(57)【要約】  不斉合成触媒用配位子及びそれを用いたα−アルケニル環状化合物類の製造方法を提供する。下記式（１）乃至（４）  【化１】2011043272.tif 000020［式（１）乃至（４）において、Ｒ１は−Ｃｌ又は−Ｂｒ、Ｒ２は−ＣＨ３又は−ＣＦ３、Ｒ３は−ＣＨ２−ＣＨ＝ＣＨ２又は−Ｈである。］のうちの１つで表される不斉合成触媒用配位子、及びこれを用いたα−アルケニル環状化合物類の製造方法。
2011043272.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）乃至（４）のうちの１つで表される不斉合成触媒用配位子。
【化１】
2011043272.tif 000015
［式（１）乃至（４）において、Ｒ１は−Ｃｌ又は−Ｂｒ、Ｒ２は−ＣＨ３又は−ＣＦ３、Ｒ３は−ＣＨ２−ＣＨ＝ＣＨ２又は−Ｈである。］
【請求項２】
前記式（１）又は前記式（２）で表され、前記Ｒ１は−Ｃｌであり、前記Ｒ２は−ＣＨ３である請求項１に記載の不斉合成触媒用配位子。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の不斉合成触媒用配位子と、下記式（５）で表される触媒前駆体とを混合し、その後、下記式（６）で表されるω−ヒドロキシアリルアルコール類、メルドラム酸型アリルアルコール類、スルホニルアミノアリルアルコール類及びカルボキシアリルアルコール類から選ばれる１種のアリルアルコール類を配合し、反応させて、環状化合物類を得ることを特徴とするα−アルケニル環状化合物類の製造方法。
［Ｒｕ（Ｃ５Ｈ５）（ＣＨ３ＣＮ）３］ＰＦ６          （５）
【化２】
2011043272.tif 000016
［式（６）において、Ｒ４は−Ｈ又は炭素数１〜５のアルキル基、Ｒ５は−Ｈ又は−ＣＨ３、Ｒ６は２価の有機基である。］
【請求項４】
前記アリルアルコール類が前記ω−ヒドロキシアリルアルコール類であり、前記環状化合物類が５員環エーテル構造又は６員環エーテル構造を有する環状エーテル類である請求項３に記載のα−アルケニル環状化合物類の製造方法。
【請求項５】
前記式（６）で表されるω−ヒドロキシアリルアルコール類が、下記（ａ）乃至（ｌ）の化合物である請求項４に記載のα−アルケニル環状化合物類の製造方法。
（ａ）；前記式（６）におけるＲ６が−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−Ｈ、Ｒ５が−Ｈ
（ｂ）；前記式（６）におけるＲ６が−ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−Ｈ、Ｒ５が−Ｈ
（ｃ）；前記式（６）におけるＲ６が−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−ＣＨ３、Ｒ５が−Ｈ
（ｄ）；前記式（６）におけるＲ６が−ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−ＣＨ３、Ｒ５が−Ｈ
（ｅ）；前記式（６）におけるＲ６が−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−Ｃ２Ｈ５、Ｒ５が−Ｈ
（ｆ）；前記式（６）におけるＲ６が−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−ｎ−Ｃ５Ｈ１１、Ｒ５が−Ｈ
（ｇ）；前記式（６）におけるＲ６が−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−ＣＨ２(ｉ−Ｃ３Ｈ７)、Ｒ５が−Ｈ
（ｈ）；前記式（６）におけるＲ６が−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−Ｈ、Ｒ５が−ＣＨ３
（ｉ）；前記式（６）におけるＲ６が−Ｃ(ＣＨ３)２ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−Ｈ、Ｒ５が−Ｈ
（ｊ）；前記式（６）におけるＨＯ−Ｒ６が下記式（７）で表され、Ｒ４が−ＣＨ３、Ｒ５が−Ｈ
【化３】
2011043272.tif 000017
（ｋ）；前記式（６）におけるＨＯ−Ｒ６が下記式（８）で表され、Ｒ４が−Ｈ、Ｒ５が−ＣＨ３
【化４】
2011043272.tif 000018
［式（８）において、Ｂｎはベンジル基である。］
（ｌ）；前記式（６）におけるＨＯ−Ｒ６が下記式（９）で表され、Ｒ４が−ＣＨ３、Ｒ５が−Ｈ
【化５】
2011043272.tif 000019
【請求項６】
前記アリルアルコール類のモル数（Ｍ１）と、前記不斉合成触媒用配位子のモル数（Ｍ２）との比（Ｍ１／Ｍ２）が１００〜１０００である請求項３乃至５のうちのいずれか１項に記載のα−アルケニル環状化合物類の製造方法。
【請求項７】
前記反応の温度が８０〜１２０℃である請求項３乃至６のうちのいずれか１項に記載のα−アルケニル環状化合物類の製造方法。
【請求項８】
反応溶媒がジメチルアセトアミドである請求項３乃至７のうちのいずれか１項に記載のα−アルケニル環状化合物類の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、不斉合成触媒用配位子及びそれを用いたα−アルケニル環状化合物類の製造方法に関する。更に詳しくは、本発明は、特定の構造を備え、触媒前駆体が有するＲｕに容易に配位し、キラルなα−アルケニル環状化合物類の製造に有用な配位子、及びこれらの触媒前駆体と不斉合成触媒用配位子とからなる触媒の存在下に、特定のアリルアルコール類を脱水環化反応させるα−アルケニル環状化合物類の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
生理活性物質には不斉炭素原子を有する光学活性体が多く、所定の立体構造を有する光学活性体を得ることが重要である。この光学活性体を得る方法として、ラセミ体を合成し、その後、光学分割等によって所定の立体構造を有する光学活性体を分取する方法が挙げられる。しかし、この方法は化学変換が必要である等の理由で効率が低い。そのため、所定の立体構造を有する光学活性体を選択的に合成することができる不斉合成方法の研究開発が進められている。【０００３】
多環エーテル類等の光学活性体における最も重要な構造単位の１つとして不斉中心を有する環状エーテル類が挙げられる（例えば、非特許文献１参照。）。また、これまで報告されている多くの基本構造のうちで、α−アルケニル置換環状エーテルが最も有用であることが知られている。更に、このα−アルケニル置換環状エーテルについて、特に選択性の高い触媒が注目されており、オルトアリル又はホモアリルフェノール誘導体のワッカー型酸化型環化（例えば、非特許文献２参照）、ω−ヒドロキシアリルエステル類を用いた辻−トロスト型分子内アリル化（例えば、非特許文献３参照）、アルキン類へのアルコール類の付加（例えば、非特許文献４参照）、及びアレン類へのアルコール類の付加（例えば、非特許文献５参照）等の合成方法が知られている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Tetrahedron 1987, 43, 3309-3362
【非特許文献２】J. Am. Chem. Soc. 1981, 103, 2318-2323
【非特許文献３】Tetrahedron Lett. 1994, 35, 6093-6096
【非特許文献４】J. Org. Chem. 2006, 71, 4270-4279
【非特許文献５】Angew. Chem. Int. Ed. 2007, 46, 283-285
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、特定の構造を備え、触媒前駆体が有するＲｕに容易に配位し、キラルなα−アルケニル環状化合物類の製造に有用な配位子、及びこれらの触媒前駆体と不斉合成触媒用配位子とからなる触媒の存在下に、特定のアリルアルコール類を脱水環化反応させるα−アルケニル環状化合物類の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は以下のとおりである。
１．下記式（１）乃至（４）のうちの１つで表される不斉合成触媒用配位子。
【化１】
2011043272.tif 000003
［式（１）乃至（４）において、Ｒ１は−Ｃｌ又は−Ｂｒ、Ｒ２は−ＣＨ３又は−ＣＦ３、Ｒ３は−ＣＨ２−ＣＨ＝ＣＨ２又は−Ｈである。］
２．前記式（１）又は前記式（２）で表され、前記Ｒ１は−Ｃｌであり、前記Ｒ２は−ＣＨ３である前記１．に記載の不斉合成触媒用配位子。
３．前記１．又は２．に記載の不斉合成触媒用配位子と、下記式（５）で表される触媒前駆体とを混合し、その後、下記式（６）で表されるω−ヒドロキシアリルアルコール類、メルドラム酸型アリルアルコール類、スルホニルアミノアリルアルコール類及びカルボキシアリルアルコール類から選ばれる１種のアリルアルコール類を配合し、反応させて、環状化合物類を得ることを特徴とするα−アルケニル環状化合物類の製造方法。
［Ｒｕ（Ｃ５Ｈ５）（ＣＨ３ＣＮ）３］ＰＦ６          （５）
【化２】
2011043272.tif 000004
［式（６）において、Ｒ４は−Ｈ又は炭素数１〜５のアルキル基、Ｒ５は−Ｈ又は−ＣＨ３、Ｒ６は２価の有機基である。］
４．前記アリルアルコール類が前記ω−ヒドロキシアリルアルコール類であり、前記環状化合物類が５員環エーテル構造又は６員環エーテル構造を有する環状エーテル類である前記３．に記載のα−アルケニル環状化合物類の製造方法。
５．前記式（６）で表されるω−ヒドロキシアリルアルコール類が、下記（ａ）乃至（ｌ）の化合物である前記４．に記載のα−アルケニル環状化合物類の製造方法。
（ａ）；前記式（６）におけるＲ６が−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−Ｈ、Ｒ５が−Ｈ
（ｂ）；前記式（６）におけるＲ６が−ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−Ｈ、Ｒ５が−Ｈ
（ｃ）；前記式（６）におけるＲ６が−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−ＣＨ３、Ｒ５が−Ｈ
（ｄ）；前記式（６）におけるＲ６が−ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−ＣＨ３、Ｒ５が−Ｈ
（ｅ）；前記式（６）におけるＲ６が−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−Ｃ２Ｈ５、Ｒ５が−Ｈ
（ｆ）；前記式（６）におけるＲ６が−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−ｎ−Ｃ５Ｈ１１、Ｒ５が−Ｈ
（ｇ）；前記式（６）におけるＲ６が−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−ＣＨ２(ｉ−Ｃ３Ｈ７)、Ｒ５が−Ｈ
（ｈ）；前記式（６）におけるＲ６が−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−Ｈ、Ｒ５が−ＣＨ３
（ｉ）；前記式（６）におけるＲ６が−Ｃ(ＣＨ３)２ＣＨ２ＣＨ２−、Ｒ４が−Ｈ、Ｒ５が−Ｈ
（ｊ）；前記式（６）におけるＨＯ−Ｒ６が下記式（７）で表され、Ｒ４が−ＣＨ３、Ｒ５が−Ｈ
【化３】
2011043272.tif 000005
（ｋ）；前記式（６）におけるＨＯ−Ｒ６が下記式（８）で表され、Ｒ４が−Ｈ、Ｒ５が−ＣＨ３
【化４】
2011043272.tif 000006
［式（８）において、Ｂｎはベンジル基（Ｃ６Ｈ５ＣＨ２−）である。］
（ｌ）；前記式（６）におけるＨＯ−Ｒ６が下記式（９）で表され、Ｒ４が−ＣＨ３、Ｒ５が−Ｈ
【化５】
2011043272.tif 000007
６．前記ω−ヒドロキシアリルアルコール類のモル数（Ｍ１）と、前記不斉合成触媒用配位子のモル数（Ｍ２）との比（Ｍ１／Ｍ２）が１００〜１０００である前記３．乃至５．のうちのいずれか１項に記載のα−アルケニル環状化合物類の製造方法。
７．前記反応の温度が８０〜１２０℃である前記３．乃至６．のうちのいずれか１項に記載のα−アルケニル環状化合物類の製造方法。
８．反応溶媒がジメチルアセトアミドである前記３．乃至７．のうちのいずれか１項に記載のα−アルケニル環状化合物類の製造方法。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の不斉合成触媒用配位子は、特定の構造を備える触媒前駆体が有するＲｕに容易に配位して不斉合成触媒を形成し、この触媒によって、特定のアリルアルコール類を脱水環化反応させ、高い収率、且つ高いエナンチオ選択性でキラルなα−アルケニル環状化合物類を製造することができる。
また、前記式（１）又は前記式（２）で表され、Ｒ１が−Ｃｌであり、Ｒ２が−ＣＨ３である場合は、より高い収率、且つより高い選択性でキラルなα−アルケニル環状化合物類を製造することができる。
本発明のα−アルケニル環状化合物類の製造方法によれば、多くの種類のアリルアルコール類を、簡易な操作、工程で脱水環化反応させ、高い収率、且つ高いエナンチオ選択性でキラルなα−アルケニル環状化合物類を容易に製造することができる。
また、アリルアルコール類がω−ヒドロキシアリルアルコール類であり、環状化合物類が５員環エーテル構造又は６員環エーテル構造を有する環状エーテル類である場合は、多くの種類のω−ヒドロキシアリルアルコール類を用いて、高い収率、且つ高いエナンチオ選択性でキラルなα−アルケニル環状エーテル類を容易に製造することができる。
更に、前記式（６）で表されるω−ヒドロキシアリルアルコール類が、前記（ａ）乃至（ｌ）の化合物である場合は、対応する各種のα−アルケニル環状エーテル類を製造することができ、本発明の製造方法は汎用性が高い。
また、アリルアルコール類のモル数（Ｍ１）と、不斉合成触媒用配位子のモル数（Ｍ２）との比（Ｍ１／Ｍ２）が１００〜１０００である場合は、安定な反応が可能であり、高い収率、且つ選択性でα−アルケニル環状化合物類を効率よく製造することができる。
更に、反応の温度が８０〜１２０℃である場合は、反応に長時間を必要とすることなく、高い収率、且つ選択性でα−アルケニル環状化合物類を効率よく製造することができ、実用上、有用な製造方法である。
また、反応溶媒がジメチルアセトアミドである場合は、安定な反応が可能であり、高い収率、且つ選択性でα−アルケニル環状化合物類を効率よく製造することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】アリル  ６−（２−クロロナフタレン−１−イル）−５−メチルピリジン−２−カルボキシレートの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【図２】アリル  ６−（２−クロロナフタレン−１−イル）−５−メチルピリジン−２−カルボキシレートの１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルである。
【図３】ω−ヒドロキシアリルアルコール類として前記式（ａ）で表される化合物を用いて製造されたα−アルケニル環状エーテルの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルである。
【図４】ω−ヒドロキシアリルアルコール類として前記式（ａ）で表される化合物を用いて製造されたα−アルケニル環状エーテルの１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
［１］不斉合成触媒用配位子
本発明の不斉合成触媒用配位子（以下、単に配位子ということもある。）は、前記式（１）乃至（４）のうちの１つで表される。
（Ｒ）−体である式（１）で表される配位子、及び（Ｓ）−体である式（２）で表される配位子において、Ｒ１は−Ｃｌ（塩素原子）及び−Ｂｒ（臭素原子）のいずれでもよいが、−Ｃｌであることが好ましい。また、Ｒ２は−ＣＨ３（メチル基）及び−ＣＦ３のいずれでもよいが、−ＣＨ３であることが好ましい。更に、Ｒ３は−ＣＨ２−ＣＨ＝ＣＨ２（アリル基）及び−Ｈ（水素原子）のいずれでもよいが、−ＣＨ２−ＣＨ＝ＣＨ２であることが好ましい。即ち、酸型よりアリルエステル型の配位子が好ましい。従って、この配位子としては、式（１）及び式（２）において、Ｒ１が−Ｃｌ、Ｒ２が−ＣＨ３であるアリルエステル型の配位子が好ましい。
【００１０】
また、（Ｒ）−体である式（３）で表される配位子、及び（Ｓ）−体である式（４）で表される配位子においても、Ｒ１は−Ｃｌであることが好ましく、Ｒ２は−ＣＨ３であることが好ましく、Ｒ３は−ＣＨ２−ＣＨ＝ＣＨ２であることが好ましい。即ち、酸型よりアリルエステル型の配位子が好ましい。従って、式（３）及び式（４）において、Ｒ１が−Ｃｌ、Ｒ２が−ＣＨ３であるアリルエステル型の配位子が好ましい。
【００１１】
本発明の不斉合成触媒用配位子は、前記式（５）で表される触媒前駆体、即ち、［Ｒｕ（Ｃ５Ｈ５）（ＣＨ３ＣＮ）３］ＰＦ６［下記の式（１０）により表すこともでき、Ｒｕに３個のアセトニトリル（ＣＨ３ＣＮ）が配位した構造部分を有する。］と組み合わせて用いられ、反応触媒系が形成される。本発明の配位子と触媒前駆体とは、固形の配位子と固形の触媒前駆体とに溶媒を加えて混合して用いてもよく、溶媒に溶解した配位子と固形の触媒前駆体とを混合して用いてもよく、固形の配位子と溶媒に溶解した触媒前駆体とを混合して用いてもよく、溶媒に溶解した配位子と溶媒に溶解した触媒前駆体とを混合して用いてもよい。また、各々が溶解した溶液を混合する場合、それぞれの溶媒は同一でもよく、異なっていてもよい。更に、製造された配位子は一旦単離し、使用時に溶媒に溶解させて用いてもよく、製造したまま、即ち、製造時に用いられた溶媒に溶解したまま用いてもよい。
【化６】
2011043272.tif 000008
［式（１０）において、ＲｕとＮとの間の破線は配位結合であることを表す。］
【００１２】
［２］α−アルケニル環状化合物類の製造
本発明のα−アルケニル環状化合物類の製造方法では、前記式（５）［及び前記式（１０）］で表される触媒前駆体と、前記式（１）乃至（４）のうちの１つで表される本発明の不斉合成触媒用配位子とを混合し、その後、アリルアルコール類（以下、出発物質ということもある。）を配合し、反応させ、出発物質の分子内脱水環化反応によりα−アルケニル環状化合物類を製造する。例えば、アリルアルコール類が前記式（６）で表されるω−ヒドロキシアリルアルコール類である場合は、５員環エーテル構造又は６員環エーテル構造を有するα−アルケニル環状エーテル類を製造することができる。
【００１３】
α−アルケニル環状エーテル類の製造に用いられる前記式（６）で表されるω−ヒドロキシアリルアルコール類において、Ｒ４は−Ｈ及び炭素数１〜５のアルキル基のいずれでもよいが、−Ｈであることが好ましい。また、Ｒ４がアルキル基である場合、炭素数は１〜５であればよいが、炭素数１の−ＣＨ３又は炭素数２の−Ｃ２Ｈ５（エチル基）であることが好ましく、特に炭素数１の−ＣＨ３であることがより好ましい。更に、このアルキル基は、直鎖アルキル基及び分岐アルキル基のいずれでもよい。また、Ｒ５は−Ｈ又は−ＣＨ３のいずれでもよいが、−Ｈであることが好ましい。更に、Ｒ６は、ω位のヒドロキシル基が有する酸素原子がＲ５が結合している炭素原子に結合して、５員環エーテル構造又は６員環エーテル構造が形成される２価の有機基である。
【００１４】
出発物質として用いられるω−ヒドロキシアリルアルコール類は、前記のようなＲ４、Ｒ５及びＲ６を有し、且つ５員環エーテル構造又は６員環エーテル構造を有するα−アルケニル環状エーテル類を得ることができる限り特に限定されず、各種の出発物質を用いることができる。５員環エーテル構造又は６員環エーテル構造を有するα−アルケニル環状エーテル類とするためには、出発物質としては、式（６）におけるＲ６が−ＣＨ２ＣＨ２−、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−又は−Ｃ(ＣＨ３)２ＣＨ２ＣＨ２−で表される構造部分、及び式（６）におけるＨＯ−Ｒ６が前記式（７）、前記式（８）又は前記式（９）で表される構造部分であるω−ヒドロキシアリルアルコール類が挙げられる。
【００１５】
アリルアルコール類としては、メルドラム酸型アリルアルコール類、スルホニルアミノアリルアルコール類及びカルボキシアリルアルコール類を用いることもでき、ω−ヒドロキシアリルアルコール類のときと同様に、出発物質の分子内脱水環化反応によりα−アルケニル環状化合物類を製造することができる。このように、本発明のα−アルケニル環状化合物類の製造方法では、水素原子と、酸素原子、窒素原子、硫黄原子及び炭素原子のうちの少なくとも１種の原子とを有する置換基を備えるアリルアルコール類を出発物質として使用し、置換基が有する水素原子と、ヒドロキシル基とが反応し、脱水環化によりα−アルケニル環状化合物類が生成する。
【００１６】
メルドラム酸型アリルアルコール類の場合、置換基は水素原子、酸素原子及び炭素原子を有し、脱水反応に与る水素原子は炭素原子に結合している。また、このアリルアルコール類では、本発明の不斉合成触媒用配位子と、特定の触媒前駆体とを用いた反応系において、分子内脱水環化反応が促進され、α−アルケニル環状化合物類を効率よく製造することができる。更に、このアリルアルコール類では、置換基を除く骨格部分の炭素原子に結合しているのは、水素原子でもよく、アルキル基であってもよい。
【００１７】
スルホニルアミノアリルアルコール類の場合、置換基は水素原子、窒素原子、硫黄原子及び酸素原子を有し、脱水反応に与る水素原子は窒素原子に結合している。また、このアリルアルコール類では、本発明の不斉合成触媒用配位子と、特定の触媒前駆体とを用いた反応系において、分子内脱水環化反応が促進され、α−アルケニル環状化合物類を効率よく製造することができる。更に、このアリルアルコール類では、置換基を除く骨格部分の炭素原子に結合しているのは、水素原子でもよく、アルキル基であってもよい。
【００１８】
カルボキシアリルアルコール類の場合、置換基は水素原子、酸素原子及び炭素原子を有し、脱水反応に与る水素原子は酸素原子に結合している。また、このアリルアルコール類では、本発明の不斉合成触媒用配位子と、特定の触媒前駆体とを用いた反応系において、分子内脱水環化反応が促進され、α−アルケニル環状化合物類を効率よく製造することができる。更に、このアリルアルコール類では、置換基を除く骨格部分の炭素原子に結合しているのは、水素原子でもよく、アルキル基であってもよい。
【００１９】
本発明のα−アルケニル環状化合物類の製造方法では、不斉合成触媒用配位子と、触媒前駆体とを混合し、不斉合成触媒を形成させ、その後、配合される出発物質と反応させ、α−アルケニル環状化合物類を製造する。配位子と触媒前駆体との混合方法は、前記のように特に限定されないが、反応器に投入された固形の触媒前駆体に、配位子が溶解した溶液を加えて混合する方法が好ましい。また、出発物質は、液体又は固体の立体異性体として製造され、使用時に適宜の溶媒に溶解させて用いられる。更に、出発物質が溶解した溶液は、配位子と触媒前駆体とにより触媒系が形成されている溶液に配合され、α−アルケニル環状化合物類が生成する。
【００２０】
配位子を溶解させるための溶媒と、触媒前駆体を溶解させるための溶媒とは、同一でもよく、異なっていてもよいことは前記のとおりであるが、出発物質を溶解させる溶媒も、触媒前駆体を溶解させるための溶媒及び配位子を溶解させるための溶媒のうちの少なくとも一方と同一でもよく、異なっていてもよい。この溶媒としては、例えば、ジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、シクロペンチルメチルエーテル（ＣＰＭＥ）、ジオキサン、ジクロロメタン、アセトン、トルエン、メチルアルコール、エチルアルコール、ｔ−ブチルアルコール、ｉ−プロピルアルコール、酢酸、水等が挙げられる。
【００２１】
前記の溶媒のうちで、触媒前駆体及び配位子の各々を溶解させるための溶媒としては、それぞれ、ジクロロメタン、アセトン等が好ましい。また、出発物質を溶解させるための溶媒、通常、反応溶媒となる溶媒としては、ＤＭＡ、ＤＭＦ、ＴＨＦ、ＣＰＭＥ、ｔ−ブチルアルコール等が好ましく、ＤＭＡがより好ましい。
【００２２】
また、出発物質のモル数（Ｍ１）と、配位子のモル数（Ｍ２）との比（Ｍ１／Ｍ２）は、目的とするα−アルケニル環状化合物類を生成させることができる限り、特に限定されないが、実用上、出発物質からα−アルケニル環状化合物類への転化率が９０％以上、特に９５％以上、更に９９％以上となる比であることが好ましい。具体的には、比（Ｍ１／Ｍ２）が５０〜５０００、特に７０〜３０００、更に１００〜１０００であることが好ましい。このように、本発明のα−アルケニル環状化合物類の製造方法では、従来法と比べて極めて少量の触媒によって転化率を十分に高くすることができる。
【００２３】
更に、本発明のα−アルケニル環状化合物類の製造方法では、反応条件は特に限定されず、この反応条件は、配位子及び出発物質のそれぞれの種類、特に出発物質の種類等に応じて、適宜調整することが好ましい。反応温度は反応時間によもよるが、実用上の観点では、５０〜１５０℃、特に７０〜１３０℃、更に８０〜１２０℃とすることが好ましい。反応時間は、反応温度が８０〜１２０℃であれば、０．１〜３時間、特に０．１〜１．５時間とすることができ、反応温度が８０℃未満の低温であるときは、反応時間をより長くすることにより、出発物質からα−アルケニル環状化合物類への転化率を９９％以上と十分に高くすることができる。
【００２４】
また、反応時の雰囲気は不活性雰囲気であり、この不活性雰囲気は特に限定されないが、例えば、窒素ガス雰囲気、又はアルゴンガス、ヘリウムガス、ネオンガス等の希ガス雰囲気とすることができる。更に、本発明のα−アルケニル環状化合物類の製造方法では、反応終了後、従来知られた方法、例えば、蒸留、吸着、抽出、及び再結晶等の方法、又はこれらの方法を組み合わせた方法により、目的とするα−アルケニル環状化合物類の回収及び精製をすることができる。また、必要に応じて光学分割等により、目的とする光学活性体を更に精製することもできる。
【００２５】
本発明において、配位子と触媒前駆体とを用いて触媒系を形成し、これに特定のアリルアルコール類を配合して反応させることにより、α−アルケニル環状化合物が生成する機構は、例えば、アリルアルコール類がω−ヒドロキシアリルアルコール類である場合、以下のようであると考えられる。
(R)-Cl-Naph-PｙCOOH［式（１）の酸型の配位子）は[CpRu(CH３CN)３]PF６（触媒前駆体）と錯形成して、[CpRu((R)-Cl-Naph-PyCOOH)]PF６となり、アリルアルコール基質を捕捉して、sub/cat complex（出発物質／触媒複合体）［下記式（１１）参照］となる。ここで、配位子のカルボン酸のプロトンとω−ヒドロキシアリルアルコール類のヒドロキシ基との水素結合により、γ炭素の求電子性が著しく向上する。また、配位子のsp２窒素原子及びシクロペンタジエニル基の高い電子供与性による中心ルテニウム(II)原子の求核性の向上と相俟って、発熱的にπアリル錯体（R,RＲｕ)-Asyn,anti［下記式（１２）参照］を形成する（synはπアリル２位プロトンと３位置換基との位置関係を、antiはカルボキシラト配位子とπアリル３位置換基との位置関係を表す）。そして、πアリル３位置換基と配位子ナフタレン部との立体反発からより安定な(R,RＲｕ)-Asyn,syn体［下記式（１３ａ）参照］に異性化する。更に、ωヒドロキシ基が内側(inside)からπアリル炭素を求核攻撃すれば、S生成物［下記式（１３ｃ）参照］が得られ、外側(outside)から攻撃すればR生成物［下記式（１３ｄ）参照］が得られる。このように、カルボキシラト配位子の酸素原子とωヒドロキシプロトンの水素結合可能なinside攻撃が優先して、(R)-Naph-PyCOOH/CpRu触媒がS生成物を与えると考えられる。また、(R,SＲｕ)Asyn,synジオステレオマーを介して、outside攻撃によりS体が生成することも否定できない。更に、Ru原子上のCp部、πアリル部、PyCOO部間の立体反発、CpH/Cl間の水素結合、ベンゼン環/CpH間のCH-π相互作用等の均衡が２つのジアステレオマー中間体間の安定性を定めようが、CpHとCl原子との水素結合が可能な(R,RＲｕ)-Asyn,syn体［下記式（１３ａ）参照］が(R,SＲｕ)-Asyn,syn体［下記式（１３ｂ）参照］より有利と考えられる。
【化７】
2011043272.tif 000009
【実施例】
【００２６】
以下、実施例により本発明を具体的に説明する。
実施例１［アリル  ６−（２−クロロナフタレン−１−イル）−５−メチルピリジン−２−カルボキシレートの製造］
（１）２−（２−クロロナフタレン−１−イル）−３−メチルピリジンの調製
乾燥させた容量２５０ｍＬのシュレンクチューブに、２−（２−トリエチルシリル）ナフタレン−１−イル）−３−メチルピリジン８ｇ（２４ｍｍｏｌ）及びジクロロメタン４８ｍＬを投入し、−７８℃にまで降温させた。その後、塩化ホウ素の２．２７Ｍ濃度のトルエン溶液１２．７ｍＬ（２８．２ｍｍｏｌ）を加え、同温度で３０分密閉系で攪拌し、次いで、減圧下、全ての揮発分を除去した。その後、茶黄色の残渣にメタノール４８ｍＬ、水４８ｍＬ及び塩化第二銅９．６ｇ（７１．６ｍｍｏｌ）を加え、チューブをコールドフィンガーでシールし、混合物を昇温させて４８時間還流させた。次いで、室温にまで冷却し、全混合物を５０ｍＬのエーテル層と５０ｍＬの５Ｍ濃度のアンモニア水層とに分離し、水層から５０ｍＬのエーテルにより３回抽出し、全エーテル層を混合し、５０ｍＬの塩水で洗浄した。次いで、５０ｇの硫酸ナトリウムにより乾燥させ、脱水、濾過の工程により、６ｇの黄色の油状物を得た。その後、この油状物を、シリカゲルカラムクロマトグラフィ（２５０ｇ、溶媒は質量比で４：１のヘキサンと酢酸エチル）により精製し、５．６６ｇ（収率９３％）の淡黄色の２−（２−クロロナフタレン−１−イル）−３−メチルピリジンを得た。【００２７】
（２）６−（２−クロロナフタレン−１−イル）−５−メチルピリジン−２−カーボニトリルの調製
ガラスストッパーと３方コックが取り付けられた容量５０ｍＬの丸底フラスコを乾燥させ、２−（２−クロロナフタレン−１−イル）−３−メチルピリジン８９０ｍｇ（３．５１ｍｍｏｌ）及びジクロロメタン２０ｍＬを投入し、この無色の溶液を０℃にまで冷却し、その後、各々１．５９ｇ（６９−７５％）のｍ−ＣＰＢＡ（メタクロロ過安息香酸）を１０分間隔で３回加えた。次いで、室温にまでゆっくり昇温させ、無色の溶液を２時間攪拌し、その後、再び０℃にまで冷却し、１Ｍ濃度のＮａＯＨ水溶液１０ｍＬを徐々に加えた。次いで、有機層を１Ｍ濃度のＮａＯＨ水溶液１０ｍＬ及び塩水１０ｍＬにより洗浄し、その後、５０ｇの硫酸ナトリウムにより乾燥させ、脱水、濾過の工程により、９４７ｍｇの黄色油状の２−（２−クロロナフタレン−１−イル）−５−メチルピリジン−１−オキサイドを得た。【００２８】
次いで、乾燥させた容量１００ｍＬのシュレンクチューブに、Ｎ−オキサイド化合物８８９ｍｇ（３．２９ｍｍｏｌ）、ジクロロメタン１０ｍＬ、及びＮ，Ｎ−ジメチルカーバモイルクロライド３６２μＬ（３．９４ｍｍｏｌ）をこの順に投入し、室温で３０分静置し、（ＣＨ３）３ＳｉＣＮ８０７μＬ（６．５８ｍｍｏｌ）を加えた。その後、シュレンクチューブに還流用冷却器を取り付け、混合物を６０℃で１２時間攪拌し、次いで、室温にまで冷却し、ジクロロメタン１０ｍＬと炭酸水素ナトリウムの飽和水溶液１０ｍＬとが入れられた分離用漏斗に注ぎ入れた。その後、有機層を１Ｍ濃度のＮａＯＨ水溶液１０ｍＬ及び塩水１０ｍＬにより洗浄し、次いで、５ｇの硫酸ナトリウムにより乾燥させ、脱水、濾過の工程により、黄色の油状物を得た。その後、この油状物を、シリカゲルカラムクロマトグラフィ（１００ｇ、溶媒は質量比で５：１のヘキサンと酢酸エチル）により精製し、８５６ｍｇ（収率９３％）の６−（２−クロロナフタレン−１−イル）−５−メチルピリジン−２−カーボニトリルを得た。【００２９】
（３）アリル  ６−（２−クロロナフタレン−１−イル）−５−メチルピリジン−２−カルボキシレートの製造
乾燥させた容量５０ｍＬのシュレンクチューブに、６−（２−クロロナフタレン−１−イル）−５−メチルピリジン−２−カーボニトリル８００ｍｇ（２．８７ｍｍｏｌ）及び１２Ｍ濃度の塩酸水溶液５ｍＬを投入し、チューブにスパイラル冷却器を取り付け、混合物を解放系で１２時間還流させた。その後、室温にまで冷却させ、減圧下、全揮発分を除去し、得られた黄色の固形物に、Ａｒ気流下、ＳＯＣｌ２４ｍＬを加え、混合物を室温、且つ密閉系で１時間攪拌し、減圧下、濃縮した。次いで、アリルアルコール４ｍＬを加え、室温で５時間攪拌して濃縮し、残渣をジクロロメタン２０ｍＬに溶解させ、飽和濃度のＮａＨＣＯ３水溶液１０ｍＬで２回洗浄し、更に塩水１０ｍＬにより洗浄し、その後、５ｇの硫酸ナトリウムにより乾燥させ、脱水、濾過の工程により、白色の固形物を得た。次いで、この固形物を、シリカゲルカラムクロマトグラフィ（５０ｇ、溶媒は質量比で１：８のエチルアセテートとヘキサン）により精製し、８００ｍｇの白色固体のアリル  ６−（２−クロロナフタレン−１−イル）−５−メチルピリジン−２−カルボキシレートを得た（収率８３％）。この白色固体の生成物が式（１）、式（２）で表される不斉合成触媒用配位子である。【００３０】
（４）前記（３）で製造したラセミ体の分離
前記（３）で製造したラセミ体を高速液体クロマトグラフィ［カラム；ＣＨＩＲＡＬＣＥＬ  ＯＤ−Ｈ（ＤＡＩＣＥＬ社製、φ２ｃｍ×２５ｃｍ）、溶媒；質量比で１０：１のヘキサンと２−プロパノールとの混合溶媒、流速；８ｍＬ／分、光源の波長；２５４ｎｍ］により（Ｒ）−体と（Ｓ）−体とに分離した［（Ｒ）−体は５０．１分の位置、（Ｓ）−体は７６．０分の位置にそれぞれピークが表れた。］。また、分離された各々のエナンチオマーの光学的純度は高速液体クロマトグラフィ［カラム；ＣＨＩＲＡＬＣＥＬ  ＯＤ−Ｈ（ＤＡＩＣＥＬ社製、φ０．４６ｃｍ×２５ｃｍ）、溶媒；質量比で５：１のヘキサンと２−プロパノールとの混合溶媒、流速；１ｍＬ／分、光源の波長；２５４ｎｍ］により確認した［（Ｒ）−体は１４．１分の位置、（Ｓ）−体は２５．０分の位置にそれぞれピークが表れた。］。【００３１】
（５）構造確認
得られた白色固体の生成物がアリル  ６−（２−クロロナフタレン−１−イル）−５−メチルピリジン−２−カルボキシレートであることを、前記（４）の高速液体クロマトグラフィにおいて７６．０分の位置にピークが表れた（Ｓ）−体のメンチルエステルを用いたＸ−線結晶構造分析によって確認した。また、１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを、「ＪＥＯＬ  ＪＭＮ  ＥＣＡ  ６００（６００ＭＨｚ）スペクトロメーター」により測定し、１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを、「同上（１５２ＭＨｚ）スペクトロメーター」により、完全プロトンデカップリングで測定した。スペクトルデータは下記のとおりである。このスペクトルデータによっても、目的とするアリル  ６−（２−クロロナフタレン−１−イル）−５−メチルピリジン−２−カルボキシレートが得られていることを確認することができた。【００３２】
１H NMR (CDCl３) δ 2.08 (s, 3H, CH３), 4.89 (d, J = 5.51 Hz, 2H, OCH２), 5.26 (dd, J = 1.38, 10.33 Hz, 1H, CH=CHH), 5.38 (dd, J = 1.38, 17.21 Hz, 1H, CH=CHH), 6.00-6.08 (m, 1H, CH=CH２), 7.09 (d, J = 8.26 Hz, 1H, ar), 7.36 (dd, J = 6.89, 8.26 Hz, 1H, ar), 7.46 (dd, J = 7.57, 7.57 Hz, 1H, ar), 7.52 (d, J = 8.95 Hz, 1H ar), 7.80-7.87 (m, 3H, ar), 8.17 (d, J = 7.57 Hz, 1H, ar);１３C NMR (CDCl３) δ 18.7, 66.3, 118.7, 124.7, 125.1, 126.1, 127.1, 127.2, 128.1, 129.8, 130.8, 132.07, 132.13, 132.8, 134.8, 137.6, 138.5, 146.0, 156.5, 164.9; HRMS m/z (M+) obsd 337.0882, calcdfor C２０H１６ClNO２337.0870.【００３３】
（６）６−（２−クロロナフタレン−１−イル）−５−メチルピリジン−２−カルボン酸の調製
式（１）の酸型及び式（２）の酸型の各々の配位子は、前記（４）でアリルエステルのラセミ体を分離して得られた式（１）のアリルエステル型と式（２）のアリルエステル型を下記のようにして加水分解することにより調製した。
乾燥された容量１０ｍＬのシュレンクチューブに、エタノール、水及びエーテルの等量混合溶媒を投入し、これに固形の水酸化リチウム（ＬｉＯＨ・Ｈ２Ｏ）７．８０ｍｇ（１８５μｍｏｌ）を加え、室温で３０分攪拌した。その後、混合物を１０ｍＬの水と１０ｍＬのエーテルとに分離し、エーテル層から５ｍＬの水により３回抽出した。次いで、全水層に酢酸０．５ｍＬを加えて酸化させ、１０ｍＬのジクロロメタンにより３回抽出した。その後、全有機層を３ｇの硫酸ナトリウムにより乾燥させ、脱水、濾過の工程により、３９．０ｍｇ（収率９８％）の無色の油状物として６−（２−クロロナフタレン−１−イル）−５−メチルピリジン−２−カルボン酸を得た。【００３４】
また、比較のため、式（１）のアリエステル型の配位子において、−Ｃｌが−ＣＨ３に置き換わった配位子、及び式（１）のアリルエステル型の配位子において、−Ｃｌがフェニル基に置き換わった配位子を製造した。式（１）のアリルエステル型の配位子において−Ｃｌが−ＣＨ３に置き換わった配位子は、３−メチル−２−（２−メチルナフタレン−１−イル）ピリジン及び５−メチル−６−（２−メチルナフタレン−１−イル）ピリジン−２−カーボニトリルを経由する合成方法で製造した。更に、式（１）のアリルエステル型の配位子において−Ｃｌがフェニル基に置き換わった配位子は、３−メチル−２−（２−フェニルナフタレン−１−イル）ピリジン及び５−メチル−６−（２−フェニルナフタレン−１−イル）ピリジン−２−カーボニトリルを経由する合成方法で製造した。また、各々の配位子のラセミ体は、本発明の配位子の場合と同様に高速液体クロマトグラフィにより（Ｒ）−体と（Ｓ）−体とに分離した。【００３５】
実施例２［α−アルケニル環状エーテル類の製造］（実験例１〜３）
乾燥され、且つＡｒが充填され、磁気攪拌棒が入れられた容量５０ｍＬのヤングバルブ付きシュレンクチューブに、式（５）で表される触媒前駆体４．３４ｍｇ（１０．０μｍｏｌ）を投入し、その後、実施例１で製造した配位子［表１に記載のように式（１）の酸型（実験例１）及び式（２）の酸型（実験例２）、並びに式（１）のアリルエステル型（実験例３）］１．００ｍＬ（１０．０ｍＭ濃度のジクロロメタン溶液を用いた。従って、配位子量は１０．０μｍｏｌになる。）を気密型シリンジにより加えた。次いで、溶液を減圧下に注意深く濃縮し、得られた黄色固体に出発物質である前記化合物（ａ）１０．０ｍＬ（１００ｍＭ濃度のＤＭＡ溶液を用いた。従って、出発物質量は１０．０ｍｍｏｌになる。）を室温で加え、１００℃にまで昇温させ、チューブをシールし、同温度で混合物を１時間攪拌し、下記式（１４）で表されるα−アルケニル環状エーテルを製造した。
【化８】
2011043272.tif 000010
【００３６】
（１）転化率
反応混合物を室温にまで冷却し、１μＬ量を用いてガスクロマトグラフィ分析［カラム；Ｊ＆Ｗ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  ＤＢ−５（０．２５ｍｍ×０．２５μｍ×３０ｍ）、温度；５０℃で１０分保持後、１０℃／分で２００℃まで昇温、１４０ｋＰａ、スプリットなし］により転化率を求めた。
（２）エナンチオ選択率
反応混合物を室温にまで冷却し、１μＬ量を用いてガスクロマトグラフィ分析［カラム；ＣＨＩＲＡＬＤＥＸ  Ｇ−ＢＰ（０．２５ｍｍ×０．１２５μｍ×３０ｍ）、温度；４０℃で１０分保持後、１０℃／分で１００℃まで昇温させて２０分保持、１４０ｋＰａ、スプリット比率；１００：１］し、（Ｓ）−体及び（Ｒ）−体の各々のピークの面積比に基づいてエナンチオ選択率（ｅｒ）［（Ｓ）−体／（Ｒ）−体］を求めた。【００３７】
（３）構造確認
主生成物である（Ｓ）−体の構造を、この（Ｓ）−体をオゾン分解及びＮａＢＨ４還元して得られたテトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イルメタノールのカンファニックエステルを用いたＸ−線結晶構造分析によって確認した。また、１Ｈ−ＮＭＲスペクトル及び１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを、前記と同様にして測定して得られたスペクトルデータによっても、目的とする式（１４）で表されるα−アルケニル環状エーテルが得られていることを確認することができた。【００３８】
１H NMR (CDCl３) δ 1.34-1.42 (m, 1H, CHH), 1.49-1.63 (m, 3H, CH２ and CHH), 1.64-1.69 (m, 1H, CHH), 1.83-1.88 (m, 1H, CHH), 3.49 (dt, J = 2.07, 11.71 Hz, 1H, CHHO), 3.77-3.82 (m, 1H,CHHO), 4.00-4.04 (m, 1H, OCH), 5.09 (d, J = 11.02 Hz, 1H, CH=CHH), 5.22 (d, J = 17.21 Hz, 1H, CH=CHH), 5.85 (ddd, J = 5.51, 11.02, 17.56 Hz, 1H, CH=CH２); １３C NMR (CDCl３) δ 23.3, 25.8, 31.8, 68.3, 78.2, 114.5, 139.5; HRMS m/z(M＋) obsd 112.0849, calcdfor C７H１２O112.0888 (out of the error range ±5 ppm because of low molecular weight).【００３９】
α−アルケニル環状エーテル類を製造するための出発物質として用いたω−ヒドロキシアリルアルコール類である化合物（ａ）は、下記のようにして製造した。
対応するα，β−不飽和エステル類を用いて、２位の炭素と３位の炭素との間のＨｏｒｎｅｒ−Ｗａｄｓｗｏｒｔｈ−Ｅｍｍｏｎｓ変換をし、その後、ＤＩＢＡＬ−Ｈ変換する従来知られた方法により合成した。また、立体異性体はα，β−不飽和エステル類の段階でシリカゲルカラムクロマトグラフィにより分離した。
後記の実施例４で出発物質として用いた化合物（ｂ）〜（ｌ）のω−ヒドロキシアリルアルコール類、及び化合物（ａ）と比べてＲ６が有するメチレン基が１個多い比較例となる化合物も同様にして製造した。【００４０】
実施例３（実験例４〜２２）
実施例２において種々の条件を表１のように変化させて式（１４）で表されるα−アルケニル環状エーテルを製造した。
実験例４；出発物質濃度を１０００ｍＭ、配位子濃度を１０ｍＭとした他は、実験例３と同様である。
実験例５；配位子濃度を０．１ｍＭとした、即ち、触媒量を１／１０にした他は、実験例３と同様である。
実験例６；出発物質濃度を１０００ｍＭとした、即ち、出発物質量を１０倍にし、配位子を式（２）のアリルエステル型とした他は、実験例３と同様である。
実験例７；反応温度を５０℃とした他は、実験例３と同様である。
実験例８；溶媒をＤＭＦとした他は、実験例３と同様である。
実験例９；溶媒をＣＨ３ＣＮとした他は、実験例３と同様である。
実験例１０；溶媒をアセトンとした他は、実験例３と同様である。
実験例１１；溶媒をＴＨＦとした他は、実験例３と同様である。
実験例１２；溶媒をＣＰＭＥとした他は、実験例３と同様である。
実験例１３；溶媒をジオキサンとした他は、実験例３と同様である。
実験例１４；溶媒をＣＨ２Ｃｌ２とした他は、実験例３と同様である。
実験例１５；溶媒をトルエンとした他は、実験例３と同様である。
実験例１６；溶媒をｔ−Ｃ４Ｈ９ＯＨとした他は、実験例３と同様である。
実験例１７；出発物質濃度を１０００ｍＭとした、即ち、出発物質量を１０倍にした他は、実験例１６と同様である。
実験例１８；溶媒をｉ−Ｃ３Ｈ７ＯＨとした他は、実験例３と同様である。
実験例１９；溶媒をＣ２Ｈ５ＯＨとした他は、実験例３と同様である。
実験例２０；溶媒をＣＨ３ＯＨとした他は、実験例３と同様である。
実験例２１；溶媒をＨ２Ｏとした他は、実験例３と同様である。
実験例２２；溶媒をＣＨ３ＣＯＯＨとした他は、実験例３と同様である。
以上、実験例４〜２２における転化率及びエナンチオ選択率を前記と同様にして求めた。
実施例２及び実施例３の結果を表１に併記する。
尚、比較例として、式（１）のアリルエステル型において−Ｃｌが−ＣＨ３に置き換わった配位子を用いた他は、実験例３と同様にして反応させた実験例２３、この実験例２３で配位子濃度を０．１ｍＭとした実験例２４、及び式（１）のアリルエステル型において−Ｃｌがフェニル基に置き換わった配位子を用いた他は、実験例３と同様にして反応させた実験例２５のα−アルケニル環状エーテルを製造した。また、実験例２３〜２５における転化率及び実験例２３におけるエナンチオ選択率を前記と同様にして求めた。実験例２３〜２５の製造条件及び結果を表１に記載する。【００４１】
【表１】
2011043272.tif 000011
【００４２】
表１の結果によれば、配位子として式（１）の酸型、溶媒としてＤＭＡを用いた実験例１，及び配位子として式（２）の酸型、溶媒としてＤＭＡを用いた実験例２では、転化率はいずれも９９％以上であり、且つｅｒも９７：３又は３：９７であって、転化率及び選択率ともに高いことが分かる。また、式（１）のアリルエステル型を用いた実験例３、実験例３において出発物質、配位子ともに１０倍濃度のものを用いた実験例４、実験例３において触媒量を１／１０とした実験例５、及び実験例３において配位子を式（２）のアリルエステル型とし、触媒量はそのままに出発物質を１０倍量とした実験例６のいずれも同様に優れた結果が得られている。このように、出発物質に対して触媒が極めて少量であっても、転化率及び選択率ともに十分に高いことが分かる。更に、実験例３において反応温度を５０℃とした実験例７では、選択率は高いものの、転化率が低下した。しかし、５時間反応させたところ、転化率は９９％以上にまで向上した。【００４３】
また、高極性溶媒であるＤＭＦ、ＴＨＦ又はＣＰＭＥを用いた実験例８、１１、１２では同等の優れた転化率及び選択率が得られたが、アセトン、ジオキサン又はＣＨ２Ｃｌ２を用いた実験例１０、１３、１４では、転化率は高いものの、選択率が低下する傾向があり、トルエンを用いた実験例１５では、転化率、選択率ともに低下する傾向があることが分かる。更に、溶媒としてＣＨ３ＣＮを用いた実験例９では、反応が殆ど停止してしまうが、これは触媒前駆体がＲｕに３個のアセトニトリル（ＣＨ３ＣＮ）が配位した構造であるためであると考えられる。更に、溶媒としてｔ−Ｃ４Ｈ９ＯＨ等を用いた実験例１６〜１８では、選択率はやや低下するものの、使用し得る溶媒であり、一方、Ｃ２Ｈ５ＯＨ等のその他の高極性溶媒を用いた実験例１９〜２２では、選択率がより低下する傾向がある。このように、反応溶媒により転化率及び選択率が影響を受けるため、他の反応条件も勘案し、溶媒を選択して用いることが好ましい。【００４４】
一方、式（１）のアリルエステル型において−Ｃｌが−ＣＨ３に置き換わった配位子を用いた他は、実験例３と同様にして反応させた実験例２３では、転化率、選択率ともに相当に低下しており、特に配位子濃度を０．１ｍＭとした、即ち、触媒量が１／１０になった実験例２４では、同様に触媒量が１／１０である実験例５と比べて転化率が極めて低く、この−Ｃｌが−ＣＨ３に置き換わった配位子は実用に供し得ないことが分かる。また、式（１）のアリルエステル型において−Ｃｌがフェニル基に置き換わった配位子を用いた他は、実験例３と同様にして反応させた実験例２５では、実験例３はもとより実験例２３と比べても転化率が更に低く、この−Ｃｌがフェニル基に置き換わった配位子も実用に供し得ないことが分かる。【００４５】
実施例４（各種の出発物質を用いた種々のα−アルケニル環状エーテル類の製造）
表２のように、前記化合物（ａ）〜（ｌ）を用いて、対応する前記式（１４）で表されるα−アルケニル環状エーテル及び下記式（１５）〜（２５）で表される実験例２６〜３７のα−アルケニル環状エーテルを製造した。反応は、下記の点を除いて実施例２の標準的な条件、即ち、出発物質は１００ｍＭ濃度、配位子は１ｍＭ濃度、溶媒はＤＭＡ、反応温度は１００℃、反応時間は１時間の条件で実施した。
標準的な条件と異なる点は、
（１）化合物（ａ）を用いた実験例２６で出発物質の濃度を１０００ｍＭとした。
（２）化合物（ｇ）を用いた実験例３２で反応時間を３時間とした。
（３）化合物（ｈ）を用いた実験例３３で反応温度を７０℃とし、反応時間を１０時間とした。
（４）化合物（ｊ）〜（ｌ）を用いた実験例３５〜３７で溶媒を質量比で１０：１のｔ−Ｃ４Ｈ９ＯＨとＤＭＡとの混合溶媒とした。
（５）実験例３６では上記（５）としたうえで、反応時間を２４時間とした。
である。
以上、実験例２６〜３７におけるエナンチオ選択率（ｅｒ）を前記と同様にして求めた。また、単離収率を、反応溶液をペンタンとエーテル（質量比で３：１）との混合溶媒３ｍＬと水５ｍＬとで分配し、有機層をシリカゲル濾過し、その後、０℃、５０ｍｍＨｇの条件で注意深く濃縮し、次いで、生成物を単離し、重量を計測することで求めた（実験例２７、２９を除く。）。
結果を表２に併記する。【００４６】
【化９】
2011043272.tif 000012
尚、式（２４）において、Ｂｎはベンジル基（Ｃ６Ｈ５ＣＨ２−）である。【００４７】
【表２】
2011043272.tif 000013
【００４８】
表２の結果によれば、化合物（ａ）と比べてＲ６等の構造が異なる化合物（ｂ）〜（ｌ）を出発物質として用いた場合、それぞれ前記式（１５）〜（２５）で表される５員環エーテル構造又は６員環エーテル構造を有する各種のα−アルケニル環状エーテルが得られることが分かる。また、生成物の沸点が低い実験例２７、２９を除いて、その他はいずれも単離収率が十分に高い。更に、実験例２６〜３７の全てがｅｒも高く、特に実験例３７では（Ｓ）−体の選択率が＞９９％と極めて高い。また、表２には記載されていないが、転化率は実験例２６〜３７の全てにおいて９９％を超えて極めて高かった。【００４９】
一方、化合物（ａ）と比べてＲ６が有するメチレン基が１個多い化合物（ｍ）を用いた場合、即ち、下記式（２６）の７員環エーテル構造を有する環状エーテルが生成すると想定される化合物を用いた実験例３８の場合は、環状エーテルが全く生成しなかった。
【化１０】
2011043272.tif 000014
【００５０】
実施例５（実験例３９〜４１）
置換基が異なる各種のアリルアルコール類を用いて、対応するα−アルケニル環状化合物類を製造した。
実験例３９（メルドラム酸型アリルアルコールの脱水的環化反応）
容量２０ｍＬのヤングバルブ付き反応管に、アルゴン気流下、出発物質である２−（Ｅ）−５−ヒドロキシペンタ−３−エン−１−イルメルドラム酸のジクロロメタン溶液３００μＬ（３３３ｍＭ濃度の溶液を用いた。従って、出発物質量は１００μｍｏｌになる。）を秤り入れた。この溶液を減圧下に濃縮し、ジクロロメタン１．００ｍＬを加えた後、３回凍結脱気した。次いで、乾燥され、且つアルゴンが充填され、磁気撹拌棒が入れられた容量２０ｍＬのヤングバルブ付きシュレンクチューブに、式（５）で表される触媒前駆体０．４３ｍｇ（０．００１ｍｍｏｌ）と、式（１）で表されるアリルエステル型の配位子１００μＬ（１０．０ｍＭ濃度のジクロロメタン溶液を用いた。従って、配位子量は１．００μｍｏｌになる。）を加えた。その後、溶液を減圧下に注意深く濃縮し、アルゴンにより常圧とした。次いで、前記のようにして調製した出発物質の溶液をカニュラーを用いて加え、１００℃のオイルバス中で撹拌した。１時間後、アルゴン気流下、ヤングバルブをセプタム栓に付け替えて、反応溶液（２００μＬ程度）をカニュラーを用いてサンプル瓶に移した。次いで、エバポレーターで濃縮した後、１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを測定し、９９％以上の変換率で定量的に８，８−ジメチル−１−ビニル−７，９−ジオキサスピロ［４，５］デカン−６，１０−ジオンが生成していることを確認した。また、エナンチオマー比を生成物のガスクロマトグラフィ分析によって決定した［カラム；ＣＨＩＲＡＬＤＥＸ  Ｂ−ＰＭ（０．２５ｍｍ×０．１２５μｍ×３０ｍ）、温度；１００℃、スプリット比率；１００：１］。その結果、それぞれのピークの積分値の比は８３：１７であった。【００５１】
実験例４０（スルホニルアミノアリルアルコールの脱水的環化反応）
容量２０ｍＬのヤングバルブ付き反応管に、アルゴン気流下、出発物質である（Ｅ）−６−ｐ−トルエンスルホニルアミノヘキサン−２−エン−１−オールのジクロロメタン溶液３００μＬ（３３３ｍＭ濃度の溶液を用いた。従って、出発物質量は１００μｍｏｌになる。）を秤り入れた。この溶液を減圧下に濃縮し、ＤＭＡ１．００ｍＬを加えた後、３回凍結脱気した。次いで、乾燥され、且つアルゴンが充填され、磁気撹拌棒が入れられた容量２０ｍＬのヤングバルブ付きシュレンクチューブに、式（５）で表される触媒前駆体０．４３ｍｇ（０．００１ｍｍｏｌ）と、実施例１で製造した式（１）のアリルエステル型の配位子１００μＬ（１０．０ｍＭ濃度のジクロロメタン溶液を用いた。従って、配位子量は１．００μｍｏｌになる。）を加えた。その後、溶液を減圧下に注意深く濃縮し、アルゴンにより常圧とした。次いで、前記のようにして調製した出発物質の溶液をカニュラーを用いて加え、１００℃のオイルバス中で撹拌した。１時間後、アルゴン気流下、ヤングバルブをセプタム栓に付け替えて、反応溶液（２００μＬ程度）をカニュラーを用いてサンプル瓶に移した。次いで、エバポレーターで濃縮した後、１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを測定し、９９％以上の変換率で定量的にＮ−ｐ−トルエンスルホニル−２−エテニルピロリジンが生成していることを確認した。また、エナンチオマー比を生成物の高速液体クロマトグラフィ分析によって決定した［カラム；Ｃｈｉｒａｌｃｅｌ  ＡＤ−Ｈ（０．２５ｍｍ×０．１２５μｍ×３０ｍ）、溶媒；質量比で９５：５のヘキサンと２−プロパノールとの混合溶媒、流速；０．５ｍＬ／分］。それぞれのピークの積分値の比は９６：４であった。【００５２】
実験例４１（カルボキシアリルアルコールの脱水的環化反応）
容量２０ｍＬのヤングバルブ付き反応管に、アルゴン気流下、出発物質である（Ｅ）−６−ヒドロキシ−４−ヘキセン酸１４４ｍｇ（１．００ｍｍｏｌ）を秤り入れた。これにＤＭＡ１０ｍＬを加えた後、３回凍結脱気した。次いで、乾燥され、且つアルゴンが充填され、磁気撹拌棒が入れられた容量５０ｍＬのヤングバルブ付きシュレンクチューブに、式（５）で表される触媒前駆体４．３４ｍｇ（１０．０μｍｏｌ）と、実施例１で製造した式（１）のアリルエステル型の配位子１．００ｍＬ（１０．０ｍＭ濃度のジクロロメタン溶液を用いた。従って、配位子量は１０．０μｍｏｌになる。）を加えた。その後、溶液を減圧下に注意深く濃縮し、アルゴンにより常圧とした。次いで、前記のようにして調製した出発物質の溶液をカニュラーを用いて加え、１００℃のオイルバス中で撹拌した。２０分後、反応混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（試料；３０ｇ、展開溶媒；エーテル）に供し、４−エテニルブチロラクトンを単離した。その後、クーゲルロール蒸留（３５℃、０．０１ｍｍＨｇ）し、無色油状物を得た（７５．６ｍｇ、添加率；７０％）。また、エナンチオマー比を生成物のガスクロマトグラフィ分析によって決定した［カラム；ＣＨＩＲＡＬＤＥＸ  Ｂ−ＰＭ（０．２５ｍｍ×０．１２５μｍ×３０ｍ）、温度；４０℃で５分保持、昇温速度１℃／分、６５℃で６５分保持、スプリット比；１００：１］。それぞれのピークの積分値の比は９９：１であった。【００５３】
尚、本発明においては、前記の実施の形態の記載に限定されることなく、本発明の範囲内で、目的、用途等に応じて、種々変更した実施の形態とすることができる。例えば、前記の実施例では、配位子と触媒前駆体とを混合し、その後、出発物質を配合し、反応させているが、配位子、触媒前駆体及び出発物質を同時に適宜の反応溶媒に溶解させてα−アルケニル環状化合物類を製造することもできる。また、出発物質を溶解させた溶液に、配位子と触媒前駆体とを溶解させた溶液を配合して反応させることもできる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【国際調査報告】
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