６ｋｆｔ）のみを除き、常に混合クロストークのほうが大きかった。それらの少数のケースでは、パワーバックオフにはわずかな差しかなかった。結果の一部を表１および表２に示す。表１および表２では、Ｙ＝９ｋｆｔである。表１は２４個のＲＴ−ＡＤＳＬクロストーカーのケースの計算を示し、表２は１２個のＲＴベースＡＤＳＬクロストーカーに１２個のＣＯベース基準クロストーカーを加えたケースを示している。
【００２３】
【表１】
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【００２４】
ＲＴベースＡＤＳＬのビットレートは、下り送信パワーが−４０ｄＢｍ／Ｈｚからパワーバックオフ分だけ低減されることを除いては、スペクトル管理標準草案に従って計算される。クロストークの源は、ＲＴベースＡＤＳＬの場合とＣＯベースＡＤＳＬの場合で同一であり、２４個のＲＴベースＡＤＳＬか、または１２個のＲＴベースＡＤＳＬに基準がＣＯベースである１２個の基準を加えたものかのいずれかである。
【００２５】
結果の初期セットは、パワーバックオフの値が高く、非常に高い下りＲＴベースＡＤＳＬビットレートを有していた。１つのケース（Ｙ＝１４ｋｆｔ、Ｚ＝１５ｋｆｔ）では、４８ｄＢのパワーバックオフで７．５Ｍｂｐｓの下りビットレートであった。背景雑音を−１４０ｄＢｍ／Ｈｚから−１３０ｄＢｍ／Ｈｚに調整すると、レートはより妥当な６Ｍｂｐｓに落ちた。表１および表２のすべてのＲＴベースＡＤＳＬビットレートは、−１３０ｄＢｍ／Ｈｚの背景雑音を用いて計算され、すべてのＣＯベースＡＤＳＬビットレートは、−１４０ｄＢｍ／Ｈｚの背景雑音を用いて計算された。
【００２６】
【表２】
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【００２７】
本発明の新規なスペクトル適合方法の１つは、単独で、またはパワーバックオフ法との組合せで使用することができる。この方法は、第１の下側ノッチ周波数ｆａ（ｋＨｚ）、および第２の上側ノッチ周波数ｆｂ（ｋＨｚ）を特定する。これらの間の中間周波数は、ＲＴベースＡＤＳＬから下り方向にデータを伝送するためにはもはや使用されない。第１および第２周波数によって画定されるノッチよりも上および下の周波数のみがデータを伝送する。ノッチは概ね第１周波数ｆａから−２００ｄＢ／ｄｅｃａｄｅ傾斜して最下部に至り、そこでこの傾斜は、第２周波数ｆｂから＋２００ｄＢ／ｄｅｃａｄｅ傾斜している直線と交わる。以下に記載されるように、他の傾斜も使用可能である。
【００２８】
いくつかのケースには、上側パスバンド周波数は有用ではなかったので、上側ノッチ周波数ｆｂが１ＭＨｚ以上であると計算された場合、ｆｂは１００，０００ｋＨｚ（これは実質的に無限大に等しい）に等しく設定された。この特定のケースでは、「ノッチ」は単に送信スペクトルの高周波部分を推定することに縮退する。同様に、下側ノッチ周波数ｆａが１３８ｋＨｚより低い場合、ノッチは単に、一部の低周波を除去することになる。シミュレーションによれば、ある程度のパワーバックオフを同時に適用することにより結果が改善されることが示されたので、下りパスバンドにおいて固定レベルの４ｄＢというパワーバックオフを用いて、すべてのノッチ付きＲＴベースＡＤＳＬをシミュレートした。ＲＴベースＡＤＳＬ下りパスバンド送信パワーは−４４ｄＢｍ／Ｈｚであった。パスバンドＰＳＤノッチとともに、４ｄＢ低下させた下りＳＭ９  ＰＳＤによってクロストークを発生させた。下側ノッチ周波数ｆａのある所与の値に対して、ＲＴベースＡＤＳＬがＣＯベース基本ＡＤＳＬとスペクトル適合であるような上側ノッチ周波数ｆｂの最小値を求めた。そして、ＲＴベースＡＤＳＬの下りビットレートを、同一クロストークではあるが−１３０ｄＢｍ／Ｈｚの背景雑音を用いて計算した。下りＲＴベースＡＤＳＬの送信ＰＳＤおよびクロストークはいずれも同一のパスバンドノッチを有する。下側ノッチ周波数ｆａより下および上側ノッチ周波数ｆｂより上の周波数のみがデータを伝送することができる。
【００２９】
本発明の方法は、特定の距離に対するＲＴベースＡＤＳＬの下りビットレートを最大化するｆａの値を求めるために、下側ノッチ周波数ｆａの値を２５ｋＨｚ刻みで計算する。あるシミュレーションにおける本方法の一使用例について、値を表３および表４に提示する。表３は、２４個のＲＴベースのクロストーカーのケースに対する値を示している。表４は、１２個のＲＴベースのクロストーカーに１２個のＣＯベースの基準ディスターバーを加えたケースに対する値を示している。いずれのケースでも、Ｙ＝９ｋｆｔであり、最小のＲＴベース下りビットレートが提示されている。ＲＴベースＡＤＳＬビットレートは、少数のケース（Ｙ＝４ｋｆｔおよびＺ≦６ｋｆｔ、またはＹ＝５ｋｆｔおよびＺ＝６ｋｆｔ）を除き、ほとんど常に混合クロストークのほうが低かった。それらの少数のケースでは、ビットレートにはわずかな差しかなかった。上りビットレートはすべてかなり高かった。
【００３０】
【表３】
2005510128.tif 000005
【００３１】
【表４】
2005510128.tif 000006
【００３２】
図３は、ＲＴベースＡＤＳＬをＣＯベースＡＤＳＬとスペクトル適合にする最小フラット下りパワーバックオフを示している。
【００３３】
図４は、ＣＯベースＡＤＳＬとスペクトル適合性のあるパスバンドＰＳＤノッチを有するＲＴベースＡＤＳＬの下側ノッチ周波数ｆａを示している。ＹはＣＯからＲＴまでのループ長である。一部の曲線は大きいＹおよびＺにおいて重なっている。
【００３４】
図５は、ＣＯベースＡＤＳＬとスペクトル適合性のあるパスバンドＰＳＤノッチを有するＲＴベースＡＤＳＬの上側ノッチ周波数ｆｂを示している。上側パスバンドを使用していないパスバンドＰＳＤノッチを有するＲＴベースＡＤＳＬのケースでは、ｆｂは実質的に無限大に等しい。ＹはＣＯからＲＴまでのループ長である。
【００３５】
図６は、パワーバックオフを用いたスペクトル適合性のあるＲＴベースＡＤＳＬの下りビットレートである。ＹはＣＯからＲＴまでのループ長である。
【００３６】
図７は、ノッチ付き送信ＰＳＤを用いたスペクトル適合性のあるＲＴベースＡＤＳＬの下りビットレートである。ＹはＣＯからＲＴまでのループ長である。図６の結果はあまり良好であるようには見えない。しかし、長いループ長のいくつかについて、ノッチ付きＰＳＤは、パワーバックオフより大幅に高い下りＲＴベースＡＤＳＬビットレートを可能にしている。両方法の最大値を組み合わせた場合、この組合せを用いたスペクトル適合性のあるＲＴベースＡＤＳＬの最良の達成可能な下りビットレートを図８に示す。
【００３７】
図８は、パワーバックオフまたはノッチ付き送信ＰＳＤのいずれかを用いたスペクトル適合性のあるＲＴベースＡＤＳＬの最大下りビットレートを示している。ＹはＣＯからＲＴまでのループ長である。図８のスペクトル適合性のあるＲＴベースＡＤＳＬのビットレートは、約２Ｍｂｐｓ程度まで低くなり得るが、通常は３〜６Ｍｂｐｓの間にある。これは、スペクトル適合性が達成されることを考慮すれば、かなり満足できる。上りビットレートはすべてかなり高かった。
【００３８】
本発明によるもう１つの方法はパワーバックオフ法の改善であり、下りＲＴベースＡＤＳＬバンドにわたっての周波数の関数であるパワーバックオフを使用する。これは、単独で、または上記のＰＳＤノッチと組み合わせて使用することができる。
【００３９】
周波数の関数として変化するパワーバックオフ（ＰＢＯ）をテストした。ｄＢ単位のＰＢＯは、周波数領域において直線である。式（２）によれば、１３８ｋＨｚにおけるＰＢＯａｄＢから１１０４ｋＨｚにおけるＰＢＯｂまで傾斜する。ここで、ｍ＝（ＰＢＯｂ／ＰＢＯａ）／１１０４０００−１３８００）、ｂ＝ＰＢＯａ−ｍ＊１３８０００、およびｆはＨｚ単位の周波数である。
【００４０】
ＰＢＯ＝ｍ＊ｆ＋ｂ  ｄＢ
【００４１】
ＲＴベースＡＤＳＬのビットレートは、下り送信パワーがＳＭ９  ＰＳＤテンプレートから傾斜ＰＢＯの分だけ低減されることを除いては、スペクトル適合性ガイドラインに従って計算されている。クロストークの源は、ＲＴベースＡＤＳＬの場合とＣＯベースＡＤＳＬの場合で同一であり、２４個のＲＴベースＡＤＳＬか、または１２個のＲＴベースＡＤＳＬに１２個のＣＯベースの基準を加えたものかのいずれかである。ＲＴベースの信号およびＲＴベースのクロストークは両方とも、下りのみパワーバックオフを有する。
【００４２】
本方法は、同質クロストークおよび混合クロストークの両方でＣＯベースＡＤＳＬとのスペクトル適合性を達成するＰＢＯｂの最小値を求めるために、１ｄＢ刻みで０から６０ｄＢまでＰＢＯａの値についてループスルーを必要とする。ＣＯベースＡＤＳＬとのスペクトル適合性を維持しながらＲＴベースＡＤＳＬの下りビットレートを最大化したＰＢＯａおよびＰＢＯｂの値を表５に示す。ＲＴベースＡＤＳＬのビットレートは図９の通りである。図９は、傾斜パワーバックオフによる、スペクトル適合性のある下りベースのＲＴベースＡＤＳＬの下りビットレートを示している。
【００４３】
【表５】
2005510128.tif 000007
【００４４】
上記の傾斜パワーバックオフ法は、改善されたノッチ付きＰＳＤ法の使用と組み合わせてもよい。スペクトルシェーピングがなければ、ＤＭＴトーンは比較的ゆるやかなｓｉｎ（ｘ）／ｘロールオフを示し、狭帯域干渉を受けやすい。より急峻なロールオフを得るためには何らかのスペクトルシェーピングを適用すべきであることが一般に認められている。典型的な技法としては、ウィンドウおよびサイクリックプリフィックスシンボルを用いてロールオフをレイズドコサインフィルタのそれにシェーピングすることがある。レイズドコサインフィルタの超過帯域幅が大きくなるほどロールオフは急峻になるが、超過帯域幅があまりに高くなりすぎると、データトーンを犠牲にしなければならず、データレートが失われる。すべてのサイクリックプリフィックストーンを使用することで７．５％の超過帯域幅を達成することができるが、より実現可能な６％という超過帯域幅の値が仮定されている。
【００４５】
各トーンが６％超過帯域幅のレイズドコサインロールオフを有すると仮定すると、ＤＭＴブロック全体のＰＳＤは、各トーンのパワーからの寄与の和をとることによって計算することができる。しかし、これは計算量の多いプロセスであるので、いくつかのテストケースに基づいて、単純ではあるが正確なロールオフの近似を作成した。周波数ｆａとｆｂの間の下りＲＴ−ＡＤＳＬトーンはオフにされ、パワーは送信されない。ｆｂ≦ｆａの場合、ノッチはない。それ以外の場合、ＲＴベースＡＤＳＬ下りＰＳＤのモデルは、表６の「下側傾斜」と「上側傾斜」の最大値によって規定されるノッチを有する。
【００４６】
【表６】
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【００４７】
図１０は、ｆａ＝２５０ｋＨｚとｆｂ＝７００ｋＨｚの間でオフにされたＤＭＴトーンについて、６％レイズドコサインＰＳＤのＤＭＴトーンのパワーの和と比較した、本方法にて使用されたＡＤＳＬロールオフのモデルを示している。この手法は、スペクトルシェーピングのない上記の手法よりも急峻で深いノッチを使用し、２００ｄＢ／ｄｅｃａｄｅの傾きを仮定した。この場合も、上側ノッチ周波数ｆｂが１ＭＨｚ以上であると計算された場合、ｆｂは１００００００ｋＨｚ、すなわち実質的に無限大に等しく設定された。
【００４８】
傾斜パワーバックオフと組み合わせたノッチ付きＰＳＤ手法を用いると、結果が改善された。シミュレーションでは、ＲＴベースＡＤＳＬ下り送信ＰＳＤは、表６で規定されたノッチを有するＳＭ９  ＰＳＤであり、このＰＳＤは上記の傾斜ＰＢＯを有する。０から６０ｄＢまで１０ｄＢ刻みでＰＢＯａおよびＰＢＯｂのすべての値が実行され、ｆａのすべての値は５０Ｈｚ刻みであった。ＰＢＯａ、ＰＢＯｂ、およびｆａの所与の値に対して、ＲＴベースＡＤＳＬがＣＯベース基本ＡＤＳＬとスペクトル適合であるような上側ノッチ周波数ｆｂの最小値を求めた。そして、ＲＴベースＡＤＳＬの下りビットレートを、同一クロストークではあるが−１３０ｄＢｍ／Ｈｚの背景雑音を用いて計算した。下側ノッチ周波数ｆａ以下および上側ノッチ周波数ｆｂ以上の周波数のみがデータを伝送する。同質クロストークおよび混合クロストークの両方の適合性テストに合格しなければならない。この組合せ方法の優れた結果は、表７および図１１に見ることができる。
【００４９】
【表７】
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【００５０】
シミュレーションが実行され、すべてのスペクトル適合性のあるＲＴベースＡＤＳＬのＰＳＤは、ＨＤＳＬ２を含むすべての他の基本システムとも適合すると判定された。また、本明細書に提示したすべてのスペクトル適合性のあるＲＴベースＡＤＳＬのＰＳＤは、Ｇ．ｌｉｔｅとのスペクトル適合性のテストにも合格した。
【００５１】
ＰＢＯを用いたノッチ付きＰＳＤのケースについてよりきめ細かく（すなわち１０ｄＢ増分より細かく）探索すれば、さらに計算時間を必要とするが、ビットレートがさらに多少上がるであろう。不正確なループ長データは不適合を引き起こす可能性が高いので、ループ長ＹおよびＺを知ることが重要である。
【００５２】
図２を参照して、本発明によるＡＤＳＬスペクトル適合性のあるシステムは、メモリ２２０（これはＲＡＭなどの一次メモリ、または磁気ディスクドライブもしくはその他の記憶媒体などの二次メモリ、またはそれらの組合せのいずれを含んでもよい）および入出力（Ｉ／Ｏ）ユニット２３０と通信するプロセッサ２１０を有するコンピュータ２００を備える。Ｉ／Ｏユニット２３０は、単位ｋｆｔのループ長ＺおよびＣＯからＡＵ−Ｉまでの距離、すなわち同じく単位ｋｆｔのパラメータＹを示すデータを、ブロードバンドテストヘッド（ＢＢＴＨ）２４０および／またはネットワーク構成データのデータベース２５０のような外部デバイスから受け取るように適合されている。また、ＢＢＴＨを使用する代わりに、データは、電話ネットワークの交換局内にあるＡＤＳＬモデムまたはＤＳＬＡＭから取り込むことも可能であろう。この情報と、ループ内のワイヤのゲージ、クロストークディスターバーのタイプおよび数、ループセクションの減衰および伝達関数、ならびにすべての周波数でのクロストーク結合に関する必要な追加情報とを用いることにより、ＲＴベースＡＤＳＬターミナル（ＡＴＵ−Ｉ）についての最適動作パラメータが、下記の方法を用いて決定される。その方法は、メモリ２２０に格納されプロセッサ２１０によって実行されるコンピュータソフトウェアとして実施される。その後、最大帯域幅を達成しスペクトル適合性を維持する最適動作パラメータに関する情報は、ＲＴベースＡＤＳＬユニットと通信しその動作を修正するために、交換局およびそのＡＴＵ−Ｃによって使用することができる。ディスプレイ２６０を用いて、ＰＳＤ測定およびクロストーク特定の動作に関連するグラフィックおよび／またはテキスト情報を表示してもよい。ユーザインタフェースを提供するために、キーボード、マウス、タッチパッド、トラックボール等のような他の入出力デバイス（図示せず）をコンピュータ２００とともに使用してもよい。
【００５３】
プロセッサ２１０は、スペクトル適合性を維持しながらＲＴ−ＡＤＳＬの最適動作パラメータを決定するために、メモリ２２０に格納される本明細書に記載の方法ステップを実行する。図１２は、図２に記載したようなシステムで本方法を実施するのに必要なデータおよび判断の流れを示している。プロセスの最初のステップ１００で、交換局から加入者ＡＴＵ−Ｒまでの距離Ｚ（ｋｆｔ）およびＣＯからＡＴＵ−Ｉまでの距離Ｙ（ｋｆｔ）を求めて入力する。これは、交換局内に置かれることがあるネットワーク特性を測定するデバイス、ブロードバンドテストヘッド（ＢＢＴＨ）２４０を用いるか、ローカルネットワークのトポロジに関する情報が入っているデータベース２５０を用いるか、またはＤＳＬモデムもしくはＤＳＬＡＭからこのデータを抽出することによって、行うことができるであろう。特定のＣＯ１１０、ＡＴＵ−Ｉ１２０およびＡＴＵ−Ｒ１３０についてこの情報を知れば、システムは上記の方法の１つを用いて最適動作パラメータを決定することができる。
【００５４】
ノッチ付きＰＳＤ法の使用法を図１２に示す。ステップ３２０で、繰り返しカウンタを設定し、下側周波数ｆａを、普通はある低い周波数から始める可能な最小値に設定する。ステップ３３０で、プロセスは、スペクトル適合性を維持したまま所与の周波数ｆａに対する上側ノッチ周波数ｆｂの範囲のそれぞれについて達成されるであろうデータレートを計算する。ステップ３４０で、スペクトル適合性を維持しながら最良のデータレートを提供する上側ノッチ周波数を選択し、そのｆａの値について格納する。ステップ３５０で、プロセスは、すべての可能な下側ノッチ周波数値が処理されたかどうかを判断する。処理が済んでいない場合、ステップ３６０にて繰り返しカウンタをインクリメントし、ステップ３７０で、下側ノッチ周波数ｆａを刻み値だけインクリメントする。刻み値は２５ｋＨｚが好ましいが、データを求める際の利用可能な計算資源および時間制約に応じて異なる刻み値を使用してもよい。ステップ３８０で、最良のデータレートを提供する上側および下側ノッチ周波数が選択され、データを送信するためにＡＤＳＬシステムによって使用される。別法として、プロセスは、スペクトル適合性ガイドラインの範囲内のデータレートを提供する最初の上側ノッチ周波数ｆｂを選択することによって、計算時間を節約することも可能である。
【００５５】
図１２に示したノッチ付きＰＳＤ法は、フラットパワーバックオフおよび／または傾斜パワーバックオフと組み合わせることができる。図１３は、本発明の傾斜パワーバックオフ（ＰＢＯ）法のデータフローを示している。この場合も、ループ長ＹおよびＺが、ステップ４１０から開始される計算に必要な入力である。ステップ４２０で、周波数ａ（１３８ｋＨｚ）に対する最小パワーバックオフとともに、繰り返しカウンタを設定する。開始周波数に対してさまざまな開始点を使用することが可能である。現行のシステムおよび方法では１３８ｋＨｚが使用される。その理由は、それが現行の標準Ｔ１．４１３における最低の下りＡＤＳＬ周波数だからである。本方法は、同質クロストークおよび混合クロストークの両方でＣＯベースＡＤＳＬとのスペクトル適合性を達成するＰＢＯｂの（周波数ｂ＝１１０４ｋＨｚにおける）最小値を求めるために、好ましくは１ｄＢ刻みで、０から６０ｄＢまでＰＢＯａの値についてループスルーを必要とする。これを実現するため、ステップ４３０で、指定されたＰＢＯａに対するデータレートをさまざまなＰＢＯｂの値について測定して、スペクトル適合性を達成するＰＢＯｂの最低値を求める。ステップ４４０で、所与のＰＢＯａに対して求められたＰＢＯｂの値を格納する。ステップ４５０で、ＰＢＯａのすべての値が完了した場合には繰り返しプロセスを終了し、そうでない場合、ステップ４６０で、繰り返しカウンタをインクリメントし、ステップ４７０で、ＰＢＯａの値を刻み値、好ましくは１ｄＢ、だけインクリメントする。計算効率の要望に応じて、他の刻み値を使用してもよい。ＰＢＯａのすべての値が完了した後、ステップ４８０で、プロセスは、スペクトル適合性を維持しながら最良のデータレートを提供したＰＢＯａおよびＰＢＯｂの値のペアを選択する。ＣＯベースＡＤＳＬとのスペクトル適合性を維持しながらＲＴベースＡＤＳＬのビットレートを最大化したＰＢＯａおよびＰＢＯｂの値が、ＡＤＳＬシステムによる使用のために選択される。傾斜パワーバックオフ法は、単独で使用しても、またはノッチ付きＰＳＤ法とともに使用してもよい。
【００５６】
上記の計算は、ディジタル信号回線アクセスマルチプレクサ（ＤＳＬＡＭ）で行われてもよく、ＡＤＳＬモデム（ＡＴＵ−Ｒ、ＡＴＵ−ＩまたはＡＴＵ−Ｃ）で行われてもよく、またはオフラインで実行されて格納されてもよい。計算が行われる実際の場所がどこであるかは、ＲＴベースＡＤＳＬによるスペクトル適合性スペクトルの使用ほど重要ではない。
【００５７】
上記の記載は、本発明を例示し説明するためにのみ提示されており、網羅的であることや、開示された通りの形態に本発明を限定することは意図していない。上記の教示に照らして多くの変更および変形が可能である。例えば、本教示は、他のタイプのｘＤＳＬシステムに適用してもよい。記載された適用例は、他の当業者が本発明を種々の適用例において最適に利用し、考えている特定の用途に合わせて種々の変更を加えることができるように、本発明の原理およびその実際的応用を最もよく説明するために選択され記載されたものである。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】中間ターミナル（ＡＴＵ−Ｉ）を通じてリモートターミナル（ＡＴＵ−Ｒ）に接続された交換局（ＣＯ）を有するＡＤＳＬ加入者ループシステムを示す。
【図２】本発明の方法を実施するためのシステムの例示的な一実施形態を示す。
【図３】ＹおよびＺの種々の値について、ＲＴベースＡＤＳＬをＣＯベースＡＤＳＬとスペクトル適合にする最小フラット下りパワーバックオフ（ＰＢＯ）のグラフ表示である。
【図４】ＹおよびＺの種々の値について、ＣＯベースＡＤＳＬとスペクトル適合性のあるパスバンドＰＳＤノッチを有するＲＴベースＡＤＳＬの下側ノッチ周波数ｆａのグラフ表示である。
【図５】ＹおよびＺの種々の値について、ＣＯベースＡＤＳＬとスペクトル適合性のあるパスバンドＰＳＤノッチを有するＲＴベースＡＤＳＬの上側ノッチ周波数ｆｂのグラフ表示である。
【図６】ＹおよびＺの種々の値について、パワーバックオフを用いたスペクトル適合性のあるＲＴベースＡＤＳＬの下りビットレートのグラフ表示である。
【図７】ＹおよびＺの種々の値について、ノッチ付き送信ＰＳＤを用いたスペクトル適合性のあるＲＴベースＡＤＳＬの下りビットレートのグラフ表示である。
【図８】ＹおよびＺの種々の値について、パワーバックオフ（ＰＢＯ）またはノッチ付き送信ＰＳＤのいずれかを用いたスペクトル適合性のあるＲＴベースＡＤＳＬの最大下りビットレートのグラフ表示である。
【図９】ＹおよびＺの種々の値について、傾斜パワーバックオフを用いたスペクトル適合性のあるＲＴベースＡＤＳＬの下りビットレートのグラフ表示である。
【図１０】ｆａ＝２５０ｋＨｚとｆｂ＝７００ｋＨｚの間でオフにされるＤＭＴトーンの場合について、６％レイズドコサインＰＳＤのＤＭＴトーンのパワーの和と比較した、本発明で使用されるＡＤＳＬロールオフのモデルのグラフ表示である。
【図１１】本発明の方法およびシステムを用いた、ＹおよびＺの種々の長さに対するＲＴベースＡＤＳＬの最大下りビットレートのグラフ表示である。
【図１２】本発明によるノッチ付きＰＳＤ法におけるデータの流れを示す図である。
【図１３】本発明による傾斜パワーバックオフ法におけるデータの流れを示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【国際調査報告】
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