(57)【要約】本発明は、ケーブルの末端に装着して用いるモジュラ・プラグであり、このモジュラ・プラグは、ケーブル引き込み案内突起と複数の仕分け通路とを有する導線仕分け部材と、複数の貫通孔と複数のスロットとを有する接点端子担持部材と、複数の接点端子とを備えている。本発明は更に、ハウジングと、応力遮断用嵌合部材と、応力緩和用ブーツとを備えたものとすることができる。
2005523567.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数本の導線を備えそれら複数本の導線を２本ずつ撚り合わせて複数対のツイスト・ペア信号線としたケーブルの末端に装着して用いるモジュラ・プラグにおいて、
導線仕分け部材と、接点端子担持部材と、複数の接点端子とを備え、
前記導線仕分け部材は、前記複数本の導線から成る複数対の信号線ペアを１対ずつの信号線ペアに分離して複数の所定平面上に配列するための複数の仕分け通路を備えており、
前記接点端子担持部材は、前記複数本の導線を１本ずつの導線に分離して複数の所定平面上に配列するための複数の貫通孔と、各々が１つずつの前記貫通孔に対して位置を揃えた複数のスロットとを備えており、
前記複数の接点端子は、その各々が、前記複数本の導線のうちの対応する１本の導線が配列されている所定平面に対応した高さ寸法に形成されており、前記複数の接点端子は、その各々が前記複数のスロットの１つずつに挿入されており、前記複数の接点端子は、その各々が前記複数本の導線のうちの対応する１本の導線に電気的に接続されている、
ことを特徴とするモジュラ・プラグ。
【請求項２】
前記導線仕分け部材が更にケーブル引き込み案内突起を備えている請求項１記載のモジュラ・プラグ。
【請求項３】
前記ケーブル引き込み案内突起が二連型棒状突起から成る請求項２記載のモジュラ・プラグ。
【請求項４】
前記複数の仕分け通路のうちの少なくとも１つが傾斜側壁面を備えている請求項１記載のモジュラ・プラグ。
【請求項５】
前記傾斜側壁面は、当該仕分け通路に挿入された１対の信号線ペアの２本の導線の位置を変化させるものである請求項４記載のモジュラ・プラグ。
【請求項６】
前記導線仕分け部材は、前記複数本の導線から成る複数対の信号線ペアを１対ずつの導線に分離して３つの所定平面上に配列するものである請求項１記載のモジュラ・プラグ。
【請求項７】
前記接点端子担持部材は、前記複数本の導線を１本ずつに分離して３つの所定平面上に配列するものである請求項１記載のモジュラ・プラグ。
【請求項８】
前記複数の接点端子は、第１高さ寸法を有する第１組の複数の接点端子と、第２高さ寸法を有する第２組の複数の接点端子と、第３高さ寸法を有する第３組の複数の接点端子とを含んでいる請求項１記載のモジュラ・プラグ。
【請求項９】
複数本の導線を備えそれら複数本の導線を２本ずつ撚り合わせて複数対のツイスト・ペア信号線としたケーブルの末端に装着して用いるモジュラ・プラグにおいて、
導線仕分け部材と、接点端子担持部材と、複数の接点端子とを備え、
前記導線仕分け部材は、ケーブルの中に挿入するケーブル引き込み案内突起と、前記複数本の導線から成る複数対の信号線ペアを１対ずつの信号線ペアに分離して配列するための複数の仕分け通路とを備えており、
前記接点端子担持部材は、前記複数本の導線を１本ずつの導線に分離して複数の所定平面上に配列するための複数の貫通孔と、各々が１つずつの前記貫通孔に対して位置を揃えた複数のスロットとを備えており、
前記複数の接点端子は、第１高さ寸法を有する第１組の複数の接点端子と、第２高さ寸法を有する第２組の複数の接点端子と、第３高さ寸法を有する第３組の複数の接点端子とを含んでおり、前記複数の接点端子は、その各々が前記複数のスロットの１つずつに挿入されており、前記複数の接点端子は、その各々が前記複数本の導線のうちの対応する１本の導線に電気的に接続されている、
ことを特徴とするモジュラ・プラグ。
【請求項１０】
前記ケーブル引き込み案内突起が二連型棒状突起から成る請求項９記載のモジュラ・プラグ。
【請求項１１】
前記複数の仕分け通路のうちの少なくとも１つが傾斜側壁面を備えている請求項９記載のモジュラ・プラグ。
【請求項１２】
前記傾斜側壁面は、当該仕分け通路に挿入された１対の信号線ペアの２本の導線の位置を変化させるものである請求項１１記載のモジュラ・プラグ。
【請求項１３】
前記導線仕分け部材は、前記複数本の導線から成る複数対の信号線ペアを１対ずつの導線に分離して複数の所定平面上に配列するものである請求項９記載のモジュラ・プラグ。
【請求項１４】
前記導線仕分け部材は、前記複数本の導線から成る複数対の信号線ペアを１対ずつの導線に分離して互いに高さの異なる３つの所定平面上に配列するものである請求項１３記載のモジュラ・プラグ。
【請求項１５】
前記接点端子担持部材は、前記複数本の導線を１本ずつに分離して互いに高さの異なる３つの所定平面上に配列するものである請求項９記載のモジュラ・プラグ。
【請求項１６】
前記モジュラ・プラグが更にハウジングを備えており、該ハウジングは、前記導線仕分け部材及び前記接点端子担持部材を収容する内部キャビティと、前記接点端子担持部材の前記複数のスロットに対して位置を揃えた複数のスロットとを備えている請求項９記載のモジュラ・プラグ
【請求項１７】
前記ハウジングがシールドを備えている請求項１６記載のモジュラ・プラグ。
【請求項１８】
前記モジュラ・プラグが更に応力遮断手段を備えており、該応力遮断手段は嵌合部材から成り、該嵌合部材は、ケーブルに係合して前記キャビティに嵌合する第１端と、ブーツを保持する第２端とを有する請求項１６記載のモジュラ・プラグ。
【請求項１９】
前記嵌合部材の前記第１端が複数の壁部を備えている請求項１８記載のモジュラ・プラグ。
【請求項２０】
前記複数の壁部が、前記導線仕分け部材及び前記接点端子担持部材を、前記ハウジング内の取付位置に固定するようにした請求項１９記載のモジュラ・プラグ。
【請求項２１】
前記複数の壁部の各々がケーブル係止突起を備えている請求項１９記載のモジュラ・プラグ
【請求項２２】
前記複数の接点端子のうちの少なくとも１つが孔を備えている請求項９記載のモジュラ・プラグ。
【請求項２３】
複数本の導線を備えそれら複数本の導線を２本ずつ撚り合わせて複数対のツイスト・ペア信号線としたケーブルの末端に装着して用いるモジュラ・プラグにおいて、
導線仕分け部材と、接点端子担持部材と、ハウジングと、複数の接点端子と、応力遮断手段とを備え、
前記導線仕分け部材は、ケーブルの中に挿入するケーブル引き込み案内突起と、前記複数本の導線から成る複数対の信号線ペアを１対ずつの信号線ペアに分離して少なくとも３つの所定平面上に配列するための複数の仕分け通路とを備えており、
前記接点端子担持部材は、前記複数本の導線を１本ずつの導線に分離して少なくとも３つの所定平面上に配列するための複数の貫通孔と、各々が１つずつの前記貫通孔に対して位置を揃えた複数の第１スロットとを備えており、
前記ハウジングは、前記導線仕分け部材及び前記接点端子担持部材を収容する内部キャビティと、前記接点端子担持部材の前記複数の第１スロットに対して位置を揃えた複数の第２スロットとを備えており、
前記複数の接点端子は、第１高さ寸法を有する第１組の複数の接点端子と、第２高さ寸法を有する第２組の複数の接点端子と、第３高さ寸法を有する第３組の複数の接点端子とを含んでおり、前記複数の接点端子は、その各々が前記複数の第１スロットの１つずつに挿入されていると共に前記複数の第２スロットの１つずつに挿通されており、前記複数の接点端子は、その各々が前記複数本の導線のうちの対応する１本の導線に電気的に接続されており、
前記応力遮断手段は嵌合部材から成り、該嵌合部材は、ケーブルに係合して前記キャビティに嵌合する第１端と、ブーツを保持する第２端とを有する、
ことを特徴とするモジュラ・プラグ。
【請求項２４】
前記ハウジングがシールドを備えている請求項１６記載のモジュラ・プラグ。
【請求項２５】
前記ケーブル引き込み案内突起が二連型棒状突起から成る請求項２３記載のモジュラ・プラグ。
【請求項２６】
前記複数の仕分け通路のうちの少なくとも１つが傾斜側壁面を備えている請求項２３記載のモジュラ・プラグ。
【請求項２７】
前記傾斜側壁面は、当該仕分け通路に挿入された１対の信号線ペアの２本の導線の位置を変化させるものである請求項２３記載のモジュラ・プラグ。
【請求項２８】
前記嵌合部材の前記第１端が複数の壁部を備えている請求項２３記載のモジュラ・プラグ。
【請求項２９】
前記複数の壁部が、前記導線仕分け部材及び前記接点端子担持部材を、前記ハウジング内の取付位置に固定するようにした請求項２８記載のモジュラ・プラグ。
【請求項３０】
前記複数の壁部の各々がケーブル係止突起を備えている請求項２８記載のモジュラ・プラグ
【請求項３１】
前記複数の接点端子のうちの少なくとも１つが孔を備えている請求項２３記載のモジュラ・プラグ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケーブルの末端に装着して用いるモジュラ・プラグの技術分野に関するものである。より詳しくは、本発明は、複数本の導線を備えそれら複数本の導線を２本ずつ撚り合わせて複数対のツイスト・ペア信号線としたケーブルの末端に装着して用いるモジュラ・プラグであって、それらツイスト・ペア信号線の撚りをほどいた個々の導線の位置を規定することによって近端漏話を低減するようにした、改良したモジュラ・プラグに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
通信網を介して高い周波数帯域でデータ通信を行うためのケーブルとして、複数本の導線を備えそれら複数本の導線を２本ずつ撚り合わせて複数対のツイスト・ペア信号線としたケーブルが広く使用されている。例えば、現在、標準規格となっている性能規格によれば、「カテゴリ５」に該当する製品は１００ＭＨｚまでの周波数帯域で動作可能なものと規定され、また、「カテゴリ６」に該当する製品は２５０ＭＨｚまでの周波数帯域で動作可能なものと規定されており、更に、それらカテゴリの製品が通信を行う際に使用するケーブルとして、８本の導線を備えそれら導線を２本ずつ撚り合わせて４対のツイスト・ペア信号線としたアンシールデッド・ツイスト・ペア（UIP）ケーブルが規定されている。このような高い周波数帯域で電流の極性を切り換えながら、通常の通信アプリケーションを実行すると、各導線が発生する電磁場が隣接する導線上の信号に干渉し、その結果として、互いに隣接する信号線ペアどうしの間で信号の干渉が生じるおそれがある。互いに隣接する信号線ペアどうしの間で生じる、この不都合な電磁的エネルギの結合は、漏話（クロストーク）と呼ばれており、通信網に様々な通信上の問題を引き起こす原因となっている。
【０００３】
複数本の導線を備えた通信ケーブルの内部で、それら複数本の導線を２本ずつ撚り合わせて複数対のツイスト・ペア信号線とするのは、そうすることによって、漏話を効果的に抑制できるからである。即ち、導線を２本ずつ撚り合わせてツイスト・ペア信号線とすれば、１対の信号線ペアを成す２本の導線の周囲に夫々に発生する電磁場どうしが互いに相殺することから、ケーブル内のその信号線ペアに隣接する他の信号線ペアへ信号を伝達させてしまう外部電磁場を、略々ゼロにすることができるのである。しかしながら、このようなツイスト・ペア・ケーブルの末端にコネクタを装着することによって発生する近端漏話（NEXT）は、それほど簡単に抑制することができない。ツイスト・ペア・ケーブルの末端にプラグを装着するには、そのケーブルの末端部分において、撚り合わされていた信号線ペアの撚りをほどいて２本の個別の導線に戻さなければならず、そのため、そのコネクタの内部において送信信号の一部が受信信号に電磁結合することによって、高レベルのNEXTが発生するのである。
【０００４】
複数本の導線を備えそれら複数本の導線を２本ずつ撚り合わせて複数対のツイスト・ペア信号線とした通信ケーブルの末端に装着して用いるモジュラ・プラグに関しては、これまで、NEXTを抑制することを目的として、様々な種類のモジュラ・プラグが開発されている。しかしながら、通信技術が進歩して、より高い周波数帯域で通信が行われるようになった結果、従来公知のモジュラ・プラグでは、NEXTのレベルを米国の標準規格となっている性能規格に規定されているレンジ内に維持することは、もはや不可能となっている。例えば「カテゴリ６」に該当する製品に関しては、商業ビルディング通信配線規格（ANSI/TIA/EIA-568）に、「カテゴリ６」の相互動作性能を確保する上で全てのパッチ・コード・プラグが満たさねばならない、デエンベッデッドNEXT試験用テスト・プラグのレンジが規定されている。そして、TIA/EIA 568B-2.1規格に適合するためには、パッチ・コード・プラグを設計する際に、そのパッチ・コード・プラグのNEXTの値が十分に小さくなるように、しかもその中央値が、規定されたデエンベッデッドNEXT試験用テスト・プラグのレンジ内にくるようにする必要がある。しかしながら、標準的な構造のプラグでは、ペア・ツー・ペア・ディストーション、ツイスト・レート、及び個々の導線の位置が、高精度で規定されるようにはなっていない。そのため、NEXTに関する性能に大きなばらつきが発生している。更に、従来のモジュラ・プラグの構造では、プラグ・ハウジング内でケーブルが移動するのを防止するための応力遮断部材として、ケーブルのジャケットを挟圧するようにした係止バーを使用しており、そのことによってデエンベッデッドNEXTの値が増大している。この係止バーの形態とした応力遮断部材は、十分な係止力を発生させるためにはケーブルのジャケットを大きく変形させざるを得ず、そのため、ジャケットの内部にある導線を２本ずつ撚り合わせたツイスト・ペア信号線も大きく変形させてしまう。このように、挟圧によってツイスト・ペア信号線が変形することにより、ツイスト・ペア信号線の歪み及び移動が発生し、その結果として、デエンベッデッドNEXTの値が増大している。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従って、ケーブルの末端に装着して用いるモジュラ・プラグを、改良することが求められている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、ケーブルの末端に装着して用いるモジュラ・プラグを改良して、従来構造のこの種のモジュラ・プラグに付随していた上述の短所を克服したものである。本発明に係るケーブルの末端に装着して用いる改良したモジュラ・プラグは、ケーブル内の個々の導線、並びに、ケーブル内の導線を２本ずつ撚り合わせた信号線ペアに関して、そのツイスト・レート、撚りをほどいた部分の長さ、及び個々の導線の位置を、規制するための構造を備えており、それらを規制することによって、ケーブル末端近傍において信号線ペアの撚りをほぐし始めた位置からその先端に至るまでの部分の導線が、常に所定の位置に位置付けられるようにしたものである。そのため、本発明に係るケーブルの末端に装着して用いるモジュラ・プラグは、従来構造のその種のモジュラ・プラグと比べて、より広範な用途に使用することができ、NEXTの値をより低減することができ、より優れた性能を発揮し得るものとなっている。
【０００７】
本発明によれば、ケーブルの末端に装着して用いる改良したモジュラ・プラグは、ケーブル引き込み案内突起と複数の導線仕分け通路とを備えた導線仕分け部材と、複数の貫通孔を備えた接点端子担持部材と、高さ寸法を交互に異ならせた複数の接点端子とを備えている。本発明の１つの実施の形態においては、導線仕分け部材及び接点端子担持部材が、複数本の導線を互いに高さの異なる３つの平面上に保持するようにしており、それによって、互いに隣接する信号線ペアの導線どうしの間の漏話を低減している。本発明の１つの実施の形態においては、モジュラ・プラグが更にハウジングを備えており、また、接点端子担持部材が、複数の接点端子を夫々に挿入する複数のスロットを備えている。この実施の形態では、複数のスロットが接点端子担持部材に一体に形成されているため、ケーブルのうちのツイスト・ペアの撚りをほどいたハウジング内の部分の長さを、従来構造のモジュラ・プラグと比べて短縮できるという利点が得られる。
【０００８】
本発明の更なる特徴として、ケーブルから加わる応力を遮断するための応力遮断手段を備えているということがある。１つの実施の形態においては、応力遮断用嵌合部材によって、接点端子担持部材と、導線仕分け部材と、ケーブルとを、ハウジングの内部に固定するようにしている。本発明のもう１つの実施の形態においては、応力緩和用ブーツによって、ケーブルの屈曲半径が所定半径以下になるのを防止している。
【０００９】
本発明の更なる特徴として、２本ずつ撚り合わされて複数対の信号線ペアを構成している複数本の導線を、１本ずつの導線に分離して配列することにより、モジュラ・プラグ内で発生する漏話レベルを低減する方法を提供するということがある。この方法によれば、撚りをほどいた複数対の信号線ペアを１対ずつの信号線ペアに分離して３つの所定平面上に配列し、更に、複数本の導線を１本ずつの導線に分離して３つの所定平面上に配列し、そして、それら複数本の導線の各々に、高さ寸法の異なる接点端子が混在した複数の接点端子を１つずつ接続する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
これより図面を参照しつつ、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明して行く。当業者であれば、以下の詳細な説明を参照することによって、本発明の上述した特徴及び利点並びにその他の特徴及び利点を明瞭に理解できるはずである。
【００１１】
添付図面中、図１は、本発明に係るモジュラ・プラグ１００の分解斜視図である。この図１に示したモジュラ・プラグ１００は、本発明の好適な実施の形態に係るモジュラ・プラグであり、応力緩和用ブーツ９０と、応力遮断用嵌合部材８２と、導線仕分け部材２０と、接点端子担持部材４０と、ハウジング（プラグ・ハウジング）６０とを備えている。図１Ａは、この好適な実施の形態に係るモジュラ・プラグ１００の組立てが完了した状態を示した断面図である。図１Ａに示したように、導線仕分け部材２０及び接点端子担持部材４０は、プラグ・ハウジング６０の内部キャビティ６８に収容される部材として構成されている。導線仕分け部材２０及び接点端子担持部材４０は、応力遮断用嵌合部材８２の一対の側壁部８３によって、プラグ・ハウジング６０内の取付位置に固定されている。組立てが完了した状態においては、導線仕分け部材２０と、接点端子担持部材４０と、応力遮断用嵌合部材８２とが、一体的に組付けられてスナップ式に嵌合しており、それによって、それら部材２０、４０、８２が殆どガタ付くことなく取付けられている。応力遮断用嵌合部材８２は一対の水平係止突起８７を備えており、それら水平係止突起８７は、プラグ・ハウジング６０の下面７０に形成されている係合ポケット７２に係合するようにしてある。同様にして、応力遮断用嵌合部材８２の一対の側壁部８３には一対の垂直係止突起が８６が形成されており、それら垂直係止突起８６を、応力緩和用ブーツ９０に形成されている一対の係合ポケット９４の縁部に係合することによって、モジュラ・プラグ１００の組立てが完了する。
【００１２】
図２〜図５は、本発明に係るモジュラ・プラグに使用している導線仕分け部材２０を詳細に示した図である。導線仕分け部材２０は、ケーブル引き込み案内突起２８と、複数の仕分け通路３０、３１、３２、３３とを備えている。ケーブル引き込み案内突起２８は、通信ケーブル１０の中に根本まで嵌挿できるように構成されており、このケーブル引き込み案内突起２８を備えたことにより、従来構造のモジュラ・プラグにおいて、ケーブルの全く歪んでいない部分とケーブルの導線を所定配列にするためのデバイスとの間に存在していたこれまでの遷移領域が、格段に短縮されている。当業者には周知のごとく、ケーブルのツイスト・ペア信号線の撚りをほどいた部分の長さを短縮することによって、漏話を低減することができる。従って、本発明においては、ケーブル１０と導線仕分け部材２０との間の遷移領域が格段に短縮されており、それによって、本発明に係るモジュラ・プラグ１００では、従来構造のモジュラ・プラグの内部に存在していた漏話発生源が排除されているのである。ケーブル引き込み案内突起２８は、図２Ｂに示したように、２本の棒状突起を並べた二連型棒状突起から成るものとすることが好ましく、なぜならば、二連型棒状突起から成るケーブル引き込み案内突起は、内部スプラインを備えたケーブルを接続するのにも使用でき、内部スプラインを備えないケーブルを接続するのにも使用できるからである。内部スプラインを備えたケーブル１０を接続する場合には、二連型棒状突起の２本の棒状突起の各々が、そのケーブル１０の末端部分に露出した内部スプラインの２つのコーナの各々に嵌挿される。これによって導線仕分け部材２０が、ケーブルの末端に係止されるため、ケーブルの末端にモジュラ・プラグを装着する作業を行う作業者は、２本ずつの導線が撚り合わされた信号線ペアの撚りをほどき、そして、撚りをほどいた信号線ペア１２の２本ずつの導線を仕分け通路３０、３１、３２、３３に嵌合する作業を行う間、導線仕分け部材２０から指を離しておくことができ、それによって、ケーブルの末端にモジュラ・プラグを装着する作業が容易化されている。尚、ケーブル引き込み案内突起２８は、二連型棒状突起とすることが好ましいが、当業者には容易に理解されるように、本発明を実施する上では、図２Ａに示したような、単一の棒状突起から成るケーブル引き込み案内突起２８を使用することも可能であり、また更に、その他の様々な構造のものを使用することも可能である。
【００１３】
図２〜図５に示した導線仕分け部材２０は更に、複数の仕分け通路３０、３１、３２、３３を備えており、それら仕分け通路は、通信ケーブル１０の複数本の導線から成る複数対の信号線ペア１２を１対ずつの信号線ペアに分離して配列するためのものである。図示した本発明の好適な実施の形態に係るモジュラ・プラグは、８本の導線を備えそれら導線を２本ずつ撚り合わせて４対のツイスト・ペア信号線としたアンシールデッド・ツイスト・ペア（UTP）ケーブルの末端に装着して用いる「カテゴリ６」のモジュラ・プラグであるため、図示例の導線仕分け部材２０は、４つの仕分け通路３０、３１、３２、３３を備えている。図４及び図５に示したように、仕分け通路３０、３１、３２、３３は、その各々が、撚りをほどいた１対の信号線ペアの２本の導線が嵌合され、それら２本の導線を保持するように構成されている。特に、本発明の好適な実施の形態に係る図示例のモジュラ・プラグ１００においては、上部仕分け通路３０は、斜面付き分離突起３４を備えており、２つの側部仕分け通路３２、３３は、傾斜側壁面３５、３６と、係止突起３７とを備えている。これら斜面付き分離突起３４、傾斜側壁面３５、３６、及び係止突起３７はいずれも、撚りをほどいた１対の信号線ペアの２本の導線を、それら仕分け通路の中に安定して保持する機能を果たすものである。
【００１４】
図６〜図１０は、本発明に係るモジュラ・プラグ１００に使用している接点端子担持部材４０を詳細に示した図である。接点端子担持部材４０は、複数の貫通孔４２を備えており、それら貫通孔４２は、ケーブル１０の８本の導線１、２、３、４、５、６、７、８を１本ずつの導線に分離して配列するためのものである。図示例では、それら複数の貫通孔４２は、各々の導線を個別に、３つの所定平面のうちの１つの所定平面上に保持することによって、NEXTを抑制できるようにしたものである。接点端子担持部材４０は更に、複数のスロット４４を備えており、それらスロット４４はこの接点端子担持部材４０に一体に形成されている。また、複数のスロット４４は、その各々が複数の貫通孔４２の各々に対して位置を揃えて形成されている。それら複数のスロット４４は、その各々に１つずつの接点端子５０を挿入するためのスロットである。
【００１５】
本発明に係るモジュラ・プラグ１００は、現場において容易に組立て得るものである。これについて図１及び図１１を参照して説明すると、先ず、ケーブル１０を、応力緩和用ブーツ９０の挿通口９２から挿入して、応力遮断用嵌合部材８２に挿通する。次に、２本ずつ撚り合わされてツイスト・ペア信号線とされている導線の撚りをほどき、撚り合わされていない状態とした信号線ペア１２の２本ずつの導線を、導線仕分け部材２０に形成されている複数の仕分け通路３０、３１、３２、３３の１つずつに挿入する。
【００１６】
導線仕分け部材２０は、その２つの側面のどちらを上面とし、どちらを下面としてもよいように形成してあるため、ケーブルの向きに合わせて導線仕分け部材２０の上下をひっくり返すことで、ケーブル１０のどちら側にも装着することができる。これによって、現場で実行するケーブル１０の末端にモジュラ・プラグを装着する作業が、従来のモジュラ・プラグの場合と比べて格段に容易化されており、なぜならば、ケーブルの向きに応じて導線仕分け部材２０を装着できるため、信号線ペア１２の状態を大きく乱さずに済むからである。特に、図示例においては、導線３と導線６とから成る信号線ペア１２が上部仕分け通路３０に嵌合され、導線４と導線５とから成る信号線ペア１２が下部仕分け通路３１に嵌合され、導線１と導線２とから成る信号線ペア１２と、導線７と導線８とから成る信号線ペア１２とが、夫々に側部仕分け通路３２、３３に嵌合されている。側部仕分け通路３２、３３に形成されている係止突起３７は、それら仕分け通路に嵌合された信号線ペア１２を保持するように機能し、そのため作業者は、それら仕分け通路３２、３３に信号線ペアを嵌合したならば、その他の信号線ペア１２を別の仕分け通路３０、３１に収めることに集中することができ、これによって、モジュラ・プラグの装着作業がスピードアップされている。
【００１７】
４対の信号線ペア１２を夫々の仕分け通路に挿入して嵌合したならば、続いて図１１に示したように、導線仕分け部材２０のケーブル引き込み案内突起２８を、その根本までケーブル１０の中へ挿入する。これによってケーブル１０と仕分け通路３０、３１、３２、３３との間に遷移領域が存在しなくなる。こうしてケーブル１０に取付けた導線仕分け部材２０の仕分け通路３０、３１、３２、３３の中に、４対の信号線ペア１２がどのように収まっているかを示したのが、図４及び図５である。図４に示したように、４対の信号線ペア１２がケーブル１０から導線仕分け部材２０の中へ入る箇所では、１対の信号線ペア１２を構成している２本の導線３、６は互いに水平に並んだ状態にあり、別の１対の信号線ペア１２を構成している２本の導線４、５も互いに水平に並んだ状態にある。これら２対の信号線ペア１２のうち、下側仕分け通路３１に挿入された信号線ペア１２の２本の導線４、５は、その仕分け通路３１の全長に亘って互いに並んだ状態が維持されるのに対して、上側仕分け通路３０に挿入された信号線ペア１２の２本の導線３、６は、最初のうちだけ互いに並んだ状態とされ、後の方では図５に示したように、斜面付き分離突起３４によって互いから分離される。更に、図４に示したように、１対の信号線ペア１２を構成している２本の導線１、２は一方の側部仕分け通路３２に挿入され、別の１対の信号線ペア１２を構成している２本の導線７、８は他方の側部仕分け通路３３に挿入されており、それら２対の信号線ペア１２の２本ずつの導線は、最初のうちは互いに垂直に並んだ状態とされている。そして、夫々の側部仕分け通路３２、３３の中に形成されている傾斜側壁面３５、３６が、当該仕分け通路３２、３３に挿入された１対の信号線ペア１２の２本の導線の位置を徐々に変化させるようにしてあり、これによって、その２本の導線が、導線仕分け部材２０の先端２７から外へ出る箇所では、図５に示したように、互いに水平に並んだ状態となるようにしている。
【００１８】
従来構造のモジュラ・プラグでは、撚り合わされていた信号線ペア１２の撚りをほどいた個々の導線の位置を正確に規定するということは行われていなかった。これに対して、本発明においては、撚り合わされていた信号線ペア１２の撚りをほどいた個々の導線を所定位置に安定して保持することによって、モジュラ・プラグの内部における漏話を低減するようにしており、これによって従来構造のモジュラ・プラグでは得られなかった優れた利点を有するものとなっている。更に、本発明に係るモジュラ・プラグにおいては、ケーブルと導線仕分け通路との間の遷移領域をなくしており、また、８本の導線１、２、３、４、５、６、７、８の相対配置を、ケーブル１０の内部における円形状相対配置からモジュラ・プラグ１００の内部における平面状相対配置へと移行させる際に、複数対の信号線ペア１２を１対ずつの信号線ペアに分離して夫々の信号線ペア１２の位置を規定するようにしており、それらによってもNEXTが低減されている。また更に、複数対の信号線ペア１２を、導線仕分け部材２０の前面２７の箇所において、複数の所定平面上に配列することによっても、NEXTを更に低減できるようにしている。これに関しては、図５に示したように、複数対の信号線ペア１２の導線を、互いに高さの異なる３つの所定平面上に配列することが好ましく、なぜならば、互いに高さの異なる３つの所定平面上に導線を配列するトリレベル型の導線仕分け部材２０は、導線３、６から成る信号線ペア１２と導線４、５から成る信号線ペア１２との間のNEXTも、また、導線３、６から成る信号線ペア１２と導線１、２から成る信号線ペア１２との間のNEXTも、また、導線３、６から成る信号線ペア１２と導線７、８から成る信号線ペア１２との間のNEXTも、いずれも低減することができるからである。当業者には容易に理解されるように、複数の仕分け通路３０、３１、３２、３３の間の相対位置や、それら仕分け通路３０、３１、３２、３３の形状を適宜変更することによって、複数対の信号線ペア１２どうしの間のNEXTの値を好適に許容レベル内に収めることができる。例えば、側部仕分け通路３２、３３の位置を上下方向にずらしてもよく、上部仕分け通路３０と下部仕分け通路３１との間の離隔距離を増減してもよく、上部仕分け通路３０内の斜面付き分離突起３４の幅を増減するようにしてもよい。
【００１９】
図１２、図１３、及び図１４に示したように、ケーブルに導線仕分け部材２０を取付けたならば、それに続いて、接点端子担持部材４０を取付けるようにする。図１２に示したように、導線仕分け部材２０に挿入して保持した各々の信号線ペア１２の２本ずつの導線を夫々に分離することで、個別の導線１、２、３、４、５、６、７、８に分離し、それら複数本の導線の各々を、接点端子担持部材４０に形成されている複数の貫通孔４２の１つずつに挿通する。図示例では、米国における標準規格に従って、図８、図１０Ａ、及び図１０Ｂに示したように、導線１、２、３、４、５、６、７、８を、それらの番号順に配列している。接点端子担持部材４０は更に、図６〜図１０に示したように、それら複数本の導線を、互いに高さの異なる３つの所定平面上に配列することによって、それら導線の高さ位置を上下方向に交互に変化させるものとすることが好ましい。図示例では、接点端子担持部材４０に保持された導線１、２、３、４、５、６、７、８の高さ位置が、上下方向に交互に変化するようにすることによって、NEXTを低減している。このようにすることでNEXTを低減し得るのは、それによって、異なった信号線ペア１２どうしの間で伝達される電磁的エネルギを相殺させることができるからである。例えば、導線２を挿通する貫通孔４２は、導線１を挿通する貫通孔４２と、導線３を挿通する貫通孔４２とのいずれに対しても、相対的に下方へ変位した位置に形成してあり、これによって、導線３が、みずからに隣接している導線２上に誘起する電磁エネルギの振幅と、導線２より遠くにある導線１上に誘起する電磁エネルギの振幅とが、同程度の大きさとなるようにしている。更に、当業者には容易に理解されるように、接点端子担持部材４０に保持された個々の導線１、２、３、４、５、６、７、８が占める位置を適宜変更することによって、信号線ペア１２どうしの間のNEXTの値を好適に許容レベル内に収めることができる。これについては、図６、図７、図８、及び図１０Ａに示した具体例の接点端子担持部材４０と、図９及び図１０Ｂに示した具体例の接点端子担持部材４０とを見比べれば、接点端子担持部材４０に保持される個々の導線の位置をどのように変更し得るかについての１つの典型例を見て取ることができる。即ち、これら具体例から明らかなように、導線３及び６と、導線４及び５との間の距離を変更することで、モジュラ・プラグ１００のNEXT特性を調整することができる。
【００２０】
NEXTを低減する上では、図１３に示したように、接点端子担持部材４０を導線仕分け部材２０に密接させて取付けることが好ましく、なぜならば、それによって、撚りをほどいた部分の導線１、２、３、４、５、６、７、８の長さを最大限に短縮することができるからである。更に、本発明に係るモジュラ・プラグでは、接点端子担持部材４０に複数のスロット４４を一体に形成することによって、モジュラ・プラグの全長をできる限り短縮するようにしている。即ち、本発明に係るモジュラ・プラグは、接点端子担持部材４０にスロット４４を一体に形成することで、従来構造のモジュラ・プラグと比べてコンパクトな構成とすることが可能となっており、それによって、モジュラ・プラグの全体としての性能を向上させているのである。接点端子担持部材４０を取付けたならば、それに続いて、図１３に示したように接点端子担持部材４０から延出している導線の先端の余分な部分を、この接点端子担持部材４０の切り揃え面４６で切り揃え、それによって、図１４に示したアセンブリが完成する。
【００２１】
更に、図１４に示したアセンブリを、図１Ａ及び図１５に示したハウジング６０のキャビティ６８の中に挿入して嵌合することによって、モジュラ・プラグ１００の組立てが完了する。接点端子担持部材４０、導線仕分け部材２０、及びケーブル１０は、応力遮断用嵌合部材８２によって、ハウジング６０のキャビティ６８の内部に固定される。応力遮断用嵌合部材８２は、モジュラ・プラグの装着作業の開始時に、予めケーブル１０の周囲に嵌合しておくようにする。そして、その応力遮断用嵌合部材８２の一対の側壁部８３を、ハウジング６０のキャビティ６８の両側の内壁に沿わせて挿入して行き、それによって、その応力遮断用嵌合部材８２の一対の係止突起８７を、ハウジング６０の下面７０に形成されている係合ポケット７２の縁部に係合させる。こうしてハウジング６０に係合した応力遮断用嵌合部材８２は、ハウジング６０のキャビティ６８の内部に収容された導線仕分け部材２０に対して押圧力を加え、それによって、導線仕分け部材２０及び接点端子担持部材４０がハウジング６０内の所定位置に位置付けられると共に、それら導線仕分け部材２０及び接点端子担持部材４０がハウジング６０から抜け出ることのないように固定される。
【００２２】
シールド・ケーブルを使用する場合には、プラグ・ハウジング１６０をシールド・ハウジングとして構成して、ケーブル１０とその末端に装着するプラグ・ハウジング１６０とを接地接続できるようにしておく。図１６に示したように、シールド・ハウジングとして構成したプラグ・ハウジング１６０は、電磁干渉防止シールド１６３と、一対の接点突起１６５と、一対の支持突起１６８とを備えている。このシールド・モジュラ・プラグを組立てる際には、先ず、ケーブルの接地シールド編線を、ケーブル・ジャケットの外側へ折り返す。続いて、図１４に示したアセンブリを、シールド・ハウジング１６０のキャビティ６８に挿入すると、ケーブルの接地シールド編線が、シールド１６３の上面１６４と、一対の接点突起１６５とに接触して、そのケーブルからシールド１６３への連続した接地接続経路が形成される。
【００２３】
応力遮断用嵌合部材８２は、導線仕分け部材２０及び接点端子担持部材４０を固定する機能に加えて、ケーブル１０に対して垂直押圧力及び剪断抵抗力を作用させることによって、ケーブル１０を固定する機能も果たしている。図示した本発明の好適な実施の形態においては、応力遮断用嵌合部材８２をケーブル１０の周囲に嵌合する際に、その応力遮断用嵌合部材８２の一対の側壁部８３が、内側からそのケーブル１０によって押されて外側へ膨出するようにしてある。そして、このように応力遮断用嵌合部材８２の一対の側壁部８３が外側へ膨出することによって、応力遮断用嵌合部材８２の一対の側壁部８３の外側面と、ハウジング６０のキャビティ６８の両側の内壁面７５とが、締り嵌め状態となるようにしてある。そのため、応力遮断用嵌合部材８２の一対の側壁部８３をハウジング６０のキャビティ６８に挿入する際には、両者が締り嵌め状態となることによって、外側へ膨出していた側壁部８３が内側へ押し戻され、更にそれに伴って、両者が圧入状態となる。これによって、一対の側壁部８３の全長に亘ってケーブル１０へ作用する垂直押圧力が発生すると共に、それら側壁部８３の内側の縁部にケーブル１０へ作用する剪断抵抗力が発生する。尚、図１７に示したように、応力遮断用嵌合部材３２の一対の側壁部８３の内側面に、ケーブル係止突起１８０を形成しておくようにしてもよく、そうすることによって垂直押圧力及び剪断抵抗力を強化することができる。ただし、ケーブル係止突起１８０を形成するか否かに関わらず、垂直押圧力及び剪断抵抗力によってケーブル１０を係止するようにした以上の係止方式は、優れたケーブル１０の係止状態を実現し得るものであり、なぜならば、従来公知の係止バーから成る応力遮断手段を用いた場合には発生していた、ケーブル１０内のツイスト・ペア信号線の導線の歪みや位置のずれが、この係止方式よれば発生しないからである。従って、本発明によれば、NEXTの値をより強力に抑制することができる。
【００２４】
以上のようにして応力遮断用嵌合部材８２をハウジング６０のキャビティ６８に挿入して取付けたならば、続いて、応力緩和用ブーツ９０をモジュラ・プラグ１００に嵌合して装着する。この応力緩和用ブーツ９０も、モジュラ・プラグの装着作業の開始時に、予めケーブル１０の周囲に嵌合しておくようにする。そして、その応力緩和用ブーツ９０を、応力遮断用嵌合部材８２の一対の側壁部８３の外側面に被せるようにして嵌合すると、応力遮断用嵌合部材８２の一対の係止突起８６が、応力緩和用ブーツ９０に形成されている一対の係合ポケット９４の夫々の縁部に係合する。応力緩和用ブーツ９０は、ラバー状の材料で製作することが好ましい。この応力緩和用ブーツ９０は、モジュラ・プラグ１００から延出している部分におけるケーブル１０の屈曲半径が、所定最小半径以下にならないようにする機能を果たすものである。
【００２５】
更に、複数の接点端子５０を取付けることによって、モジュラ・プラグ１００の電気的接続が完成する。接点端子５０は、絶縁被覆穿刺型接点端子（IPC）とすることが好ましい。それら複数の接点端子５０を、ハウジング６０に形成されている複数のスロット６２に挿通し、そして、接点端子担持部材４０に形成されている複数のスロット４４に挿入して取付ける。ハウジング６０の複数のスロット６２と、接点端子担持部材４０の複数のスロット４４とは、互いに位置が揃うようにして形成されている。図１、図９、図１０Ａ、及び図１０Ｂに示したように、ケーブルの導線をモジュラ・プラグ１００に接続しているそれら複数の接点端子５０は、高さ寸法の異なった接点端子が混在したものである。２通りの高さ寸法の接点端子を使用することもでき、また、３通りの高さ寸法の接点端子を使用することもできるが、図示例では、長寸IPC５４と、並寸IPC５３と、短寸IPC５２との３通りの高さ寸法の接点端子を、それらの高さ寸法が長短交互に変化するようにして使用しており、即ち、接点端子担持部材４０によって高さ位置が交互に変化するようにして保持されている８本の導線１、２、３、４、５、６、７、８の、夫々の高さ位置に合わせて、それらIPC５２、５３、５４を使用している。これに関して、複数のIPCを交互に変化するパターンで配列することで、接点端子どうしの間で結合する電磁的エネルギを相殺させてNEXTを低減し得るということは、従来公知の事項であるが、ただし、図６〜図１０及び図１５に示したように、複数本の導線を保持する位置を上下方向に交互に変化させると共に、高さ寸法が異なった複数のIPCを、それらの高さ寸法が長短交互に変化するようにして配設するという本発明に独特の構成は、斯かる効果を最大限に引き出し得るものである。具体的に、図示例においては、導線１に対応した長寸接点端子５４と、導線３に対応した長寸接点端子５４との間に、導線２に対応した短寸接点端子５２を配設することによって、導線３から導線２への電磁結合と、導線３から導線１への電磁結合とを相殺させるようにしている。この構成によれば、導線１に対応した接点端子と導線３に対応した接点端子との間の離隔距離は、導線１に対応した接点端子と導線２に対応した接点端子との間の離隔距離の２倍となっているが、導線１に対応した長寸接点端子５４の側面の面積が導線２に対応した短寸接点端子５２の側面の面積より大きいことに起因するその分大きな電磁結合と、導線２に対応した短寸接点端子５２の方が導線１に対応した長寸接点端子５４よりも、導線３に対応した接点端子の近くに位置していることに起因するその分大きな電磁結合とが、ちょうど相殺するのである。更に、図示例においては、導線３に対応した長寸接点端子５４に孔５５を形成して、この接点端子の側面の面積を減少させてあるが、これも、NEXTを更に低減するためのものである。即ち、導線３に対応した長寸接点端子５４に孔５５を形成して側面の面積を減少させると、それによって、この導線３に対応した接点端子５０と導線２に対応した接点端子５０との間の電磁結合は低減するが、この導線３に対応した接点端子５０と導線１に対応した接点端子５０との間の電磁結合は低減することなく維持されるため、これ���よりNEXTを低減させることができるのである。
【００２６】
図面に示して以上に説明した本発明の実施の形態は、あくまでも具体例を提示することを目的としたものであって、本発明の範囲がそれら実施の形態に限定されるというものではない。本発明の範囲を限定する構成要件は、特許請求の範囲に構成要件として明記したものに限られる。従って、特許請求の範囲の記載に該当し得る全ての実施の形態並びにその均等物が、本発明の範囲に包含される。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明に係るモジュラ・プラグの分解斜視図である。
【図１Ａ】本発明に係るモジュラ・プラグの断面図である。
【図２Ａ】本発明における導線仕分け部材の第１の具体例を示した斜視図である。
【図２Ｂ】本発明における導線仕分け部材の第２の具体例を示した斜視図である。
【図３】本発明における導線仕分け部材の背面図である。
【図４】本発明における導線仕分け部材をケーブルと共に示した断面図である。
【図５】本発明における導線仕分け部材の正面図であり、複数の仕分け通路の各々に２本ずつの導線が嵌合された状態を示した図である。
【図６】本発明における接点端子担持部材の第１の具体例の正面側を示した斜視図である。
【図７】本発明における接点端子担持部材の第１の具体例の背面側を示した斜視図である。
【図８】本発明における接点端子担持部材の第１の具体例を示した正面図である。
【図９】本発明におけるIDC接点端子を取付けた接点端子担持部材の第２の具体例の正面側斜視図である。
【図１０Ａ】本発明におけるIDC接点端子を取付けた接点端子担持部材の第１の具体例の正面図である。
【図１０Ｂ】本発明におけるIDC接点端子を取付けた接点端子担持部材の第２の具体例の正面図である。
【図１１】本発明における導線仕分け部材をケーブルと共に示した斜視図である。
【図１２】本発明における導線仕分け部材及び接点端子担持部材をケーブルと共に示した分解斜視図である。
【図１３】本発明における導線仕分け部材及び接点端子担持部材をケーブルと共に示した斜視図である。
【図１４】本発明における導線仕分け部材及び接点端子担持部材をケーブルと共に示した斜視図である。
【図１５】本発明におけるハウジング及びIDC接点端子の分解斜視図である。
【図１６】本発明におけるハウジングの別の具体例を示した斜視図である。
【図１７】本発明における応力遮断部材の１つの具体例を示した斜視図である。
【図１】
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【図１Ａ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【国際調査報告】
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