(57)【要約】中央ポールピース（１１０）及びその周りに同心的に配設された磁石（１１２）及びコイル（１１８）を有するジオフォンのような振動変換器。磁石（１１２）の位置はポールピース（１１０）と相対的に固定されており且つコイル（１１８）は磁石（１１２）と相対的に移動可能である。振動変換器の製造方法は、コイルを担持するボビンをマンドレル上に位置させた実質的に筒状の本体から形成し且つ少なくとも１個のコイルをその外側表面の周りに巻着させ、コイルを完成した場合にマンドレルをボビンを除去することを特徴としている。別の方法は、コイルを別個に形成し且つボビンをコイルの内側に位置されており且つ所定位置にある場合に拡大させてコイルと接触させる実質的に筒状の本体から形成することを特徴としている。
2005522667.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
振動変換器において、
（１）中央ポールピース、
（２）磁石、
（３）コイル、
を有しており、前記磁石及び前記コイルは前記ポールピースの周りに同心状に配設されており、前記磁石の位置は前記ポールピースと相対的に固定されており且つ前記コイルは前記磁石と相対的に移動可能である振動変換器。
【請求項２】
請求項１において、
（１）ハウジング、
（２）前記ハウジングの内側に位置されている中央ポールピース、
（３）前記ポールピースの周りに延在するように前記ハウジングの内側表面上に装着されている磁石、
（４）前記磁石と前記ポールピースとの間に位置されており且つ前記磁石に関して弾性的に装着されているコイル、
を有している振動変換器。
【請求項３】
請求項１において、
（１）ハウジング、
（２）前記ハウジングの内側に位置している中央ポールピース、
（３）前記ポールピースの周りに実質的に完全に延在するように前記ポールピースの外側表面上に装着されている磁石、
（４）前記磁石と前記ハウジングとの間に位置されており且つ前記磁石に関して弾性的に装着されているコイル、
を有している振動変換器。
【請求項４】
請求項１，２又は３のうちのいずれか１項において、前記ハウジングがキャビティを画定するために端部キャップによっていずれかの端部が閉塞されている壁セクションを有している振動変換器。
【請求項５】
請求項４において、前記ポールピースが前記端部キャップへ接続しており且つ前記キャビティを介して延在している振動変換器。
【請求項６】
請求項２において、前記磁石が前記壁セクションの内側表面上に位置されている振動変換器。
【請求項７】
請求項１乃至６のうちのいずれか１項において、前記磁石が前記ポールピースの周りに実質的に完全に延在するように接続されている複数個の個別的な部材から形成されている振動変換器。
【請求項８】
請求項１乃至７のうちのいずれか１項において、前記磁石が前記変換器の軸に関して半径方向に分極されている振動変換器。
【請求項９】
請求項１乃至８のうちのいずれか１項において、前記コイルが前記ポールピースの周りに位置されているボビン上に装着されている振動変換器。
【請求項１０】
請求項９において、前記ボビンがスプリングによって装着されている振動変換器。
【請求項１１】
請求項１０において、前記ボビンがスプリングによって前記磁石へ接続されている振動変換器。
【請求項１２】
請求項１乃至１１のうちのいずれか１項において、前記変換器の自然周波数が電子的に修正されている振動変換器。
【請求項１３】
請求項１２において、前記周波数の修正が前記変換器の信号出力端へ接続しているオペアンプ回路を使用することにより達成されている振動センサー。
【請求項１４】
センサー本体に装着されている請求項１乃至１３のうちのいずれか１項に記載されており且つデータ処理システムへ接続されている信号出力端を具備している変換器を有している地震センサー。
【請求項１５】
請求項１４において、地球表面上に位置決めさせるためのケーブル内に位置されている複数個の変換器を有している地震センサー。
【請求項１６】
請求項１５において、前記ケーブルが海底上に位置決めさせるためのものである地震センサー。
【請求項１７】
請求項１４において、前記センサー本体が地表下側の穿孔内に位置決めさせることが可能なツールを有している地震センサー。
【請求項１８】
その中に配設されている中央磁石構成体を具備しているハウジング及び前記中央磁石構成体の周りに配設されており且つ前記ハウジング及び中央磁石構成体と相対的に弾性的に装着されているボビン及びコイル構成体を有している振動変換器の製造方法において、前記ボビンをマンドレル上に位置させており且つその外側表面周りに少なくとも１個のコイルが巻着されている実質的に筒状本体から形成し、前記コイルが完成した場合に前記マンドレルを前記ボビンから除去する方法。
【請求項１９】
請求項１８において、前記ボビンが完全な筒として形成される方法。
【請求項２０】
請求項１９において、前記ボビンが筒状の形状に形成される平坦なシートから形成される方法。
【請求項２１】
請求項１８，１９，２０において、前記ボビンが金属又はプラスチック物質から形成される方法。
【請求項２２】
請求項１８乃至２１のうちのいずれか１項において、その形状を維持するために巻着した後に前記コイルへ接着性化合物を付与する方法。
【請求項２３】
請求項１８乃至２１のうちのいずれか１項において、前記マンドレルを前記ボビン内に挿入し且つそれから除去するために直径が減少され、且つ前記コイルを巻着する前に前記ボビンと接触すべく拡大される方法。
【請求項２４】
その中に配設されている中央磁石構成体を具備しているハウジング及び前記中央磁石構成体の周りに配設されており且つ前記ハウジング及び中央磁石構成体と相対的に弾性的に装着されているボビン及びコイル構成体を有している振動変換器の製造方法において、前記コイルを別個に形成し且つ前記ボビンを前記コイルの内側に位置され且つ所定位置にある場合に前記コイルと接触すべく拡大される実質的に筒状の本体から形成することを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、地層における振動を検知するための装置であるジオフォンに関するものである。本発明は、検知動作又は送信動作のいずれかにおいてその他のタイプの振動変換器へ適用することが可能である。
【０００２】
【従来の技術】
地震探査において、地震エネルギ供給源から発生する地球における振動がセンサーによって離散した位置において検知され且つそのセンサーの出力を使用して地層の性質を決定する。地震エネルギの供給源は、例えば自然地震及びその他の地殻構造活動、沈下、火山活動等の自然のもの、又は地表又は地下でのオペレーションからの又は地表又は地下においての地震供給源の故意の動作からの音響ノイズ等の人工的なものとすることが可能である。センサーは２つの主要なカテゴリに分類され、即ち地震供給源から発生する圧力フィールドを検知するハイドロフォン、又は地震供給源から発生する振動を検知するジオフォンである。
【０００３】
従来の形態のジオフォンを図１に示してある。ジオフォン１０は、図１に示したように、ボビン１４上に装着されている可動コイル１２，１３、磁石１５、懸架スプリング２０，２２を具備する一対のポールピース（磁極片）、ハウジング２４から構成されている。ポールピース１６，１８及びハウジング２４は透磁性物質から構成されており且つ磁界を形成し、その中に可動コイル１２，１３が懸架される。
【０００４】
地震エネルギが供給源から直接的に又は地下の反射体を介してのいずれかで伝播することに起因して地球が動く場合に、地球の表面又は地球に入り込むボアホール即ち穿孔の壁上に位置させることが可能なジオフォンが該エネルギの伝播方向に移動する。然しながら、ジオフォンの軸が運動方向に整合している場合には、ジオフォン内のスプリング上に装着されている可動コイルは同一の位置に止まり、ハウジングに関してコイルの相対的運動を発生する。コイルが磁界内を移動すると、そのコイル内に電圧が誘起され、それを信号として出力させることが可能である。ジオフォンの応答は周波数依存性であり且つ次式の如くに表わすことが可能である。
【０００５】
【数１】
2005522667.tif 000003
【０００６】
【数２】
2005522667.tif 000004
【０００７】
【数３】
2005522667.tif 000005
【０００８】
尚、
ｅg：誘起電圧
Ｂ：磁束密度
ｌ：可動コイルの長さ
ω：移動速度
ω0：自然周波数
ｋ：スプリング定数
ｍ：運動質量
ζ：減衰率
内部減衰は通常低く設計され且つ全減衰率は外部的に取付けた分路抵抗の使用により調節され且つ該係数は通常約７０％に設定される。
【０００９】
この設計の場合に遭遇する１つの問題は、センサーの寸法、特にボアホールセンサーとして使用することを検討する場合にはその直径を著しく増加させることなしにどのようにして感度を増加させるかということである。殆どの従来のジオフォンはアルニコ磁石を使用している。感度を増加させるために、より良い磁石物質が必要である。希土類コバルト及び／又はネオジウム鉄ボロン（ネオジウム）磁石はアルニコよりもより大きな磁束を発生するが、それらは異なる特性を有しており且つ最適な磁束密度を得るためには、異なる物質に対して磁石の形状を異なるものとすることが必要である。アルニコ磁石に対する適切な形状は比較的高い円筒であり、一方希土類コバルト磁石は、好適には、比較的平坦なディスクである。形状問題を解消するために、特許出願番号第２−４１９１８４号に記載されており且つ図２に示したような動的加速度計が提案されている。平坦な希土類コバルト磁石３０，３２が大きな磁束密度を得るために、センサーハウジング３６へ接続しているヨーク３４上に対面して装着されている。中央のポールピース３８は対向した磁石３０，３２の間の空間内に位置されており且つ可動コイル４０が中央ポールピース３８の周りにスプリング４２，４４上に装着されている。この設計においては、自然周波数は地震周波数帯域の中間にあるように選択されており且つ図３に示したように、適宜の抵抗Ｒ1，Ｒ2を具備するオペアンプ５０のコイル出力端「４０」を横断して接続されている仮想短絡回路を使用することにより大きな減衰が達成されている。このようなセンサーに対して適切な寸法を得ることが可能であるが、その組立コストは高いものであることが分かった。
【００１０】
図１の従来の設計における別の問題は、ボビン１４が、好適には、可及的に軽量のものであるべきであるということである。然しながら、従来、このボビンは金属から機械加工されており、そのことは高価であると共に寸法及び質量の限界に対して所望の小さな厚さを達成することが困難であることが判明した。
【００１１】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の第一の側面は、地震測定用のジオフォンとしての特定の有用性を有する新規な振動変換器構成を有している。本発明のこの側面に基づく変換器は中央ポールピース及びその周りに同心状に配設した磁石及びコイルを有している。磁石の位置はポールピースと相対的に固定されており且つコイルは磁石と相対的に移動自在である。
【００１２】
本発明の第一の側面の１実施例によれば、振動変換器が提供され、それはハウジング、該ハウジングの内側に位置した中央ポールピース、該ポールピースの周りに延在するように該ハウジングの内側表面上に装着した磁石、該磁石と該ポールピースとの間に位置されており且つ該磁石に関して弾性的に装着されているコイルを有している。
【００１３】
本発明の第一の側面の第二実施例によれば、振動変換器が提供され、それは、ハウジング、該ハウジングの内側に位置させた中央ポールピース、該ポールピースの周りに実質的に完全に延在するように該ポールピースの外側表面上に装着した磁石、該磁石と該ハウジングとの間に位置されており且つ該磁石に関して弾性的に装着したコイルを有している。
【００１４】
該変換器は、好適には、円形状の断面を有しており、該ポールピースが中心にあり且つ該ハウジング、磁石、コイルが該ポールピースの周りに同心的に配列されている。
【００１５】
該ハウジングはキャビティ即ち空洞を画定するためにいずれかの端部が端部キャップによって閉塞されている壁セクションから形成することが可能である。該ポールピースは該端部キャップへ取付けることが可能であり且つ該キャビティを介して延在することが可能である。これらの部品に対しては例えばスチール又は軟鉄等の任意の適宜の物質を使用することが可能である。一方又は他方の端部キャップはハウジングと一体的に形成することが可能である。該ポールピースも端部キャップと一体的に形成することが可能である。該端部キャップは該ハウジングの端部にわたって又は該ハウジングの開口端の内側に嵌めることが可能である。
【００１６】
任意の適宜の磁性物質を使用することが可能であるが、希土類コバルト（例えば、（Ｓｍ．Ｐｒ）Ｃｏ5）又はネオジウム・鉄・ボロン（例えば、Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂ）物質が磁性特性のために及びフェライトがその低コストのために好適である。磁石は最適な効果のために半径方向に分極される。磁石を単一部品として形成することが可能であるが、コイル及びポールピースを取囲むためにハウジングに接続されているか又はポールピース自身の周りに接続されている多数の個別的なコンポーネントから形成することも可能である。
【００１７】
コイルは、好適には、ボビン上に装着される。１実施例においては、ボビンをスプリングによって磁石へ接続させるか、その他の弾性的装着装置を使用することも可能である。この装着は、好適には、ボビン、従ってコイルに対して軸方向における自由な運動を可能とする。
【００１８】
変換器の自然周波数の修正が必要とされる場合がある。このことは、例えば、仮想接地、又はオペアンプ及び分路抵抗構成を使用することによって電子的に達成することが可能である。
【００１９】
本発明の第二の側面は、その中に中央磁石構成体が配設されているハウジング及び該中央磁石構成体の周りに配設されており且つ該ハウジング及び中央磁石構成体と相対的に弾性的に装着されているコイル構成体を有している振動変換器の製造方法を提供しており、本方法は、該ボビンがマンドレル上に位置されている実質的に筒状本体から形成され且つ少なくとも１個のコイルがその外側表面の周りに巻着され、該コイルが完了した場合に該マンドレルを該ボビンから除去することを特徴としている。
【００２０】
該ボビンは、押出し成形又は溶接した管等の完全な管から形成するか、又は溶接等なしで平坦なシートを筒形状に形成させたものから形成することが可能である。該マンドレルは該ボビン内に挿入し且つ拡大させて該コイルが巻着される間該ボビンを支持することが可能である。
【００２１】
本発明の第三の側面は、その周りに中央磁石構成体を具備しているハウジング及び該中央磁石構成体の周りに配設されており且つ該ハウジング及び中央磁石構成体と相対的に弾性的に装着されているボビン及びコイル構成体を有している振動変換器の別の製造方法を提供しており、この方法は、該コイルを別個に形成し且つ該ボビンを該コイルの内側に位置させ且つ拡大させて所定位置において該コイルと接触する実質的に筒状の本体から形成することを特徴としている。
【００２２】
両方の製造方法は軽量で且つ薄い物質を使用することを可能とし、そのことは結果的に得られる変換器の感度を改善する。又、高価な機械加工ステップが回避されており、そのことは変換器を製造する上で劇的なコストの低下を可能とする。
【００２３】
【発明の実施の形態】
地震探査において使用するのに適しており且つ本発明を実施化したジオフォンを図４及び５に示してある。ジオフォン１００は中空で筒状のハウジング１０２を有しており、それはハウジング１０２の内側にキャビティ１０８を形成するために、その端部をスチールの端部キャップ１０４，１０６によって閉塞させることによりスチールから形成されている。円筒状のスチールの中央ポールピース１１０がキャビティ１０８を介して端部キャップ１０４，１０６の間に延在している。図４に示した実施例においては、一方の端部キャップ１０６はハウジング１０２と一体的に形成されており且つ他方の端部キャップ１０４はハウジング１０２の上側部分の内側に嵌め込まれてキャビティを画定している。ポールピース１１０は端部キャップ１０４，１０６とは別個に形成されるが、ジオフォンが組立てられる場合にそれらと接続される。ハウジング１０２、端部キャップ１０４，１０６、ポールピース１１０の種々の構成を図６ａ−ｄに示してある。端部キャップ１０４がハウジング１０２と一体的である場合には、ポールピース１１０は他方の端部キャップ１０６と一体的に形成することが可能である（図６ａ及び６ｂ）。端部キャップ１０４，１０６はハウジング１０２と別個に形成し且つハウジング１０２の端部にわたって（図６ｄ）又は図６ａ及び６ｂに示した単一の端部キャップ１０６に対するのと同様の態様でハウジング１０２の開放端部内側（図６ｃ）に接続させることが可能である。又、ポールピース１１０は一方又は他方の端部キャップと一体的にすることが可能である。
【００２４】
筒状磁石１１２がキャビティ１０８内のハウジング１０２の内側に固定されている。磁石１１２は多数の個別的な部品１１２′，１１２″から形成されている（ここでは２個が示されているが、その他の数とすることも適切である）。一方、単一部品磁石を使用することが可能である。どちらの構成が選択される場合であっても、磁石１１２の分極方向はジオフォンの半径方向とすべきである（図１及び２においてＮＳによって示してある）。
【００２５】
磁石は、好適には、ネオジウム（Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂ）から構成されるものであるが、希土類コバルト磁性物質等のその他の物質を使用することも可能である。これらの物質は、特に、温度に関して、異なる特性を有する場合があるので、最も適切な物質は適用例毎に異なる場合がある。このような物質の製造は、それらの製品に対して誘導表示、減磁力、エネルギ積及び永続性係数を与え、且つこれらの特性は、適宜の物質を選択する場合に考慮すべきである。
【００２６】
筒状のボビン１１４がポールピース１１０の周りに位置されており且つスプリング１１６によって磁石１１２の端部に固定されている。スプリング１１６は軸方向におけるボビン１１４の自由な運動を可能とするが、半径方向においてそれを比較的動かないように位置決めさせる。図８は、スプリング１１６がボビン１１４及び磁石１１２へ接続されている態様の詳細な図を示している。スプリング１１６自身は円形状のスプリングであり、その例は米国特許第４，６２３，９９１号に示されている。適切である場合にはその他のスプリングの構成を使用することが可能である。図８において、スプリング１１６はプラスチックスプリングマウント１１５によってボビン１１４及び磁石１１２へ取付けられている。これらは、スプリング１１６の確実な接続を可能とするが耐久性があり、ボビンスプリングマウントの場合には、ボビン１１４の端部が使用中の端部キャップ１０４と接触する場合に接続を保護する。注意すべきことであるが、この構成においては、スプリング１１６は従来の構成とは逆にした形態で動作する。従来技術においては、スプリングの中心が固定されており且つ外側の部分が偏向する。この場合には、外側の部分が固定されており且つ内側の部分が偏向する。
【００２７】
コイル１１８をボビン１１４の外側表面周りに巻着させ、且つ、同様に、ハウジング１０２及び磁石１１２と相対的に移動自在とさせる。磁石及びコイルの種々の構成を図７ａ−ｃに示してある。図７ａにおいて、磁石はハウジング壁内に形成した凹所内に装着してあり且つコイルの軸方向範囲は磁石のそれよりも小さく、即ち磁石はコイルの端部を超えて延在している。一方、図７ｂ及び７ｃに示したように、コイルは磁石の端部を超えて延在することが可能である。図７ｃにおいて、磁石はハウジングの内側表面上に直接的に装着されている。
【００２８】
電気端子１２０，１２２が磁石１１２の両側に設けられており、且つポールピース１１０及び端部キャップ１０４におけるポート１２４，１２６を介してジオフォンの外側へ延びている。
【００２９】
図３に示したようなオペアンプ回路を使用してこのジオフォンの出力を修正することが可能である。一方、図１０に示したような分路抵抗ＲＳ及びオペアンプＯＰ回路をコイル出力１１８又は何等かのその他の装置を横断して接続させ、興味のある周波数においてのその応答を最適化させるためにジオフォンの振動的挙動を修正させることが可能である。
【００３０】
ジオフォンの別の形態を図９に示してあり、この場合は、磁石とボビン／コイルとの相対的な位置が逆になっている。この場合には、磁石１１２″′が中央ポールピース１１０′周りに固定されており且つコイル１１８′が、前と同じく、スプリングマウント１１６′によって磁石１１２″′の周りに位置されているボビン１１４′上に巻着されている。図４の実施例に関連して上述した構成及び形態における種々のオプションは、必要な変更を加えて、ここでも適用される。
【００３１】
本発明の第二の側面に基づく方法を図１及び２に示したジオフォンの従来の構成に適用することが可能である。どのようなジオフォンの構成においてもコイルを担持するボビンの質量はその感度に影響を与え、且つ可及的に軽量のボビンを有することが望ましい。以前は、ボビンを金属から機械加工しており、それを比較的重いものとし、高価であり且つ機械加工することを困難なものとしていた。図１に示したような複雑な構成の場合には、質量は１０ｇである場合があり、図２に示したようなより簡単な構成の場合には、質量は４ｇである場合があり、両方のボビンとも０．１ｍｍの厚さに機械加工することを必要とする。本発明方法においては、ボビンは適宜の厚さ及び物質からなる単純な管から形成されている。例えば、プラスチックの管１５０は厚さが０．１５ｍｍであり且つ約２ｇの質量を有している場合がある（図１１）。この形態は任意の従来の態様で押出し成形するか又は形成することが可能である。別法は、平坦なシートを片側にスロット１６２を有する筒状の形状１６０に形成することであり（図１２）、この場合には、０．１ｍｍの厚さを有するアルミニウムを使用することが可能である。性能に影響を与えるボビンの特性のうちの１つはそのダンピング即ち減衰効果である。ボビンが連続的な金属の管である場合には、渦電流が発生する場合があり、それはボビンの運動を減衰させる。管が不完全なものである場合には（図１２）、渦電流が発生することはない。スロットを溶接して閉じるか、又は完全な金属のリング又は「Ｃ」リングをボビン内に組み込んで短絡回路を完成することによって減衰効果を改善することが可能である。
【００３２】
このようなアプローチにおける１つの問題は、ボビンは非常に柔軟性があり且つコイルをその外側表面上に巻着させる操作をサポートすることが不可能であるということである。このことを達成することが可能な２つの方法が存在している。最初の方法においては、コイルが巻着される間にそれをサポートするためにボビン内にマンドレルを挿入することである。巻着した後に、接着性化合物をコイルに付与し、それが硬化すると、マンドレルを除去することが可能である。１つの形態のマンドレルを図１３に示してあり、片側にスリット１７２を刻設した筒状本体１７０を有している。このことはスリットを閉じるためにマンドレルを圧縮することによりマンドレルの外径を減少させることを可能とする。次いで、マンドレルをボビン１５０内に挿入し且つ拡大させてその内側表面と接触させることが可能である。コイルを巻着した後に、マンドレルを再度圧縮して除去することが可能である。
【００３３】
別の方法においては、コイルをマンドレル上に直接的に巻着させ且つ接着剤を付与することが可能である。接着剤が硬化すると、コイルは自己支持性となり且つマンドレルから除去することが可能である。次いで、その完成したコイルをボビン上に位置させることが可能である。このアプローチの場合には、図１２に示したタイプのボビンを使用することが可能である。ボビンは、開口を閉じ且つその外径を減少させ且つコイルをその上に通すことを可能とするために圧縮させることが可能である。圧縮を解除し且つボビンの本来的な弾性がその形状を回復することを可能とすることによって適切な直径を回復することが可能である。一方、マンドレルの拡大は、例えば、上述したタイプのものを使用することが可能である。理解されるように、本方法はその直径を上述した如くに変化させることが可能である限り、マンドレルの特定のタイプに制限されるものではない。
【００３４】
本発明を実施化したジオフォンは地震探査装置において特定の適用例を有している。図１４はケーブル２００を介して処理装置２０４へ接続されており且つ規則的な間隔で離隔されている多数のジオフォンパッケージ２０２を有する海底ケーブル２００を示している。図１５は陸地ケーブル２００′を示しており、それは、基本的には、離隔されており且つ処理装置２０４′へ接続されているジオフォン２０２′を具備する海底ケーブルと同一の形態を有している。
【００３５】
図１６はボアホール（穿孔）ツールを示しており、それは地表処理装置２２６へ接続されているワイヤラインケーブル２２４上のボアホール即ち穿孔２２２内に降下させることが可能なツール本体２２０を有している。ツール本体２２０は、穿孔壁２３０に当接させることが可能な動作可能なアーム２２８、及びアーム２２８の作用に起因して穿孔壁２３０に押付けられるセンサーパッケージ２３２を有している。センサーパッケージ２３２は３個の直交して配向されたジオフォン２３４ｘ，２３４ｙ，２３４ｚ（ｘ，ｙ，ｚ方向）を包含しており、それらは３つの成分の地震信号を受取り且つワイヤラインケーブル２２４を介して地表へデータを送ることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】  従来のジオフォンの概略図。
【図２】  第二の従来のジオフォンの概略図。
【図３】  ジオフォンの周波数応答を修正する電子回路を示した概略図。
【図４】  本発明の１実施例に基づくジオフォンの概略図。
【図５】  図４のＡＡ上の断面図。
【図６】  Ａ−Ｄはハウジング及びポールピース組立体に対する変形例を示した各概略図。
【図７】  ハウジングにおけるコイル及び磁石取付けの変形例を示した各概略図。
【図８】  コイル用のスプリング装着の詳細を示した概略図。
【図９】  本発明に基づくジオフォンの別の実施例を示した概略図。
【図１０】  周波数応答を修正する別の回路を示した概略図。
【図１１】  本発明の方法において使用するボビンの１つの形態を示した概略図。
【図１２】  本発明の方法において使用するボビンの別の形態を示した概略図。
【図１３】  本発明の方法において使用するマンドレルを示した概略図。
【図１４】  海底ケーブルを示した概略図。
【図１５】  陸地ケーブルを示した概略図。
【図１６】  穿孔ツールを示した概略図。
【図１】
2005522667.tif 000006
【図２】
2005522667.tif 000007
【図３】
2005522667.tif 000008
【図４】
2005522667.tif 000009
【図５】
2005522667.tif 000010
【図６】
2005522667.tif 000011
【図７】
2005522667.tif 000012
【図８】
2005522667.tif 000013
【図９】
2005522667.tif 000014
【図１０】
2005522667.tif 000015
【図１１】
2005522667.tif 000016
【図１２】
2005522667.tif 000017
【図１３】
2005522667.tif 000018
【図１４】
2005522667.tif 000019
【図１５】
2005522667.tif 000020
【図１６】
2005522667.tif 000021
【国際調査報告】
2005522667.tif 000022
2005522667.tif 000023
2005522667.tif 000024