【手続補正書】
【提出日】令和2年3月5日(2020.3.5)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一端側と他端側との間が回動軸により回転可能に軸支されるシーソー部材を備え、前記シーソー部材が、無負荷状態では、一端側が下降されると共に他端側が上昇された第１状態を形成すると共に、遊技球が前記回転軸よりも他端側に載置されることで、一端側が上昇されると共に他端側が下降された第２状態を形成する遊技機において、
前記シーソー部材へ遊技球を案内する案内手段を備え、前記シーソー部材は、前記案内手段から案内された遊技球を受け取る受け面を備え、その受け面が前記回転軸よりも前記一端側に位置することを特徴とする遊技機。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【発明の名称】遊技機
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パチンコ機などの遊技機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
パチンコ機等の遊技機において、一端側と他端側との間が回動軸により回転可能に軸支されるシーソー部材を備え、無負荷状態では第１状態を、遊技球の重みが作用されると第２状態を、それぞれ形成する遊技機がある（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−２８３１３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述した従来の遊技機では、複数の遊技球が連続する場合、第１状態と第２状態とを交互に切り替えることができないという問題点があった。
【０００５】
本発明は、上記例示した問題点を解決するためになされたものであり、第１状態と第２状態とを交互に切り替えやすくできる遊技機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この目的を達成するために請求項１記載の遊技機は、一端側と他端側との間が回動軸により回転可能に軸支されるシーソー部材を備え、前記シーソー部材が、無負荷状態では、一端側が下降されると共に他端側が上昇された第１状態を形成すると共に、遊技球が前記回転軸よりも他端側に載置されることで、一端側が上昇されると共に他端側が下降された第２状態を形成するものであり、前記シーソー部材へ遊技球を案内する案内手段を備え、前記シーソー部材は、前記案内手段から案内された遊技球を受け取る受け面を備え、その受け面が前記回転軸よりも前記一端側に位置する。
【０００７】
【０００８】
【発明の効果】
【０００９】
請求項１記載の遊技機によれば、第１状態と第２状態とを交互に切り替えやすくすることができる。
【００１０】
【００１１】
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第１実施形態におけるパチンコ機の正面図である。
【図２】パチンコ機の遊技盤の正面図である。
【図３】パチンコ機の背面図である。
【図４】パチンコ機の電気的構成を示すブロック図である。
【図５】動作ユニットの正面斜視図である。
【図６】動作ユニットの分解正面斜視図である。
【図７】動作ユニットの正面図である。
【図８】動作ユニットの正面図である。
【図９】回転体昇降ユニットの正面図である。
【図１０】回転体昇降ユニットの分解正面斜視図である。
【図１１】回転体昇降ユニットの分解背面斜視図である。
【図１２】中央ユニットの分解正面斜視図である。
【図１３】中央ユニットの分解背面斜視図である。
【図１４】左ユニットの分解正面斜視図である。
【図１５】左ユニットの分解背面斜視図である。
【図１６】右ユニットの分解正面斜視図である。
【図１７】収容体の分解正面斜視図である。
【図１８】（ａ）は、図１７の矢印ＸＶＩＩＩａ方向視における収容体の側面図であり、（ｂ）は、図１８（ａ）の矢印ＸＶＩＩＩｂ方向視における収容体の正面図である。
【図１９】第１回転体の分解正面斜視図である。
【図２０】第１回転体および第２回転体の図形の組み合わせを示すテーブルである。
【図２１】第１回転体および第２回転体が回転される際の遷移状態を示す第１回転体および第２回転体の側面模式図である。
【図２２】第１回転体および第２回転体が回転される際の遷移状態を示す第１回転体および第２回転体の側面模式図である。
【図２３】発光装飾ユニットの正面図である。
【図２４】発光装飾ユニットの分解正面斜視図である。
【図２５】発光装飾ユニットの分解背面斜視図である。
【図２６】（ａ）は、退避位置に配置された状態における中央回転ユニットの正面図であり、（ｂ）は、張出位置に配置された状態における中央回転ユニットの正面図である。
【図２７】中央回転ユニットの分解正面斜視図である。
【図２８】中央回転ユニットの分解背面斜視図である。
【図２９】右回転ユニットの分解正面斜視図である。
【図３０】右回転ユニットの分解背面斜視図である。
【図３１】右回転ユニットの分解背面斜視図である。
【図３２】（ａ）は、連結変位部材の正面図であり、（ｂ）は、図３２（ａ）の矢印ＸＸＸＩＩｂ方向視における連結変位部材の側面図であり、（ｃ）は、図３２（ａ）のＸＸＸＩＩａ−ＸＸＸＩＩａ線における連結変位部材の断面図である。
【図３３】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの正面図である。
【図３４】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの正面図である。
【図３５】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの背面図である。
【図３６】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの背面図である。
【図３７】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの背面模式図である。
【図３８】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの背面模式図である。
【図３９】（ａ）は、正面ベース及び連結変位部材の位置関係を説明するための正面模式図であり、（ｂ）は、図３９（ａ）のＸＸＸＩＸｂ−ＸＸＸＩＸｂ線における正面ベース及び連結変位部材の断面模式図である。
【図４０】（ａ）は、正面ベース及び第１変位部材の位置関係を説明するための正面模式図であり、（ｂ）は、図４０（ａ）の矢印ＸＬｂ方向視における正面ベース及び第１変位部材の側面模式図であり、（ｃ）は、図４０（ａ）のＸＬｃ−ＸＬｃ線における正面ベース及び第１変位部材の断面模式図である。
【図４１】左回転ユニットの分解正面斜視図である。
【図４２】左回転ユニットの分解背面斜視図である。
【図４３】左回転ユニットの部分分解斜視図である。
【図４４】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における左回転ユニットの正面図である。
【図４５】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における左回転ユニットの背面図である。
【図４６】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図４７】ベース側係合部材及び変位側係合部材による係合作用を説明するための左回転ユニットの断面図である。
【図４８】（ａ）は、図４７（ｃ）のＸＬＶＩＩＩ部における第１変位部材及び第２変位部材の部分拡大図であり、（ｂ）は、図４８（ａ）の矢印ＸＬＶＩＩＩｂ方向視における第１変位部材及び第２変位部材の側面図である。
【図４９】入賞装置の分解正面斜視図である。
【図５０】入賞装置の分解背面斜視図である。
【図５１】（ａ）は、入賞装置の正面図であり、（ｂ）は、入賞装置の背面図であり、（ｃ）は、入賞装置の上面図である。
【図５２】（ａ）及び（ｂ）は、図５１のＬＩＩａ−ＬＩＩａ線における入賞装置の断面図である。
【図５３】（ａ）は、図５２（ａ）のＬＩＩＩａ−ＬＩＩＩａ線における入賞装置の断面模式図であり、（ｂ）は、図５２（ｂ）のＬＩＩＩｂ−ＬＩＩＩｂ線における入賞装置の断面模式図である。
【図５４】図５２（ｂ）のＬＩＶ−ＬＩＶ線における入賞装置の部分拡大断面図である。
【図５５】入賞装置の背面模式図である。
【図５６】図２のＬＶＩ部を部分的に拡大した遊技盤の部分拡大図である。
【図５７】図２のＬＶＩ部を部分的に拡大した遊技盤の部分拡大図である。
【図５８】センターフレームの正面斜視図である。
【図５９】領域形成部の正面図である。
【図６０】図５９のＬＸ−ＬＸ線における領域形成部の断面図である。
【図６１】第２実施形態における遊技盤の正面図である。
【図６２】第３実施形態における右回転ユニットの分解正面斜視図である。
【図６３】右回転ユニットの分解背面斜視図である。
【図６４】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの正面図である。
【図６５】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの正面図である。
【図６６】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの背面模式図である。
【図６７】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの背面模式図である。
【図６８】第４実施形態における右回転ユニットの分解正面斜視図である。
【図６９】右回転ユニットの分解背面斜視図である。
【図７０】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの正面図である。
【図７１】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの正面図である。
【図７２】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの背面模式図である。
【図７３】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの背面模式図である。
【図７４】第５実施形態における右回転ユニットの分解正面斜視図である。
【図７５】右回転ユニットの分解背面斜視図である。
【図７６】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの正面図である。
【図７７】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの正面図である。
【図７８】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの背面模式図である。
【図７９】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの背面模式図である。
【図８０】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの上面図である。
【図８１】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの上面図である。
【図８２】第６実施形態における右回転ユニットの分解正面斜視図である。
【図８３】右回転ユニットの分解背面斜視図である。
【図８４】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの正面図である。
【図８５】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの正面図である。
【図８６】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの背面模式図である。
【図８７】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの背面模式図である。
【図８８】（ａ）から（ｃ）は、第４実施形態における右回転ユニットの正面模式図であり、（ｄ）から（ｇ）は、第６実施形態における右回転ユニットの正面模式図である。
【図８９】第７実施形態における右回転ユニットの分解正面斜視図である。
【図９０】右回転ユニットの分解背面斜視図である。
【図９１】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの正面図である。
【図９２】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの正面図である。
【図９３】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの背面模式図である。
【図９４】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの背面模式図である。
【図９５】第８実施形態における左回転ユニットの分解正面斜視図である。
【図９６】左回転ユニットの分解背面斜視図である。
【図９７】案内部の正面図である。
【図９８】退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニットの正面図である。
【図９９】退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニットの正面図である。
【図１００】退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図１０１】退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図１０２】張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニットの正面図である。
【図１０３】張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニットの正面図である。
【図１０４】張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図１０５】張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図１０６】第９実施形態における左回転ユニットの分解正面斜視図である。
【図１０７】左回転ユニットの分解背面斜視図である。
【図１０８】退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニットの正面図である。
【図１０９】退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニットの正面図である。
【図１１０】退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図１１１】退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図１１２】張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニットの正面図である。
【図１１３】張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニットの正面図である。
【図１１４】張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図１１５】張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図１１６】第１０実施形態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図１１７】（ａ）は、保持器の正面図であり、（ｂ）は、（ａ）のＣＸＶＩＩｂ−ＣＸＶＩＩ線ｂにおける保持器の断面図であり、（ｃ）は、（ａ）のＣＸＶＩＩｃ−ＣＸＶＩＩｃ線における保持器の断面図である。
【図１１８】退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図１１９】退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図１２０】張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図１２１】張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図１２２】第１１実施形態における左回転ユニットの分解背面斜視図である。
【図１２３】退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニットの正面図である。
【図１２４】退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニットの正面図である。
【図１２５】退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図１２６】退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図１２７】張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニットの正面図である。
【図１２８】張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニットの正面図である。
【図１２９】張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図１３０】張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニットの背面模式図である。
【図１３１】第１２実施形態における左回転ユニットの部分分解斜視図である。
【図１３２】（ａ）は、正面ベースの部分拡大正面図であり、（ｂ）は、（ａ）におけるＣＸＸＸＩＩｂ−ＣＸＸＸＩＩｂ線における正面ベースの断面図である。
【図１３３】ベース側係合部材および変位側係合部材による係合作用を説明するための左回転ユニットの部分断面模式図である。
【図１３４】第１３実施形態における左回転ユニットの部分分解斜視図である。
【図１３５】（ａ）は、正面ベースの部分拡大正面図であり、（ｂ）は、（ａ）におけるＣＸＸＸＶｂ−ＣＸＸＸＶｂ線における正面ベースの断面図である。
【図１３６】正面ベースおよび変位側係合部材による係合作用を説明するための左回転ユニットの部分断面模式図である。
【図１３７】第１４実施形態における左回転ユニットの部分分解斜視図である。
【図１３８】（ａ）は、第２変位部材が退避位置に配置された状態における左回転ユニットの部分拡大正面図であり、（ｂ）は、（ａ）のＣＸＸＸＶＩＩＩｂ−ＣＸＸＸＶＩＩＩｂ線における左回転ユニットの部分拡大断面模式図である。
【図１３９】（ａ）は、第２変位部材が張出位置に配置された状態における左回転ユニットの部分拡大正面図であり、（ｂ）は、（ａ）のＣＸＸＸＩＸｂ−ＣＸＸＸＩＸｂ線における左回転ユニットの部分拡大断面模式図である。
【図１４０】第１５実施形態における左回転ユニットの部分分解斜視図である。
【図１４１】（ａ）は、正面ベースの部分拡大正面図であり、（ｂ）は、（ａ）におけるＣＸＬＩｂ−ＣＸＬＩｂ線における正面ベースの断面図である。
【図１４２】ベース側係合部材および変位側係合部材による係合作用を説明するための左回転ユニットの部分断面模式図である。
【図１４３】第１６実施形態における左回転ユニットの部分分解斜視図である。
【図１４４】（ａ）は、正面ベースの部分拡大正面図であり、（ｂ）は、（ａ）におけるＣＸＬＩＶｂ−ＣＸＬＩＶｂ線における正面ベースの断面図である。
【図１４５】正面ベース（開口）および変位側係合部材による係合作用を説明するための左回転ユニットの部分断面模式図である。
【図１４６】第１７実施形態における左回転ユニットの部分分解斜視図である。
【図１４７】背面ベースおよび変位側係合部材による係合作用を説明するための左回転ユニットの上面模式図である。
【図１４８】第１８実施形態における右回転ユニットの分解斜視図である。
【図１４９】張出位置から退避位置へ向けて動作する際の前半区間での各状態における右回転ユニットの正面図である。
【図１５０】張出位置から退避位置へ向けて動作する際の前半区間での各状態における右回転ユニットの背面図である。
【図１５１】張出位置から退避位置へ向けて動作する際の前半区間での各状態における右回転ユニットの背面模式図である。
【図１５２】第１９実施形態における右回転ユニットの分解正面斜視図である。
【図１５３】右回転ユニットの分解背面斜視図である。
【図１５４】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの正面図である。
【図１５５】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの正面図である。
【図１５６】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの背面模式図である。
【図１５７】退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニットの背面模式図である。
【図１５８】張出位置から退避位置へ向けて動作する際の前半区間での各状態における右回転ユニットの正面図である。
【図１５９】張出位置から退避位置へ向けて動作する際の前半区間での各状態における右回転ユニットの背面図である。
【図１６０】張出位置から退避位置へ向けて動作する際の前半区間での各状態における右回転ユニットの背面模式図である。
【図１６１】第２０実施形態における入賞装置の分解正面斜視図である。
【図１６２】（ａ）は、シーソー部材が第１状態を形成した状態における入賞装置の断面図であり、（ｂ）は、シーソー部材が第２状態を形成した状態における入賞装置の断面図である。
【図１６３】（ａ）及び（ｂ）は、第２１実施形態における入賞装置の部分拡大断面図である。
【図１６４】（ａ）及び（ｂ）は、第２２実施形態における入賞装置の部分拡大断面図である。
【図１６５】（ａ）及び（ｂ）は、入賞装置の部分拡大断面図である。
【図１６６】第２３実施形態における入賞装置の分解背面斜視図である。
【図１６７】（ａ）及び（ｂ）は、入賞装置の部分拡大断面図である。
【図１６８】（ａ）及び（ｂ）は、入賞装置の部分拡大断面図である。
【図１６９】第２４実施形態における入賞装置の分解正面斜視図である。
【図１７０】入賞装置の分解背面斜視図である。
【図１７１】（ａ）は、回転軸の正面図であり、（ｂ）は、（ａ）の矢印ＣＬＸＸＩｂ方向視における回転軸の側面図である。
【図１７２】（ａ）は、シーソー部材が第１状態を形成した状態における入賞装置の断面図であり、（ｂ）は、シーソー部材が第２状態を形成した状態における入賞装置の断面図である。
【図１７３】（ａ）は、図１７２（ａ）におけるＣＬＸＸＩＩＩａ−ＣＬＸＸＩＩＩａ線における入賞装置の断面図であり、（ｂ）は、図１７２（ｂ）におけるＣＬＸＸＩＩＩｂ−ＣＬＸＸＩＩＩｂ線における入賞装置の断面図である。
【図１７４】第２５実施形態における入賞装置の分解正面斜視図である。
【図１７５】入賞装置の分解背面斜視図である。
【図１７６】（ａ）は、シーソー部材が第１状態を形成した状態における入賞装置の断面図であり、（ｂ）は、シーソー部材が第２状態を形成した状態における入賞装置の断面図である。
【図１７７】（ａ）は、図１７６（ａ）におけるＣＬＸＸＶＩＩａ−ＣＬＸＸＶＩＩａ線における入賞装置の断面図であり、（ｂ）は、図１７６（ａ）におけるＣＬＸＸＶＩＩｂ−ＣＬＸＸＶＩＩｂ線における入賞装置の断面図であり、（ｃ）は、図１７６（ｂ）におけるＣＬＸＸＶＩＩｃ−ＣＬＸＸＶＩＩｃ線における入賞装置の断面図であり、（ｄ）は、図１７６（ｂ）におけるＣＬＸＸＶＩＩｄ−ＣＬＸＸＶＩＩｄ線における入賞装置の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施形態について、添付図面を参照して説明する。まず、図１から図６０を参照し、第１実施形態として、本発明をパチンコ遊技機（以下、単に「パチンコ機」という）１０に適用した場合の一実施形態について説明する。図１は、第１実施形態におけるパチンコ機１０の正面図であり、図２はパチンコ機１０の遊技盤１３の正面図であり、図３はパチンコ機１０の背面図である。
【００１４】
図１に示すように、パチンコ機１０は、略矩形状に組み合わせた木枠により外殻が形成される外枠１１と、その外枠１１と略同一の外形形状に形成され外枠１１に対して開閉可能に支持された内枠１２とを備えている。外枠１１には、内枠１２を支持するために正面視（図１参照）左側の上下２カ所に金属製のヒンジ１８が取り付けられ、そのヒンジ１８が設けられた側を開閉の軸として内枠１２が正面手前側へ開閉可能に支持されている。
【００１５】
内枠１２には、多数の釘や入賞口６３，６４等を有する遊技盤１３（図２参照）が裏面側から着脱可能に装着される。この遊技盤１３の前面を球（遊技球）が流下することにより弾球遊技が行われる。なお、内枠１２には、球を遊技盤１３の前面領域に発射する球発射ユニット１１２ａ（図４参照）やその球発射ユニット１１２ａから発射された球を遊技盤１３の前面領域まで誘導する発射レール（図示せず）等が取り付けられている。
【００１６】
内枠１２の前面側には、その前面上側を覆う前面枠１４と、その下側を覆う下皿ユニット１５とが設けられている。前面枠１４および下皿ユニット１５を支持するために正面視（図１参照）左側の上下２カ所に金属製のヒンジ１９が取り付けられ、そのヒンジ１９が設けられた側を開閉の軸として前面枠１４および下皿ユニット１５が正面手前側へ開閉可能に支持されている。なお、内枠１２の施錠と前面枠１４の施錠とは、シリンダ錠２０の鍵穴２１に専用の鍵を差し込んで所定の操作を行うことでそれぞれ解除される。
【００１７】
前面枠１４は、装飾用の樹脂部品や電気部品等を組み付けたものであり、その略中央部には略楕円形状に開口形成された窓部１４ｃが設けられている。前面枠１４の裏面側には２枚の板ガラス１６ａを有するガラスユニット１６が配設され、そのガラスユニット１６を介して遊技盤１３の前面がパチンコ機１０の正面側に視認可能となっている。
【００１８】
前面枠１４には、球を貯留する上皿１７が前方へ張り出して上面を開放した略箱状に形成されており、この上皿１７に賞球や貸出球などが排出される。上皿１７の底面は正面視（図１参照）右側に下降傾斜して形成され、その傾斜により上皿１７に投入された球が球発射ユニット１１２ａ（図４参照）へと案内される。また、上皿１７の上面には、枠ボタン２２が設けられている。この枠ボタン２２は、例えば、第３図柄表示装置８１（図２参照）で表示される演出のステージを変更したり、スーパーリーチの演出内容を変更したりする場合などに、遊技者により操作される。
【００１９】
前面枠１４には、その周囲（例えばコーナー部分）に各種ランプ等の発光手段が設けられている。これら発光手段は、大当たり時や所定のリーチ時等における遊技状態の変化に応じて、点灯又は点滅することにより発光態様が変更制御され、遊技中の演出効果を高める役割を果たす。窓部１４ｃの周縁には、ＬＥＤ等の発光手段を内蔵した電飾部２９〜３３が設けられている。パチンコ機１０においては、これら電飾部２９〜３３が大当たりランプ等の演出ランプとして機能し、大当たり時やリーチ演出時等には内蔵するＬＥＤの点灯や点滅によって各電飾部２９〜３３が点灯または点滅して、大当たり中である旨、或いは大当たり一歩手前のリーチ中である旨が報知される。また、前面枠１４の正面視（図１参照）左上部には、ＬＥＤ等の発光手段が内蔵され賞球の払い出し中とエラー発生時とを表示可能な表示ランプ３４が設けられている。
【００２０】
また、右側の電飾部３２下側には、前面枠１４の裏面側を視認できるように裏面側より透明樹脂を取り付けて小窓３５が形成され、遊技盤１３前面の貼着スペースＫ１（図２参照）に貼付される証紙等がパチンコ機１０の前面から視認可能とされている。また、パチンコ機１０においては、より煌びやかさを醸し出すために、電飾部２９〜３３の周りの領域にクロムメッキを施したＡＢＳ樹脂製のメッキ部材３６が取り付けられている。
【００２１】
窓部１４ｃの下方には、貸球操作部４０が配設されている。貸球操作部４０には、度数表示部４１と、球貸しボタン４２と、返却ボタン４３とが設けられている。パチンコ機１０の側方に配置されるカードユニット（球貸しユニット）（図示せず）に紙幣やカード等を投入した状態で貸球操作部４０が操作されると、その操作に応じて球の貸出が行われる。具体的には、度数表示部４１はカード等の残額情報が表示される領域であり、内蔵されたＬＥＤが点灯して残額情報として残額が数字で表示される。球貸しボタン４２は、カード等（記録媒体）に記録された情報に基づいて貸出球を得るために操作されるものであり、カード等に残額が存在する限りにおいて貸出球が上皿１７に供給される。返却ボタン４３は、カードユニットに挿入されたカード等の返却を求める際に操作される。なお、カードユニットを介さずに球貸し装置等から上皿１７に球が直接貸し出されるパチンコ機、いわゆる現金機では貸球操作部４０が不要となるが、この場合には、貸球操作部４０の設置部分に飾りシール等を付加して部品構成は共通のものとしても良い。カードユニットを用いたパチンコ機と現金機との共通化を図ることができる。
【００２２】
上皿１７の下側に位置する下皿ユニット１５には、その中央部に上皿１７に貯留しきれなかった球を貯留するための下皿５０が上面を開放した略箱状に形成されている。下皿５０の右側には、球を遊技盤１３の前面へ打ち込むために遊技者によって操作される操作ハンドル５１が配設される。
【００２３】
操作ハンドル５１の内部には、球発射ユニット１１２ａの駆動を許可するためのタッチセンサ５１ａと、押下操作している期間中には球の発射を停止する発射停止スイッチ５１ｂと、操作ハンドル５１の回動操作量（回動位置）を電気抵抗の変化により検出する可変抵抗器（図示せず）などが内蔵されている。操作ハンドル５１が遊技者によって右回りに回動操作されると、タッチセンサ５１ａがオンされると共に可変抵抗器の抵抗値が回動操作量に対応して変化し、その可変抵抗器の抵抗値に対応した強さ（発射強度）で球が発射され、これにより遊技者の操作に対応した飛び量で遊技盤１３の前面へ球が打ち込まれる。また、操作ハンドル５１が遊技者により操作されていない状態においては、タッチセンサ５１ａおよび発射停止スイッチ５１ｂがオフとなっている。
【００２４】
下皿５０の正面下方部には、下皿５０に貯留された球を下方へ排出する際に操作するための球抜きレバー５２が設けられている。この球抜きレバー５２は、常時、右方向に付勢されており、その付勢に抗して左方向へスライドさせることにより、下皿５０の底面に形成された底面口が開口して、その底面口から球が自然落下して排出される。この球抜きレバー５２の操作は、通常、下皿５０の下方に下皿５０から排出された球を受け取る箱（一般に「千両箱」と称される）を置いた状態で行われる。下皿５０の右方には、上述したように操作ハンドル５１が配設され、下皿５０の左方には灰皿５３が取り付けられている。
【００２５】
図２に示すように、遊技盤１３は、正面視略正方形状に切削加工したベース板６０に、球案内用の多数の釘（図示せず）や風車の他、レール６１，６２、一般入賞口６３、第１入賞口６４、第２入賞口６４０、第３入賞口８２、可変入賞装置６５、第１スルーゲート６６、第２スルーゲート６７、可変表示装置ユニット８０等を組み付けて構成され、その周縁部が内枠１２（図１参照）の裏面側に取り付けられる。ベース板６０は薄い板材を張り合わせた木材からなり、その正面側からベース板６０の背面側に配設された各種構造体を遊技者に目視できないように形成される。一般入賞口６３、第１入賞口６４、第２入賞口６４０、第３入賞口８２、可変入賞装置６５、可変表示装置ユニット８０は、ルータ加工によってベース板６０に形成された貫通穴に配設され、遊技盤１３の前面側からタッピングネジ等により固定されている。
【００２６】
遊技盤１３の前面中央部分は、前面枠１４の窓部１４ｃ（図１参照）を通じて内枠１２の前面側から視認することができる。以下に、主に図２を参照して、遊技盤１３の構成について説明する。
【００２７】
遊技盤１３の前面には、帯状の金属板を略円弧状に屈曲加工して形成した外レール６２が植立され、その外レール６２の内側位置には外レール６２と同様に帯状の金属板で形成した円弧状の内レール６１が植立される。この内レール６１と外レール６２とにより遊技盤１３の前面外周が囲まれ、遊技盤１３とガラスユニット１６（図１参照）とにより前後が囲まれることにより、遊技盤１３の前面には、球の挙動により遊技が行われる遊技領域が形成される。遊技領域は、遊技盤１３の前面であって２本のレール６１，６２とレール間を繋ぐ樹脂製の外縁部材７３とにより区画して形成される領域（入賞口等が配設され、発射された球が流下する領域）である。
【００２８】
２本のレール６１，６２は、球発射ユニット１１２ａ（図４参照）から発射された球を遊技盤１３上部へ案内するために設けられたものである。内レール６１の先端部分（図２の左上部）には戻り球防止部材６８が取り付けられ、一旦、遊技盤１３の上部へ案内された球が再度球案内通路内に戻ってしまうといった事態が防止される。外レール６２の先端部（図２の右上部）には、球の最大飛翔部分に対応する位置に返しゴム６９が取り付けられ、所定以上の勢いで発射された球は、返しゴム６９に当たって、勢いが減衰されつつ中央部側へ跳ね返される。
【００２９】
遊技領域の正面視左側下部（図２の左側下部）には、発光手段である複数のＬＥＤおよび７セグメント表示器を備える第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂが配設されている。第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂは、主制御装置１１０（図４参照）で行われる各制御に応じた表示がなされるものであり、主にパチンコ機１０の遊技状態の表示が行われる。本実施形態では、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂは、球が、第１入賞口６４へ入賞したか、第２入賞口６４０および第３入賞口８２へ入賞したかに応じて使い分けられるように構成されている。具体的には、球が、第１入賞口６４へ入賞した場合には、第１図柄表示装置３７Ａが作動し、一方で、球が、第２入賞口６４０および第３入賞口８２へ入賞した場合には、第１図柄表示装置３７Ｂが作動するように構成されている。
【００３０】
また、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂは、ＬＥＤにより、パチンコ機１０が確変中か時短中か通常中であるかを点灯状態により示したり、変動中であるか否かを点灯状態により示したり、停止図柄が確変大当たりに対応した図柄か普通大当たりに対応した図柄か外れ図柄であるかを点灯状態により示したり、保留球数を点灯状態により示すと共に、７セグメント表示装置により、大当たり中のラウンド数やエラー表示を行う。なお、複数のＬＥＤは、それぞれのＬＥＤの発光色（例えば、赤、緑、青）が異なるよう構成され、その発光色の組み合わせにより、少ないＬＥＤでパチンコ機１０の各種遊技状態を示唆することができる。
【００３１】
なお、本パチンコ機１０では、第１入賞口６４，第２入賞口６４０，第３入賞口８２，のいずれかに入賞があったことを契機として抽選が行われる。パチンコ機１０は、その抽選において、大当たりか否かの当否判定（大当たり抽選）を行うと共に、大当たりと判定した場合はその大当たり種別の判定も行う。ここで判定される大当たり種別としては、１５Ｒ確変大当たり、４Ｒ確変大当たり、１５Ｒ通常大当たりが用意されている。第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂには、変動終了後の停止図柄として抽選の結果が大当たりであるか否かが示されるだけでなく、大当たりである場合はその大当たり種別に応じた図柄が示される。
【００３２】
ここで、「１５Ｒ確変大当たり」とは、最大ラウンド数が１５ラウンドの大当たりの後に高確率状態へ移行する確変大当たりのことであり、「４Ｒ確変大当たり」とは、最大ラウンド数が４ラウンドの大当たりの後に高確率状態へ移行する確変大当たりのことである。また、「１５Ｒ通常大当たり」は、最大ラウンド数が１５ラウンドの大当たりの後に、低確率状態へ移行すると共に、所定の変動回数の間（例えば、１００変動回数）は時短状態となる大当たりのことである。
【００３３】
また、「高確率状態」とは、大当たり終了後に付加価値としてその後の大当たり確率がアップした状態、いわゆる確率変動中（確変中）の時をいい、換言すれば、特別遊技状態へ移行し易い遊技の状態のことである。本実施形態における高確率状態（確変中）は、後述する第２図柄の当たり確率がアップして第２入賞口６４０および第３入賞口８２へ球が入賞し易い遊技の状態を含む。「低確率状態」とは、確変中でない時をいい、大当たり確率が通常の状態、即ち、確変の時より大当たり確率が低い状態をいう。また、「低確率状態」のうちの時短状態（時短中）とは、大当たり確率が通常の状態であると共に、大当たり確率がそのままで第２図柄の当たり確率のみがアップして第２入賞口６４０および第３入賞口８２へ球が入賞し易い遊技の状態のことをいう。一方、パチンコ機１０が通常中とは、確変中でも時短中でもない遊技の状態（大当たり確率も第２図柄の当たり確率もアップしていない状態）である。
【００３４】
確変中や時短中は、第２図柄の当たり確率がアップするだけではなく、第２入賞口６４０および第３入賞口８２に付随する第１電動役物６４０ａおよび第２電動役物８２ａが開放される時間も変更され、通常中と比して長い時間が設定される。第１電動役物６４０ａおよび第２電動役物８２ａが開放された状態（開放状態）にある場合は、その第１電動役物６４０ａおよび第２電動役物８２ａが閉鎖された状態（閉鎖状態）にある場合と比して、第２入賞口６４０および第３入賞口８２へ球が入賞しやすい状態となる。よって、確変中や時短中は、第２入賞口６４０および第３入賞口８２へ球が入賞し易い状態となり、大当たり抽選が行われる回数を増やすことができる。
【００３５】
なお、確変中や時短中において、第２入賞口６４０および第３入賞口８２に付随する第１電動役物６４０ａおよび第２電動役物８２ａの開放時間を変更するのではなく、または、その開放時間を変更することに加えて、１回の当たりで第１電動役物６４０ａおよび第２電動役物８２ａが開放する回数を通常中よりも増やす変更を行うものとしてもよい。また、確変中や時短中において、第２図柄の当たり確率は変更せず、第２入賞口６４０および第３入賞口８２に付随する第１電動役物６４０ａおよび第２電動役物８２ａが開放される時間および１回の当たりで第１電動役物６４０ａ及び第２電動役物８２ａが開放する回数の少なくとも一方を変更するものとしてもよい。また、確変中や時短中において、第２入賞口６４０および第３入賞口８２に付随する第１電動役物６４０ａおよび第２電動役物８２ａが開放される時間や、１回の当たりで第１電動役物６４０ａおよび第２電動役物８２を開放する回数はせず、第２図柄の当たり確率だけを、通常中と比してアップするよう変更するものであってもよい。
【００３６】
遊技領域には、球が入賞することにより５個から１５個の球が賞球として払い出される複数の一般入賞口６３が配設されている。また、遊技領域の中央部分には、可変表示装置ユニット８０が配設されている。可変表示装置ユニット８０には、第１入賞口６４、第２入賞口６４０、第３入賞口８２のいずれかの入賞（始動入賞）をトリガとして、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂにおける変動表示と同期させながら、第３図柄の変動表示を行う液晶ディスプレイ（以下単に「表示装置」と略す）で構成された第３図柄表示装置８１と、第１スルーゲート６６および第２スルーゲート６７の球の通過をトリガとして第２図柄を変動表示するＬＥＤで構成される第２図柄表示装置（図示せず）とが設けられている。
【００３７】
また、可変表示装置ユニット８０には、第３図柄表示装置８１の外周を囲むようにして、センターフレーム８６が配設されている。このセンターフレーム８６の中央に開口される開口部から第３図柄表示装置８１が視認可能とされる。また、後述する回転体昇降ユニット３００，中央遊動ユニット４００および左右回転ユニット５００が動作されると、それらの相対変位部材４５０や従動部材５６０の少なくとも一部がセンターフレーム８６の開口部内に張り出し、開口部を介して視認可能とされる。
【００３８】
第３図柄表示装置８１は９インチサイズの大型の液晶ディスプレイで構成されるものであり、表示制御装置１１４（図４参照）によって表示内容が制御されることにより、例えば上、中および下の３つの図柄列が表示される。各図柄列は複数の図柄（第３図柄）によって構成され、これらの第３図柄が図柄列毎に横スクロールして第３図柄表示装置８１の表示画面上にて第３図柄が可変表示されるようになっている。本実施形態の第３図柄表示装置８１は、主制御装置１１０（図４参照）の制御に伴った遊技状態の表示が第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂで行われるのに対して、その第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂの表示に応じた装飾的な表示を行うものである。なお、表示装置に代えて、例えばリール等を用いて第３図柄表示装置８１を構成するようにしても良い。
【００３９】
第２図柄表示装置は、球が第１スルーゲート６６および第２スルーゲート６７を通過する毎に表示図柄（第２図柄（図示せず））としての「○」の図柄と「×」の図柄とを所定時間交互に点灯させる変動表示を行うものである。パチンコ機１０では、球が第１スルーゲート６６および第２スルーゲート６７を通過したことが検出されると、当たり抽選が行われる。その当たり抽選の結果、当たりであれば、第２図柄表示装置において、第２図柄の変動表示後に「○」の図柄が停止表示される。また、当たり抽選の結果、外れであれば、第２図柄表示装置において、第３図柄の変動表示後に「×」の図柄が停止表示される。
【００４０】
パチンコ機１０は、第２図柄表示装置における変動表示が所定図柄（本実施形態においては「○」の図柄）で停止した場合に、第２入賞口６４０および第３入賞口８２に付随された第１電動役物６４０ａおよび第２電動役物８２ａが所定時間だけ作動状態となる（開放される）よう構成されている。
【００４１】
第２図柄の変動表示にかかる時間は、遊技状態が通常中の場合よりも、確変中または時短中の方が短くなるように設定される。これにより、確変中および時短中は、第２図柄の変動表示が短い時間で行われるので、当たり抽選を通常中よりも多く行うことができる。よって、当たり抽選において当たりとなる機会が増えるので、第２入賞口６４０および第３入賞口８２の第１電動役物６４０ａおよび第２電動役物８２ａが開放状態となる機会を遊技者に多く与えることができる。よって、確変中および時短中は、第２入賞口６４０および第３入賞口８２へ球が入賞しやすい状態とすることができる。
【００４２】
なお、確変中または時短中において、当たり確率を高める、１回に当たりに対する第１電動役物６４０ａおよび第２電動役物８２ａの開放時間や開放回数を増やすなど、その他の方法によっても、確変中または時短中に第２入賞口６４０および第３入賞口へ球が入賞しやすい状態としている場合は、第２図柄の変動表示にかかる時間を遊技状態にかかわらず一定としてもよい。一方、第２図柄の変動表示にかかる時間を、確変中または時短中において通常中よりも短く設定する場合は、当たり確率を遊技状態にかかわらず一定にしてもよいし、また、１回の当たりに対する第１電動役物６４０ａおよび第２電動役物８２ａの開放時間や開放回数を遊技状態にかかわらず一定にしてもよい。
【００４３】
第１スルーゲート６６は、可変表示装置ユニット８０の左側の領域において遊技盤に組み付けられ、第２スルーゲート６７は、可変表示装置ユニット８０の右側の領域において遊技盤に組み付けられる。第１スルーゲート６６および第２スルーゲート６７は、遊技盤に発射された球のうち、遊技盤を流下する球の一部が通過可能に構成されている。第１スルーゲート６６および第２スルーゲート６７を球が通過すると、第２図柄の当たり抽選が行われる。当たり抽選の後、第２図柄表示装置にて変動表示を行い、当たり抽選の結果が当たりであれば、変動表示の停止図柄として「○」の図柄を表示し、当たり抽選の結果が外れであれば、変動表示の停止図柄として「×」の図柄を表示する。
【００４４】
球の第１スルーゲート６６および第２スルーゲート６７の通過回数は、合計で最大４回まで保留され、その保留球数が上述した第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂにより表示されると共に第２図柄保留ランプ（図示せず）においても点灯表示される。第２図柄保留ランプは、最大保留数分の４つ設けられ、第３図柄表示装置８１の下方に左右対称に配設されている。
【００４５】
なお、第２図柄の変動表示は、本実施形態のように、第２図柄表示装置において複数のランプの点灯と非点灯を切り換えることにより行うものの他、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂおよび第３図柄表示装置８１の一部を使用して行うようにしても良い。同様に、第２図柄保留ランプの点灯を第３図柄表示装置８１の一部で行うようにしても良い。また、第１スルーゲート６６および第２スルーゲート６７の球の通過に対する最大保留球数は４回に限定されるものでなく、３回以下、又は、５回以上の回数（例えば、８回）に設定しても良い。また、スルーゲートの組み付け数は２つに限定されるものではなく、３つ以上の複数であっても良い。また、スルーゲートの組み付け位置は可変表示装置ユニット８０の左右両側に限定されるものではなく、例えば、可変表示装置ユニット８０の下方でも良い。また、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂにより保留球数が示されるので、第２図柄保留ランプにより点灯表示を行わないものとしてもよい。
【００４６】
可変表示装置ユニット８０の下方には、球が入賞し得る第１入賞口６４が配設されている。この第１入賞口６４へ球が入賞すると遊技盤１３の裏面側に設けられる第１入賞口スイッチ（図示せず）がオンとなり、その第１入賞口スイッチのオンに起因して主制御装置１１０（図４参照）で大当たりの抽選がなされ、その抽選結果に応じた表示が第１図柄表示装置３７Ａで示される。
【００４７】
一方、第１入賞口６４の正面視下方には、球が入賞し得る第２入賞口６４０が配設されている。また、第１入賞口６４の正面視右方には、第３入賞口８２が配設されている。これら、第２入賞口６４０および第３入賞口８２へ球が入賞すると遊技盤１３の裏面側に設けられる第２入賞口スイッチ（図示せず）がオンとなり、その第２入賞口スイッチのオンに起因して主制御装置１１０（図４参照）で大当たりの抽選がなされ、その抽選結果に応じた表示が第１図柄表示装置３７Ｂで示される。
【００４８】
また、第１入賞口６４，第２入賞口６４０，第３入賞口８２は、それぞれ、球が入賞すると５個の球が賞球として払い出される入賞口の１つにもなっている。なお、本実施形態においては、第１入賞口６４へ球が入賞した場合に払い出される賞球数と第２入賞口６４０および第３入賞口８２へ球が入賞した場合に払い出される賞球数とを同じに構成したが、第１入賞口６４へ球が入賞した場合に払い出される賞球数と第２入賞口６４０および第３入賞口８２へ球が入賞した場合に払い出される賞球数とを異なる数、例えば、第１入賞口６４へ球が入賞した場合に払い出される賞球数を３個とし、第２入賞口６４０および第３入賞口８２へ球が入賞した場合に払い出される賞球数を５個として構成してもよい。
【００４９】
第２入賞口６４０には第１電動役物６４０ａが付随されている。この第１電動役物６４０ａは開閉可能に構成されており、通常は第１電動役物６４０ａが閉鎖状態（縮小状態）となって、球が第２入賞口６４０へ入賞しにくい状態となっている。一方、第１スルーゲート６６への球の通過を契機として行われる第２図柄の変動表示の結果、「○」の図柄が第２図柄表示装置に表示された場合、第１電動役物６４０ａが開放状態（拡大状態）となり、球が第２入賞口６４０へ入賞しやすい状態となる。
【００５０】
また、第３入賞口８２には第２電動役物８２ａが付随されている。この第２電動役物８２ａは開閉可能に構成されており、通常は第２電動役物８２ａが閉鎖状態（縮小状態）となって、球が第３入賞口８２へと入賞しにくい状態となっている。一方、第２スルーゲート６７への球の通過を契機として行われる第２図柄の変動表示の結果、「○」の図柄が第２図柄表示装置に表示された場合、第２電動役物８２ａが開放状態（拡大状態）となり、球が第３入賞口８２へ入賞しやすい状態となる。
【００５１】
上述した通り、確変中および時短中は、通常中と比して第２図柄の当たり確率が高く、また、第２図柄の変動表示にかかる時間も短いので、第２図柄の変動表示において「○」の図柄が表示され易くなって、第１電動役物６４０ａおよび第２電動役物８２ａが開放状態（拡大状態）となる回数が増える。更に、確変中または時短中は、第１電動役物６４０ａおよび第２電動役物８２ａが開放される時間も、通常中より長くなる。よって、確変中または時短中は、通常時と比して、第２入賞口６４０および第３入賞口８２へ球が入賞しやすい状態を作ることができる。
【００５２】
ここで、第１入賞口６４に球が入賞した場合と第２入賞口６４０および第３入賞口８２へ球が入賞した場合とで、大当たりとなる確率は、低確率状態であっても高確率状態でも同一である。しかしながら、大当たりとなった場合に選定される大当たりの種別として１５Ｒ確変大当たりとなる確率は、第２入賞口６４０および第３入賞口８２へ球が入賞した場合のほうが第１入賞口６４へ球が入賞した場合よりも高く設定されている。一方、第１入賞口６４は、第２入賞口６４０および第３入賞口８２にあるような第１電動役物６４０ａおよび第２電動役物８２ａは有しておらず、球が常時入賞可能な状態となっている。
【００５３】
よって、通常中においては、第２入賞口６４０および第３入賞口８２に付随する電動役物が閉鎖状態にある場合が多く、第２入賞口６４０および第３入賞口８２に入賞しづらいので、電動役物のない第１入賞口６４へ向けて、可変表示装置ユニット８０の左方を球が通過するように球を発射し（所謂「左打ち」）、第１入賞口６４への入賞によって大当たり抽選の機会を多く得て、大当たりとなることを狙った方が、遊技者にとって有利となる。
【００５４】
一方、確変中や時短中は、第２スルーゲート６７に球を通過させることで、第３入賞口８２に付随する第２電動役物８２ａが開放状態となりやすく、第３入賞口８２に入賞しやすい状態であるので、第３入賞口８２へ向けて、可変表示装置８０の右方を球が通過するように球を発射し（所謂「右打ち」）、第２スルーゲート６７を通過させて第２電動役物８２ａを開放状態にすると共に、第３入賞口８２への入賞によって１５Ｒ確変大当たりとなることを狙った方が、遊技者にとって有利となる。
【００５５】
このように、本実施形態のパチンコ機１０は、パチンコ機１０の遊技状態（確変中であるか、時短中であるか、通常中であるか）に応じて、遊技者に対し、球の発射の仕方を「左打ち」と「右打ち」とに変えさせることができる。よって、遊技者に対して、球の打ち方に変化をもたらすことができるので、遊技を楽しませることができる。
【００５６】
なお、上記した形態に限らず、第１スルーゲート６６および第２スルーゲート６７のどちらかは、球が通過した場合、第２図柄とは別の図柄の当たり抽選をしてもよく、その別の図柄の抽選によって、第３入賞口８２に付随する第２電動役物８２ａまたは、第２入賞口６４０に付随する第１電動役物６４０ａが開放状態に変位するものとしてもよい。この場合、第１スルーゲート６６と第２スルーゲート６７に球が通過することで抽選する図柄は異なるため、第１スルーゲート６６および第２スルーゲート６７を球が通過して開放する電動役物はどちらか一方ずつに選択されることになる。
【００５７】
これにより、例えば、第２図柄に当たりが選択されると第２電動役物８２ａが開放するとした場合、球を右打ちして第２スルーゲート６７を通過させると、第２図柄が抽選され、第２図柄の抽選に当たりが選択されると第２電動役物８２ａが開放し、球を左打ちして第１スルーゲート６６を通過させると、第２図柄とは別の図柄が抽選され、第２図柄とは別の図柄に当たりが選択されると第１電動役物６４０ａが開放する遊技状態とできる。
【００５８】
よって、確変中に第２図柄の抽選が当たり易い遊技状態とし、時短中には第２図柄とは別の図柄が当たりやすい遊技状態とすると、確変中は、右打ちして第２スルーゲート６７を通過させ第２電動役物８２ａを開放して球を入賞させ易い遊技状態と、時短中は、左打ちして第１スルーゲート６６を通過させ第１電動役物を開放して球を入賞し易い遊技状態にできる。そのため、通常中と時短中と確変中の遊技状態をそれぞれ違った遊技状態にできるので、遊技者にそれぞれの遊技状態を楽しませることができる。
【００５９】
また、他には、第２図柄に当たりが選択されると第２電動役物８２ａが開放するとした場合、球を右打ちして第２スルーゲート６７を通過させると、第２図柄とは別の図柄が抽選され、第２図柄とは別の図柄の抽選に当たりが選択されると第１電動役物６４０ａが開放し、球を左打ちして第１スルーゲート６６を通過させると、第２図柄が抽選され、第２図柄に当たりが選択されると第２電動役物８２ａが開放する遊技状態にもできる。
【００６０】
この場合は、確変中および時短中にかかわらず、右打ちして球が第２スルーゲート６７を通過すると第１電動役物を開放し、球を第２入賞口６４０に入賞し易い遊技状態と、左打ちして球が第１スルーゲート６６を通過すると第２電動役物８２ａを開放し球を第３入賞口８２に入賞し易い遊技状態とできる。よって、遊技者は、右打ちから左打ちまたは、左打ちから右打ちといった打ち方の変更をする必要がある。そのため、遊技者に対して、随時打ち方に変化をもたらすことができるので、遊技を楽しませることができる。
【００６１】
第１入賞口６４の右側には可変入賞装置６５が配設されており、その略中央部分に横長矩形状の特定入賞口（大開放口）６５ａが設けられている。パチンコ機１０においては、第１入賞口６４，第２入賞口６４，第３入賞口８２，のいずれかの入賞に起因して行われた大当たり抽選が大当たりとなると、所定時間（変動時間）が経過した後に、大当たりの停止図柄となるよう第１図柄表示装置３７Ａ又は第１図柄表示装置３７Ｂを点灯させると共に、その大当たりに対応した停止図柄を第３図柄表示装置８１に表示させて、大当たりの発生が示される。その後、球が入賞し易い特別遊技状態（大当たり）に遊技状態が遷移する。この特別遊技状態として、通常時には閉鎖されている特定入賞口６５ａが、所定時間（例えば、３０秒経過するまで、或いは、球が１０個入賞するまで）開放される。
【００６２】
この特定入賞口６５ａは、所定時間が経過すると閉鎖され、その閉鎖後、再度、その特定入賞口６５ａが所定時間開放される。この特定入賞口６５ａの開閉動作は、最高で例えば１５回（１５ラウンド）繰り返し可能にされている。この開閉動作が行われている状態が、遊技者にとって有利な特別遊技状態の一形態であり、遊技者には、遊技上の価値（遊技価値）の付与として通常時より多量の賞球の払い出しが行われる。
【００６３】
可変入賞装置６５は、具体的には、特定入賞口６５ａを覆う横長矩形状の開閉板と、その開閉板の下辺を軸として前方側に開閉駆動するための大開放口ソレノイド（図示せず）とを備えている。特定入賞口６５ａは、通常時は、球が入賞できないか又は入賞し難い閉状態になっている。大当たりの際には大開放口ソレノイドを駆動して開閉板を前面下側に傾倒し、球が特定入賞口６５ａに入賞しやすい開状態を一時的に形成し、その開状態と通常時の閉状態との状態を交互に繰り返すように作動する。
【００６４】
なお、上記した形態に特別遊技状態は限定されるものではない。特定入賞口６５ａとは別に開閉される大開放口を遊技領域に設け、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂにおいて大当たりに対応したＬＥＤが点灯した場合に、特定入賞口６５ａが所定時間開放され、その特定入賞口６５ａの開放中に、球が特定入賞口６５ａ内へ入賞することを契機として特定入賞口６５ａとは別に設けられた大開放口が所定時間、所定回数開放される遊技状態を特別遊技状態として形成するようにしても良い。また、特定入賞口６５ａは１つに限るものではなく、１つ若しくは２以上の複数（例えば３つ）配置しても良く、また配置位置も第１入賞口６４の上方右側に限らず、例えば、可変表示装置ユニット８０の左方でも良い。
【００６５】
遊技盤１３の下側における右隅部には、証紙や識別ラベル等を貼着するための貼着スペースＫ１が設けられ、貼着スペースＫ１に貼られた証紙等は、前面枠１４の小窓３５（図１参照）を通じて視認することができる。
【００６６】
遊技盤１３には、第１アウト口７１が設けられている。遊技領域を流下する球であって、いずれの入賞口６３，６４，６５ａ，６４０，８２，にも入賞しなかった球は、第１アウト口７１を通って図示しない球排出路へと案内される。第１アウト口７１は、第１入賞口６４の下方に配設される。
【００６７】
遊技盤１３には、球の落下方向を適宜分散、調整等するために多数の釘が植設されているとともに、風車等の各種部材（役物）とが配設されている。
【００６８】
図３に示すように、パチンコ機１０の背面側には、制御基板ユニット９０，９１と、裏パックユニット９４とが主に備えられている。制御基板ユニット９０は、主基板（主制御装置１１０）と音声ランプ制御基板（音声ランプ制御装置１１３）と表示制御基板（表示制御装置１１４）とが搭載されてユニット化されている。制御基板ユニット９１は、払出制御基板（払出制御装置１１１）と発射制御基板（発射制御装置１１２）と電源基板（電源装置１１５）とカードユニット接続基板１１６とが搭載されてユニット化されている。
【００６９】
裏パックユニット９４は、保護カバー部を形成する裏パック９２と払出ユニット９３とがユニット化されている。また、各制御基板には、各制御を司る１チップマイコンとしてのＭＰＵ、各種機器との連絡をとるポート、各種抽選の際に用いられる乱数発生器、時間計数や同期を図る場合などに使用されるクロックパルス発生回路等が、必要に応じて搭載されている。
【００７０】
なお、主制御装置１１０、音声ランプ制御装置１１３および表示制御装置１１４、払出制御装置１１１および発射制御装置１１２、電源装置１１５、カードユニット接続基板１１６は、それぞれ基板ボックス１００〜１０４に収納されている。基板ボックス１００〜１０４は、ボックスベースと該ボックスベースの開口部を覆うボックスカバーとを備えており、そのボックスベースとボックスカバーとが互いに連結されて、各制御装置や各基板が収納される。
【００７１】
また、基板ボックス１００（主制御装置１１０）および基板ボックス１０２（払出制御装置１１１および発射制御装置１１２）は、ボックスベースとボックスカバーとを封印ユニット（図示せず）によって開封不能に連結（かしめ構造による連結）している。また、ボックスベースとボックスカバーとの連結部には、ボックスベースとボックスカバーとに亘って封印シール（図示せず）が貼着されている。この封印シールは、脆性な素材で構成されており、基板ボックス１００，１０２を開封するために封印シールを剥がそうとしたり、基板ボックス１００，１０２を無理に開封しようとすると、ボックスベース側とボックスカバー側とに切断される。よって、封印ユニット又は封印シールを確認することで、基板ボックス１００，１０２が開封されたかどうかを知ることができる。
【００７２】
払出ユニット９３は、裏パックユニット９４の最上部に位置して上方に開口したタンク１３０と、タンク１３０の下方に連結され下流側に向けて緩やかに傾斜するタンクレール１３１と、タンクレール１３１の下流側に縦向きに連結されるケースレール１３２と、ケースレール１３２の最下流部に設けられ、払出モータ２１６（図４参照）の所定の電気的構成により球の払出を行う払出装置１３３とを備えている。タンク１３０には、遊技ホールの島設備から供給される球が逐次補給され、払出装置１３３により必要個数の球の払い出しが適宜行われる。タンクレール１３１には、当該タンクレール１３１に振動を付加するためのバイブレータ１３４が取り付けられている。
【００７３】
また、払出制御装置１１１には状態復帰スイッチ１２０が設けられ、発射制御装置１１２には可変抵抗器の操作つまみ１２１が設けられ、電源装置１１５にはＲＡＭ消去スイッチ１２２が設けられている。状態復帰スイッチ１２０は、例えば、払出モータ２１６（図４参照）部の球詰まり等、払出エラーの発生時に球詰まりを解消（正常状態への復帰）するために操作される。操作つまみ１２１は、発射ソレノイドの発射力を調整するために操作される。ＲＡＭ消去スイッチ１２２は、パチンコ機１０を初期状態に戻したい場合に電源投入時に操作される。
【００７４】
次に、図４を参照して、本パチンコ機１０の電気的構成について説明する。図４は、パチンコ機１０の電気的構成を示すブロック図である。
【００７５】
主制御装置１１０には、演算装置である１チップマイコンとしてのＭＰＵ２０１が搭載されている。ＭＰＵ２０１には、該ＭＰＵ２０１により実行される各種の制御プログラムや固定値データを記憶したＲＯＭ２０２と、そのＲＯＭ２０２内に記憶される制御プログラムの実行に際して各種のデータ等を一時的に記憶するためのメモリであるＲＡＭ２０３と、そのほか、割込回路やタイマ回路、データ送受信回路などの各種回路が内蔵されている。主制御装置１１０では、ＭＰＵ２０１によって、大当たり抽選や第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂおよび第３図柄表示装置８１における表示の設定、第２図柄表示装置における表示結果の抽選といったパチンコ機１０の主要な処理を実行する。
【００７６】
なお、払出制御装置１１１や音声ランプ制御装置１１３などのサブ制御装置に対して動作を指示するために、主制御装置１１０から該サブ制御装置へ各種のコマンドがデータ送受信回路によって送信されるが、かかるコマンドは、主制御装置１１０からサブ制御装置へ一方向にのみ送信される。
【００７７】
ＲＡＭ２０３は、各種エリア、カウンタ、フラグのほか、ＭＰＵ２０１の内部レジスタの内容やＭＰＵ２０１により実行される制御プログラムの戻り先番地などが記憶されるスタックエリアと、各種のフラグおよびカウンタ、Ｉ／Ｏ等の値が記憶される作業エリア（作業領域）とを有している。なお、ＲＡＭ２０３は、パチンコ機１０の電源の遮断後においても電源装置１１５からバックアップ電圧が供給されてデータを保持（バックアップ）できる構成となっており、ＲＡＭ２０３に記憶されるデータは、すべてバックアップされる。
【００７８】
停電などの発生により電源が遮断されると、その電源遮断時（停電発生時を含む。以下同様）のスタックポインタや、各レジスタの値がＲＡＭ２０３に記憶される。一方、電源投入時（停電解消による電源投入を含む。以下同様）には、ＲＡＭ２０３に記憶される情報に基づいて、パチンコ機１０の状態が電源遮断前の状態に復帰される。ＲＡＭ２０３への書き込みはメイン処理（図示せず）によって電源遮断時に実行され、ＲＡＭ２０３に書き込まれた各値の復帰は電源投入時の立ち上げ処理（図示せず）において実行される。なお、ＭＰＵ２０１のＮＭＩ端子（ノンマスカブル割込端子）には、停電等の発生による電源遮断時に、停電監視回路２５２からの停電信号ＳＧ１が入力されるように構成されており、その停電信号ＳＧ１がＭＰＵ２０１へ入力されると、停電時処理としてのＮＭＩ割込処理（図示せず）が即座に実行される。
【００７９】
主制御装置１１０のＭＰＵ２０１には、アドレスバスおよびデータバスで構成されるバスライン２０４を介して入出力ポート２０５が接続されている。入出力ポート２０５には、払出制御装置１１１、音声ランプ制御装置１１３、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂ、第２図柄表示装置、第２図柄保留ランプ、特定入賞口６５ａの開閉板の下辺を軸として前方側に開閉駆動するための大開放口ソレノイドや電動役物を駆動するためのソレノイドなどからなるソレノイド２０９が接続され、ＭＰＵ２０１は、入出力ポート２０５を介してこれらに対し各種コマンドや制御信号を送信する。
【００８０】
また、入出力ポート２０５には、図示しないスイッチ群およびスライド位置検出センサＳや回転位置検出センサＲを含むセンサ群などからなる各種スイッチ２０８、電源装置１１５に設けられた後述のＲＡＭ消去スイッチ回路２５３が接続され、ＭＰＵ２０１は各種スイッチ２０８から出力される信号や、ＲＡＭ消去スイッチ回路２５３より出力されるＲＡＭ消去信号ＳＧ２に基づいて各種処理を実行する。
【００８１】
払出制御装置１１１は、払出モータ２１６を駆動させて賞球や貸出球の払出制御を行うものである。演算装置であるＭＰＵ２１１は、そのＭＰＵ２１１により実行される制御プログラムや固定値データ等を記憶したＲＯＭ２１２と、ワークメモリ等として使用されるＲＡＭ２１３とを有している。
【００８２】
払出制御装置１１１のＲＡＭ２１３は、主制御装置１１０のＲＡＭ２０３と同様に、ＭＰＵ２１１の内部レジスタの内容やＭＰＵ２１１により実行される制御プログラムの戻り先番地などが記憶されるスタックエリアと、各種のフラグおよびカウンタ、Ｉ／Ｏ等の値が記憶される作業エリア（作業領域）とを有している。ＲＡＭ２１３は、パチンコ機１０の電源の遮断後においても電源装置１１５からバックアップ電圧が供給されてデータを保持（バックアップ）できる構成となっており、ＲＡＭ２１３に記憶されるデータは、すべてバックアップされる。なお、主制御装置１１０のＭＰＵ２０１と同様、ＭＰＵ２１１のＮＭＩ端子にも、停電等の発生による電源遮断時に停電監視回路２５２から停電信号ＳＧ１が入力されるように構成されており、その停電信号ＳＧ１がＭＰＵ２１１へ入力されると、停電時処理としてのＮＭＩ割込処理（図示せず）が即座に実行される。
【００８３】
払出制御装置１１１のＭＰＵ２１１には、アドレスバスおよびデータバスで構成されるバスライン２１４を介して入出力ポート２１５が接続されている。入出力ポート２１５には、主制御装置１１０や払出モータ２１６、発射制御装置１１２などがそれぞれ接続されている。また、図示はしないが、払出制御装置１１１には、払い出された賞球を検出するための賞球検出スイッチが接続されている。なお、該賞球検出スイッチは、払出制御装置１１１に接続されるが、主制御装置１１０には接続されていない。
【００８４】
発射制御装置１１２は、主制御装置１１０により球の発射の指示がなされた場合に、操作ハンドル５１の回動操作量に応じた球の打ち出し強さとなるよう球発射ユニット１１２ａを制御するものである。球発射ユニット１１２ａは、図示しない発射ソレノイドおよび電磁石を備えており、その発射ソレノイドおよび電磁石は、所定条件が整っている場合に駆動が許可される。具体的には、遊技者が操作ハンドル５１に触れていることをタッチセンサ５１ａにより検出し、球の発射を停止させるための発射停止スイッチ５１ｂがオフ（操作されていないこと）を条件に、操作ハンドル５１の回動操作量（回動位置）に対応して発射ソレノイドが励磁され、操作ハンドル５１の操作量に応じた強さで球が発射される。
【００８５】
音声ランプ制御装置１１３は、音声出力装置（図示しないスピーカなど）２２６における音声の出力、ランプ表示装置（電飾部２９〜３３、表示ランプ３４など）２２７における点灯および消灯の出力、変動演出（変動表示）や予告演出といった表示制御装置１１４で行われる第３図柄表示装置８１の表示態様の設定などを制御するものである。演算装置であるＭＰＵ２２１は、そのＭＰＵ２２１により実行される制御プログラムや固定値データ等を記憶したＲＯＭ２２２と、ワークメモリ等として使用されるＲＡＭ２２３とを有している。
【００８６】
音声ランプ制御装置１１３のＭＰＵ２２１には、アドレスバスおよびデータバスで構成されるバスライン２２４を介して入出力ポート２２５が接続されている。入出力ポート２２５には、主制御装置１１０、表示制御装置１１４、音声出力装置２２６、ランプ表示装置２２７、その他装置２２８、枠ボタン２２などがそれぞれ接続されている。その他装置２２８には、駆動モータ４２０，５３０，６３０が含まれる。
【００８７】
音声ランプ制御装置１１３は、主制御装置１１０から受信した各種のコマンド（変動パターンコマンド、停止種別コマンド等）に基づいて、第３図柄表示装置８１の表示態様を決定し、決定した表示態様をコマンド（表示用変動パターンコマンド、表示用停止種別コマンド等）によって表示制御装置１１４へ通知する。また、音声ランプ制御装置１１３は、枠ボタン２２からの入力を監視し、遊技者によって枠ボタン２２が操作された場合は、第３図柄表示装置８１で表示されるステージを変更したり、スーパーリーチ時の演出内容を変更したりするように、表示制御装置１１４へ指示する。ステージが変更される場合は、変更後のステージに応じた背面画像を第３図柄表示装置８１に表示させるべく、変更後のステージに関する情報を含めた背面画像変更コマンドを表示制御装置１１４へ送信する。ここで、背面画像とは、第３図柄表示装置８１に表示させる主要な画像である第３図柄の背面側に表示される画像のことである。表示制御装置１１４は、この音声ランプ制御装置１１３から送信されるコマンドに従って、第３図柄表示装置８１に各種の画像を表示する。
【００８８】
また、音声ランプ制御装置１１３は、表示制御装置１１４から第３図柄表示装置８１の表示内容を表すコマンド（表示コマンド）を受信する。音声ランプ制御装置１１３では、表示制御装置１１４から受信した表示コマンドに基づき、第３図柄表示装置８１の表示内容に合わせて、その表示内容に対応する音声を音声出力装置２２６から出力し、また、その表示内容に対応させてランプ表示装置２２７の点灯および消灯を制御する。
【００８９】
表示制御装置１１４は、音声ランプ制御装置１１３および第３図柄表示装置８１が接続され、音声ランプ制御装置１１３より受信したコマンドに基づいて、第３図柄表示装置８１における第３図柄の変動演出などの表示を制御するものである。また、表示制御装置１１４は、第３図柄表示装置８１の表示内容を通知する表示コマンドを適宜音声ランプ制御装置１１３へ送信する。音声ランプ制御装置１１３は、この表示コマンドによって示される表示内容にあわせて音声出力装置２２６から音声を出力することで、第３図柄表示装置８１の表示と音声出力装置２２６からの音声出力とをあわせることができる。
【００９０】
電源装置１１５は、パチンコ機１０の各部に電源を供給するための電源部２５１と、停電等による電源遮断を監視する停電監視回路２５２と、ＲＡＭ消去スイッチ１２２（図３参照）が設けられたＲＡＭ消去スイッチ回路２５３とを有している。電源部２５１は、図示しない電源経路を通じて、各制御装置１１０〜１１４等に対して各々に必要な動作電圧を供給する装置である。その概要としては、電源部２５１は、外部より供給される交流２４ボルトの電圧を取り込み、各種スイッチ２０８などの各種スイッチや、ソレノイド２０９などのソレノイド、モータ等を駆動するための１２ボルトの電圧、ロジック用の５ボルトの電圧、ＲＡＭバックアップ用のバックアップ電圧などを生成し、これら１２ボルトの電圧、５ボルトの電圧およびバックアップ電圧を各制御装置１１０〜１１４等に対して必要な電圧を供給する。
【００９１】
停電監視回路２５２は、停電等の発生による電源遮断時に、主制御装置１１０のＭＰＵ２０１および払出制御装置１１１のＭＰＵ２１１の各ＮＭＩ端子へ停電信号ＳＧ１を出力するための回路である。停電監視回路２５２は、電源部２５１から出力される最大電圧である直流安定２４ボルトの電圧を監視し、この電圧が２２ボルト未満になった場合に停電（電源断、電源遮断）の発生と判断して、停電信号ＳＧ１を主制御装置１１０および払出制御装置１１１へ出力する。停電信号ＳＧ１の出力によって、主制御装置１１０および払出制御装置１１１は、停電の発生を認識し、ＮＭＩ割込処理を実行する。なお、電源部２５１は、直流安定２４ボルトの電圧が２２ボルト未満になった後においても、ＮＭＩ割込処理の実行に充分な時間の間、制御系の駆動電圧である５ボルトの電圧の出力を正常値に維持するように構成されている。よって、主制御装置１１０および払出制御装置１１１は、ＮＭＩ割込処理（図示せず）を正常に実行し完了することができる。
【００９２】
ＲＡＭ消去スイッチ回路２５３は、ＲＡＭ消去スイッチ１２２（図３参照）が押下された場合に、主制御装置１１０へ、バックアップデータをクリアさせるためのＲＡＭ消去信号ＳＧ２を出力するための回路である。主制御装置１１０は、パチンコ機１０の電源投入時に、ＲＡＭ消去信号ＳＧ２を入力した場合に、バックアップデータをクリアすると共に、払出制御装置１１１においてバックアップデータをクリアさせるための払出初期化コマンドを払出制御装置１１１に対して送信する。
【００９３】
次いで、図５から図８を参照して、動作ユニット２００の概略構成について説明する。図５は、動作ユニット２００の正面斜視図であり、図６は、動作ユニット２００の分解正面斜視図である。また、図７及び図８は、動作ユニット２００の正面図である。
【００９４】
なお、図７では、回転体昇降ユニット３００が下降位置に、中央回転ユニット５００、右回転ユニット６００及び左回転ユニット７００が張出位置に、それぞれ配置された状態が図示され、図８では、回転体昇降ユニット３００が上昇位置に、中央回転ユニット５００、右回転ユニット６００及び左回転ユニット７００が退避位置に、それぞれ配置された状態が図示される。
【００９５】
図５から図８に示すように、動作ユニット２００は、箱状に形成される背面ケース２１０を備え、その背面ケース２１０の内部空間には、その下方に回転体昇降ユニット３００が、上方に発光装飾ユニット４００及び中央回転ユニット５００が、左右に右回転ユニット６００及び左回転ユニット７００が、それぞれ配設される。
【００９６】
背面ケース２１０は、底壁部２１１及びその底壁部２１１の外縁から立設される外壁部２１２を備え、これら各壁部２１１，２１２により一面側（図６紙面左手前側）が開放された箱状に形成される。背面ケース２１０の底壁部２１１には、その中央に矩形状の開口２１１ａが開口形成され、背面ケース２１０が正面視矩形の枠状に形成される。なお、開口２１１ａは、第３図柄表示装置８１（図２参照）の外形に対応した（即ち、第３図柄表示装置８１を配設可能な）大きさに形成される。
【００９７】
回転体昇降ユニット３００は、複数（本実施形態では３個）が幅方向に並設される箱状の収容体３３０と、それら各収容体３３０にそれぞれ収容される複数（本実施形態では２個）の回転体（第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂ）とを主に備える。
【００９８】
複数の収容体３３０は、それぞれ独立して上下方向（図７及び図８の上下方向）に昇降可能に形成される。この場合、下降位置では（図７参照）、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂが遊技盤１３の背面側に配置され遊技者から視認不能とされる。一方、上昇位置では（図８参照）、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂが遊技盤１３（センターフレーム８６）の開口部まで上昇され、かかる開口部を介して遊技者が視認可能とされる。
【００９９】
第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂは、収容体３３０に回転可能に軸支され、その回転により外周面に描かれた複数（本実施形態では３個）の図形を順に遊技者に視認させる。なお、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂは、断面三角形の柱状体として形成され、外周の３面にそれぞれ異なる図形が描かれる。
【０１００】
本実施形態では、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの駆動源を１の駆動モータ３５０で共用して、部品コストを削減可能としつつも、これら第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの図形の組み合わせを変更可能として、合計９種類の組み合わせを遊技者に視認させることができる（図２０参照）。なお、詳細については後述する。
【０１０１】
発光装飾ユニット４００は、ベース体４１０と、そのベース体４１０の中央部分に配設される発光装置４２０とを主に備え、発光装置４２０の内部に配設された複数のＬＥＤ４２１から発光する光の態様（例えば、照射するＬＥＤ４２１の数）を変更することで、発光による演出を行う。なお、詳細については後述する。
【０１０２】
中央回転ユニット５００は、背面ベース５１０と、その背面ベース５１０に基端側が回転可能に軸支される一対の変位部材５３０とを備え、発光装飾ユニット４００の背面側に配設される。一対の変位部材５３０は、遊技盤１３（センターフレーム８６）の開口部内に張り出す張出位置（図７参照）と、発光装飾ユニット４００の背面側に退避して遊技者から視認不能とされる退避位置（図８参照）との間で回転される。なお、詳細については後述する。
【０１０３】
右回転ユニット６００は、回転体昇降ユニット３００の正面ベース３１５の前面に配設されるベース体（背面ベース６１０及び正面ベース６２０）と、そのベース体に基端側が回転可能に軸支される変位部材（第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０）とを備える。一方、左回転ユニット７００は、回転体昇降ユニット３００の正面ベース３１７の前面に配設されるベース体（背面ベース６１０及び正面ベース６２０）と、そのベース体に基端側が回転可能に軸支される変位部材（第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０）とを備える。各変位部材は、遊技盤１３（センターフレーム８６）の開口部内に張り出す張出位置（図７参照）と、遊技盤１３の背面側に退避して遊技者から視認不能とされる退避位置（図８参照）との間で回転される。なお、詳細については後述する。
【０１０４】
次いで、図９から図６０を参照して、回転体昇降ユニット３００、発光装飾ユニット４００、中央回転ユニット５００、右回転ユニット６００及び左回転ユニット７００の詳細構成を説明する。まず、図９から図２２を参照して、回転体昇降ユニット３００の詳細構成について説明する。
【０１０５】
図９は、回転体昇降ユニット３００の正面図である。また、図１０は、回転体昇降ユニット３００の分解正面斜視図であり、図１１は、回転体昇降ユニット３００の分解背面斜視図である。
【０１０６】
図９から図１１に示すように、回転体昇降ユニット３００は、中央の収容体３３０を昇降させるための中央ユニット３００Ｃと、左右の収容体３３０をそれぞれ昇降させるための左ユニット３００Ｌ及び右ユニット３００Ｒとの３ユニットから形成される。左ユニット３００Ｌは、中央ユニット３００Ｃの前面側に重ね合わされ、右ユニット３００Ｒは、中央ユニット３００Ｃの右側端部に連結され、これにより、３個の収容体３３０が幅方向に並設される。
【０１０７】
ここで、図１２から図１９を参照して、中央ユニット３００Ｃ、左ユニット３００Ｌ及び右ユニット３００Ｒの詳細構成について説明する。まず、中央ユニット３００Ｃについて、図１２及び図１３を参照して説明する。図１２は、中央ユニット３００Ｃの分解正面斜視図であり、図１３は、中央ユニット３００Ｃの分解背面斜視図である。
【０１０８】
図１２及び図１３に示すように、中央ユニット３００Ｃは、正面視Ｌ字状の背面ベース３１１と、その背面ベース３１１の正面側に重ね合わされる正面ベース３１２と、その正面ベース３１２の正面側に配設される駆動モータ３２０と、その駆動モータ３２０の駆動力により背面ベース３１１及び正面ベース３１２に対して昇降される収容体３３０と、その収容体３３０に収容される第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂと、背面ベース３１１及び正面ベース３１２の対向面間に収容され駆動モータ３２０の駆動力を収容体３３０に伝達する伝達機構と、を主に備える。
【０１０９】
中央ユニット３００Ｃにおける伝達機構は、駆動モータ３２０の駆動軸に固着される駆動ギヤ３２１と、その駆動ギヤ３２１に歯合される伝達ギヤ３２２と、その伝達ギヤ３２２に歯合されるピニオンギヤ３２３と、そのピニオンギヤ３２３に歯合されると共に平板状の部材の側面に歯切りがされたラックとして形成されるラックギヤ３２４と、そのラックギヤ３２４が一側に配設されると共に他側に収容体３３０が配設される連結部材３２５とを備える。
【０１１０】
背面ベース３１１の正面には、一対の軸が突設され、これら各軸に伝達ギヤ３２２及びピニオンギヤ３２３が回転可能に軸支される。また、背面ベース３１１の正面には、スライドガイド３５１，３５２が案内方向を上下方向（図１２上下方向）とする姿勢で平行に配設され、これらスライドガイド３５１，３５２によって連結部材３２５（ラックギヤ３２４）及び収容体３３０が上下方向に案内される。即ち、連結部材３２５及び収容体３３０の移動方向が上下方向に規制される。
【０１１１】
よって、駆動モータ３２０の回転駆動力が、駆動ギヤ３２１及び伝達ギヤ３２２を介してピニオンギヤ３２３に伝達され、ピニオンギヤ３２３が回転されると、そのピニオンギヤ３２３の回転運動がラックギヤ３２４の直線運動に変換され、そのラックギヤ３２４の直線運動に伴って、連結部材３２５と共に収容体３３０が上下方向に変位（昇降）される（図７及び図８参照）。
【０１１２】
この場合、連結部材３２５は、ラックギヤ３２４が配設される縦長形状の部分と、収容体３３０が配設される縦長形状の部分とを、それらの下端側どうしを横長形状の部分で連結することで、正面視コ字状に形成される。これにより、左の収容体３３０が下降位置に配置された状態で、中央の収容体３３０が上昇位置に配置された場合でも、連結部材３２５の横長形状の部分を正面ベース３１２の背面に位置させ、遊技者から視認されることを回避できる。
【０１１３】
なお、スライドガイド３５１は、背面ベース３１１の正面に形成される案内溝と、その案内溝に沿って摺動可能に形成されると共に連結部材３２５の背面に固着される摺動体とからなる直線案内機構として形成される。後述する左ユニット３００Ｌ及び右ユニット３００Ｒにおいても同様である。また、スライドガイド３５２は、背面ベース３１１に固着される第１レールと、連結部材３２５又は収容体３３０に固着される第２レールと、それら第１レール及び第２レールの間に介在され両者の長手方向への相対変位を許容するための中間レールとからなる伸縮式の直線案内機構として形成される。
【０１１４】
ここで、中央の収容体３３０の側方（図１２左側）には、左の収容体３３０が並設されることから（図９参照）、その分、連結部材３２５の横幅（図１２左右方向）寸法が長くなる。更に、上述した通り、遊技者からの視認を回避するために、横長形状の部分が介在されるため、連結部材３２５が正面視コ字状に形成され、その剛性が低下される。そのため、中央の収容体３３０の姿勢が不安定となりやすい（左右方向への揺れが発生しやすい）。
【０１１５】
これに対し、本実施形態では、中央の収容体３３０の背面側には、伸縮式の直線案内機構（スライドガイド３５２）を配設するので、中央の収容体３３０が上昇位置に配置された状態でも、伸長したスライドガイド３５２により左右方向への揺れを規制して、中央の収容体３３０の姿勢を安定させることができる。一方で、中央の収容体３３０が下降位置に配置された状態では（図９参照）、スライドガイド３５２を短縮させ、遊技者から視認されることを回避できる。
【０１１６】
次いで、左ユニット３００Ｌについて、図１４及び図１５を参照して説明する。図１４は、左ユニット３００Ｌの分解正面斜視図であり、図１５は、左ユニット３００Ｌの分解背面斜視図である。
【０１１７】
図１４及び図１５に示すように、左ユニット３００Ｌは、正面視縦長に形成され中央ユニット３００Ｃの正面ベース３１２（図１２参照）の正面に配設される背面ベース３１３と、その背面ベース３１３の正面側に重ね合わされる中間ベース３１４と、その中間ベース３１４の正面側に重ね合わされる正面ベース３１５と、中間ベース３１４の背面側に配設される駆動モータ３２０と、その駆動モータ３２０の駆動力により各ベース３１３〜３１５に対して昇降される収容体３３０と、その収容体３３０に収容される第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂと、各ベース３１３〜３１５の各対向面間に収容され駆動モータ３２０の駆動力を収容体３３０に伝達する伝達機構と、を主に備える。
【０１１８】
左ユニット３００Ｌにおける伝達機構は、駆動モータ３２０の駆動軸に固着される駆動ギヤ３２１と、その駆動ギヤ３２１に歯合される伝達ギヤ３２２ａ，３２２ｂと、伝達ギヤ３２２ｂに同軸に固着されるピニオンギヤ３２３と、そのピニオンギヤ３２３に歯合されると共に平板状の部材の側面に歯切りがされたラックとして形成されるラックギヤ３２４と、そのラックギヤ３２４を収容体３３０に連結する連結部材３２６とを備える。
【０１１９】
中間ベース３１４の正面には、軸が突設され、この軸に伝達ギヤ３２２ａが回転可能に軸支される。また、中間ベース３１４には、軸支孔が穿設され、その軸支孔に伝達ギヤ３２２ｂ及びピニオンギヤ３２３が同軸に固着された状態で回転可能に軸支される。
【０１２０】
背面ベース３１３の正面には、スライドガイド３５１が案内方向を上下方向（図１４上下方向）とする姿勢で配設され、このスライドガイド３５１によって連結部材３２６（ラックギヤ３２４）が上下方向に案内される。また、中央ユニット３００の正面ベース３１２（図１２参照）の正面には、ガイド板３５３が締結固定される。ガイド板３５３には、長穴状の開口である案内溝３５３ａが上下方向に沿って延設され、この案内溝３５３ａには、収容体３３０の下端側に位置する突出ピンがカラーＣを介して内挿される。よって、収容体３３０は、ガイド板３５３の案内溝３５３ａに沿って上下方向に案内される。即ち、連結部材３２６及び収容体３３０の移動方向が上下方向に規制される。
【０１２１】
よって、駆動モータ３２０の回転駆動力が、駆動ギヤ３２１及び伝達ギヤ３２２ａ，３２２ｂを介してピニオンギヤ３２３に伝達され、ピニオンギヤ３２３が回転されると、そのピニオンギヤ３２３の回転運動がラックギヤ３２４の直線運動に変換され、そのラックギヤ３２４の直線運動に伴って、連結部材３２６と共に収容体３３０が上下方向に変位（昇降）される（図７及び図８参照）。
【０１２２】
次いで、右ユニット３００Ｒについて、図１６を参照して、説明する。図１６は、右ユニット３００Ｒの分解正面斜視図である。
【０１２３】
図１６に示すように、右ユニット３００Ｌは、正面略Ｌ字状に形成され中央ユニット３００Ｃの背面ベース３１１（図１２参照）の右側端部に連結される配設される背面ベース３１６と、その背面ベース３１３の正面側に重ね合わされる正面ベース３１７と、正面ベース３１７の正面側に配設される駆動モータ３２０と、その駆動モータ３２０の駆動力により背面ベース３１６及び正面ベース３１７に対して昇降される収容体３３０と、その収容体３３０に収容される第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂと、背面ベース３１６及び正面ベース３１７の対向面間に収容され駆動モータ３２０の駆動力を収容体３３０に伝達する伝達機構と、を主に備える。
【０１２４】
右ユニット３００Ｒにおける伝達機構は、駆動モータ３２０の駆動軸に固着される駆動ギヤ３２１と、その駆動ギヤ３２１に歯合されるピニオンギヤ３２３と、そのピニオンギヤ３２３に歯合されると共に平板状の部材の側面に歯切りがされたラックとして形成されるラックギヤ３２４と、そのラックギヤ３２４を収容体３３０に連結する連結部材３２７とを備える。
【０１２５】
背面ベース３１６の正面には、軸が突設され、この軸にピニオンギヤ３２３が回転可能に軸支される。背面ベース３１６の正面には、スライドガイド３５１が案内方向を上下方向（図１６上下方向）とする姿勢で配設され、このスライドガイド３５１によって連結部材３２７（ラックギヤ３２４）が上下方向に案内される。また、正面ベース３１６には、長穴状の開口である案内溝３１６ａが上下方向に沿って延設され、この案内溝３１６ａには、収容体３３０の下端側に位置する突出ピンがカラー（図示せず）を介して内挿される。よって、収容体３３０は、背面ベース３１６の案内溝３１６ａに沿って上下方向に案内される。即ち、連結部材３２７及び収容体３３０の移動方向が上下方向に規制される。
【０１２６】
よって、駆動モータ３２０の回転駆動力が、駆動ギヤ３２１を介してピニオンギヤ３２３に伝達され、ピニオンギヤ３２３が回転されると、そのピニオンギヤ３２３のｚがラックギヤ３２４の直線運動に変換され、そのラックギヤ３２４の直線運動に伴って、連結部材３２７と共に収容体３３０が上下方向に変位（昇降）される（図７及び図８参照）。
【０１２７】
上述したように、中央ユニット３００Ｃでは、連結部材３２５の横幅寸法が長くなり（図１２参照）、中央の収容体３３０の姿勢が不安定となりやすい（左右方向への揺れが発生しやすい）。これに対し、左ユニット３００Ｌ及び右ユニット３００Ｒでは、左の収容体３３０及び右の収容体３３０の側面の近接する位置にラックギヤ３２３を設けるので、連結部材３２６，３２７の横幅（図１４及び図１６左右方向）寸法を短くして、その剛性を高めることができる。よって、左右の収容体３３０の姿勢を安定させる（左右方向に揺れ難くする）ことができる。
【０１２８】
これに伴って、左右の収容体３３０の背面側には、伸縮式の直線案内機構（スライドガイド３５２）を配設する必要がなく、ガイド板３５３又は背面ベース３１６の案内溝３５３ａ，３１６ａによる案内により十分に姿勢を安定化できる。その結果、部品コストの削減を図ることができる。
【０１２９】
次いで、収容体３３０及びその収容体３３０に収容される第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂについて、図１７から図１９を参照して説明する。
【０１３０】
図１７は、収容体３３０の分解正面斜視図である。また、図１８（ａ）は、図１７の矢印ＸＶＩＩＩａ方向視における収容体３３０の側面図であり、図１８（ｂ）は、図１８（ａ）の矢印ＸＶＩＩＩｂ方向視における収容体３３０の正面図である。なお、図１８（ａ）及び図１８（ｂ）では、側壁体３３２、隔壁体３３４及び装飾体３３５が取り外された状態が図示される。
【０１３１】
図１７及び図１８に示すように、収容体３３０は、基体３３１と、その基体３３１の左右に配設される左右の側壁体３３２，３３３と、左の側壁体３３２の内面側に配設される隔壁体３３４と、基体３３１の前面に配設される装飾体３３５とを備え、これら各部３３１〜３３５が締結固定により一体化されることで、箱状に形成される。
【０１３２】
基体３３１は、収容体３３０の背面（図１８（ｂ）紙面奥側）、上面および下面（図１８（ｂ）上側および下側）を形成する部材であり、３枚の板状の部材を組み合わせて一体に形成される。収容体３３０の背面を形成する部分には、可視光を反射する鏡として形成される反射部ＲＦが正面に配設される。
【０１３３】
反射部ＲＦは、正面視矩形状に形成され、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂを正面視した場合に、それら両回転体３４０ａ，３４０ｂよりも少なくとも上下方向に張り出す大きさを有して形成される（図１８（ｂ）参照）。
【０１３４】
側壁体３３２，３３３は、収容体３３０の左右の側面を形成する矩形板状の部材であり、それぞれ２箇所に保持孔３３２ａ，３３３ａが穿設される。保持孔３３２ａ，３３３ａは、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの後述する固定軸３４１が挿通される孔であり、かかる固定軸３４１を回転不能に保持する。なお、保持孔３３２ａ，３３３ａは、その内周面の軸直断面形状が、円形からその円周上の２点を直線で接続して区画される一方を取り除いた形状とされる。
【０１３５】
隔壁体３３４は、側壁体３３２と略同一の外形を有する矩形板状の部材であり、側壁体３３２との対向面間に伝達ギヤ３５２及び中間ギヤ３５４を回転可能に軸支する。また、隔壁体３３４には、第１ギヤ３５３及び第２ギヤ３５５を挿通させるための挿通孔３３４ａが２箇所に穿設される。
【０１３６】
装飾体３３５は、収容体３３０の正面を装飾する部材であり、中央に矩形状の開口３３５ａが形成されることで正面視枠状に形成される。遊技者は、開口３３５を介して第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの回転の態様やそれら両回転体３４０ａ，３４０ｂの外周面に描かれた図形を視認することができる（図９参照）。
【０１３７】
このように形成される収容体３３０には、隔壁体３３４に配設される駆動モータ３５０と、その駆動モータ３５０の駆動力により回転される第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂと、駆動モータ３５０の駆動力を第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂに伝達する伝達機構と、第１回転体３４０ａの回転位置を検出する検出機構とが主に収納される。
【０１３８】
収容体３３０における伝達機構は、駆動モータ３５０の駆動軸に固着される駆動ギヤ３５１と、その駆動ギヤ３５１に順に歯合される伝達ギヤ３５２、第１ギヤ３５３、中間ギヤ３５４及び第２ギヤ３５５からなる歯車列とを備える。伝達ギヤ３５２及び中間ギヤ３５４は、側壁体３３２及び隔壁体３３４の対向面間に回転可能に保持され、第１ギヤ３５３及び第２ギヤ３５５は、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの軸方向端面にそれぞれ固着される。
【０１３９】
ここで、図１９を参照して、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの詳細構成について説明する。図１９は、第１回転体３４０ａの分解正面斜視図である。
【０１４０】
なお、第１回転体３４０ａと第２回転体３４０ｂとは、外周面に描かれる図形が異なる点を除き、実質的に同一の構成であるので、以下においては、第１回転体３４０ａを代表例として説明し、第２回転体３４０ｂの説明は省略する。
【０１４１】
図１９に示すように、第１回転体３４０ａは、固定軸３４１と、その固定軸３４１の軸方向両端（軸部３４１ａ）に回転可能に軸支される一対の端面板３４２と、それら一対の端面板３４２の間に架設される３枚の表示板（第１表示板３４３Ａ、第２表示板３４３Ｂ及び第３表示板３４３Ｃ）とを主に備える。
【０１４２】
固定軸３４１は、胴部３４１ｂと、その胴部３４１ｂの軸方向両端に連設される軸部３４１ａとを備える。固定軸３４１は、収容体３３０の側壁体３３２，３３３（図１７参照）に回転不能に保持される部位であり、軸方向両端に位置する一対の軸部３４１ａと、一対の軸部３４１ａを接続する胴部３４１ｂとを備える。
【０１４３】
軸部３４１ａは、その軸直断面形状が、円形からその円周上の２点を直線で接続して区画される一方を取り除いた形状（円柱の外周面の一部を平面で面取りした形状）とされ、側壁体３３２，３３３の保持孔３３２ａ，３３３ａ（図１７参照）に対して若干小さな相似形状とされる。よって、かかる軸部３４１ａが側壁体３３２，３３３の保持孔３３２ａ，３３３ａに挿通されることで、固定軸３４１を収容体３３０（側壁体３３２，３３３）に回転不能に保持することができる。
【０１４４】
胴部３４１ｂには、複数（本実施形態では４個）のＬＥＤ３４４が取着され、そのＬＥＤ３４４から発光された光を第１表示板３４３Ａ〜第３表示板３４３Ｃの内面に照射可能とされる。
【０１４５】
この場合、胴部３４１ｂは、軸部３４１ａが側壁体３３２，３３３の保持孔３３２ａ，３３３ａに挿通されて回転不能に保持された状態では、ＬＥＤ３４４の照射方向を収容体３３０の前面（装飾体３３５の開口３３５ａ、図１８（ｂ）紙面手前側の面）へ向けた姿勢（回転位置）で配置される。よって、ＬＥＤ３４４から発光された光を、第１表示板３４３Ａ〜第３表示板３４３Ｃのうちの収容体３３０の前面（後述する「視認位置」）に配置された表示板の内面に照射することができる。
【０１４６】
なお、固定軸３４１（軸部３４１ａ、胴部３４１ｂ）は、軸方向両端が開口した中空の円筒状に形成されるので、かかる内部空間を利用してＬＥＤ３４４の配線を取り回すと共にその配線を軸方向端部の開口から収容体３３０の外部へ引き出すことができる。また、固定軸３４１は、上述したように、収容体３３０に対して回転不能とされるので、第１回転体３４０ａが回転されても、ＬＥＤ３４４の配線に捩じりや引っ張りの外力が作用することを回避できる。
【０１４７】
端面板３４２は、正面視三角形状に形成される部材であり、中央に軸直断面が円形の軸支孔３４２ａが穿設される。軸支孔３４２ａの内径寸法は、固定軸３４１の軸部３４１ａの外径寸法よりも若干大きな寸法に設定される。よって、軸支孔３４２ａに軸部３４１ａが挿通されることで、固定軸３４１に対して端面板３４２が回転可能に軸支される。これにより、端面板３４２は、固定軸３４１を介して、収容体３３０の内部に回転可能に保持される。
【０１４８】
ここで、固定軸３４１は、軸部３４１ａよりも胴部３４１ｂが大径に形成されるので、収容体３３０の側壁体３３２，３３３と固定軸３４１の胴部３４１ｂとの間で端面板３４２の軸方向位置を規定できると共に、端面板３４２を介して固定軸３４１を一対の側壁体３３２，３３３の間で保持できる。
【０１４９】
一対の端面板３４２の一方には、伝達機構における第１ギヤ３５３が、他方には検出機構における後述する基部ギヤ３６１が、それぞれ固着される。なお、第２回転体３４０ｂには、一対の端面板３４２の一方には、伝達機構における第２ギヤ３５５が固着されるが、他方への基部ギヤ３６１の装着は省略される（図１７及び図１８参照）。
【０１５０】
第１表示板３４３Ａ〜第３表示板３４３Ｃは、それぞれ正面視略矩形の板状の部材であり、長手方向両端の外縁を端面板３４２の外縁（３辺）にそれぞれ接続することで、一対の端面板３４２の間に架設され、かかる端面板３４２と共に三角柱状体を形成する。
【０１５１】
これら第１表示板３４３Ａ〜第３表示板３４３Ｃには、その外面にそれぞれ図形が描かれている。よって、三角柱状体が回転されると、各表示板３４３Ａ〜３４３Ｃの外面にそれぞれ描かれた図形が装飾体３３５の開口３３５ａを介して順に遊技者に視認可能とされる。
【０１５２】
第１表示板３４３Ａ〜第３表示板３４３Ｃの外面の少なくとも一部は、固定軸３４１の軸方向視において、外方へ凸となる円弧状に湾曲して形成される。これにより、後述するように、第１回転体３４０ａと第２回転体３４０ｂとの間に回転位置の所定回転角度（例えば、１２度）のずれが存在する状態であっても、各表示板３４３Ａ〜３４３Ｃの外面に描かれた図形を視認する遊技者に対し、所定回転角度のずれの認識を困難とさせることができる。
【０１５３】
なお、本実施形態では、固定軸３４１の軸方向視において、第１表示板３４３Ａ〜第３表示板３４３Ｃの幅方向端部が外方へ凸となる円弧状に湾曲して形成される一方、幅方向中央部分が略平坦面状に形成される。これにより、図形の視認性の確保と、回転体３４０ａ，３４０ｂ間のずれの認識を困難とさせることとの両立を図ることができる。また、湾曲して形成される円弧状部分の円弧の半径は、固定軸３４１の軸心から各表示板３４３Ａ〜３４３Ｃの外面までの最大距離よりも大きくな値（例えば、２倍以上かつ４倍以下）に設定される。
【０１５４】
ここで、以下においては、三角柱状体が回転される際の第１表示板３４３Ａ〜第３表示板３４３Ｃの配設位置として、収容体３３０の前面（図１８（ｂ）紙面手前側の面）に外面を向けその外面に描かれる図形が装飾体３３５の開口３３５ａを介して遊技者から視認可能となる位置を「視認位置」と称し、収容体３３０（基体３３１）の内面に外面を向けその外面に描かれる図形が装飾体３３５の開口３３５ａを介して遊技者から視認不能となる位置を「遮蔽位置」と称す。
【０１５５】
よって、例えば、第１表示板３４３Ａが視認位置に配置されると、第２表示板３４３Ｂ及び第３表示板３４３Ｃが遮蔽位置に配置される（図１８（ａ）及び図１８（ｂ）参照）。この状態から三角柱状体が１２０度だけ正方向または逆方向へ回転されると、第２表示板３４３Ｂ又は第３表示板３４３Ｃの一方が視認位置に配置され、第２表示板３４３Ｂ又は第３表示板３４３Ｃの他方と第１表示板３４３Ａとが遮蔽位置に配置される。
【０１５６】
この場合、本実施形態では、第１表示板３４３Ａは、その全体が光を透過させない形態に形成される一方、第２表示板３４３Ｂ及び第３表示板３４３Ｃは、光が透過可能な透過部ＰＮを一部に備えて形成される。また、第１表示板３４３Ａの内面には、可視光を反射する鏡として形成される反射部ＲＦが配設される。
【０１５７】
上述したように、ＬＥＤ３４４は、第１表示板３４３Ａ〜第３表示板３４３Ｃのうちの視認位置に配置された表示板の内面を照射可能な位置に配置される。よって、視認位置に第２表示板３４３Ｂ又は第３表示板３４３Ｃが配置された状態では、ＬＥＤ３４４から発光された光を、各表示板３４３Ｂ，３４３Ｃの透過部ＰＮを透過させて遊技者に直接視認させることができる。
【０１５８】
一方、視認位置に第１表示板３４３Ａが配置された状態では（図１８（ａ）及び図１８（ｂ）参照）、ＬＥＤ３４４から発光された光を、第１表示板３４３Ａの内面の反射部ＲＦで反射させ、第２表示板３４３Ｂ又は第３表示板３４３Ｃの透過部ＰＮを透過させた後、収容体３３０の基体３３１における反射部ＲＦで反射させ、この基体３３１の反射部ＲＦからの反射光として遊技者に間接的に視認させることができる。
【０１５９】
例えば、第１表示板３４３Ａが視認位置に配置される回転位置で第１回転体３４０ａを停止させ、ＬＥＤ３４４を発光させることで、収容体３３０の基体３３１における反射部ＲＦで反射した反射光を視認した遊技者に、その遊技者から視認不能な位置（遮蔽位置）に配置された第２表示板３４３Ｂ又は第３表示板３４３Ｃの図形を連想させることができる。これにより、第２表示板３４３Ｂ又は第３表示板３４３Ｃの図形が視認可能となる位置に第１回転体３４０ａが回転されることを遊技者に期待させる又は示唆することができる。
【０１６０】
特に、本実施形態では、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂが断面三角形状に形成されるので、各回転体３４０ａ，３４０ｂが回転される際には、その回転に伴って、反射板ＲＦと各回転体３４０ａ，３４０ｂの外面（各表示板３４３Ａ〜３４３Ｃ）との間の間隔、各回転体３４０ａ，３４０ｂどうしの外面の間の間隔（図１８（ｂ）上下方向間隔）、或いは、各回転体３４０ａ，３４０ｂの見かけの直径（図１８（ｂ）上下方向寸法）を増減させることができると共に、反射板ＲＦに対する各回転体３４０ａ，３４０ｂの外面（各表示板３４３Ａから３４３Ｃ）の対向角度を変化させることができる。即ち、両回転体３４０ａ，３４０ｂの回転に伴い、ＬＥＤ３４４から発光され透過部ＰＮから照射された光を、基体３３１の反射部ＲＦからの反射光として視認する遊技者に対して、その反射光の態様（例えば、光が視認される領域の大きさ）を周期的に変化させることができる。
【０１６１】
図１７及び図１８に戻って説明する。検出機構は、第１回転体３４０ａの端面板３４２に固着される基部ギヤ３６１と、その基部ギヤ３６１に歯合される中間ギヤ３６２と、その中間ギヤ３６２に歯合されるギヤであって径方向外方に張り出す被検出板３６３ａを備える末端ギヤ３６３と、その末端ギヤ３６３の被検出板３６３ａを検出するセンサ装置３６４とを備える。
【０１６２】
中間ギヤ３６２及び末端ギヤ３６３は、側壁体３３３に回転可能に保持され、センサ装置３６４は、被検出板３６３ａの移動軌跡上に検出領域を配置した状態で、基体３３１に配設される。よって、センサ装置３６４は、被検出板３６３ａの検出状態に基づいて、第１回転体３４０ａの回転位置を検出することができる。即ち、センサ装置３６４の検出結果に基づいて、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの回転位置を制御する（例えば、任意位置で停止させる）ことができる。
【０１６３】
次いで、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの回転動作について説明する。駆動モータ３５０が回転されると、その回転が伝達機構を介して第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂに伝達され、これら両回転体３４０ａ，３４０ｂが回転される。
【０１６４】
具体的には、駆動モータ３５０が回転されると、その回転が駆動ギヤ３５１及び伝達ギヤ３５２を介して第１ギヤ３５３に伝達され、第１ギヤ３５３が回転される。これにより、第１回転体３４０ａが回転される。また、第１ギヤ３５３が回転されると、その回転が中間ギヤ３５４を介して第２ギヤ３５５に伝達され、第２ギヤ３５５が回転される。これにより、第２回転体３４０ｂが第１回転体３４０ａと同方向に回転される。また、駆動モータ３５０の回転方向が反転されると、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂが上述した場合とは逆方向に回転される。
【０１６５】
その結果、遊技者に視認される第１回転体３４０ａの図形と第２回転体３４０ｂの図形との組み合わせが順に変更される。この場合、両回転体３４０ａ，３４０ｂの図形の組み合わせは、従来品では、３組に限定されていた。
【０１６６】
即ち、第１回転体３４０ａと第２回転体３４０ｂとが１の駆動モータにより同期して回転駆動されるため、形成可能な組み合わせは、例えば、第１回転体３４０ａの第１表示板３４３Ａと第２回転体３４０ｂの第１表示板３４３Ａとを表示位置に配置する第１の組み合わせ、第１回転体３４０ａの第２表示板３４３Ｂと第２回転体３４０ｂの第２表示板３４３Ｂとを表示位置に配置する第２の組み合わせ、第１回転体３４０ａの第３表示板３４３Ｃと第２回転体３４０ｂの第３表示板３４３Ｃとを表示位置に配置する第３の組み合わせの３組のみであった。
【０１６７】
一方で、第１回転体３４０ａと第２回転体３４０ｂとをそれぞれ異なる駆動モータにより独立して回転駆動する構造を採用することで、最大９組の組み合わせを形成することができると共に、その組み合わせを任意に現出させることができる。しかしながら、この場合には、２個の駆動モータを必要とする分、部品コストの増加を招く。
【０１６８】
これに対し、本実施形態では、駆動モータ３５０の数を１個のみに抑えつつ、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの図形の組み合わせを９組形成することができると共に、その組み合わせを任意に現出させることができる。また、本実施形態では、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの回転位置の完全一致を要求せず、回転位置の所定量のずれを許容することで、９組の組み合わせを速やかに現出させることができる。この両回転体３４０ａ，３４０ｂの図形の組み合わせについて、図２０及び図２１を参照して説明する。
【０１６９】
図２０は、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの図形の組み合わせを示すテーブルである。また、図２１及び図２２は、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂが回転される際の遷移状態を示す第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの側面模式図であり、図２１（ａ）から図２１（ｅ）は、図２０にＮｏ．１〜５として示す状態に、図２２（ａ）から図２２（ｅ）は、図２０にＮｏ．６〜１０として示す状態に、それぞれ対応する。
【０１７０】
なお、図２０では、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの図形の組み合わせとして、視認位置に第１表示板３４３Ａが配置された状態が符号「Ａ」又は「Ａ’」により、視認位置に第２表示板３４３Ｂが配置された状態が符号「Ｂ」又は「Ｂ’」により、視認位置に第３表示板３４３Ｃが配置された状態が符号「Ｃ」又は「Ｃ’」により、それぞれ表される。
【０１７１】
例えば、図２０のＮｏ．１０「Ａ，Ｃ’」で表される状態は、第１回転体３４０ａの第１表示板３４３Ａと第２回転体３４０ｂの第３表示板３４３Ｃとがそれぞれ視認位置に配置され、第１回転体３４０ａからは第１表示板３４３Ａに描かれる図形が、第２回転体３４０ｂからは第３表示板３４３Ｃに描かれる図形が、それぞれ遊技者に視認される状態に対応する。
【０１７２】
また、図２１では、図面を簡素化して、理解を容易とするために、第１回転体３４０ａの第１表示板３４３Ａ〜第３表示板３４３Ｃを符号「Ａ〜Ｃ」を用いて、第２回転体３４０ｂの第１表示板３４３Ａ〜第３表示板３４３Ｃを符号「Ａ’〜Ｃ’」を用いて、それぞれ図示する。
【０１７３】
ここで、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂは、それぞれに固着される第１ギヤ３５３及び第２ギヤ３５５の歯数が異なる値に設定される。本実施形態では、第１ギヤ３５３の歯数が１４に、第２ギヤ３５５の歯数が２０とされる、第１回転体３４０ａを１２０度回転させると、第２回転体３４０ｂが１０８度回転するように形成される。
【０１７４】
図２０のＮｏ．１及び図２１（ａ）に示すように、第１回転体３４０ａの第１表示板３４３Ａ及び第２回転体３４０ｂの第１表示板３４３Ａをそれぞれ視認位置に配置した状態から（図２０のＮｏ．１「Ａ’，Ａ」、第１の組み合わせ）、第１回転体３４０ａを１２０度回転させその第２表示板３４３Ｂを視認位置に配置させると、図２０のＮｏ．２及び図２１（ｂ）に示すように、第２回転体３４０ｂは第２表示板３４３Ｂを視認位置に配置させる。これにより、第２の組み合わせ（図２０のＮｏ．２「Ｂ’，Ｂ」）を形成することができる。
【０１７５】
この場合、第１回転体３４０ａの１２０度の回転に対し、第２回転体３４０ｂの回転は１０８度であるので、両者の回転位置に１２度の差異（ずれ）が生じるが、各回転体３４０ａ，３４０ｂを軸直角方向から視認する遊技者が、その１２度の回転角度の差異を認識することは困難であり、その結果、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの各第２表示板３４３Ｂの外面に描かれた図形がそれぞれ視認位置に配置された（第２の組み合わせが形成された）と認識させることができる。
【０１７６】
特に、本実施形態では、上述したように、第１表示板３４３Ａ〜第３表示板３４３Ｃの外面が、固定軸３４１の軸方向視において、外方へ凸となる円弧状に湾曲して形成される（即ち、図形が描かれる面が各回転体３４０ａ，３４０ｂの回転方向に沿って湾曲される）ので、これら各表示板３４３Ａ〜３４３Ｃの外面に描かれた図形を正面視する遊技者に対し、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの回転位置の相違（ずれ）を認識させることを困難とさせることができる。
【０１７７】
図２０のＮｏ．２及び図２１（ｂ）に示す状態から、第１回転体３４０ａを１２０度回転させその第３表示板３４３Ｃを視認位置に配置させると、図２０のＮｏ．３及び図２１（ｃ）に示すように、第２回転体３４０ｂはその回転位置を第１回転体３４０ａに対して位置ずれされた位置に配置する。即ち、この状態では、両者の間に２４度の回転角度の差異が形成されるため、遊技者に図形のずれ（組み合わせの非成立、図２０のＮｏ．３「−，Ｃ」）を認識させることができる。
【０１７８】
同様に、図２０のＮｏ．４及び図２１（ｄ）に示す状態から図２０のＮｏ．９及び図２２（ｄ）に示す状態までの区間の回転では、第１回転体３４０ａは、その１２０度の回転毎に各表示板３４３Ａ〜３４３Ｃを視認位置に配置させる一方で、第２回転体３４０ｂはその回転位置を第１回転体３４０ａに対して位置ずれさせた位置に配置する。その結果、遊技者に図形のずれ（組み合わせの非成立、図２０のＮｏ．４「−，Ａ」〜Ｎｏ．９「−，Ｃ」）を認識させることができる。
【０１７９】
図２０のＮｏ．９及び図２２（ｄ）に示す状態から（図２０のＮｏ．９「−，Ｃ」）、第１回転体３４０ａを１２０度回転させその第１表示板３４３Ａを視認位置に配置させると、図２０のＮｏ．１０及び図２２（ｅ）に示すように、第２回転体３４０ｂは第３表示板３４３Ｃを視認位置に配置させる。これにより、第３の組み合わせ（図２０のＮｏ．１０「Ｃ’，Ａ」）を形成することができる。
【０１８０】
なお、本実施形態によれば、図形のずれ（組み合わせの非成立、図２０のＮｏ．３「−，Ｃ」〜Ｎｏ．９「−，Ｃ」）が形成される区間においても、第２回転体３４０ｂの回転を継続させ、遊技者から視認される図形を切り替え続けることができるため、第３の組み合わせにおいて、いずれの図形が組み合わされるのかを遊技者に予測困難とさせることができる。
【０１８１】
以降は、上述した態様（図２０のＮｏ．１及び図２１（ａ）に示す状態から図２０のＮｏ．９及び図２２（ｅ）に示す状態までの区間の回転）と実質的に同一の態様が、更に２回繰り返されることで、１サイクルが完了される（テーブルが始点から終点まで一巡される）。
【０１８２】
この場合、図２０のＮｏ．１１〜Ｎｏ．２０に示す状態の区間では、図２１及び図２２における第１回転体３４０ａの位相を１２０度異ならせた状態に置き換えて考えれば良く、第４の組み合わせ（図２０のＮｏ．１１「Ａ’，Ｂ」）、第５の組み合わせ（図２０のＮｏ．１２「Ｂ’，Ｃ」）及び第６の組み合わせ（図２０のＮｏ．２０「Ｃ’，Ｂ」）を形成することができる。
【０１８３】
また、図２０のＮｏ．２１〜Ｎｏ．３０に示す状態の区間では、図２１及び図２２における第１回転体３４０ａの位相を２４０度異ならせた状態に置き換えて考えれば良く、第７の組み合わせ（図２０のＮｏ．２１「Ａ’，Ｃ」）、第８の組み合わせ（図２０のＮｏ．２２「Ｂ’，Ａ」）及び第９の組み合わせ（図２０のＮｏ．３０「Ｃ’，Ｃ」）を形成することができる。
【０１８４】
以上のように、本実施形態によれば、駆動モータ３５０の回転を第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂのそれぞれへ伝達する伝達機構が、複数の歯車（駆動ギヤ３５１〜第２ギヤ３５５の５枚の歯車）からなる歯車列として形成され、駆動モータ３５０の回転を、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂへそれぞれ異なる回転比で伝達可能に形成される。
【０１８５】
これにより、第１回転体３４０ａの回転周期と第２回転体３４０ｂの回転周期とを異ならせることができる。その結果、１個の駆動モータ３５０のみであっても、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの図形の組み合わせを９組形成することができると共に、その組み合わせを任意に変更できる（所望の組み合わせを任意に現出させることができる）。
【０１８６】
また、伝達機構が歯車列として形成されることで、構造を簡素化して、部品コストの削減と耐久性および信頼性の向上とを図ることができるだけでなく、各歯車が常に歯合されているので、駆動モータ３５０の回転方向を正逆切り替えることで、図２０に示すテーブルの進行方向を切り替えることができる。
【０１８７】
よって、例えば、図２０のテーブルを正方向（図２０下方向）へ進行し、図形のずれ（組み合わせの非成立）が形成される区間（例えば、図２０のＮｏ．３〜Ｎｏ．９）を経て、第３の組み合わせ（図２０のＮｏ．１０「Ｃ’，Ａ」）を現出させた後または現出させた直前で、駆動モータ３５０の回転方向を逆転させ、図２０のテーブルを逆方向（図２０上方向）へ戻るという一連の動作を繰り返すことができ、これにより、第３の組み合わせの現出を遊技者に期待させるという演出を行うことができる。
【０１８８】
或いは、例えば、第１の組み合わせ（図２０のＮｏ．１「Ａ’，Ａ」）が形成された状態から、第９の組み合わせ（図２０のＮｏ．３０「Ｃ’，Ｃ」）を現出させる必要がある場合に、図２０のテーブルを正方向（図２０下方向）へ進行して、第９の組み合わせを現出させることに加え、図２０のテーブルを逆方向（図２０上方向）へ進行して、第９の組み合わせを現出させることもできる。即ち、前者の場合には、第１回転体３４０ａの１２０度の回転を３０回繰り返すことが必要となるのに対し、後者の場合には、第１回転体３４０ａの１２０度の回転を１回行えば良いので、所望の図形の組み合わせを速やかに現出させることができる。
【０１８９】
ここで、第１回転体３４０ａの１２０度の回転に対して、第２回転体３４０ｂを６０度回転させる構成とした場合（即ち、第２回転体３４０ｂの回転を、第１回転体３４０ａの回転に対し、「１／整数」倍に設定した場合）には、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの回転位置に差異（ずれ）を発生させることなく、図形の組み合わせを複数形成することができる。しかしながら、この場合には、図形の組み合わせ可能な数が最大３組となる。
【０１９０】
これに対し、本実施形態では、上述したように、第１、第４及び第７の組み合わせ（図２０のＮｏ．１「Ａ’，Ａ」、Ｎｏ．１１「Ａ’，Ｂ」及びＮｏ．２１「Ａ’，Ｃ」）を除き、残りの６組の組み合わせ（第２、第３、第５、第６、第８及び第９の組み合わせ）において、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの回転位置に所定回転角度の差異（ずれ）が発生することを許容する。これにより、図形の組み合わせ可能な数を９組とすることができる。
【０１９１】
即ち、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂを１の駆動モータ３５０により回転させる構造において、図形の組み合わせ可能な数を９組とすることは、駆動モータ３５０の回転を第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂのそれぞれへ伝達する伝達機構が歯車列として形成されるだけでは達成不可能であり、本実施形態のように、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの回転位置に所定回転角度の差異（ずれ）が生じることを許容することで初めて可能となったものである。これにより、図形の組み合わせ可能数の増加による演出効果の向上を図りつつ、駆動モータ３５０の必要数を抑制して、製品コストの削減を図ることができる。
【０１９２】
この場合、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの回転位置に所定回転角度の差異（ずれ）が生じる図形の組み合わせ（第２、第３、第５、第６、第８及び第９の組み合わせ）では、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂを停止させる停止位置を補正するようにしても良い。
【０１９３】
例えば、第２、第５及び第８の組み合わせ（図２０のＮｏ．２「Ｂ’，Ｂ」、Ｎｏ．１２「Ｂ’，Ｃ」及びＮｏ．２２「Ｂ’，Ａ」）では、図２１（ｂ）に示すように、第２回転体３４０ｂの位相が遅れるので、第１回転体３４０ａを所定角度だけ位相を進めた回転位置で停止させる。即ち、基準面からの位置ずれが第２回転体３４０ｂのみに集中されているので、図２１（ａ）に示す状態から第１回転体３４０ａを１２０度回転させた回転位置で停止させるのではなく、例えば、１２６度回転させた回転位置で停止させる。これにより、基準面からの位置ずれを第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂに分散させて、目立たなくすることができる。
【０１９４】
同様に、例えば、第３、第６及び第９の組み合わせ（図２０のＮｏ．１０「Ｃ’，Ａ」、Ｎｏ．２０「Ｃ’，Ｂ」及びＮｏ．３０「Ｃ’，Ｃ」）では、図２２（ｅ）に示すように、第２回転体３４０ｂの位相が先行されるので、第１回転体３４０ａを所定角度だけ位相を遅らせた回転位置で停止させる。即ち、基準面からの位置ずれが第２回転体３４０ｂのみに集中されているので、図２２（ｄ）に示す状態から第１回転体３４０ａを１２０度回転させた回転位置で停止させるのではなく、例えば、１１４度回転させた回転位置で停止させる。これにより、基準面からの位置ずれを第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂに分散させて、目立たなくすることができる。
【０１９５】
上述したように、回転体昇降ユニット３００は、各収容体３００が上下方向に昇降可能に形成され、下降位置では（図７参照）、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂを遊技盤１３の背面に位置させて遊技者から視認不能とできる。よって、第１回転体３４０ａの図形と第２回転体３４０ｂの図形との組み合わせのうちの所望の組み合わせを必要なタイミングで速やかに現出させることができる。
【０１９６】
即ち、本実施形態では、９組の図形の組み合わせが形成可能であるが故に、テーブルが長くなる（図２０のテーブルの段数が多くなる）ため、所望の組み合わせを現出させるためには、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂを比較的多く回転させる必要があり、その分、時間が嵩む。
【０１９７】
これに対し、本実施形態では、各収容体３００を下降位置に配置することで（図７参照）、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂを遊技者から視認不能な位置に退避させることができる。これにより、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの回転を遊技者に認識されることなく、その回転位置を所定の回転位置まで事前に回転させておくことができ、その結果、必要なタイミングが到来した際には、各収容体３００を上昇位置に配置し（図８参照）、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの残りの回転を実行することで、所望の組み合わせを速やかに現出させることができる。
【０１９８】
なお、各収容体３００の下降位置への配置は、特定の変動パターンで第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂを回転させる際にのみ行うようにしても良い。例えば、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの回転の開始から結果の表示（回転の停止）までの時間が比較的短い変動パターンでは、各収容体３００を下降位置へ配置せず、各回転体３４０ａ，３４０ｂの回転の開始から停止を、遊技者から視認可能な位置で行う一方、各回転体３４０ａ，３４０ｂの回転の開始から結果の表示（回転の停止）までの時間が比較的長い変動パターンでは、各回転体３４０ａ，３４０ｂの事前の回転を遊技者から視認不能な位置で行うようにしても良い。
【０１９９】
この場合、本実施形態では、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの下降位置における事前の回転は、所定の動作手段が動作される場合に行われる。これにより、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの事前の回転が遊技者に認識されることを抑制することができる。
【０２００】
即ち、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂを回転させる際には、比較的大きな音が発生するため、下降位置に移動されて、遊技者から視認不能とされたとしても、その回転時に発生する音によって第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂが事前に回転されていることを、遊技者に認識させてしまうおそれがある。
【０２０１】
これに対し、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの回転を、所定の動作手段の動作時に行うことで、その動作に紛れ込ませることができる。その結果、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの事前の回転を遊技者に認識させ難くすることができる。
【０２０２】
なお、動作手段としては、例えば、払出装置１３３、音声出力装置２２６、或いは、球発射ユニット１１２ａ（いずれも図３又は図４参照）が例示される。これらの動作手段が動作されている状態では、例えば、球の払出、音声の出力、或いは、球の発射に伴い、比較的大きな音が発生する。よって、遊技者に第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの事前の回転を認識させ難くできる。
【０２０３】
なお、これに代えて、或いは、これに加えて、第３図柄表示装置８１（図２参照）において表示される演出が所定の演出である場合に、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの事前の回転を行うようにしても良い。第３図柄表示装置８１に表示される演出が所定の演出である場合には、その所定の演出に遊技者の意識を集中させることができるため、その分、第１回転体３４０ａ及び第２回転体３４０ｂの事前の回転を遊技者に認識させ難くできる。
【０２０４】
次いで、図２３から図２５を参照して、発光装飾ユニット４００について説明する。図２３は、発光装飾ユニット４００の正面図である。また、図２４は、発光装飾ユニット４００の分解正面斜視図であり、図２５は、発光装飾ユニット４００の分解背面斜視図である。
【０２０５】
図２３から図２５に示すように、発光装飾ユニット４００は、背面ケース２１０の底壁部２１１（図６参照）に配設される正面視横長矩形のベース体４１０と、そのベース体４１０の幅方向中央前面に配設される発光装置４２０と、その発光装置４２０の前面に覆設される遮光部材４３０と、その遮光部材４３０の前面に覆設されると共に光透過性材料からなるカバー部材４４０と、それら発光装置４２０、遮光部材４３０及びカバー部材４４０の周囲を取り囲む正面視円環状の外周装飾体４５０，４６０と、を主に備える。
【０２０６】
発光装置４２０の前面側には、複数（本実施形態では１５個）の発光体（ＬＥＤ４２１）が全面にわたって分散された状態で配設され、遮光部材４３０の背面へ光を照射可能に形成される。ここで、遮光部材４３０は、遮光材料（光非透過性材料）から形成される本体部４３１と、その本体部４３１の前面および背面から立設される区画壁４３２とを備える。
【０２０７】
遮光部材４３０の本体部４３１には、正面視円形の開口４３１ａが複数箇所（本実施形態では１５箇所）に開口形成される。これら複数の開口４３１ａは、正面視において、発光装置４２０の複数のＬＥＤ４２１のそれぞれに対応する位置に配設される。よって、ＬＥＤ４２１から発光された光を、遮光部材４３０の開口４３１ａを通して、カバー４４０の背面へ到達させることができる。
【０２０８】
区画壁４３２は、本体部４３１よりも小径となる正面視円環形状に形成され、本体部４３１の中心から偏心した位置に配設される。これにより、発光装置４２０とカバー体４４０との間の空間が、区画壁４３２により囲まれる正面視円形の第１の空間と、区画壁４３１の外周側に位置にする正面視略三日月状の第２の空間とに区画される。
【０２０９】
このように、区画壁４３１による区画が形成されることで、カバー部材４４０から視認される光の輪郭を明確にすることができる。即ち、第１の空間内のＬＥＤ４２１のみを発光した場合には円形を、第２の空間内のＬＥＤ４２１のみを発光した場合には三日月形状を、視認させることができる。
【０２１０】
次いで、図２６から図２８を参照して、中央回転ユニット５００について説明する。図２６（ａ）は、退避位置に配置された状態における中央回転ユニット５００の正面図であり、図２６（ｂ）は、張出位置に配置された状態における中央回転ユニット５００の正面図である。また、図２７は、中央回転ユニット５００の分解正面斜視図であり、図２８は、中央回転ユニット５００の分解背面斜視図である。
【０２１１】
図２６から図２８に示すように、中央回転ユニット５００は、背面ケース２１０の底壁部２１１（図６参照）に配設される背面ベース５１０と、その背面ベース５１０の正面に重ね合わされる正面ベース５２０と、それら背面ベース５１０及び正面ベース５２０に基端側が回転可能に軸支される一対の変位部材５３０と、その変位部材５３０を回転駆動するための駆動力を発生する駆動モータ５４０と、その駆動モータ５４０の駆動力を変位部材５３０へ伝達する伝達機構と、を主に備える。
【０２１２】
背面ベース５１０の正面および正面ベース５２０の背面には、変位部材５３０の基端側（回転軸５３１）を回転可能に軸支するための軸支孔５１１，５２１がそれぞれ凹設される。また、背面ベース５１０の正面には、伝達機構におけるクランク歯車５４２を回転可能に軸支するための支持軸５１２が突設される。
【０２１３】
変位部材５３０は、先端側の正面に装飾が施された部材であり、回転軸５３１と、連結歯車５３２と、クランク溝５３３と、を主に備える。回転軸５３１は、上述したように、背面ベース５１０及び正面ベース５２０の軸支孔５１１，５２１に軸支される軸であり、変位部材５３０の基端側における正面および背面から突設される。
【０２１４】
連結歯車５３２は、変位部材５３０の基端側の外周面に回転軸５３１を回転中心として刻設される歯車である。連結歯車５３２は、一方の変位部材５３０が回転軸５３１を中心として回転された場合に、その回転を相手の連結歯車５３２へ伝達して回転させる。これにより、他方の変位部材５３０が回転軸５３１を中心として回転される。
【０２１５】
クランク溝５３３は、伝達機構の後述するクランク歯車５４２の連結ピン５４２ａが摺動可能に挿通される正面視直線状の溝であり、一対の変位部材５３０のうちの一方（図２７左側、図２８右側）の変位部材５３０の背面に凹設される。後述するように、クランク歯車５４２の回転が連結ピン５４２ａを介してクランク溝５３３に伝達されることで、一方の変位部材５３０が回転軸５３１を中心として回転される。
【０２１６】
伝達機構は、上述したように、駆動モータ５４０の駆動力を変位部材５３０へ伝達するための機構であり、駆動モータ５４０の駆動軸に固着されるピニオン５４１と、そのピニオン５４１に歯合されるクランク歯車５４２と、を主に備える。クランク歯車５４２は、その回転中心（支持軸５１２）から偏心する位置に突設され変位部材５３０のクランク溝５３３に挿通される連結ピン５４２ａを備える。
【０２１７】
このように構成される中央回転ユニット５００によれば、駆動モータ５４０の駆動軸の回転が、ピニオン５４１を介してクランク歯車５４２に伝達され、クランク歯車５４２が回転されると、そのクランク歯車５４２の回転に伴って、連結ピン５４２ａが円弧状の軌跡を描きつつ変位され、その連結ピン５４２ａの変位がクランク溝５３３の内壁面に作用することで、一方（図２７左側、図２８右側）の変位部材５３０が回転軸５３１を回転中心として回転される。この場合、連結歯車５３２を介して、他方の変位部材５３０も同期して回転される。その結果、一対の変位部材５３０が、遊技盤１３（センターフレーム８６）の開口部内に張り出す張出位置（図７及び図２６（ａ）参照）と、発光装飾ユニット４００の背面に退避される退避位置（図８及び図２６（ｂ）参照）との間で回転可能とされる。
【０２１８】
次いで、図２９から図４０を参照して、右回転ユニット６００について説明する。図２９は、右回転ユニット６００の分解正面斜視図であり、図３０及び図３１は、右回転ユニット６００の分解背面斜視図である。なお、図３１では、右回転ユニット６００の一部が組み立てられた状態が図示される。
【０２１９】
図２９から図３１に示すように、右回転ユニット６００は、背面ベース６１０及び正面ベース６２０からなるベース体と、そのベース体の正面ベース６２０の正面側に変位可能に配設される第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０と、それら第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０を変位させるための駆動力を発生すると共に背面ベース６１０の背面に配設される駆動モータ６５０と、その駆動モータ６５０の駆動力を伝達する伝達機構と、を主に備える。
【０２２０】
背面ベース６１０及び正面ベース６２０の対向面間には、伝達機構の一部（第１ピニオン６５１、ラック部材６５２及び第２ピニオン６５３）が収納される。正面ベース６２０の背面には、第１ピニオン６５１を回転可能に軸支するための軸受凹部６２１が凹設されると共に、ラック部材６５２の移動方向を規定するためにそのラック部材６５２の摺動溝６５２ａに挿通される一対の挿通ピン６２２が突設される。
【０２２１】
また、正面ベース６２０には、第１変位部材６３０の回転軸６３１及び伝達部材６５４の回転軸６５４ａをそれぞれ回転可能に軸支するために貫通形成される正面視円形の軸支孔６２４，６２５が正面ベース６２０の幅方向（短手方向）に所定の間隔を隔てつつ並設される。
【０２２２】
なお、第１変位部材６３０を軸支する軸支孔６２４が、伝達部材６５４を軸支する軸支孔６２５よりも遊技盤１３の開口側（第１変位部材６３０の張出位置側、図２９左側）に配設されるので、後述するように、張出位置において、第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０が遊技盤１３の開口側へ張り出す張り出し面積を確保できる一方で、退避位置および張出位置の間で、第１変位部材６３０の背面に伝達部材６５４を隠しやすくすることができる。
【０２２３】
正面ベース６２０の正面には、凸条６２６及び軸受部６２７が突設される。凸条６２６は、正面ベース６２０の幅方向に沿って延設される横長の突部であり、断面が略三角形状に形成される。凸条６２６は、その頂部が、正面視において、軸支孔６２４を中心とする円弧状に湾曲して形成される。第２変位部材６４０（連結変位部材６４２）が変位する際には、凸条６２６の頂部を接触させることができ、後述するように、正面ベース６２０の正面が全面で面当たりする場合と比較して、接触面積を小さくして、摺動抵抗を抑制することができると共に、光透過性材料からなる連結変位部材６４２に擦れにより曇りが形成されることを抑制できる。
【０２２４】
正面ベース６２０の正面視左側（図２９左側、即ち、遊技盤１３の開口側）には、その側面および前面の稜線部分を面取りすることで傾斜して形成される傾斜面６２０ａが配設される。よって、後述するように、退避位置へ退避する際に、第２変位部材６４０（連結変位部材６４２）が正面ベース６２０の側面に係止されて変位できなくなることを抑制できる（図３３参照）。
【０２２５】
軸受部６２７は、軸支孔６２４と同心の筒状体として形成され、その内周面で第１変位部材６３０の回転軸６３１を軸支孔６２４と共に回転可能に軸支する。軸受部６２７の外周面からは、突出部６２８が径方向外方であって正面ベース６２０の下方へ向けて突出して形成される。突出部６２８によって、第１変位部材６３０の回転を所定範囲に規制する共に、第１変位部材６３０の前方への傾倒を抑制することができる。その詳細については後述する（図４０参照）。
【０２２６】
なお、本実施形態では、正面ベース６２０の背面に軸受凹部６２１が凹設されることで、かかる軸受凹部６２１を利用して、第１ピニオン６５１を背面ベース６１０及び正面ベース６２０の対向面間に回転可能に保持できる。そのため、第１ピニオン６５１を駆動モータ６５０の駆動軸に締結固定することを不要とできるので、部品点数を削減して、部品コスト及び組立コストの削減を図ることができる。
【０２２７】
一方で、正面ベース６２０の背面に軸受凹部６２１が凹設されると、その凹設に伴い、正面ベース６２０の正面から突出部分６２３が突出される。本実施形態では、第１変位部材６３０の先端側に第２変位部材６４０の一部が軸支されるため、第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０が変位される際には、前後方向に揺れが生じやすく、よって、突出部分６２３に第２変位部材６４０が干渉する恐れがあるが、かかる干渉を凸条６２６により抑制可能に形成される。その詳細については後述する（図３９参照）。
【０２２８】
伝達機構は、駆動モータ６５０の駆動軸に装着される第１ピニオン６５１と、伝達部材６５４の回転軸６５４ａに締結固定される第２ピニオン６５３と、それら第１ピニオン６５１及び第２ピニオン６５３が歯合されるラックギヤを平板状の部材の側面に歯切りしたラックとして形成されるラック部材６５２と、を備える。
【０２２９】
ラック部材６５２は、その長手方向に沿って延設される正面視長穴状の摺動溝６５２ａを２本備え、これら各摺動溝６５２ａに正面ベース６２０の一対の挿通ピン６２２がそれぞれ挿通されることで、その移動方向が規定された状態で保持される。即ち、背面ベース６１０及び正面ベース６２０の対向面間にラック部材６５２が直線運動可能に保持される。
【０２３０】
伝達部材６５４は、一端側の背面から突設される回転軸６５４ａと、その回転軸６５４ａと反対側となる他端側の正面から突設される駆動ピン６５４ｂと、それら回転軸６５４ａ及び駆動ピン６５４ｂの間を正面視円弧状に凹欠して形成される凹欠部６５４ｃとを備え、回転軸６５４ａが軸支孔６２５に挿通されることで、正面ベース６２０の正面側に回転可能に軸支される。
【０２３１】
駆動ピン６５４ｂは、断面円形の軸状体であり、第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０の後述する第１溝６３５及び第２溝６４１ｂに挿通される。凹欠部６５４ｃの正面視における円弧形状は、正面ベース６２０の軸受部６２７の外形に対応する形状（即ち、軸受部６２７をその内周側に受け入れ可能な形状）に形成される。
【０２３２】
よって、伝達部材６５４の回転軸６５４ａの配設位置を第１変位部材６３０の回転軸６３１の配設位置に近接させつつ、正面ベース６２０の軸受部６２７に干渉することを抑制して、伝達部材６５４の回転可能範囲を大きくできる。従って、後述するように、右回転ユニット６００全体の小型化を図りつつ、第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０をより大きく変位させることができる（図３７及び図３８参照）。
【０２３３】
伝達機構によれば、駆動モータ６５０の回転駆動力により第１ピニオン６５１が回転されると、その第１ピニオン６５１の回転が、ラック部材６５２の直線運動を介して、第２ピニオン６５３に伝達され、第２ピニオン６５３が回転されることで、伝達部材６５４が正面ベース６２０の軸支孔６２５を回転中心として回転される。後述するように、伝達部材６５４を回転させ、その駆動ピン６５４ｂを第１溝６３５及び第２溝６４１ｂに作用させることで、第１溝６３５及び第２溝６４１ｂの形状に応じた変位を、第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０のそれぞれに独立して行わせることができる（図３７及び図３８参照）。
【０２３４】
第１変位部材６３０の背面には、回転軸６３１、支持軸６３２，６３３及び当接部６３４がそれぞれ突設されると共に、第１溝６３５が凹設される。回転軸６３１は、上述したように、正面ベース６２０の軸支孔６２４に挿通される軸状体であり、かかる回転軸６３１及び軸支孔６２４を介して、第１変位部材６３０が正面ベース６２０に回転可能に軸支される。なお、回転軸６３１の軸方向端面には、軸支孔６２４の内径よりも大径の保持体Ｃが締結固定され、これにより、回転軸６３１の軸支孔６２４からの抜け出しが規制される。
【０２３５】
支持軸６３２、６３３は、第２変位部材６４０の被駆動部材６４１及び連結変位部材６４２をそれぞれ回転可能に軸支するための断面円形の軸状体である。即ち、第２変位部材６４０の被駆動部材６４１及び連結変位部材６４２は、支持軸６３２、６３３を介して、第１変位部材６３０の背面にそれぞれ回転可能に保持される。
【０２３６】
当接部６３４は、回転軸６３１を中心として周方向に所定の間隔を隔てつつ一対が配設される。これら一対の当接部６３４の間には、正面ベース６２０に第１変位部材６３０が組み付けられた状態において、正面ベース６２０の突出部６２８が配設される。よって、後述するように、正面ベース６２０に対して第１変位部材６３０が回転軸６３１を中心として回転される場合に、当接部６３４が正面ベース６２０の突出部６２８の側面に当接されることで、正面ベース６２０に対する第１変位部材６３０の回転を所定の範囲内に規制できる。
【０２３７】
第１溝６３５は、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが摺動可能に挿通される凹溝であり、正面視略くの字状に屈曲して形成される。詳細には、第１溝６３５は、第１変位部材６３０の長手方向に沿って直線状に延設される作用区間６３５ａと、回転軸６３１側を凹とする円弧状に湾曲しつつ第１変位部材６３０の幅方向に沿って延設される（即ち、回転軸６３１と同心の円環形状を分断した形状に形成される）非干渉区間６３５ｂとを備える。なお、後述するように、作用区間６３５ａは、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂから作用を受ける区間であり、非干渉区間６３５ｂは、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが干渉しない区間である。
【０２３８】
第２変位部材６４０は、被駆動部材６４１と連結変位部材６４２との２部材に分割して形成される。被駆動部材６４１には、長手方向中央に軸支孔６４１ａが貫通形成されると共に、長手方向一端側および他端側に第２溝６４１ｂ及び連結溝６４１ｃがそれぞれ開口形成される。なお、連結変位部材６４２は、光透過性の樹脂材料から形成される。
【０２３９】
軸支孔６４１ａは、上述したように、第１変位部材６３０の支持軸６３２が回転可能に挿通される断面円形の孔であり、かかる支持軸６３２を介して、被駆動部材６４１が第１変位部材６３０の背面に回転可能に軸支される。なお、支持軸６３２の軸方向端面には、軸支孔６４１ａの内径よりも大径の頭部を有するねじが締結され、これにより、支持軸６３２の軸支孔６４１ａからの抜け出しが規制される。
【０２４０】
第２溝６４１ｂは、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが摺動可能に挿通される溝状の開口であり、被駆動部材６４１の長手方向に沿って直線状に延設される。被駆動部材６４１が第１変位部材６３０の背面に軸支された状態では、第２溝６４１ｂが第１変位部材６３０の第１溝６３５に重ね合わされる。よって、第２溝６４１ｂを介して、第１溝６３５に伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが挿通可能とされる。なお、第２溝６４１ｂは、後述するように、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂから作用を受ける作用区間として形成される。
【０２４１】
連結溝６４１ｃは、被駆動部材６４１の長手方向に沿って直線状に延設される溝状の開口であり、後述する連結変位部材６４２の連結ピン６４３が摺動可能に挿通される。即ち、第２変位部材６４０は、連結溝６４１ｃ及び連結ピン６４３を介して、被駆動部材６４１の回転を連結変位部材６４２へ伝達可能に形成される。
【０２４２】
連結変位部材６４２には、軸支孔６４２ａが貫通形成されると共に、その軸支孔６４２ａを挟んで装飾部分６４２ｂ及び張出部分６４２ｃが外方へ張り出して形成される。また、連結変位部材６４２には、その前面側へ向けて突出される連結ピン６４３が配設される。
【０２４３】
軸支孔６４２ａは、上述したように、第１変位部材６３０の支持軸６３３が回転可能に挿通される断面円形の孔であり、かかる支持軸６３３を介して、連結変位部材６４２が第１変位部材６３０の背面に回転可能に軸支される。なお、支持軸６３３の軸方向端面には、軸支孔６４２ａの内径よりも大径の保持体Ｃが締結固定され、これにより、回転軸６３３の軸支孔６４２ａからの抜け出しが規制される。
【０２４４】
連結ピン６４３は、上述したように、被駆動部材６４１の連結溝６４１ｃに挿通され、これにより、被駆動部材６４１の回転が連結変位部材６４２へ伝達可能とされる。即ち、支持軸６３２を回転中心として被駆動部材６４１を回転させることで、連結変位部材６４２の支持軸６３３を回転中心とする回転を形成することができる。
【０２４５】
このように、第２変位部材６４０は、被駆動部材６４１及び連結変位部材６４２に２分割されると共に、これら駆動部材６４１及び連結変位部材６４２が連結溝６４１ｃ及び連結ピン６４３により連結されつつ第２変位部材６４０に回転可能に軸支されることで、リンク機構を構成するので、そのリンク機構の増幅効果を利用して、後述するように、連結変位部材６４２（装飾部分６４２ｂ）の第１変位部材６３０に対する相対変位量を大きくすることができる（図３７参照）。その結果、演出効果を高めることができる。
【０２４６】
ここで、連結変位部材６４２の詳細構成について、図３２を参照して説明する。図３２（ａ）は、連結変位部材６４２の正面図であり、図３２（ｂ）は、図３２（ａ）の矢印ＸＸＸＩＩｂ方向視における連結変位部材６４２の側面図であり、図３２（ｃ）は、図３２（ａ）のＸＸＸＩＩａ−ＸＸＸＩＩａ線における連結変位部材６４２の断面図である。
【０２４７】
図３２に示すように、連結変位部材６４２には、軸支孔６４２ａを挟んで装飾部分６４２ｂと反対側に張出部分６４２ｃが張り出して形成されるので、後述するように、装飾部分６４２ｂを上方へ持ち上げる際や持ち上げた後にバランスを取るための錘としての役割を張出部分６４２ｃに担わせることができる。
【０２４８】
この場合、張出部分６４２ｃは、装飾部分６４２ｂよりも正面側（図３２（ｂ）下側）は突出して形成され、第１変位部材６３０の背面に当接可能に形成されるので、後述するように、第２変位部材６４０が変位（回転）する際に、連結変位部材６４２の第１変位部材６３０に対するがたつきを抑制できる。また、張出部分６４２ｃに錘としての役割と第１変位部材６３０への当接部分としての役割とを兼用させるので、その分、構造を簡素化して、部品コストの削減を図ることができる。
【０２４９】
更に、張出部分６４２ｃは、連結変位部材６４２の正面側（第１変位部材６３０の背面に対面する側）をなす底壁の４辺から４枚の側壁が背面側に立設されることで、背面側が開放された箱状に形成される。よって、その外形を小さくしつつ、重量と剛性とを確保できる。従って、後述するように、第２変位部材６４０が変位（回転）する際に、張出部分６４２ｃを第１変位部材６３０の背面に隠した状態（即ち、正面から視認不能とした状態）を確保しつつ、錘としての機能と第１変位部材６３０に当接してがたつきを抑制する機能とを確実に発揮させることができる。
【０２５０】
なお、張出部分６４２ｃには、その底壁から突設され軸支孔６４２ａを中心とする円弧に沿って延設される凸条６４２ｃ１が形成され、かかる凸条６４２ｃ１の頂部が第１変位部材６３０の背面に当接可能に形成される。よって、張出部分６４２ｃの底壁の全面が第１変位部材６３０の背面に面当たりする場合と比較して、摺動抵抗を抑制することができる。
【０２５１】
連結ピン６４３は、金属材料（本実施形態では真鍮材料）から形成され、樹脂材料よりも硬度が高くされると共に、その後端面（図３２（ｃ）上側の面）が連結変位部材６４２の背面（即ち、正面ベース６２０に対面する側の面）から露出する態様で、連結変位部材６４２に埋設（インサート成形）される。
【０２５２】
この場合、正面ベース６２０の凸条６２６は、その頂部が、連結変位部材６４２の変位される際の連結ピン６４３の変位軌跡に沿って延設されるので、正面ベース６２０の凸条６２６の頂部には連結ピン６４３の後端面を主に当接させることができる。よって、光透過性の樹脂材料からなる連結変位部材６４２に正面ベース６２０の凸条６２６との間での擦れによって曇りが形成されることを抑制できる。従って、連結変位部材６４２に光を透過させることによる演出効果を継続的に発揮させることができる。
【０２５３】
次いで、図３３から図３９を参照して、右回転ユニット６００の動作について説明する。図３３及び図３４は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニット６００の正面図であり、図３５及び図３６は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニット６００の背面図である。また、図３７及び図３８は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニット６００の背面模式図である。
【０２５４】
なお、図３３（ａ）は、図３５（ａ）及び図３７（ａ）と、図３３（ｂ）は、図３５（ｂ）及び図３７（ｂ）と、図３３（ｃ）は、図３５（ｃ）及び図３７（ｃ）と、それぞれ同一の状態であり、図３４（ａ）は、図３６（ａ）及び図３８（ａ）と、図３４（ｂ）は、図３６（ｂ）及び図３８（ｂ）と、図３４（ｃ）は、図３６（ｃ）及び図３８（ｃ）と、それぞれ同一の状態である。この場合、図３３（ｃ）は、図３４（ａ）と、図３５（ｃ）は、図３６（ａ）と、図３７（ｃ）は、図３８（ａ）と、それぞれ同一の図である。
【０２５５】
図３３（ａ）、図３５（ａ）及び図３７（ａ）に示すように、退避位置では、第１変位部材６３０が起立状態とされ、第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０が正面ベース６２０の正面に配設される。
【０２５６】
この状態から、伝達部材６５４が正方向（図３７（ａ）時計回り）に回転駆動されると、第１変位部材６３０の第１溝６３５（作用区間６３５ａ）及び第２変位部材６４０の第２溝６４１ｂの内壁面が、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂによって張出方向（図３７（ａ）右側）へ押されることで、図３３（ｂ）、図３５（ｂ）及び図３７（ｂ）に示すように、第１変位部材６３０が回転軸６３１を回転軸として張出方向へ回転される。この場合、第２変位部材６４０は、第２溝６４１ｂが第１溝６３５の作用区間６３５ｂと同じ外形を有していることから、第１変位部材６３０に対して相対変位せず、第１変位部材６３０と一体となって変位される。
【０２５７】
図３３（ｂ）、図３５（ｂ）及び図３７（ｂ）に示す状態から、伝達部材６５４が正方向（図３７（ｂ）時計回り）に更に回転駆動されると、上述した場合と同様に、第１変位部材６３０の第１溝６３５（作用区間６３５ａ）及び第２変位部材６４０の第２溝６４１ｂの内壁面が、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂによって張出方向（図３７（ｂ）右側）へ押され、これにより、第１変位部材６３０が回転軸６３１を回転軸として張出方向へ回転されると共に、その第１変位部材６３０と一体に第２変位部材６４０が変位される。
【０２５８】
図３３（ｂ）、図３５（ｂ）及び図３７（ｂ）に示す状態を経て、図３３（ｃ）、図３５（ｃ）及び図３７（ｃ）に示す状態（即ち、図３４（ａ）、図３６（ａ）及び図３８（ａ）に示す状態）に達すると、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが、第１変位部材６３０の第１溝６３５における作用区間６３５ａと非干渉区間６３５ｂとの接続部分に到達される。
【０２５９】
なお、図３３（ｃ）、図３５（ｃ）及び図３７（ｃ）（即ち、図３４（ａ）、図３６（ａ）及び図３８（ａ））に示す状態では、第１変位部材６３０の一対の当接部６３４のうちの一方の当接部６３４が、正面ベース６２０の突出部６２８の一方の側面に当接されることで、第１変位部材６３０の張出方向への回転が規制される。
【０２６０】
よって、図３４（ａ）、図３６（ａ）及び図３８（ａ）に示す状態から、伝達部材６５４が正方向（図３８（ａ）時計回り）に回転駆動されると、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂは、第１変位部材６３０の第１溝６３５に対しては、その内壁面に干渉することなく、非干渉区間６３５ｂに沿って移動する。これにより、第１変位部材６３０は、図３８（ａ）に示す状態（位置）に維持される。
【０２６１】
これに対し、第２変位部材６４０は、その第２溝６４１ｂの内壁面が、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂによって下方（図３８（ａ）下側）へ押し下げられることで、図３４（ｂ）、図３６（ｂ）及び図３８（ｂ）に示すように、被駆動部材６４１が支持軸６３２を中心として連結溝６４１ｃを上昇させる方向（図３８（ｂ）反時計回り）に回転される。この被駆動部材６４１の回転が、連結溝６４１ｃ及び連結ピン６４３の連結を介して、連結変位部材６４２に伝達され、かかる連結変位部材６４２が支持軸６３３を回転中心として装飾部分６４２ｂを持ち上げる方向（図３８（ｂ）時計回り）に回転される。即ち、第１変位部材６３０が停止されつつ、その第１変位部材６３０に対して第２変位部材６４０（連結変位部分６４２）が相対変位される。
【０２６２】
図３４（ｂ）、図３６（ｂ）及び図３８（ｂ）に示す状態から、伝達部材６５４が正方向（図３８（ｂ）時計回り）に更に回転駆動されると、上述した場合と同様に、第１変位部材６３０が停止されつつ、その第１変位部材６３０に対して第２変位部材６４０（連結変位部分６４２）が相対変位される。その後、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが、第１変位部材６３０の第１溝６３５における非干渉区間６３５ｂ及び第２変位部材６４０の第２溝６４１ｂの終端に到達されることで、図３４（ｃ）、図３６（ｃ）及び図３８（ｃ）に示すように、第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０が張出位置に配置される。
【０２６３】
上述した場合とは逆に、図３４（ｃ）、図３６（ｃ）及び図３８（ｃ）に示す張出位置から、伝達部材６５４が逆方向（図３８（ｃ）反時計回り）に回転駆動されると、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが、第１変位部材６３０の第１溝６３５における非干渉区間６３５ｂに沿って移動することで、第１変位部材６３０は、図３８（ｃ）に示す状態（位置）に維持される。
【０２６４】
これに対し、第２変位部材６４０は、その第２溝６４１ｂの内壁面が、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂによって上方（図３８（ｃ）上側）へ押し上げられることで、図３４（ｂ）、図３６（ｂ）及び図３８（ｂ）に示すように、被駆動部材６４１が支持軸６３２を中心として連結溝６４１ｃを下降させる方向（図３８（ｂ）時計回り）に回転され、連結変位部材６４２が支持軸６３３を回転中心として装飾部分６４２ｂを振り下ろす方向（図３８（ｂ）反時計回り）に回転される。即ち、第１変位部材６３０が停止されつつ、その第１変位部材６３０に対して第２変位部材６４０（連結変位部分６４２）が相対変位される。
【０２６５】
図３４（ｂ）、図３６（ｂ）及び図３８（ｂ）に示す状態から、伝達部材６５４が逆方向（図３８（ｂ）反時計回り）に更に回転駆動されると、上述した場合と同様に、第１変位部材６３０が停止されつつ、その第１変位部材６３０に対して第２変位部材６４０（連結変位部分６４２）が装飾部分６４２ｂを振り下ろす方向へ相対変位される。
【０２６６】
図３４（ｂ）、図３６（ｂ）及び図３８（ｂ）に示す状態を経て、図３４（ａ）、図３６（ａ）及び図３８（ａ）に示す状態（即ち、図３３（ｃ）、図３５（ｃ）及び図３７（ｃ）に示す状態）に達すると、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが、第１変位部材６３０の第１溝６３５における作用区間６３５ａと非干渉区間６３５ｂとの接続部分に到達される。
【０２６７】
よって、図３３（ｃ）、図３５（ｃ）及び図３７（ｃ）に示す状態から、伝達部材６５４が逆方向（図３７（ｃ）反時計回り）に回転駆動されると、第１変位部材６３０の第１溝６３５（作用区間６３５ａ）及び第２変位部材６４０の第２溝６４１ｂの内壁面が、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂによって起立方向（図３７（ｃ）左側）へ押されることで、図３３（ｂ）、図３５（ｂ）及び図３７（ｂ）に示すように、第１変位部材６３０が回転軸６３１を回転軸として起立方向へ回転される。この場合、第２変位部材６４０は、第２溝６４１ｂが第１溝６３５の作用区間６３５ｂと同じ外形を有していることから、第１変位部材６３０に対して相対変位せず、第１変位部材６３０と一体となって変位される。
【０２６８】
図３３（ｂ）、図３５（ｂ）及び図３７（ｂ）に示す状態から、伝達部材６５４が逆方向（図３７（ｂ）時計回り）に更に回転駆動されると、上述した場合と同様に、第１変位部材６３０が回転軸６３１を回転軸として起立方向へ回転されると共に、その第１変位部材６３０と一体に第２変位部材６４０が変位される。その後、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが、第１変位部材６３０の第１溝６３５における作用区間６３５ａ及び第２変位部材６４０の第２溝６４１ｂの始端に到達されることで、図３３（ａ）、図３５（ａ）及び図３７（ａ）に示すように、第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０が退避位置に配置される。
【０２６９】
なお、図３３（ａ）、図３５（ａ）及び図３７（ａ）に示す起立位置では、第１変位部材６３０の一対の当接部６３４のうちの他方の当接部６３４が、正面ベース６２０の突出部６２８の他方の側面に当接されることで、第１変位部材６３０の起立方向への回転が規制される。
【０２７０】
このように、右回転ユニット６００は、第１溝６３５及び第２溝６４１ｂが厚み方向（例えば、図３３及び図３４紙面垂直方向）に重ね合わされた（重畳された）姿勢で第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０が正面ベース６２０の正面側に配設されるので、第１溝および第２溝が同一平面内で並設される従来品の場合と比較して、これら第１溝６３５及び第２溝６４１ｂ（即ち、第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０）の配設に要する平面スペースを抑制することができる。その結果、正面視における外形（平面スペース）の小型化を図ることができる。
【０２７１】
ここで、パチンコ機１０では、表示装置（第３図柄表示装置８１）の大型化が要請される。しかし、この場合であっても、厚み方向（前後方向、例えば、図１０及び図１１紙面垂直方向）のスペースには比較的余裕がある。よって、本実施形態のように、第１溝６３５及び第２溝６４１ｂを重ね合わせ、比較的余裕のある厚み方向のスペースを利用する構成であれば、右回転ユニット６００の正面視における外形の小型化を図ることができ、表示装置の大型化に対して特に有効となる。
【０２７２】
また、第１溝６３５及び第２溝６４１ｂを重ね合わせる構成であれば、１の駆動ピン６５４ｂにより、伝達部材６５４の回転駆動力を第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０のそれぞれに伝達することができ、従来品のように、第１溝および第２溝のそれぞれに対して駆動ピン（伝達部材）を個別に設けることを不要とできる。即ち、部品を兼用することができ、その分、部品コストを削減することができる。
【０２７３】
第２変位部材６４０は、上述したように、被駆動部材６４１及び連結変位部材６４２に２分割されると共に、これら被駆動部材６４１及び連結変位部材６４２が連結溝６４１ｃ及び連結ピン６４３により連結されつつ第１変位部材６３０の支持軸６３２，６３３にそれぞれ回転可能に軸支されることで、リンク機構を構成するので、そのリンク機構の増幅効果を利用することができる。よって、図３４、図３６及び図３８に示すように、連結変位部材６４２（装飾部分６４２ｂ）の第１変位部材６３０に対する相対変位量を大きくすることができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０２７４】
この場合、本実施形態では、第２変位部材６４０を被駆動部材６４１及び連結変位部材６４２に分割し、リンク機構を形成すると共に、それら被駆動部材６４１及び連結変位部材６４２を軸支する支持軸６３２，６３３を、第１変位部材６３０の長手方向に沿って配設することで、図３３（ａ）、図３５（ａ）及び図３７（ａ）に示すように、退避位置において、被駆動部材６４１と連結変位部材６４２とが重ね合わされた姿勢を形成することができる。
【０２７５】
これにより、第２変位部材６４０を第１変位部材６３０の背面側に隠しやすくする（遊技者から視認不能としやすくする）ことができる。よって、退避位置において、右回転ユニット６００の正面視における外形の小型化を図ることができるだけでなく（図３３（ａ）参照）、第１変位部材６３０が起立姿勢から張り出し姿勢へ傾倒される際には（図３３（ａ）から図３３（ｃ）参照）、第２変位部材６４０（装飾部分６４２ｂ）の存在を遊技者から隠しつつ、第１変位部材６３０が張り出し姿勢に傾倒された後に、その第１変位部材６３０の背面から第２変位部材６４０を飛び出させることができ（図３４（ａ）から図３４（ｃ）参照）、遊技者にインパクトを与える演出を行いやすくできる。
【０２７６】
上述したように、図３３（ａ）に示す退避位置から図３４（ｃ）に示す張出位置までの第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０の動作は、まず、図３３（ａ）から図３３（ｃ）に示すように、第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０が一体のまま張出方向（即ち、倒れ込む方向、「第１方向」と称す）へ変位（回転）され、図３３（ｃ）及び図３４（ａ）に示すように、第１変位部材６３０の変位（回転）が停止された後、図３４（ａ）から図３４（ｃ）に示すように、第２変位部材６４０の連結変位部材６４２がその装飾部分６４２ｂを持ち上げる方向（「第２方向」と称す）へ変位（回転）させる動作とされる。即ち、第１方向と第２方向とが逆方向とされる。
【０２７７】
これにより、第１方向へ変位されていた第１変位部材６３０の停止に伴う慣性力を、第２変位部材６４０が第２方向への変位を開始する際の慣性力により打ち消し合わせることができる。その結果、退避位置から張出位置までの一連の動作を円滑に行わせることができ、演出効果を高めることができるだけでなく、慣性力の作用による部品の負荷を軽減して、耐久性の向上を図ることができる。
【０２７８】
この場合、本実施形態では、第１変位部材６３０の重量が、第２変位部材６４０の重量よりも重くされるので、図３３（ａ）に示す退避位置から図３４（ｃ）に示す張出位置まで第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０を変位させる動作において、重量が重い第１変位部材６３０を先に停止させ、重量が軽い第２変位部材６４０を最後に停止させることができる。これにより、駆動モータ６５０及び伝達機構における歯車（第１ピニオン６５１、ラック部材６５２及び第２ピニオン６５３、図２９及び図３０参照）が受ける負担を軽減することができる。
【０２７９】
即ち、上述した、第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０が一体のまま張出方向（第１方向）へ変位される状態（図３３（ａ）から図３３（ｃ）参照）から、第１変位部材６３０の変位が停止され（図３３（ｃ）及び図３４（ａ）参照）、且つ、第２変位部材６４０の連結変位部材６４２がその装飾部分６４２ｂを持ち上げる方向（第２方向）へ変位される状態（図３４（ａ）から図３４（ｃ）参照）への遷移は、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが、第１溝６３５の作用区間６３５ａから非干渉区間６３５ｂへ移行することで行われるので、駆動モータ６５０及び伝達機構における歯車（第１ピニオン６５１、ラック部材６５２及び第２ピニオン６５３）の回転を継続させることができる。よって、かかる状態の遷移の途上において、第１変位部材６３０が停止されたとしても、その停止に伴う駆動モータ６５０伝達機構の歯車への負担を回避できる。
【０２８０】
一方で、第１変位部材６３０の変位が停止され（図３３（ｃ）及び図３４（ａ）参照）、且つ、第２変位部材６４０の連結変位部材６４２がその装飾部分６４２ｂを持ち上げる方向（第２方向）へ変位される状態（図３４（ａ）から図３４（ｃ）参照）から、第２変位部材６４０が停止される状態（図３４（ｃ）参照）への遷移は、駆動モータ６５０及び伝達機構の歯車（第１ピニオン６５１、ラック部材６５２及び第２ピニオン６５３）の回転を停止することが行う必要があり、第２変位部材６４０が停止される際の慣性力が歯車に作用されるところ、この場合に停止される部材は、重量が軽い第２変位部材６４０のみであるので、その分、歯車への負担を軽減できる。
【０２８１】
ここで、第２変位部材６４０の連結変位部材６４２は、上述したように、第１変位部材６３０に軸支される部分（軸支孔６４２ａ）を挟んで装飾部分６４２ｂと反対側に外方へ張り出して形成される張出部分６４２ｃを備え（図３２参照）、かかる張出部分６４２ｃに錘の役割を担わせることが可能に形成される。
【０２８２】
これにより、図３４、図３６及び図３８に示すように、連結変位部材６４２を回転させてその装飾部分６４２ｂを上方へ持ち上げる際には、装飾部分６４２ｂと反対側に張出部分６４２ｃが形成されていることで、かかる張出部分６４２ｃの重みを利用して、装飾部分６４２ｂを上方へ持ち上げやすくすることができる。よって、装飾部分６４２ｂを速やかに持ち上げることを可能として、演出効果を高めることができると共に、持ち上げ動作に必要とされる駆動モータ６５０の駆動力を抑制できる。
【０２８３】
また、図３４（ｃ）、図３６（ｃ）及び図３８（ｃ）に示すように、装飾部分６４２ｂが持ち上げられた後は、装飾部分６４２ｂの重みと張出部分６４２ｃの重みとを吊り合わせることができるので、装飾部分６４２ｂのみが形成された片持ち状態の場合と比較して、装飾部分６４２ｂが持ち上げられた姿勢を安定化させることができると共に、その姿勢を維持するために必要とされる駆動モータ６５０の駆動力を抑制できる。
【０２８４】
この場合、連結変位部材６４２の張出部分６４２ｃは、上述したように、その底壁（凸条６４２ｃ１、図３２参照）を、第１変位部材６３０の背面に当接可能に形成されるので、図３４、図３６及び図３８に示すように、連結変位部材６４２を変位（回転）させる際には、その張出部分６４２ｃが第１変位部材６３０の背面に当接されることで、連結変位部材６４２（装飾部分６４２ｂ）のがたつきを抑制できる。よって、装飾部分６４２ｂの変位の際の姿勢を安定化させて、演出効果を高めることができると共に、がたつきによる軸支部分の摩耗や破損を抑制することができる。
【０２８５】
また、張出部分６４２ｃが、錘としての役割に加え、第１変位部材６３０へ当接してがたつきを抑制する役割を兼用するので、これら両役割のための部位をそれぞれ個別に設けることを不要とでき、その分、連結変位部材６４２の構造を簡素化できる。その結果、部品コストの削減を図ることができる。
【０２８６】
更に、連結変位部材６４２の張出部分６４２ｃは、上述したように、略箱状に形成される（図３２参照）。これにより、その張出部分６４２ｃの外形を小さくしつつ、重みと剛性とを確保することができる。よって、図３４、図３６及び図３８に示すように、張出部分６４２ｃを第１変位部材６３０の背面に隠した状態で（即ち、正面の遊技者から視認不能とした状態で）、連結変位部材６４２（装飾部分６４２ｂ）を変位することを確保しつつ、張出部分６４２ｃに、錘としての機能と第１変位部材６３０の背面に当接してがたつきを抑制する機能とを確実に発揮させることができる。
【０２８７】
ここで、正面ベース６２０には、上述したように、第１変位部材６３０を軸支する軸支孔６２４が、伝達部材６５４を軸支する軸支孔６２５よりも遊技盤１３の開口側（第１変位部材６３０の張出位置側）に配設されるので（図２９から図３１参照）、図３３から図３８に示すように、張出位置において、第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０が遊技盤１３の開口側へ張り出す張り出し面積を確保できる一方で、退避位置から張出位置に変位する間、第１変位部材６３０の背面に伝達部材６５４を隠しやすくすることができる。
【０２８８】
この場合、正面ベース６２０は、上述したように、第１変位部材６３０の回転軸６３１を軸支する軸受部６２７を備え（図２９参照）、伝達部材６５４は、図３８（ａ）から図３８（ｃ）に示すように、第２変位部材６４０を張出位置に変位させた際に、軸受部６２７に当接可能に形成されるので、第２変位部材６４０の第１変位部材６３０に対する相対回転を所定の範囲内に規制することができる。即ち、駆動モータ６５０の駆動力を伝達する役割の伝達部材６５４に、第２変位部材６４０の第１変位部材６３０に対する相対回転を所定の範囲内に規制するストッパとしての役割を兼用させることができるので、構造を簡素化して、その分、部品コストの削減を図ることができる。
【０２８９】
また、軸受部６２７は、第１変位部材６３０を正面ベース６２０から嵩上げして、第１変位部材６３０と第２変位部材６４０とを重ね合わせた姿勢で配設するための部位であるため（図２９参照）、比較的剛性が高くされると共に、その外周側にデッドスペースが形成されるところ、図３８（ｃ）に示すように、かかる軸受部６２７に伝達部材６５４を当接させる構成とすることで、第２変位部材６４０の第１変位部材６３０に対する相対回転を規制する部分の剛性を確保して、耐久性の向上を図ることができると共に、デッドスペースを有効に利用でき、その分、小型化を図ることができる。
【０２９０】
更に、伝達部材６５４には、上述したように、軸受部６２７の外形に対応した凹欠部６５４ｃが凹設され（図２９から図３１参照）、図３８（ｃ）に示すように、第２変位部材６４０が張出位置に張り出される場合には、軸受部６２７を凹欠部６５４ｃ内に受け入れ可能に形成されるので、その分、伝達部材６５４の可動範囲を大きくすることができる。よって、その分、第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０の変位量を確保できる。言い換えると、伝達部材６５４の可動範囲を確保しつつ、かかる伝達部材６５４の回転軸６５４ａの位置を軸受部６２７に近接させることができるので、第１変位部材６３０の外形を抑制しつつ、図３７及び図３８に示すように、第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０が退避位置および張出位置の間で変位する間、伝達部材６５４を第１変位部材６３０の背面に隠した状態（即ち、正面の遊技者から視認不能とした状態）を形成しやすくすることができる。
【０２９１】
正面ベース６２０は、上述したように、その正面視左側（遊技盤１３の開口側、例えば、図３３（ｃ）左側）に、その側面および前面の稜線部分を面取りすることで傾斜して形成される傾斜面６２０ａが配設される。よって、図３４（ｃ）に示す状態から連結変位部材６４２が装飾部分６４２ｂを下降させる方向へ変位（回転）され、図３４（ｂ）に示す状態を経て、図３４（ａ）に示す状態を形成する場合には、連結変位部材６４２が正面ベース６２０の側面に係止されて変位できなくなることを、傾斜面６２０ａによって抑制できる。同様に、図３３（ｃ）に示す状態から第１変位部材６３０と一体となって第２変位部材６４０（連結変位部材６４２）が退避位置へ向けて変位（回転）され、図３３（ｂ）に示す状態を経て、図３３（ａ）に示す状態を形成する場合にも、連結変位部材６４２が正面ベース６２０の側面に係止されて変位できなくなることを、傾斜面６２０ａによって抑制できる。
【０２９２】
特に、本実施形態では、第１変位部材６３０がその回転軸６３１を支点として片持ち状態で配設される上に、その第１変位部材６３０には第２変位部材６４０が配設され、重量が嵩むため、第１変位部材６３０に前後方向（図３３紙面垂直方向）の揺れ（即ち、連結変位部材６４２を正面ベース６２０へ近接離間させる方向の揺れ）が発生しやすく、連結変位部材６４２が正面ベース６２０の側面に係止されやすい。よって、正面ベース６２０に傾斜面６２０ａを設ける構成が特に有効となる。
【０２９３】
また、正面ベース６２０は、上述したように、その前面から突出され第１変位部材６３０の変位方向（回転方向）に沿って延設される凸条６２６を備える。よって、図３３、図３５及び図３７に示すように、第１変位部材６３０と一体となって第２変位部材６４０が変位される場合には、凸条６２６の頂部のみを第２変位部材６４０に接触させることができる。よって、正面ベース６２０の前面の全体が第２変位部材６４０に面当たりする場合と比較して、接触面積を小さくして、摺動抵抗を抑制することができる。その結果、第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０をスムーズに変位させることができると共に、駆動モータ６５０に必要とされる駆動力を抑制できる。
【０２９４】
ここで、この正面ベース６２０の凸条６２６と第２変位部材６４０（連結変位部材６４２）との関係について、図３９を参照して説明する。図３９（ａ）は、正面ベース６２０及び連結変位部材６４２の位置関係を説明するための正面模式図であり、図３９（ｂ）は、図３９（ａ）のＸＸＸＩＸｂ−ＸＸＸＩＸｂ線における正面ベース６２０及び連結変位部材６４２の断面模式図である。
【０２９５】
上述したように、第２変位部材６４０の連結変位部材６４２は、光透過性の樹脂材料から形成される。そのため、発光体や表示装置から照射される光を透過させて装飾効果を高めることができる。一方で、連結変位部材６４２は、正面ベース６２０に対面して配設される部材であるため（図２９から図３１参照）、第２変位部材６４０が変位される際の揺れやがたつきの発生に伴い、正面ベース６２０の正面に当接される。この場合、正面ベース６２０の前面が連結変位部材６４２に面当たりすると、正面ベース６２０の前面との間での擦れによって連結変位部材６４２に曇りが形成され、光の透過性が損なわれる。
【０２９６】
これに対し、本実施形態では、上述したように、正面ベース６２０の前面には、凸条６２６が形成され、かかる凸条６２６の頂部のみを連結変位部材６４２に当接させることができるため、連結変位部材６４２に形成される擦れによる曇り（光の透過性が損なわれる部分）を部分的に抑制することができる。
【０２９７】
更に、本実施形態では、図３９に示すように、第２変位部材６４０は、被駆動部材６４１と連結変位部材６４２とを連結するための金属製の連結ピン６４３が、連結変位部材６４２に設けられ、正面ベース６２０の凸条６２６は、第１変位部材６３０と一体となって第２変位部材６４０が変位される際（図３３、図３５及び図３７参照）の連結ピン６４３の軌跡に沿って延設される。
【０２９８】
これにより、第１変位部材６３０と一体となって第２変位部材６４０が変位される際には、連結ピン６４２の後端面（図３９（ｂ）右側の面）を凸条６２６の頂部に当接させることができる。よって、凸条６２６の頂部から連結変位部材６４２に作用する面圧を、連結ピン６４２の後端面に受け持たせ、その分、連結変位部材６４２の他の部分に作用する面圧を弱めることができる。その結果、連結変位部材６４２の他の部分に、凸条６２６との間での擦れによって曇りが形成されることを抑制して、その光を透過させる機能が損なわれることを抑制できる。
【０２９９】
次いで、図４０を参照して、正面ベース６２０の突出部６２８の機能について説明する。図４０（ａ）は、正面ベース６２０及び第１変位部材６３０の位置関係を説明するための正面模式図であり、図４０（ｂ）は、図４０（ａ）の矢印ＸＬｂ方向視における正面ベース６２０及び第１変位部材６３０の側面模式図であり、図４０（ｃ）は、図４０（ａ）のＸＬｃ−ＸＬｃ線における正面ベース６２０及び第１変位部材６３０の断面模式図である。
【０３００】
図４０に示すように、正面ベース６２０は、第１変位部材６３０を回転可能に軸支する軸受部６２７を備え、軸受部６２７の高さの分、第１変位部材６３０を正面ベース６２０の正面から嵩上げした状態で軸支するので、正面ベース６２０の正面と第１変位部材６３０の背面との間に第２変位部材６４０を配設する空間を形成することができる。即ち、上述したように、第１変位部材６３０の背面に第２変位部材６４０を重ね合わせて配設することできる（図２９から図３１参照）。
【０３０１】
上述したように、正面ベース６２０は、軸受部６２７の外周面から径方向外方へ向けて突出して形成される張出部６２８を備えると共に、第１変位部材６３０は、その背面から突設される当接部６３４を備え、正面ベース６２０の突出部６２８に第１変位部材６３０の当接部６３４が当接されることで、第１変位部材６３０の正面ベース６２０に対する相対回転を所定の範囲内に規制できる。
【０３０２】
この場合、正面ベース６２０の軸受部６２７は、大径の円筒体として正面ベース６２０の正面から立設され、その剛性が高くされると共に、外周側にデッドスペースを形成するところ、本実施形態では、軸受部６２７の外周面から径方向外方へ向けて突出部６２８を突設し、その突出部６２８に第１変位部材６３０の当接部６３４を当接させる構成とすることで、第１変位部材６３０の正面ベース６２０に対する相対回転を規制する部分の剛性を確保して、耐久性の向上を図ることができると共に、デッドスペースを有効に利用でき、その分、小型化を図ることができる。
【０３０３】
更に、本実施形態では、第１変位部材６３０の下方側（図４０（ａ）下側）部分の外形が、正面視において、正面ベース６２０の突出部６２８を含む大きさに設定される。即ち、第１変位部材６３０の背面に正面ベース６２０の突出部６２８の正面（図４０（ａ）紙面手前側面）が当接可能に形成される。これにより、第１変位部材６３０が変位される際のがたつきや、第１変位部材６３０が前方（図４０（ｃ）の矢印Ｆｒ方向）へ傾倒することを抑制できる。
【０３０４】
また、正面ベース６２０の突出部６２８に、その側面で第１変位部材６３０の当接部６３４を受け止めて相対変位を規制するストッパとしての役割に加え、その正面で第１変位部材６３０の背面を受け止めてがたつきや傾倒を抑制するための役割を兼用させることができるので、これら両役割のための部位をそれぞれ個別に設けることを不要とでき、その分、構造を簡素化できる。その結果、部品コストの削減を図ることができる。
【０３０５】
特に、本実施形態では、第１変位部材６３０がその回転軸６３１（正面ベース６２０の軸受部６２７）を支点として片持ち状態で配設される上に、その第１変位部材６３０には第２変位部材６４０が配設され、重量が嵩むため、第１変位部材６３０に前後方向（図４０（ａ）紙面垂直方向）の揺れが発生しやすい。第１変位部材６３０が正面ベース６２０へ近接する方向（図４０（ｃ）の矢印Ｘと反対方向）への揺れは、第２変位部材６４０（連結変位部材６４２）の正面ベース６２０（凸条６２６の頂部）への当接により規制できるが、第１変位部材６３０が正面ベース６２０から離間する方向（図４０（ｃ）の矢印Ｆｒ方向）への揺れは、規制できず、上述の通り自重が嵩むことから、支点近傍の破損を招きやすい。そのため、正面ベース６２０の突出部６２８の正面を第１変位部材６３０の背面に当接させ、第１変位部材６３０の前方への揺れ（傾倒）を抑制できる構成が特に有効となる。
【０３０６】
この場合、正面ベース６２０の突出部６２８は、軸受部６２７の外周面から突設されると共に正面ベース６２０の正面に連設されるので、かかる突出部６２８の剛性を高めることができる。特に、第１変位部材６３０が前方（図４０（ｃ）の矢印Ｆｒ方向）へ傾倒する場合に、その傾倒を支える方向（即ち、突出部６２８が第１変位部材６３０の背面と正面ベース６２０の正面との間で挟まれる方向）の剛性を高めることができるので、第１変位部材６３０の前方への傾倒を効果的に抑制することができる。
【０３０７】
次いで、図４１から図４８を参照して、左回転ユニット７００について説明する。図４１は、左回転ユニット７００の分解正面斜視図であり、図４２は、左回転ユニット７００の分解背面斜視図である。また、図４３は、左回転ユニット７００の部分分解斜視図である。
【０３０８】
図４１から図４３に示すように、左回転ユニット７００は、背面ベース７１０及び正面ベース７２０からなるベース体と、そのベース体の正面ベース７２０の正面側に基端側が変位可能に配設される第１変位部材７３０と、その第１変位部材７３０の先端側に変位可能に配設される第２変位部材７４０と、それら第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０を変位させるための駆動力を発生すると共に背面ベース７１０の背面に配設される駆動モータ７５０と、その駆動モータ７５０の駆動力を伝達する伝達機構と、正面ベース７２０及び第２変位部材７４０の間を連結する連結部材（連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０）と、正面ベース７２０の下端側正面に覆設されるカバー体７８０と、を主に備える。
【０３０９】
背面ベース７１０及び正面ベース７２０の対向面間には、伝達機構の一部（第１ピニオン７５１、ラック部材７５２及び第２ピニオン７５３）が収納される。正面ベース７２０の背面には、ラック部材７５２の移動方向を規定するためにそのラック部材７５２の摺動溝７５２ａに挿通される一対の挿通ピン７２２が突設される。
【０３１０】
正面ベース７２０には、正面視円形の軸支孔７２３，７２４，７２５が貫通形成され、これら各軸支孔７２３，７２４，７２５には、第１変位部材７３０の回転軸７３１、伝達部材７５４の回転軸７５４ａ及び連結第１部材７６０の回転軸７６１がそれぞれ回転可能に軸支される。同様に、カバー体７８０には、正面視円形の軸支孔７８１が貫通形成され、この軸支孔７８１には、第１変位部材７３０の回転軸７３１が回転可能に軸支される。
【０３１１】
また、正面ベース７２０の正面には、ベース側係合部材７２６が突設されると共に、受入凹部７２７が凹設される。ベース側係合部材７２６は、正面ベース７２０の正面から立設される基部７２６ａと、その基部７２６ａの先端を屈曲させて形成され内面が係合面とされる屈曲部７２６ｂとを備え、退避位置において、第２変位部材７４０の後述する変位側係合部材７４２との間で係合面どうしを係合可能に形成される。これにより、後述するように、正面ベース７２０に対する第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０の前方への傾倒を抑制できる（図４７参照）。
【０３１２】
受入凹部７２７は、ベース側係合部材７２６の屈曲部７２６ｂに対面する位置に凹設される正面視略矩形の凹部であり、第２変位部材７４０の変位側係合部材７４２における屈曲部７４２ｂの外形よりも大きな開口面積を有して形成されることで、変位側係合部材７４２の屈曲部７４２ｂを受け入れ可能に形成される。これにより、後述するように、退避位置において、正面ベース７２０に対する第２変位部材７３０の近接方向への相対変位を許容して、衝突による破損を抑制できる（図４７（ｃ）参照）。
【０３１３】
伝達機構は、駆動モータ７５０の駆動軸に装着される第１ピニオン７５１と、伝達部材７５４の回転軸７５４ａに締結固定される第２ピニオン７５３と、それら第１ピニオン７５１及び第２ピニオン７５３が歯合されるラックギヤを平板状の部材の側面に歯切りしたラックとして形成されるラック部材７５２と、を備える。
【０３１４】
ラック部材７５２は、その長手方向に沿って延設される正面視長穴状の摺動溝７５２ａを２本備え、これら各摺動溝７５２ａに正面ベース７２０の一対の挿通ピン７２２がそれぞれ挿通されることで、その移動方向が規定された状態で保持される。即ち、背面ベース７１０及び正面ベース７２０の対向面間にラック部材７５２が直線運動可能に保持される。
【０３１５】
伝達部材７５４は、一端側の背面から突設される回転軸７５４ａと、その回転軸７５４ａと反対側となる他端側の正面から突設される駆動ピン７５４ｂと、を備え、回転軸７５４ａが軸支孔７２４に挿通されることで、正面ベース７２０の正面側に回転可能に軸支される。駆動ピン７５４ｂは、断面円形の軸状体であり、連結第１部材７６０の後述する駆動溝７６２に挿通される。
【０３１６】
伝達機構によれば、駆動モータ７５０の回転駆動力により第１ピニオン７５１が回転されると、その第１ピニオン７５１の回転が、ラック部材７５２の直線運動を介して、第２ピニオン７５３に伝達され、第２ピニオン７５３が回転されることで、伝達部材７５４が正面ベース７２０の軸支孔７２４を回転中心として回転される。
【０３１７】
伝達部材７５４が回転されると、後述するように、伝達部材７５４の駆動ピン７５４ｂが連結第１部材７６０の駆動溝７６２に作用し、連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０が駆動される。その結果、これら連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０を介して、第１変位部材７３０に対して第２変位部材７４０を相対変位させつつ、これら第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０を正面ベース７２０に対して変位させることができる（図４６参照）。
【０３１８】
第１変位部材７３０は、その長手方向一端側（図４２下側）に回転軸７３１が突設されると共に、その回転軸７３１と反対側となる長手方向他端側（図４２上側）に軸支孔７３２が貫通形成され、第１変位部材７３０の背面には、正面視長円形の摺動溝７３３が凹設されると共に、連結ピン７３４が突設される。また、第１変位部材７３０の長手方向他端側の外縁であって、軸支孔７３２の側方には、被係合部７３５が形成される。
【０３１９】
回転軸７３１は、上述したように、正面ベース７２０の軸支孔７２３及びカバー体７８０の軸支孔７８１に挿通される軸状体であり、第１変位部材７３０は、その回転軸７３１が軸支孔７２３，７８１に挿通されることで、正面ベース７２０の前面側に回転可能に軸支される。即ち、第１変位部材７３０は、正面ベース７２０及びカバー体７８０の対向面間に基端側が回転可能に軸支される。
【０３２０】
軸支孔７３２は、正面視円形の孔であり、第２変位部材７４０の回転軸７４１を回転可能に軸支する。摺動溝７３３は、第１変位部材７３０の長手方向に沿って延設される凹溝であり、連結軸７９０の端部が摺動可能に挿通される。なお、連結軸７９０は、連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０の他端どうしを相対回転可能に軸支する。後述するように、連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０が駆動される際に、連結軸７９０が第１変位部材７３０に対する摺動溝７３３に作用することで、第１変位部材７３０が正面ベース７２０に対して変位（回転）される（図４５参照）。
【０３２１】
連結ピン７３４は、連結第２部材７７０の後述する摺動溝７７２に挿通される断面円形の軸状体であり、第１変位部材７３０の摺動溝７３３をその延設方向に延長した延長線上に配置される。よって、連結軸７９０が第１変位部材７３０の摺動溝７３３に沿って摺動する方向と連結ピン７３４が連結第２部材７７０の摺動溝７７２に沿って摺動する方向とを一致させることができる。即ち、後述するように、連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０が駆動される際に、第１変位部材７３０に対する連結第２部材７７０の相対変位の形態を直線運動（スライド変位）とすることができる（図４５参照）。
【０３２２】
被係合部７３５は、第２変位部材７４０と背面視において重なる位置まで張り出す第１変位部材７３０の外縁に形成される部位であり、張出位置において、第２変位部材７４０の後述する変位側係合部材７４２（屈曲部７４２ｂの係合面）が係合可能に形成される（図４８参照）。これにより、後述するように、張出位置において、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０のがたつきを抑制できる（図４８参照）。
【０３２３】
第２変位部材７４０は、その背面に突設される回転軸７４１及び変位側係合部７４２と、その背面に凹設される受入凹部７４３と、回転軸７４１の端面に締結固定されるフランジ部材７４４と、を備える。
【０３２４】
回転軸７４１は、上述したように、第１変位部材７３０の軸支孔７３２に挿通される軸状体であり、この回転軸７４１が軸支孔７３２に挿通されることで、第１変位部材７３０の長手方向先端側に第２変位部材７４０が回転可能に軸支される。フランジ部材７４４は、回転軸７４１に締結固定される基端側が軸支孔７３２の内径よりも大径に形成され、これにより、回転軸７４１の軸支孔７３２からの抜け出しが規制される。
【０３２５】
フランジ部材７４４の背面には、回転軸７４１の軸心から偏心する位置に連結ピン７４４ａが突設される。連結ピン７４４ａは、断面円形の軸状体であり、連結第２部材７７０の後述する連結溝７７２に挿通される。後述するように、連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０が駆動される際に、フランジ部材７４４の連結ピン７４４ａが連結第２部材７７０の連結溝７７２から作用を受けることで、第２変位部材７４０が第１変位部材７３０に対して相対変位（相対回転）される（図４６参照）。
【０３２６】
変位側係合部材７４２は、第２変位部材７４０の背面から立設される基部７４２ａと、その基部７４２ａの先端を屈曲させて形成され内面が係合面とされる屈曲部７４２ｂとを備え、上述したように、退避位置において、正面ベース７２０の変位側係合部材７２６との間で係合面どうしを係合可能に形成されると共に、張出位置において、第１変位部材７３０の被係合部７３５に係合面を係合可能に形成される。
【０３２７】
受入凹部７４３は、変位側係合部材７４２の屈曲部７４２ｂに対面する位置に凹設される正面視略矩形の凹部であり、正面ベース７２０のベース側係合部材７２６における屈曲部７２６ｂの外形よりも大きな開口面積を有して形成されることで、ベース側係合部材７２６の屈曲部７２６ｂを受け入れ可能に形成される。これにより、後述するように、退避位置において、正面ベース７２０に対する第２変位部材７３０の近接方向への相対変位を許容して、衝突による破損を抑制できる（図４７（ｃ）参照）。
【０３２８】
連結第１部材７６０には、長手方向一端側（図４２下側）の背面から回転軸７６１が突設されると共に長手方向略中央部分に摺動溝７６２が開口され、連結第２部材７７０には、長手方向一端側（図４２上側）及び長手方向中央部分に連結溝７７１及び摺動溝７７２がそれぞれ開口される。
【０３２９】
連結第１部材７６０の回転軸７６１は、正面ベース７２０の軸支孔７２５に回転可能に軸支され、連結第２部材７７０の連結溝７７１には、第２変位部材７４０のフランジ部材７４４における連結ピン７４４ａが挿通される。また、連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０の長手方向他端どうしは、第１変位部材７３０の摺動溝７３３に挿通される連結軸７９０により相対回転可能に軸支される。
【０３３０】
即ち、連結第１部材７６０の長手方向一端側が正面ベース７２０に、連結第２部材７７０の長手方向一端側が第２変位部材７４０に、それぞれ変位可能に連結されると共に、これら連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０の長手方向他端どうしの連結部分（連結ピン７９０）が第１変位部材７３０に変位可能に連結される。
【０３３１】
これにより、後述するように、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０の互いの相対変位および正面ベース７２０に対する相対変位を可能としつつ、連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０を第１変位部材７３０の背面に隠して、遊技者から視認し難くすることができる。その結果、張出位置において、連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０が露出されて、外観が損なわれることを抑制できる（図４４（ｃ）及び図４５ｃ（ｃ）参照）。
【０３３２】
なお、上述したように、連結第１部材７６０の駆動溝７６２には、伝達部材７５４の駆動ピン７５４ｂが挿通されると共に、連結第２部材７７０の摺動溝７７２には、第１変位部材７３０の連結ピン７３４が挿通される。
【０３３３】
次いで、図４４から図４６を参照して、左回転ユニット７００の動作について説明する。図４４は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における左回転ユニット７００の正面図であり、図４５は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における左回転ユニット７００の背面図である。また、図４６は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における左回転ユニット７００の背面模式図である。
【０３３４】
なお、図４４では、カバー体７８０が省略された状態が図示される。また、図４４（ａ）は、図４５（ａ）及び図４６（ａ）と、図４４（ｂ）は、図４５（ｂ）及び図４６（ｂ）と、図４４（ｃ）は、図４５（ｃ）及び図４６（ｃ）と、それぞれ同一の状態である。
【０３３５】
図４４（ａ）、図４５（ａ）及び図４６（ａ）に示すように、退避位置では、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が起立状態とされ、正面ベース７２０の正面に配設される。
【０３３６】
この状態から、伝達部材７５４が正方向（図４６（ａ）時計回り）に回転駆動されると、連結第１部材７６０の駆動溝７６２の内壁面が、伝達部材７５４の駆動ピン７５４ｂによって張出方向（図４６（ａ）左側）へ押されることで、かかる連結第１部材７６０がその回転軸７６１を回転中心として張出方向（図４６（ａ）反時計回り）に回転される。
【０３３７】
連結第１部材７６０が張出方向へ回転されると、第１変位部材７３０の摺動溝７３３の内壁面が、連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０の他端どうしを連結する連結軸７９０によって張出方向（図４６（ａ）左側）へ押されることで、図４４（ｂ）、図４５（ｂ）及び図６（ｂ）に示すように、第１変位部材７３０がその回転軸７３１を回転中心として張出方向（図４６（ａ）反時計回り）に回転される。
【０３３８】
また、連結第１部材７６０が張出方向へ回転されると、その連結第１部材７６０と他端どうしが連結軸７９０で連結された連結第２部材７７０が下方（図４６（ａ）下側）へ引き寄せられ、その連結第２部材７７０の連結溝７７１の内壁面が、第２変位部材７４０のフランジ部材７４４における連結ピン７４４ａを押し下げることで、図４４（ｂ）、図４５（ｂ）及び図４６（ｂ）に示すように、第１変位部材７３０に対して第２変位部材７４０がその回転軸７４１を回転中心として第１方向（図４６（ａ）時計回り）へ相対変位（相対回転）される。
【０３３９】
なお、この場合、連結第２部材７７０は、第１変位部材７３０の摺動溝７３３及び連結第２部材７７０の摺動溝７７２の延設方向に沿って、連結軸７９０及び第１変位部材７３０の連結ピン７３４がそれぞれ摺動されることで、第１変位部材７３０の長手方向に沿って直線運動（スライド変位）される。
【０３４０】
図４４（ｂ）、図４５（ｂ）及び図４６（ｂ）に示す状態から、伝達部材７５４が正方向（図４６（ｂ）時計回り）に更に回転駆動され、連結第１部材７６０がその回転軸７６１を回転中心として張出方向（図４６（ｂ）反時計回り）に回転されると、上述した場合と同様に、第１変位部材７３０がその回転軸７３１を回転中心として張出方向（図４６（ｂ）反時計回り）に回転されると共に、第１変位部材７３０に対して第２変位部材７４０がその回転軸７４１を回転中心として第１方向（図４６（ｂ）時計回り）へ相対変位（相対回転）される。
【０３４１】
その後、伝達部材７５４がその可動範囲の終端に到達されることで、図４４（ｃ）、図４５（ｃ）及び図４６（ｃ）に示すように、第１変位部材７３０が傾倒され、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が張出位置に配置されると共に、第１変位部材７３０に対して第２変位部材７４０が最大に相対変位（相対回転）された状態が形成される。
【０３４２】
上述した場合とは逆に、図４４（ｃ）、図４５（ｃ）及び図４６（ｃ）に示す張出位置から、伝達部材７５４が逆方向（図４６（ｃ）反時計回り）に回転駆動されると、連結第１部材７６０の駆動溝７６２の内壁面が、伝達部材７５４の駆動ピン７５４ｂによって退避方向（図４６（ｃ）右側）へ押されることで、かかる連結第１部材７６０がその回転軸７６１を回転中心として退避方向（図４６（ｃ）時計回り）に回転される。
【０３４３】
連結第１部材７６０が退避方向へ回転されると、第１変位部材７３０の摺動溝７３３の内壁面が、連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０の他端どうしを連結する連結軸７９０によって退避方向（図４６（ｃ）右側）へ押されることで、図４４（ｂ）、図４５（ｂ）及び図６（ｂ）に示すように、第１変位部材７３０がその回転軸７３１を回転中心として退避方向（図４６（ｃ）時計回り）に回転される。
【０３４４】
また、連結第１部材７６０が退避方向へ回転されると、その連結第１部材７６０と他端どうしが連結軸７９０で連結された連結第２部材７７０が上方（図４６（ｃ）上側）へ押し上げられ、その連結第２部材７７０の摺動溝７７２の内壁面が、第２変位部材７４０のフランジ部材７４４における連結ピン７４４ａを押し上げることで、図４４（ｂ）、図４５（ｂ）及び図６（ｂ）に示すように、第１変位部材７３０に対して第２変位部材７４０がその回転軸７４１を回転中心として第２方向（図４６（ｂ）反時計回り）へ相対変位（相対回転）される。
【０３４５】
図４４（ｂ）、図４５（ｂ）及び図４６（ｂ）に示す状態から、伝達部材７５４が逆方向（図４６（ｂ）反時計回り）に更に回転駆動され、連結第１部材７６０がその回転軸７６１を回転中心として退避方向（図４６（ｂ）時計回り）に回転されると、上述した場合と同様に、第１変位部材７３０がその回転軸７３１を回転中心として退避方向（図４６（ｂ）時計回り）に回転されると共に、第１変位部材７３０に対して第２変位部材７４０がその回転軸７４１を回転中心として第２方向（図４６（ｂ）反時計回り）へ相対変位（相対回転）される。
【０３４６】
その後、伝達部材７５４がその可動範囲の始端に到達されることで、図４４（ａ）、図４５（ａ）及び図４６（ａ）に示すように、第１変位部材７３０が起立され、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が退避位置に配置されると共に、第１変位部材７３０に対して第２変位部材７４０の相対変位（相対回転）が最少とされた状態が形成される。
【０３４７】
このように、左回転ユニット７００によれば、正面ベース７２０と第２変位部材７４０との間を連結する連結部材（連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０）を備えるので、かかる連結部材を正面ベース７２０と第２変位部材７４０との間で作用させることで、第１変位部材７３０の変位（回転）に伴い、第２変位部材７３０を第１変位部材７３０に対して相対変位（相対回転）させることができる。
【０３４８】
この場合、連結部材が正面ベース７２０と第２変位部材７４０との間に架設される従来品では、第１変位部材７３０が正面ベース７２０から張り出して離間される方向（張出方向）へ変位されると、連結部材が、正面ベース７２０と第２変位部材７４０との間に露出され、遊技者から視認可能となるため、外観が損なわれる。
【０３４９】
これに対し、本実施形態によれば、連結部材を連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０の２部材に分割し、連結第１部材７６０の長手方向一端を正面ベース７２０に連結すると共に、連結第２部材７７０の長手方向他端を第２変位部材７４０に連結し、これら連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０の長手方向他端どうしを相対変位可能に連結し、且つ、その連結部分（連結軸７９０）を第１変位部材７３０に変位可能に連結するので、第１変位部材７３０が正面ベース７２０から張り出して離間される方向（張出方向）へ変位された場合でも、連結部材（連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０）を第１変位部材の背面に隠して、遊技者から視認し難くすることができる。その結果、連結部材が露出されて、外観が損なわれることを抑制できる。
【０３５０】
この場合、連結第２部材７７０は、上述したように、第１変位部材７３０の長手方向に沿って直線運動（スライド変位）する形態で第１変位部材７３０に保持されるので、第１変位部材７３０が正面ベース７２０から張り出して離間される方向（張出方向）へ変位（回転）される変位量（回転角度）が大きい（即ち、連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０の変位量を大きくする必要がある）場合であっても、連結第２部材７７０が第１変位部材７３０の背面に隠された状態を維持して、遊技者から視認されることを回避できる。その結果、連結部材が露出されて、外観が損なわれることを抑制できる。
【０３５１】
ここで、本実施形態では、第２変位部材７４０が発光体（図示せず）を備え、その発光体に電力を供給する電気的な接続線Ｗが第１変位部材７３０の背面に配線される（図４５参照）。この場合、接続線Ｗは、第２変位部材７４０のフランジ部材７４４の背面に形成された開口から導入され、発光体に接続される。そのため、接続線Ｗは、第１変位部材７３０の背面に第１変位部材７３０の長手方向に沿って配線される。よって、第１変位部材７３０の背面において連結部材が変位する場合、かかる連結部材が干渉して接続線Ｗに損傷を与えるおそれがある。
【０３５２】
この場合、連結部材（連結第２部材７７０）は、上述したように、第１変位部材７３０の長手方向に沿って直線運動（スライド変位）する形態で第１変位部材７３０に配設されるので、連結第２部材７７０が接続線Ｗに干渉することを抑制できる。よって、接続線Ｗを配線するためのスペース（即ち、第１変位部材７３０の幅方向の寸法）を大きく確保しなくても、連結第２部材７７０との干渉を避けることができるので、かかる接続線Ｗの配設のためのスペースを小さくでき、その分、第１変位部材７３０の正面視形状（特に、幅方向の寸法）の小型化を図ることができる。
【０３５３】
ここで、上述した連結部材（連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０）を備えれば、駆動モータ７５０の駆動力を第１変位部材７３０に付与する構成（即ち、第１変位部材７３０に駆動溝を設け、その駆動溝に伝達部材７５４の駆動ピン７５４ｂを連結する構成）であっても、上述した場合と同様の動作を第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０に行わせることができる。
【０３５４】
しかしながら、この構成の場合には、第１変位部材７３０の正面視形状の大型化を招く。即ち、連結部材は、連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０の他端どうしの連結部分を、第１変位部材７３０の摺動溝７３３に変位可能に連結する必要があり、そのため、第１変位部材７３０と正面ベース７２０との対向面間に配置される。よって、第１変位部材７３０に駆動溝を設け、その駆動溝に伝達部材７５４の駆動ピン７５４ｂ連結する場合には、伝達部材７５４と連結部材（連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０）との干渉を避けるために、連結部材の変位軌跡と重ならない位置において、駆動溝を第１変位部材７３０に設ける必要がある。そのため、第１変位部材７３０の正面視形状を、連結部材の変位軌跡と駆動溝との両者を含む大きさ（面積）とする必要があり、その分、第１変位部材７３０の正面視形状が大型化する。
【０３５５】
これに対し、本実施形態では、連結第１部材７６０に駆動溝７６２を設け、その連結第１部材７６０の駆動溝７６２に伝達部材７５４の駆動ピン７５４ｂを連結して、駆動モータ７５０の駆動力を連結第１部材７６０に付与する構成であるので、第１変位部材７３０の正面視形状の小型化を図ることができる。
【０３５６】
即ち、伝達部材７５４と連結部材（連結第１部材７６０及び連結第２部材７７０）との干渉を避ける必要がなく、第１変位部材７３０の正面視形状を、連結部材の変位軌跡のみに対応する大きさ（面積）とすれば良く、駆動溝を含む大きさ（面積）とする必要がないので、その分、第１変位部材７３０の正面視形状を小型化できる。
【０３５７】
次いで、図４７及び図４８を参照して、ベース側係合部材７２６及び変位側係合部材７４２による係合作用について説明する。
【０３５８】
図４７は、ベース側係合部材７２６及び変位側係合部材７４２による係合作用を説明するための左回転ユニット７００の断面図であり、図４５（ａ）のＸＬＶＩＩａ−ＸＬＶＩＩａ線における断面に対応する。
【０３５９】
なお、図４７（ａ）は、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が退避位置に配設される直前の状態が図示され、図４７（ｂ）は、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が退避位置に配設された状態が図示される。また、図４７（ｃ）は、図４７（ｂ）において、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が正面ベース７２０へ近接する方向へ変位された状態が図示される。
【０３６０】
上述したように、正面ベース７２０の正面には、ベース側係合部材７２６が突設されると共に、第２変位部材７４０の背面には、変位側係合部材７４２が突設され、これらベース側係合部材７２６及び変位側係合部材７４２は、その開放側（屈曲部７２６ｂの先端側）を互いに向い合せた姿勢で配設される（図４１から図４３参照）。
【０３６１】
よって、図４７（ａ）に示すように、正面ベース７２０に対して第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が退避方向（図４７上側）へ向けて変位されると、互いの屈曲部７２６ｂ，７４２ｂを相手の屈曲部７２６ｂ，７４２ｂの内面側へ進入させることができると共に、図４７（ｂ）に示すように、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が退避位置に配設されると、互いの屈曲部７２６ｂ，７４２ｂの内面（係合面）どうしを係合させることができる。
【０３６２】
ここで、連結部材が正面ベース７２０と第２変位部材７４０との間に架設される従来品では、第１変位部材７３０の回転軸７３１から比較的離れた位置において、正面ベース７２０と第２変位部材７４０とが連結部材により連結される。よって、退避位置において、第１変位部材７３０がその回転軸７３１と反対側の先端部分（即ち、第２変位部材７４０）を正面ベース７２０から離間する方向（前方）へ傾倒させようとしても、正面ベース７２０と第２変位部材７４０との間に介在される連結部材の作用により、その傾倒を抑制することができる。
【０３６３】
しかしながら、本実施形態では、連結第２部材７７０の長手方向一端が第２変位部材７４０に連結される一方、連結第１部材７６０の長手方向一端が第１変位部材７３０の回転軸７３１に比較的近い位置において正面ベース７２０に連結される。そのため、退避位置では、第１変位部材７３０の回転軸７３１が基端（支点）となり、その回転軸７３１と反対側の先端部分（即ち、第２変位部材７４０側）が自由端となる片持ち状態で第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が起立姿勢となる。よって、第１変位部材７３０は、自身の重みや第２変位部材７４０の重みにより、自由端となる先端側（第１変位部材７３０の回転軸７３１と反対側、即ち、第２変位部材７４０側）を正面ベース７２０から離間させる方向（前方、図４７（ｂ）右側）へ傾倒しやすい。
【０３６４】
これに対し、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が退避位置に配置された状態では、図４７（ｂ）に示すように、正面ベース７２０のベース側係合部材７２６に第２変位部材７４０の変位側係合部材７４２を係合させることができるので、第１変位部材７３０の回転軸７３１と反対側の先端部分（第２変位部材７４０）が正面ベース７２０から離間する方向（前方、図４７（ｂ）右側）へ傾倒することを抑制できる。
【０３６５】
なお、変位側係合部材７４２は、第１変位部材７３０の背面から突設されても良いところ、本実施形態では、かかる変位側係合部材７４２が、第２変位部材７４０の背面から突設される。よって、ベース側係合部材７２６と変位側係合部材７４２との係合位置を、第１変位部材７３０の回転軸７３１から離れた位置とすることができる。これにより、第１変位部材７３０の回転軸７３１と反対側の先端部分（第２変位部材７４０）が正面ベース７２０から離間する方向（前方、図４７（ｂ）右側）へ傾倒することを効果的に抑制できる。
【０３６６】
一方で、変位側係合部材７４２が第２変位部材７４０に形成される場合、かかる変位側係合部材７４２が第１変位部材７３０の回転軸７３１から離れた位置となるため、第１変位部材７３０の前後方向（図４７左右方向）の揺れの影響を受けやすくなり、ベース側係合部材７２６と変位側係合部材７４２との位置関係が不安定となる。そのため、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が退避位置へ向けて変位される際に、ベース側係合部材７２６と変位側係合部材７４２とを係合させることが困難となる。
【０３６７】
これに対し、本実施形態では、変位側係合部材７４２は、屈曲部７４２ｂの内面の係合面が、その屈曲部７４２ｂの先端側から基端側（基部７４２ａ側）へ向かうに従って、第２変位部材７４０の背面に近接する方向に傾斜して形成される。これにより、変位側係合部材７４２の受入側（屈曲部７４２ｂの先端側、図４７（ａ）上側）において、係合面と第２変位部材７４０の背面との間の間隔を広くできるので、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が退避位置へ向けて変位される際に、揺れが生じたとしても、ベース側係合部材７２６と変位側係合部材７４２とを係合させやすくできる。
【０３６８】
このように、ベース側係合部材７２６と変位側係合部材７４２とを係合させやすくしつつ、これらの係合が開始されると、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が退避位置へ向けて変位されるに従って、ベース側係合部材７４２（屈曲部７４２ｂ）における係合面の傾斜に伴って、第２変位部材７４０を正面ベース７２０側（図４７（ｂ）左側）へ近接させることができる。
【０３６９】
これにより、退避位置において、第１変位部材７３０の回転軸７３１を支点として、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０がその先端部分（第２変位部材７４０側）を正面ベース７２０から離間する方向（前方、図４７（ｂ）右側）へ傾倒することを抑制できるだけでなく、第２変位部材７４０の正面ベース７２０からの突出寸法を抑制することができると共に、上記傾斜に伴う正面ベース７２０への近接により、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が全体として若干の弾性変形を伴うことで、その弾性回復力を利用して、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０の正面ベース７２０に対するがたつきを抑制して、その姿勢を停止状態に安定して維持することができる。
【０３７０】
一方で、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が、第１変位部材７３０の回転軸７３１を支点として、その先端部分（第２変位部材７４０側）を正面ベース７２０へ近接する方向（前方、図４７（ｂ）左側）へ傾倒することは許容される。この場合、ベース側係合部材７２６及び変位側係合部材７４２は、断面略くの字状に屈曲された板状体であり、上記傾倒の際に、第２変位部材７４０の背面または正面ベース７２０の正面に衝突されると、折れ曲がる方向へ変性されるので、折損する恐れが高い。
【０３７１】
これに対し、本実施形態によれば、上述したように、正面ベース７２０の前面および第２変位部材７４０の背面には、相手の屈曲部７２６ｂ，７４２ｂを受け入れるための受入凹部７２７，７４３が凹設（開口形成）されるので、図４７（ｃ）に示すように、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が正面ベース７２０へ近接する方向（前方、図４７（ｂ）左側）へ傾倒される際には、相手の屈曲部７２６ｂ，７４２ｂを受入凹部部７２７，７４３に受け入れさせることができる。これにより、ベース側係合部材７２６及び変位側係合部材７４２の衝突による折損を抑制できる。
【０３７２】
なお、上記傾倒の際に、正面ベース７２０の正面には、その正面に平行に対面する連結第２部材７７０の背面が全面にわたって面当たりの態様で衝突されるので、衝突時の面圧を低減（分散）することができる。よって、破損を抑制できる。
【０３７３】
図４８（ａ）は、図４５（ｃ）のＸＬＶＩＩＩａ部における第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０の部分拡大図であり、図４８（ｂ）は、図４８（ａ）の矢印ＸＬＶＩＩＩｂ方向視における第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０の側面図である。
【０３７４】
上述したように、左回転ユニット７００は、退避位置から張出位置へ移行される際には、第１変位部材７３０が張り出されると共に、その第１変位部材７３０に対して第２変位部材７４０がその回転軸７４１を回転中心として相対的に変位（回転）される（図４５（ａ）から図４５（ｃ）参照）。
【０３７５】
図４８（ａ）及び図４８（ｂ）に示すように、本実施形態によれば、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が張出位置に配設されると（図４５（ｃ）参照）、変位側係合部材７４２（屈曲部７４２ｂ）の係合面が、第１変位部材７３０の被係合部７３５に係合され、これにより、第１変位部材７３０と第２変位部材７４０とを結合させることができる。よって、張出位置において、第２変位部材７４０が第１変位部材７３０に対してがたつくことを抑制できる。
【０３７６】
特に、変位側係合部材７４２の係合面は、上述のように、傾斜されているため、その傾斜の分、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０を若干の弾性変形を伴わせつつ互いに近接する方向へ変位させることができる。よって、退避位置において、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０の間でのがたつきを抑制して、その姿勢を停止状態に安定して維持することができる。
【０３７７】
また、変位側係合部材７４２に、退避位置において正面ベース７２０のベース側係合部材７２６と係合して、第２変位部材７４０を正面ベース７２０に結合させる役割に加え、張出位置において第１変位部材７３０の被係合部７３５と係合して、第２変位部材７４０を第１変位部材７３０に結合させる役割を兼用させることができるので、これら両役割のための部位をそれぞれ個別に設けることを不要とでき、その分、構造を簡素化できる。その結果、部品コストの削減を図ることができる。
【０３７８】
次いで、図４９から図５５を参照して、入賞装置６５について説明する。図４９は、入賞装置６５の分解正面斜視図であり、図５０は、入賞装置６５の分解背面斜視図である。図５１（ａ）は、入賞装置６５の正面図であり、図５１（ｂ）は、入賞装置６５の背面図であり、図５１（ｃ）は、入賞装置６５の上面図である。
【０３７９】
また、図５２（ａ）及び図５２（ｂ）は、図５１のＬＩＩａ−ＬＩＩａ線における入賞装置６５の断面図であり、図５３（ａ）及び図５３（ｂ）は、図５２（ａ）及び図５２（ｂ）のＬＩＩＩａ−ＬＩＩＩａ線およびＬＩＩＩｂ−ＬＩＩＩｂ線における入賞装置６５の断面模式図である。
【０３８０】
なお、図５１では、開閉板８６０の図示が、図５３では案内リブ８１３ａの図示が、それぞれ省略される。また、図５２（ａ）では、シーソー部材８４０が第１状態を形成した状態が、図５２（ｂ）では、シーソー部材８４０が第２状態を形成した状態が、それぞれ図示される。
【０３８１】
図４９から図５１に示すように、入賞装置６５は、正面ベース８１０と、その正面ベース８１０の背面側に重ね合わされる中間ベース８２０と、その中間ベース８２０の背面側に重ね合わされる背面ベース８３０と、前面ベース８１０及び中間ベース８２０の対向面間に配設されるシーソー部材８４０及び従動部材８５０と、入賞口６５ａを開閉する開閉板８６０と、を主に備えて形成される。
【０３８２】
入賞装置６５は、正面ベース８１０、正面ベース８２０及び背面ベース８３０によって内部空間を有する箱状に形成され、その内部空間には、入賞口６５ａから入賞された球が案内されて通過する案内通路が形成され、その案内通路を遊技球が通過する際に、遊技球の重みがシーソー部材８４０に作用するように形成される。
【０３８３】
シーソー部材８４０は、遊技球の重みが作用されない状態では、一端側（一端装飾部８５３）が下降されると共に他端側（他端装飾部８４３）が上昇された第１状態を形成し（図５２（ａ）参照）、遊技球の重みが他端側に作用されると、一端側が上昇されると共に他端側が下降された第２状態を形成する（図５２（ｂ）参照）。
【０３８４】
即ち、入賞装置６５は、案内通路を通過する遊技球の重みを利用して、シーソー部材８４０に第１状態と第２状態とを交互に現出させ、かかるシーソー部材８４０の一端側（一端装飾体８５３）及び他端側（他端側装飾体８４３）を上下に変位させる演出を実行可能に形成される。
【０３８５】
ここで、シーソー部材８４０は、後述するように、その一端側と他端側とを結ぶ方向において、受け面８４４の長さ寸法よりも、傾斜面８４５及び排出面８４６の長さ寸法が大きくされる。よって、複数の球が連続して通過する場合には、傾斜面８４５及び排出面８４６上に遊技球が滞留して、第２状態が維持されやすい。これに対し、本実施形態では、複数の遊技球が連続して通過する場合でも、遊技球の重みでシーソー部材８４０が第２状態のままとなることを抑制し、第１状態と第２状態とを交互に現出させる演出を確実に実行できるように構成される。以下、かかる演出を行うための入賞装置６５の構成について説明する。
【０３８６】
正面ベース８１０は、その前面を形成する正面基板８１１と、その正面基板８１１の背面から突出される正面第１側壁８１２、正面第２側壁８１３、正面第１底壁８１４及び正面第２底壁８１５と、を主に備える。
【０３８７】
正面ベース８１０には、その下縁側を凹欠して形成される凹欠部８１１ａ，８１１ｂが幅方向に所定間隔を隔てつつ並設され、これら凹欠部８１１ａ，８１１ｂを介して、シーソー部材８４０及び従動部材８５０の一部（一端側装飾部８５３及び他端側装飾部８４３）が遊技者に視認可能に露出される。
【０３８８】
正面第１側壁８１２及び正面第２側壁８１３は、遊技球を案内する案内通路の側壁を形成する部位であり、所定間隔を隔てつつ互いに対向して配設される。正面第１底壁８１４及び正面第２底壁８１５は、案内通路の底壁を形成する部位であり、正面第１側壁８１２及び正面第２側壁８１３の下端側にそれぞれ連結される。
【０３８９】
正面第１側壁８１２及び正面第２側壁８１３の対向間であって、その上端側の開放部分が入賞口６５ａとされ、かかる開放部分（入賞口６５ａ）から遊技球が案内通路へ流入される。この場合、正面第２側壁８１３は略垂直に形成される一方、正面第１側壁８１２及び正面第１底壁８１４は、正面第２底壁８１５へ向けて下降傾斜されると共に、正面第１底壁８１４よりも正面第２底壁８１５が低い位置に配置される。よって、入賞口６５ａから案内通路に流入された遊技球を、正面第１側壁８１２及び正面第１底壁８１４の下降傾斜により、正面第２底壁８１５に案内できる。
【０３９０】
正面第２底壁８１５には、正面基板８１１から離間する側（即ち、中間ベース８３０側）へ向けて下降傾斜する案内底面８１５ａが形成される。よって、正面第２底壁８１５に案内された遊技球は、案内底面８１５ａをその下降傾斜に沿って転動して、中間ベース８３０の案内通路（受入口８２１ｂ）へ案内される。
【０３９１】
なお、正面第２側壁８１３には、案内リブ８１３ａが複数箇所（本実施形態では３箇所）に立設される。案内リブ８１３ａは、正面ベース８１１から離間されるに従って正面第２側壁８１３からの立設高さが低くされる形状に形成されることで、その立設先端面が傾斜面とされる。これにより、例えば、入賞口６５ａから案内通路へ流入（落下）される際に正面第１側壁８１２に衝突して跳ね返された結果、その遊技球が比較的速い速度で正面第２側壁８１３へ進行する場合でも、かかる遊技球を案内リブ８１３ａの立設先端の傾斜面によって、中間ベース８３０の案内通路へ向けてスムーズに案内することができる。
【０３９２】
中間ベース８２０は、前面ベース８１０の正面基板８１１に所定間隔を隔てつつ対向する中間基板８２１と、その中間基板８２１の背面から突出される中間第１側壁８２２、中間第２側壁８２３及び中間底壁８２４と、を主に備える。
【０３９３】
中間基板８２１には、開閉板進退口８２１ａと、受入口８２１ｂと、送出口８２１ｃと、排出口８２１ｄとが開口形成される共に、中間基板８２１の正面には、支持軸８２１ｅと、軸受８２１ｆと、ストッパ部８２１ｇ，８２１ｈと、が突設される。
【０３９４】
中間基板８２１の開閉板進退口８２１ａは、開閉板８６０の進退を許容するための開口であり、開閉板進退口８２１ａから開閉板８６０が正面ベース８１０側へ前進（突出）されることで、入賞口６５ａが閉鎖されると共に、開閉板進退口８２１ａまで開閉板８６０が後退（退避）されることで、入賞口６５ａが開放される。
【０３９５】
中間基板８２１の受入口８２１ｂは、正面ベース８１０の正面第２底壁８１５（案内底面８１５ａ）から案内される遊技球を中間ベース８２０側の案内通路に受け入れるための開口であり、その開口の底面（受入底面８２１ｂ１）が正面第２底壁８１５の案内底面８１５ａに連なって形成される。
【０３９６】
中間基板８２１の送出口８２１ｃは、中間ベース８２０側の案内通路からシーソー部材８４０の受け面８４４へ遊技球を送り出すための開口であり、その開口の底面が中間底壁８２４の後述する案内底面８２４ａにより形成される。即ち、中間ベース８２０側の案内通路を通過した遊技球は、中間底壁８２４の案内底面８２４ａ上を転動し、送出口８２１ｃからシーソー部材８４０の受け面８４４に送り出される。
【０３９７】
中間基板８２１の排出口８２１ｄは、シーソー部材８４０の排出面８４６から排出された遊技球を受け入れるための開口であり、その開口の底面が排出底壁８２５により形成される。シーソー部材８４０の排出面８４６から排出され排出口８２１ｄに受け入れられた遊技球は、排出底壁８２５上を転動して、背面ベース８３０の背面側に接続される排出通路（図示せず）へ送り出される。
【０３９８】
中間基板８２１の支持軸８２１ｅは、シーソー部材８４０を回転可能に軸支するための軸状体であり、シーソー部材８４０の軸受８４１に挿通される。中間基板８２１の軸受８２１ｆは、従動部材８５０を回転可能に軸支するための軸孔であり、従動部材８５０の回転軸８５１が挿通される。
【０３９９】
中間基板８２１のストッパ部８２１ｇ，８２１ｈは、シーソー部材８４０の下面に当接してそのシーソー部材８４０の回転を規制するための部位であり、ストッパ部８２１ｇは、シーソー部材８４０の長手方向他端側の下面（排出面８４６と反対側の面）に当接可能に形成され、ストッパ部８２１ｈは、シーソー部材８４０の長手方向一端側の下面（受け面８４４と反対側の面）に当接可能に形成される。
【０４００】
なお、シーソー部材８４０の第１状態は、かかるシーソー部材８４０の回転がストッパ部８２１ｈにより規制されることで形成され（図５２（ａ）参照）、第２状態は、シーソー部材８４０の回転がストッパ部８２１ｇにより規制されることで形成される（図５２（ｂ）参照）。
【０４０１】
ここで、ストッパ部８２１ｇは、上述したように、シーソー部材８４０の排出面８４６と反対側となる下面に当接可能な位置に形成されるので、遊技球の排出を安定化させることができる。即ち、シーソー部材８４０の排出面８４６に遊技球が載置されその重みで第２状態が形成される場合に、排出面８４６と反対側の下面をストッパ部８２１ｇが支えるので、例えば、ストッパ部８２１ｈのように支持軸８２１ｅに近い位置（例えば、傾斜面８４５と反対側の下面）をストッパ部８２１ｇが支える場合と比較して、シーソー部材８４０の排出面８４６側の揺れを抑制できる。その結果、排出面８４６からの遊技球の排出を安定化できる。
【０４０２】
中間第１側壁８２２及び中間第２側壁８２３は、中間ベース８２０側の案内通路（受入口８２１ｂから受け入れた遊技球を送出口８２１ｃまで案内する通路）の側壁を形成する部位であり、所定間隔を隔てつつ互いに対向して配設される。即ち、中間第１側壁８２２及び中間第２側壁８２３は、正面ベース８１０側の案内通路から水平方向（図５２（ａ）左右方向）に沿って送出された遊技球を受入口８２１ｂから受け入れると共にその受け入れた遊技球を中間底壁８２４へ向けて略垂直方向（図５２（ａ）上下方向）に沿って案内する。
【０４０３】
中間底壁８２４は、中間ベース８２０側の案内通路の底壁を形成する部位であり、中間第１側壁８２２及び中間第２側壁８２３の下端側にそれぞれ連結される。中間底壁８２４には、送出口８２１ｃ側（即ち、シーソー部材８４０の受け面８４４）へ向けて下降傾斜する案内底面８２４ａが形成される。中間ベース８２０側の案内通路を案内される遊技球は、中間底壁８２４の案内底面８２４ａ上を転動して、送出口８２１ｃを介して、シーソー部材８４０の受け面８４４へ略水平方向（図５２（ａ）左右方向）に沿って送り出される。
【０４０４】
このように、中間ベース８２０側の案内通路には、中間底壁８２４（案内底面８２４ａ）が設けられ、その案内底面８２４ａを転動した遊技球をシーソー部材８４０の受け面８４４へ略水平方向横側から案内するので、かかる受け面８４４へ遊技球を１球ずつ順に案内することができ、受け面８４４の上方から遊技球を落下させる形態の場合のように、受け面８４４上に複数の遊技球が積み重なることを回避できる。これにより、後述するように、複数の遊技球が連続して案内通路を通過する場合であっても、シーソー部材８４０の第１状態と第２状態との交互の切り替えを行いやすくできる。
【０４０５】
ここで、中間ベース８２０側の案内通路のうちのシーソー部材８４０の受け面８４４へ向けて略水平方向に沿って遊技球を案内する案内通路の延設長さは、遊技球の直径の２倍以下に設定されることが好ましい。本実施形態では、案内底面８２４ａの延設先端から背面ベース８３０の後述する背面壁８３１までの水平方向の距離寸法Ｌ（図５２（ａ）参照）が遊技球の直径の１．５倍に設定される。これにより、後述するように、案内通路を複数の遊技球が連続して通過する場合でも、シーソー部材８４０の受け面８４４に遊技球を１球ずつ間隔を隔てさせつつ案内することができる。
【０４０６】
また、中間第１側壁８２２及び中間第２側壁８２３の対向間隔は、遊技球の直径と同等の寸法に設定される。よって、これら中間第１側壁８２２及び中間第２側壁８２３の対向面の間で遊技球の位置を規定できるので、案内底面８２４ａを転動して送出口８２１ｃから送り出される遊技球を常にシーソー部材８４０の受け面８４４に受け取らせる（受け面８４４の同一位置に案内する）ことができる。
【０４０７】
この場合、中間底壁８２４の案内底面８２４ａは、第１状態では、その下降傾斜終端の高さ位置がシーソー部材８４０の受け面８４４の高さ位置よりも高い位置となるように形成される（図５３（ａ）参照）。これにより、後述するように、案内底面８２４ａからシーソー部材８４０の受け面８４４へ遊技球をスムーズに案内でき、第２状態への移行を速やかに行わせることができる。
【０４０８】
一方、第２状態では、その下降傾斜終端の高さ位置が、シーソー部材８４０の受け面８４４の高さ位置よりも低い位置となるように形成される（図５３（ｂ）参照）。これにより、後述するように、案内底面８２４ａとシーソー部材８４０の受け面８４４との間に形成される段差を利用して、シーソー部材８４０の受け面８４４を下降させやすくでき、第１状態を形成しやすくすることができる。
【０４０９】
背面ベース８３０は、背面壁８３１と、排出側壁８３２と、排出天井壁８３３と、を主に備える。背面壁８３１は、中間ベース体８２０の中間第１側壁８２２、中間第２側壁８２３及び中間底壁８２４の背面側の端面に当接される（即ち、背面側の開放部分に覆設される）部位であり、案内通路の背面側の壁（背面壁）を形成する。
【０４１０】
排出側壁８３２及び排出天井壁８３３は、中間ベース８２０の排出口８２１ｄから排出通路（図示せず）まで遊技球を案内するための案内通路の側壁および天井壁を形成する部位であり、排出口８２１ｄの外縁に沿って延設される。即ち、中間ベース８２０の排出底壁８２５と背面ベース８３０の排出側壁８３２及び排出天井壁８３３とにより取り込まれる案内通路の断面形状が、中間ベース８２０の排出口８２１ｄの形状と略同一の形状とされる。これにより、かかる案内通路の横幅を確保できるので、複数の遊技球をスムーズに案内できる。また、シーソー部材８４０の排出面８４６で先の遊技球に後の遊技球が衝突して跳ね上げられる場合でも、後の遊技球をスムーズに案内できる。詳細については、後述する。
【０４１１】
シーソー部材８４０は、その長手方向略中央部分に形成される軸受８４１と、長手方向一端側に形成される連結ピン８４２と、長手方向他端側に形成される他端装飾部８４３と、上面に形成される受け面８４４、傾斜面８４５及び排出面８４６と、排出面８４６に立設される爪部８４７と、を主に備える。
【０４１２】
軸受８４１は、上述したように、中間ベース８２０の中間基板８２１から突設される支持軸８２１ｅが回転可能に挿通される断面円形の孔であり、支持軸８２１ｅ及び軸受８４１を介して、シーソー部材８４０が正面ベース８１０及び中間ベース８２０の対向面間に回転可能に軸支される。
【０４１３】
連結ピン８４２は、断面円形の軸状体であり、従動部材８５０の後述する連結溝８５２に摺動可能に挿通される。これにより、シーソー部材８４０の回転が従動部材８５０へ伝達可能とされる。即ち、支持軸８２１ｅを回転中心としてシーソー部材８４０が回転されると、連結ピン８４２が連結溝８５２に作用することで、従動部材８５０の回転軸８５１を回転中心とする回転を形成することができる。
【０４１４】
他端装飾部８４３は、正面に図柄などの装飾が施された部位であり、上述したように、正面ベース８１０の凹欠部８１１ｂを介して遊技者に視認可能に露出される。
【０４１５】
受け面８４４は、中間ベース８２０の案内通路において、その案内底面８２４ａを転動して送出口８２１ｃから送り出された遊技球を受け取る平坦面状の部位であり、傾斜面８４５は、受け面８４４が受け取った遊技球を排出面８４６まで転動させるための平坦面状の部位である。
【０４１６】
これら受け面８４４及び傾斜面８４５は、シーソー部材８４０の回転位置によらず、即ち、遊技球がシーソー部材８４０に載置されていない無負荷状態（即ち、第１状態、図５２（ａ）参照）であっても、排出面８４６へ向けて下降傾斜を有する形状に形成される。よって、第１状態または第２状態のいずれの状態においても、受け面６４４が受け取った遊技球を、受け面６４４及び傾斜面６４３から排出面６４６へ向けて転動させることができる。
【０４１７】
ここで、本実施形態では、受け面８４４は、軸受８４１の軸心よりもシーソー部材８４０の長手方向一端側（図５２（ａ）左側）に位置するので、第２状態（他端側が下降されると共に一端側が上昇された状態、図５２（ｂ）参照）において、受け面８４４が遊技球を受け取った場合に、その受け取った遊技球の重みにより、長手方向一端側（受け面８４４側）を下降させることができる。その結果、後述するように、複数の遊技球が連続して落下される場合であっても、第１状態と第２状態とを交互に切り替えやすくすることができる。
【０４１８】
排出面８４６は、遊技球をシーソー部材８４０から中間ベース８２０の排出口８２１ｄへ送り出す（排出する）ための平坦面状の部位であり、正面ベース８１０側から中間ベース８２０側（図５２（ｂ）紙面手前側から奥側）へ向けて下降傾斜して形成される。よって、排出面８４６まで遊技球が転動されると、その排出面８４６の下降傾斜により遊技球を中間ベース８２０の排出口８２１ｄへ向けて転動させることができる。
【０４１９】
爪部８４７は、シーソー部材８４０の長手方向に沿って遊技球が排出面８４６上を転動する際に、その遊技球の転動方向を、中間ベース８２０の排出口８２１ｄへ向かう方向へ切り替えるための部位であり、当接された遊技球を排出口８２１ｄへ向けて案内する傾斜面として形成される案内面８４７ａを備える。これにより、排出面８４６を転動する遊技球を排出口８２１ｄへ速やかに流入させやすくできる。よって、後述するように、シーソー部材８４０の排出面８４６に遊技球が載置されている時間（即ち、第２状態が形成されている時間）を短くして、第１状態と第２状態との交互の切り替えを円滑に行わせることができる。
【０４２０】
この場合、爪部８４７は、シーソー部材８４０の長手方向他端側に形成されると共に、シーソー部材８４０の幅方向において、正面ベース８１０に近接する側（排出口８２１ｄと反対側）に偏って配設される。これにより、後述するように、被出面８４６を転動する遊技球の位置がシーソー部材８４０の幅方向にばらつく場合に、シーソー部材８４０の排出面８４６に遊技球が載置されている時間（即ち、第２状態が形成されている時間）を一定としやすくでき、その結果、第１状態と第２状態との交互の切り替えを円滑に行わせることができる。
【０４２１】
従動部材８５０は、その従動部材８５０の長手方向他端側の背面から突設される回転軸８５１と、その回転軸８５１の下方に並設されると共に従動部材８５０の背面に正面視長穴状の溝として凹設される連結溝８５２と、従動部材８５０の正面に形成されると共に正面ベース８１０の凹欠部８１１ｂを介して遊技者に視認可能に露出される一端装飾部８５３と、を主に備える。
【０４２２】
回転軸８５１は、上述したように、中間ベース８２０の中間基板８２１から突設される軸受８２１ｆに回転可能に挿通される軸状体であり、回転軸８５１及び軸受８２１ｆを介して、従動部材８５０が正面ベース８１０及び中間ベース８２０の対向面間に回転可能に軸支される。
【０４２３】
連結溝８５２は、上述したように、シーソー部材８４０の連結ピン８４２が摺動可能に挿通される凹溝であり、連結溝８５２の延設方向に沿って連結ピン８４２が摺動されることで、シーソー部材８４０の回転に伴って従動部材８５０が回転される。
【０４２４】
なお、シーソー部材８４０が第１状態から第２状態へ遷移されると、シーソー部材８４０の連結ピン８４２により連結溝８５２の内壁面が押し上げられ、従動部材８５０が回転軸８５１を回転中心として図５２（ａ）時計回りに回転されることで、連従動部材８５０（一端装飾部８５３）が上昇される（図５２（ｂ）参照）。一方、シーソー部材８４０が第２状態から第１状態へ遷移されると、シーソー部材８４０の連結ピン８４２により連結溝８５２の内壁面が押し下げられ、従動部材８５０が回転軸８５１を回転中心として図５２（ａ）時計回りに回転されることで、連従動部材８５０（一端装飾部８５３）が下降される（図５２（ａ）参照）。
【０４２５】
本実施形態では、このように、シーソー部材８４０の連結ピン８４２を従動部材８５０の連結溝８５２に連結し、シーソー部材８４０の回転に伴って従動部材８５０を回転させるリンク機構を構成するところ、かかるリンク機構のリンク比が、シーソー部材８４０の回転角度に対して従動部材８５０の回転角度を増幅させる比率に設定される。これにより、従動部材８５０（一端装飾部８５３）の可動範囲を拡大して、その変位に伴う演出効果を高めることができる。
【０４２６】
ここで、第１状態から第２状態への遷移は、遊技球の重みを利用してシーソー部材８４０を回転させられるため、その動作を高速としやすく、比較的短時間で行うことができる。これに対し、第２状態から第１状態への遷移は、シーソー部材８４０の回転をその自重のみで行う必要があるため、動作が低速となり、時間が嵩む。複数の遊技球が連続して案内通路を通過する場合に、シーソー部材８４０の第１状態と第２状態との交互の切り替えを確実に行うためには、第２状態から第１状態への遷移を速やかに行わせることが必要となる。
【０４２７】
この場合、本実施形態によれば、シーソー部材８４０の長手方向一端側には、従動部材８５０が連結されるので、かかる従動部材８５０の重みを、シーソー部材８４０の長手方向一端側を下降させる外力（即ち、第２状態から第１状態へ遷移させるための補助力）として利用することができる。これにより、第２状態から第１状態への遷移に要する時間を短縮することができ、その結果、複数の遊技球が連続して案内通路を通過する場合であっても、シーソー部材８４０の第１状態と第２状態との交互の切り替えを行いやすくすることができる。
【０４２８】
次いで、入賞装置６５の動作について説明する。入賞口６５ａから遊技球が正面ベース８１０側の案内通路に流入されると、かかる遊技球は、正面第２底壁８１５に集められ、かかる正面第２底壁８１５の案内底面８１５ａ上を転動することで、略水平方向（図５３（ａ）及び図５３（ｂ）の右方向）に案内され、中間ベース８２０の受入口８２１ｂから中間ベース８２０側の案内通路に流入される。
【０４２９】
中間ベース８２０側の案内通路に流入された遊技球は、中間第１側壁８２２及び中間第２側壁８２３の対向面間を略垂直方向（図５３（ａ）及び図５３（ｂ）の下方向）に案内され、中間底壁８２４に到達される。中間底壁８２４に到達された遊技球は、その案内方向が切り替えられる。即ち、遊技球は、中間底壁８２４の案内底面８２４ａ上を転動することで、略水平方向（図５３（ａ）及び図５３（ｂ）の左方向）に案内され、中間ベース８２０の送出口８２１ｃからシーソー部材８４０の受け面８４４へ送り出される。
【０４３０】
図５２（ａ）に示すように、第１状態を形成するシーソー部材８４０がその受け面８４４で遊技球を受け取ると、かかる遊技球が受け面８４４及び傾斜面８４５を排出面８４６へ向けて転動され、その遊技球の重みでシーソー部材８４０が回転軸８４１を回転中心として図５２（ａ）時計回りに回転され（長手方向他端側（他端装飾部８４３側）が下降され）、図５２（ｂ）に示すように、第２状態が形成される。但し、図５２（ｂ）では、遊技球の図示が省略される。
【０４３１】
排出面８４６から遊技球が中間ベース８２０の排出口８２１ｄへ排出され、シーソー部材８４０に遊技球の重みが作用されない無負荷状態が形成されると、シーソー部材８４０がその自重により回転軸８４１を回転中心として図５２（ｂ）反時計回りに回転され（長手方向他端側（他端装飾部８４３側）が上昇され）、図５２（ａ）に示すように、第１状態が形成される（シーソー部材８４０が第１状態に復帰される）。
【０４３２】
この場合、シーソー部材８４０に複数の遊技球が連続して案内されると、遊技球の重みにより、シーソー部材８４０が第２状態（長手方向他端側（他端装飾部８４３側）が下降された状態）に維持され、第１状態と第２状態とを交互に切り替えることができない恐れが生じる。
【０４３３】
これに対し、本実施形態によれば、シーソー部材８４０は、その受け面８４４が回転軸８４１よりも長手方向一端側（図５２（ｂ）左側）に位置されるので、図５２（ｂ）に示すように、第２状態を形成するシーソー部材８４０がその受け面８４４で遊技球を受け取った場合でも、その受け面８４４が支える遊技球の重みにより、長手方向一端側を下降させることができる。即ち、シーソー部材８４０を回転軸８４１を回転中心として図５２（ｂ）反時計回りに回転させ（長手方向他端側（他端装飾部８４３側）を上昇させ）、図５２（ｂ）に示す第２状態を形成する（形成しやすくする）ことができる。その結果、複数の遊技球が連続して案内される場合であっても、第１状態と第２状態とを交互に切り替えやすくすることができる。
【０４３４】
ここで、本実施形態では、上述のように、正面ベース８１０、中間ベース８２０及び背面ベース８３０の内部空間に遊技球を案内する案内通路が形成されるので、入賞口６５ａから複数の遊技球が連続して流入される場合であっても、案内通路を利用して、複数の遊技球を貯留することができると共に、それら複数の遊技球をシーソー部材８４０の受け面８４４へ順に案内することができる。
【０４３５】
但し、このように、案内通路を利用して複数の遊技球を貯留すると共にシーソー部材８４０の案内面８４４へ遊技球を順に案内する場合であっても、遊技球がシーソー部材８４０の受け面８４４にその上方から落下により案内される形態では、これら複数の遊技球が受け面８４４上に積み重なりやすく、遊技球を受け面８４４から傾斜面８４５へ転動させることが阻害されるため、シーソー部材８４０の第１状態と第２状態との交互の切り替えを行うことができない。
【０４３６】
これに対し、本実施形態では、案内通路の終端側（送出口８２１ｂ側）には、略水平方向に延設されると共に遊技球が転動する案内底面８２４ａを有する水平通路（中間底壁８２４）が形成され、その水平通路の案内底面８２４ａを転動した遊技球を、シーソー部材８４０の受け面８４４へ略水平方向（図５３（ａ）及び図５（ｂ）左右方向）から案内することができる。これにより、水平通路からシーソー部材８４０の受け面８４４へ遊技球を１球ずつ順に案内することができ（即ち、受け面８４４が水平通路から１球ずつ順に遊技球を受け取ることができ）、かかる受け面８４４に複数の遊技球が上下に積み重なることを回避できる。よって、シーソー部材８４０の第１状態と第２状態との交互の切り替えを行いやすくできる。
【０４３７】
この場合、上述したように、中間ベース８２０側の案内通路は、中間第１側壁８２２及び中間第２側壁８２３の対向面間により遊技球を略垂直方向（図５２（ａ）上下方向）に沿って案内する通路（上流通路）を備えると共に、その下流側に水平通路（中間底壁８２４）が連結され、その水平通路の延設長さが遊技球の直径の２倍よりも短くされる。これにより、案内通路に複数の遊技球が貯留される場合でも、シーソー部材８４０の受け面８４４に遊技球を１球ずつ間隔を隔てさせつつ案内することができる。
【０４３８】
即ち、水平通路（中間底壁８２４）の延設長さが遊技球の直径の２倍よりも小さい寸法に設定されることで（なお、本実施形態では、案内底面８２４ａの延設先端から背面ベース８３０の後述する背面壁８３１までの水平方向の距離寸法Ｌが遊技球の直径の略１．５倍とされる）、かかる水平通路には１の遊技球のみが存在する状態とでき、また、水平通路の延設方向と上流通路の延設方向とが異なる方向とされるので、上流通路から水平通路へ球が流入する際には、その流入方向を変える必要を生じさせ、その方向転換の分、水平通路への流入に要する時間を嵩ませることができる。
【０４３９】
よって、水平通路（中間底壁８２４）に存在する先の遊技球がシーソー部材８４０の受け面８４４に案内されると、上流通路の後の遊技球（次の遊技球）が、方向転換に時間を要しつつ、水平通路へ流入され、かかる後の遊技球が水平通路からシーソー部材８４０の受け面８４４へ案内される。即ち、後の遊技球が、先の遊技球との間に間隔を隔てる。その結果、シーソー部材８４０の受け面８４４に遊技球を１球ずつ間隔を隔てさせつつ案内することができる。
【０４４０】
シーソー部材８４０の受け面８４４は、図５２（ｂ）及び図５３（ｂ）に示すように、第２状態では、水平通路（中間底壁８２４）の案内底面８２４ａの下降傾斜端よりも上方に位置するので、受け面８４４と案内底面８２４ａとの間に高さ方向（図５３（ｂ）上下方向）の段差を形成できる。これにより、第２状態において、水平通路の案内底面８２４ａを転動させて遊技球をシーソー部材８４０の受け面８４４に案内する際には、かかる遊技球を受け面８４４に乗り上げさせる（段差に衝突させる）ことができ、この乗り上げ動作（衝突）を利用して、シーソー部材８４０の受け面８４４を下降（図５３（ｂ）下方向へ移動）させやすくすることができる。即ち、シーソー部材８４０の長手方向一端側を下降させやすくでき、第１状態を形成しやすくすることができ、その結果、複数の遊技球が連続して案内される場合であっても、第１状態と第２状態とを交互に切り替えやすくすることができる。
【０４４１】
一方、シーソー部材８４０が第１状態を形成する場合は（図５２（ａ）及び図５３（ａ）参照）、シーソー部材８４０が無負荷状態にあり、水平通路（中間底壁８２４）の案内底面８２４ａから案内されて受け面８４４で受け取った遊技球を傾斜面８４５及び排出面８４６側へ速やかに転動させ、その遊技球の重みを作用させることで、シーソー部材８４０の長手方向他端側を下降させる（第２状態を形成する）ことが求められている。
【０４４２】
この場合、シーソー部材８４０の受け面８４４は、図５２（ａ）及び図５３（ａ）に示すように、第１状態では、水平通路（中間底壁８２４）の案内底面８２４ａの下降傾斜端よりも下方に位置するので、上述した第２状態の場合のように、遊技球が受け面８４４に乗り上げる（段差に衝突する）必要がなく、かかる動作でタイムラグが生じることを回避できる。よって、遊技球を受け面８４４から傾斜面８４５及び排出面８４６側へ速やかに転動させて、第２状態を形成しやすくすることができる。
【０４４３】
なお、かかる第１状態では、シーソー部材８４０の受け面８４４が水平通路（中間底壁８２４）の案内底面８２４ａの下降傾斜端と同一の高さ位置（面一となる位置）となるように形成することが好ましい。シーソー部材８４０の受け面８４４が水平通路の案内底面８２４ａよりも下方に位置する場合には、案内底面８２４ａから受け面８４４へ遊技球が落下されるため、遊技球がバウンドして、その分、タイムラグが生じると共に、落下の衝撃によりシーソー部材８４０の回転軸８４１の負荷が大きくなるところ、同一の高さ位置であれば、これらを解消できるからである。
【０４４４】
次いで、シーソー部材８４０の爪部８４７について、図５４を参照して説明する。図５４は、図５２（ｂ）のＬＩＶ−ＬＩＶ線における入賞装置６５の部分拡大断面図である。
【０４４５】
図５４に示すように、シーソー部材８４０には、その排出面８４６から爪部８４７が立設される。爪部８４７は、傾斜面８２５側から他端装飾部８４３側へ向かうに従って排出口８２１ｄへ近接するように傾斜して形成される案内面８４７ａを備える。これにより、遊技球が、シーソー部材８４０の長手方向（図５４左右方向）に沿って排出面８４６上を他端装飾部８４３側（図５４右側）へ向けて転動する場合に、その遊技球を爪部８４７の案内面８４７ａに当接させて、その転動方向を中間ベース８２０の排出口８２１ｄへ向かう方向（図５４上方）へ切り替えることができる。シーソー部材８４０の排出面８４６に遊技球が載置されている時間（即ち、第２状態が形成されている時間）を短くでき、その結果、第１状態と第２状態との交互の切り替えを円滑に行わせることができる。
【０４４６】
この場合、爪部８４７は、上述したように、排出面８４６において、シーソー部材８４０の長手方向他端側（他端装飾部８４３側、図５４右側）であって、シーソー部材８４０の幅方向（図５４上下方向）において、正面ベース８１０に近接する側（排出口８２１ｄと反対側、図５４下側）に偏って配設される。これにより、被出面８４６を転動する遊技球の位置がシーソー部材８４０の幅方向にばらつく場合に、シーソー部材８４０の排出面８４６に遊技球が載置されている時間（即ち、第２状態が形成されている時間）を一定としやすくでき、その結果、第１状態と第２状態との交互の切り替えを円滑に行わせることができる。
【０４４７】
即ち、シーソー部材８４０の幅方向（図５４上下方向）において、正面ベース８１０に近接する側（排出口８２１ｄと反対側、図５４下側）で排出面８４６を転動する遊技球は、排出口８２１ｄまでの距離が長く、中間ベース８２０に近接する側（排出口８２１ｄに近接する側、図５４上側）で排出面８４６を転動する遊技球は、排出口８２１ｄまでの距離が短くなる。
【０４４８】
よって、爪部８４７を、シーソー部材８４０の幅方向において、正面ベース８１０に近接する側（排出口８２１ｄと反対側、図５４下側）に偏って配設することで、正面ベース８１０に近接する側（図５４下側）で排出面８４６を転動する前者の遊技球については、爪部８４７の案内面８４７ａに早い段階で衝突させ、排出面８４６から排出口８２１ｄへ排出する一方、中間ベース８２０に近接する側（図５４上側）で排出面８４６を転動する後者の遊技球については、爪部８４７の案内面８４７ａへの衝突を遅らせる又は衝突させないようにできる。これにより、前者および後者のそれぞれにおいて、遊技球が排出面８４６を転動している総時間を同等に近づけることができる。その結果、遊技球の転動する位置がシーソー部材８４０の幅方向にばらつく場合であっても、遊技球の重みが排出面８４６に作用している時間を一定としやすくできる。
【０４４９】
次いで、中間ベース８２０の排出口８２１ｄについて、図５５を参照して説明する。図５５は、入賞装置６５の背面模式図であり、図５５（ａ）は、図５２（ａ）に示す第１状態に、図５５（ｂ）は、図５２（ｂ）に示す第２状態に、それぞれ対応する。
【０４５０】
図５５（ａ）及び図５５（ｂ）に示すように、排出口８２１ｄの横幅寸法（図５５（ａ）及び図５５（ｂ）の左右方向寸法）は、遊技球の直径の２倍よりも大きな寸法（本実施形態では、略２．５倍）に設定される。これにより、シーソー部材８４０の長手方向他端側（図５５（ａ）及び図５５（ｂ）の左側）に先の遊技球が存在する状態で、次の遊技球が更に長手方向他端側へ向けて転動される場合であっても、これら各遊技球のそれぞれを排出口８２１ｄへスムーズに流入させることができる。
【０４５１】
例えば、排出面８４６上を転動する先の遊技球に後の遊技球が衝突して、後の遊技球が転動方向と反対側へ跳ね返されつつ（即ち、両遊技球の間隔（図５５（ａ）及び図５５（ｂ）の左右方向間隔）が排出口８２１ｄの幅方向に拡大されつつ）、これら各遊技球が排出口８２１ｄへ排出される場合でも、排出口８２１の幅寸法が十分に確保されていることで、それぞれをスムーズに流入させることができる。
【０４５２】
また、排出口８２１ｄの高さ寸法（図５５（ａ）及び図５５（ｂ）の上下方向寸法）は、シーソー部材８４０の排出面８４６側における高さ寸法よりも傾斜面８４５側の高さ寸法の方が大きな寸法に設定される。これによっても、シーソー部材８４０の長手方向他端側（図５５（ａ）及び図５５（ｂ）の左側）に先の遊技球が存在する状態で、次の遊技球が更に長手方向他端側へ向けて転動される場合であっても、これら各遊技球のそれぞれを排出口８２１ｄへスムーズに流入させることができる。
【０４５３】
即ち、排出面８４６上を転動する先の遊技球に後の遊技球が衝突して、後の遊技球が上方に跳ね上げられた、或いは、転動方向と反対側へ跳ね返されて傾斜面８４５で上方に跳ね上げられた場合でも、傾斜面８４５側における排出口８２１ｄの高さ寸法を利用して、後の遊技球を排出口８２１へスムーズに流入させることができる。一方で、先の遊技球は、後の遊技球に衝突されたとしても、跳ね上げられ難いため、排出面８４６側における排出口８２１ｄの高さ寸法を低く抑えることで、排出口８２１ｄに要するスペースを抑制して、その分、他の部材を配設するためのスペースを確保することができる。
【０４５４】
次いで、図５６から図６０を参照して、遊技領域について説明する。図５６及び図５７は、図２のＬＶＩ部を部分的に拡大した遊技盤１３の部分拡大図である。なお、図５７では、センターフレーム８６が取り外された状態が図示される。
【０４５５】
図５６及び図５７に示すように、遊技盤１３は、木製のベース板６０に、釘や風車、内レール６１、外レール６２、各種入賞口（図２参照）、センターフレーム８６などを組み付けられて形成され、上述したように、遊技盤１３の前面であって内レール１２によって区画された領域が遊技領域（釘や入賞口等が配設され、発射された球が流下する領域）とされる。
【０４５６】
遊技盤１３には、中央に開口部が形成され、表示装置である第３図柄表示装置８１が視認可能とされる。この場合、従来より、遊技盤１３の開口部を第３図柄表示装置８１の外形よりも大きくして、その分、遊技盤１３（ベース板６０）の背面側に変位可能に配置される演出装置が視認可能な領域を確保することが行われている。しかしながら、球が流下するための領域を確保する必要があることから、遊技盤１３の開口部を大きくすることには限界があった。
【０４５７】
これに対し、本実施形態では、遊技盤１３の開口部（ベース板６０の開口部６０ａ）に内装されるセンターフレーム８６を光透過性材料から形成すると共に、そのセンターフレーム８６の一部（以下「領域形成部Ｒ」と称す）が、遊技領域の一部を形成する。これにより、センターフレーム８６の領域形成部Ｒを介して（透かして）、演出装置（本実施形態では、左回転ユニット７００）を視認可能とできる。よって、球が流下するための領域を確保しつつ、左回転ユニット７００を視認可能な領域を大きくできる。但し、図５６では、図面を簡素化するために、領域形成部Ｒを透かして視認される左回転ユニット７００の図示が省略される。
【０４５８】
この場合、本実施形態では、遊技盤１３の開口部（ベース板６０の開口部６０ａ）は、その内縁が、遊技領域の外縁（即ち、内レール６１）に達して形成されるので、センターフレーム８６の領域形成部Ｒを介して演出装置（左回転ユニット７００）を視認可能な領域を最大限確保できる。
【０４５９】
一方で、センターフレーム８６の領域形成部Ｒは、その幅寸法が、１の遊技球のみの通過を許容する大きさに設定されるので、センターフレーム８６の開口部を介して（即ち、領域形成部Ｒを介さずに）、演出装置（左回転ユニット７００）を直接視認可能な領域を最大限確保できる。
【０４６０】
以下、センターフレーム８６における領域形成部Ｒの詳細構成について、図５８から図６０を参照して説明する。図５８は、センターフレーム８６の正面斜視図であり、図５９は、領域形成部Ｒの正面図である。また、図６０は、図５９のＬＸ−ＬＸ線における領域形成部Ｒの断面図である。なお、図６０では、左回転ユニット７００が模式的に図示される。
【０４６１】
図５８に示すように、センターフレーム８６は、正面視枠状に形成される枠板基部９１０と、その枠板基部９１０の背面から立設されベース板６０の開口部６０ａに内嵌される内嵌壁部９２０と、その内嵌壁部９２０とは反対側となる枠基部９１０の前面から立設され遊技領域の内縁を規定する内縁規定壁部９３０と、を主に備える。
【０４６２】
枠板基部９１０は、ベース板６０の前面に重畳される部位であり、その前面側が遊技球が流下される領域とされる。枠板基部９１０には、センターフレーム８６をベース板６０に締結固定するタッピングねじを挿通するための挿通孔９１１が複数箇所に穿設される。また、枠板基部９１０の外縁は、ベース板６０の前面に滑らかに連なるように下降傾斜して形成される。この傾斜により、遊技球の転動を円滑とできる。
【０４６３】
図５９及び図６０に示すように、センターフレーム８６の領域形成部Ｒには、枠板基部９１０の前面から柱状部９４０、側壁部９５０及び下流壁部９６０が立設される。
【０４６４】
柱状部９４０は、断面略菱形の柱状体として形成され、内レール６１と内縁規定壁部９３０との間の中間位置に配置される（図５６参照）。これにより、領域形成部Ｒの上流部分には、柱状体９４０と内レール６１との間に第１経路Ｍ１が区画されると共に、柱状体９４０と内縁規定壁部９３０との間に第２経路Ｍ２が区画される。
【０４６５】
側壁部９５０は、柱状体９４０よりも下流側において、内レール６１に並設される壁部として形成され、内縁規定壁部９３０との間に第３経路Ｍ３を区画する。この場合、内縁規定壁部９３０は、側壁部９５０に対向する部分が、柱状体９４０に対向する部分よりも内レール６１側に近接される。
【０４６６】
これにより、第２経路Ｍ２の下流側が内レール６１側（側壁部４５０側）へ向けて屈曲して形成される。一方、第１経路Ｍ１及び第３経路Ｍ３は、内レール６１に沿って形成される経路であるため、互いに略一直線状に連なる。また、第１経路Ｍ１及び第３経路Ｍ３は、正面視において、傾斜した方向へ向けて球を流下させる直線状の経路として形成される。
【０４６７】
枠板基部９１０の前面には、凹溝９７１が凹設される。凹溝９７１は、遊技球の流下速度を抑制するための部位であり、断面逆三角形状の凹部として形成されると共に、正面視鋸刃状に左右に屈曲を繰り返しつつ、第１経路Ｍ１及び第３経路Ｍ３の経路方向に沿って延設される。
【０４６８】
側壁部９５０及び内縁規定壁部９３０の互いの対向面には、突起９７２がそれぞれ突設される。突起９７２は、遊技球の流下速度を抑制するための部位であり、断面略半円形に形成され、両壁部９３０，９５０の立設方向に沿って延設される。これら各突起９７２は、第３経路Ｍ３の経路方向に沿って、凹溝９７１の屈曲部分と位相をずらした位置に配設される。
【０４６９】
下流壁部９６０は、側壁部９５０の下流側端部に連結される壁部として形成され、第３経路Ｍ３の下流側に対面される。詳細には、第３経路Ｍ３の流下方向に略直交する壁部として形成される。この場合、内縁規定壁部９３０は、下流壁部９４０に対応する部分が、その下流壁部９６０に沿って形成され、これにより、内縁規定壁部９３０と下流壁部９４０との間に第４経路Ｍ４が区画される。
【０４７０】
なお、第１経路Ｍ１の幅寸法（内レール６１及び柱状体６４０の対向間隔）、第２経路Ｍ２の幅寸法（柱状体６４０及び内縁規定壁部９３０の対向間隔）、第３経路Ｍ３の幅寸法（側壁部９５０及び内縁規定壁部９３０の対向間隔）及び、第４経路Ｍ４の幅寸法（下流壁部９６０及び内縁規定壁部９３０の対向間隔）が、１の遊技球のみが通過可能な幅寸法にそれぞれ設定される。本実施形態では、遊技球の直径の略１．２倍に設定される。
【０４７１】
次いで、このように形成された領域形成部Ｒが流下する遊技球に対して及ぼす作用について説明する。内レール６１及び外レール６２に案内され、遊技領域の上方領域から流下される遊技球は、釘に跳ね返されたり、内縁規定壁部９３０に沿って転動された後、第１経路Ｍ１又は第２経路Ｍ２のいずれかから領域形成部Ｒに流入される。第１経路Ｍ１又は第２経路Ｍ２を通過して、第３経路Ｍ３を流下する遊技球は、下流壁部９６０に衝突され、第４経路Ｍ４を経て、遊技領域の下方領域へ流下される。
【０４７２】
ここで、領域形成部Ｒは、センターフレーム８６の一部であり、樹脂材料から形成されるため、釘を植設できない。そのため、遊技球の流下速度を低減させることができず、流下する遊技球を遊技者が視認し難くなるおそれがある。
【０４７３】
これに対し、本実施形態では、領域形成部Ｒには、第３経路Ｍ３の下流側（第３経路Ｍ３と第４経路Ｍ４との合流部分）に下流壁部９６０が立設されるので、かかる下流壁部９６０との衝突により遊技球の流下速度を低減させて、流下する遊技球を遊技者に視認させやすくすることができる。
【０４７４】
この場合、下流壁部９６０は、枠板基板９１０から立設される、即ち、センターフレーム８６に一体に形成されるので、金型による樹脂成形により容易に成形することができ、下流壁部９６０を別部品として形成して枠板基板９１０に締結固定するなどの煩雑な作業を行う必要がない。よって、その分、製造コストを低減することができる。
【０４７５】
一方、第３経路Ｍ３は直線状に形成され、遊技球の流下速度が比較的速くなるところ、かかる遊技球が繰り返し衝突される部分を、樹脂材料から形成される下流壁部９６０に担わせると、破損の恐れが生じる。これに対し、下流壁部９６０は、側壁部９５０の下流側に連結されているので、下流壁部９６０の剛性を高めることができ、かかる下流壁部９６０の破損を抑制できる。
【０４７６】
この場合、側壁部９５０と下流壁部９６０との連結部分には、第４経路Ｍ４へ向けて傾斜する傾斜面９６１が形成される。これにより、側壁部９５０と下流壁部９６０との連結部分を図５９に示すように正面視三角形状とすることができるので、その分、下流壁部９６０の剛性を高めることができる。
【０４７７】
また、第３経路Ｍ３を流下した遊技球が、傾斜面９６１に衝突した後に下流壁部９６０に衝突する場合には、遊技球が第３経路Ｍ３を逆流する方向へバウンドすることを抑制できると共に、その流下速度を低減させつつ第３経路Ｍ３の出口へ向けて流下させることができる。これにより、第４経路Ｍ４へ遊技球をスムーズに案内できると共に、下流壁部９６０の負担を軽減することができる。よって、この点からも下流壁部９６０の破損を抑制できる。
【０４７８】
なお、側壁部９５０もセンターフレーム８６に一体に形成される部位であり、金型による樹脂成形により容易に成形することができるので、下流壁部９６０の場合と同様に、別部品として形成して枠板基板９１０に締結固定するなどの煩雑な作業を行う必要がなく、その分、製造コストを低減することができる。また、第３経路Ｍ３を区画する役割の側壁部９５０に、下流壁部９６０の剛性を高めるための役割を兼用させることができるので、構造を簡素化して、その分、部品コストを低減することができる。
【０４７９】
ここで、従来の遊技機では、遊技領域を流下する遊技球が内レール６１に衝突する態様は、釘に衝突して跳ねた後に衝突するものであるため、速度が比較的遅く、この衝突が内レール６１の損傷を招くことは生じ難かった。
【０４８０】
これに対し、本実施形態では、上述したように、センターフレーム８６の開口部を介して（即ち、領域形成部Ｒを介さずに）、演出装置（左回転ユニット７００）を直接視認可能な領域を最大限確保するために、領域形成部Ｒの幅が狭い寸法（本実施形態では、第３経路Ｍ３が１が１の遊技球のみの通過を許容する幅寸法）に設定される。即ち、遊技領域の幅が領域形成部Ｒで絞られる。そのため、領域形成部Ｒの上流側において、遊技領域を流下してきた遊技球の流下方向を大きく変化させる必要が生じる（本実施形態では、第２経路Ｍ２を形成する必要が生じる）。かかる形態では、遊技球の一部（第２経路Ｍ２を流下する遊技球）が、比較的速い速度で内レール６１に衝突するため、内レール６１の損傷（衝突により曲がり）を招く恐れがある。
【０４８１】
これに対し、本実施形態によれば、側壁部７５０が内レール６１に並設されるので、第２経路Ｍ２を流下した遊技球を側壁部９５０で受け止めて、内レール６１に衝突することを回避できる。その結果、内レール６１に損傷（衝突による曲がり）が生じることを抑制できる。
【０４８２】
即ち、側壁部７５０を形成せず、内レール６１に第３経路Ｍ３を区画する役割を兼用させることも考えられるが、この場合には、遊技球の内レール６１への衝突を避ける必要があるため、領域形成部Ｒの上流側において、その幅を絞ることができず、センターフレーム８６の開口部（内縁規定壁部９３０）を内レール６１から離間する方向に配設しなければならなくなる。よって、その分、演出装置（左回転ユニット７００）を直接視認可能な領域が減少する。従って、側壁部７５０を内レール６１に並設させる本実施形態が、結果として、演出装置（左回転ユニット７００）を直接視認可能な領域を最大限確保することとなる。
【０４８３】
上述したように、側壁部７５０は、光透過性材料からなるセンターフレーム８６の一部として一体に形成されるので、センターフレーム８６（側壁部９５０、凹溝９７１など）の背面側の発光体から発光された光Ｐを遊技領域へ導く導光体として機能することができる。例えば、背面側から発光され側壁部９５０内に導入された光Ｐを、側壁部９５０の立設端面（図６０上側の面）まで導光して、かかる立設端面から照射することで、導光された光Ｐによる演出効果を発揮することができるだけでなく、側壁部９５０の側面（内縁規定壁部９３０との対向面）まで導光された光Ｐを、その側壁部９５０の側面から照射することができる。これにより、枠板基部９１０の正面（図６０上側面）及び内縁規定壁部９３０の側面（側壁部９５０との対向面）まで導光され、その上面または側面から照射される光Ｐと共に、遊技球が転動する領域（遊技球が転動する場合をその遊技球）を光らせる光Ｐによる演出効果を発揮することができる。
【０４８４】
特に、本実施形態では、側壁部９５０が内レール６１に並設されるので、センターフレーム８６の背面側から発光され側壁部７５０内に導入された光Ｐが、内レール６１側（内縁規定壁部９３０と反対側）の側面から外部へ漏出されることを、内レール６１により低減することができる。即ち、内レール６１が光Ｐを立設端面または側面（内縁規定壁部９３０に対向する側の側面）へ向けて反射させることができる。よって、側壁部９５０の立設端面または側面から照射できる光量を増加させることができ、その結果、導光された光Ｐによる演出効果を高めることができる。
【０４８５】
なお、発光体は、左回転ユニット７００に配設されると共に（図示せず）、左回転ユニット７００の退避位置は、領域形成部Ｒの背面とされる。よって、左回転ユニット７００が退避位置に配置された状態では、領域形成部Ｒを介して左回転ユニット７００を視認可能としつつ、発光体から発光された光Ｐを側壁部９５０を介して導光させた上で遊技者に視認させることができる。即ち、領域形成部Ｒを介して視認される左回転ユニット７００の形状と、側壁部９５０の立設端面から照射される光Ｐとを関連付けて、遊技者に視認させることができ、その結果、光Ｐによる演出効果を高めることができる。
【０４８６】
ここで、側壁部９５０及び内縁規定壁部９３０の対向面からは、上述したように、それぞれ突起９７２が突設される。よって、第３経路Ｍ３を流下する遊技球を突起９７２に衝突させて、その流下を阻害することができる。これにより、釘を植設できない領域形成部Ｒにおいて、遊技球の流下速度を遅くして、流下する遊技球を遊技者に視認させやすくできる。
【０４８７】
この場合、側壁部９５０から突設される突起９７２と、内縁規定壁部９３０から突設される突起９７２は、第３経路Ｍ３の経路方向に沿って、互いに位相をずらして配設される。即ち、左右の対向面に千鳥状に配置される。よって、第３経路Ｍ３を遊技球が流下する場合には、その遊技球を左右の突起９７２に交互に衝突させて、かかる遊技球を左右に蛇行させることができる。これにより、遊技球の流下速度を遅くしやすくできると共に、遊技球に流下方向（第３経路Ｍ３の経路方向）と直交する方向の変位成分を付与して、遊技球の動きに変化を与えることができる。
【０４８８】
更に、枠板基部９１０の前面には、上述したように、正面視鋸刃状に形成される凹溝９７１が凹設される。よって、第３経路Ｍ３を遊技球が流下する場合に、その遊技球を凹溝９７１の内面に沿って案内して左右に蛇行させることができる。よって、これによっても、遊技球の流下速度を遅くしやすくできると共に、遊技球に流下方向（第３経路Ｍ３の経路方向）と直交する方向の変位成分も付与して、遊技球の動きに変化を与えることができる。
【０４８９】
また、領域形成部Ｒの背面側から発光された光を遊技領域の前面へ向けて導光させる場合には、枠板基部９１０の前面に凹設された凹溝９７１を、光を拡散または集光させるレンズとして利用することができるので、導光された光による演出効果を高めることができる。
【０４９０】
この場合、凹溝９７１の屈曲部分は、側壁部９５０から突設される突起９７２及び内縁規定壁部９３０から突設される突起９７２に対いて、第３経路Ｍ３の経路方向に沿って、位相をずらして配設される。よって、第３経路Ｍ３を遊技球が流下する場合には、凹溝９７１の内面に案内されて左右に蛇行する遊技球を、左右の突起９７２に交互に衝突させやすくすることができ、凹溝９７１による作用と突起９７２による作用との両者を利用して相乗効果を得ることができる。その結果、遊技球の流下速度をより遅くしやすくできると共に、遊技球の動きの変化をより大きなものとすることができる。
【０４９１】
なお、これら突起９７２及び凹溝９７１は、第３経路Ｍ３を流下する遊技球の流下速度を遅くするので、下流壁部９６０の破損の抑制と、第３経路Ｍ３から第４経路Ｍ４への遊技球のスムーズな案内とに寄与する。
【０４９２】
また、凹溝９７１の終端側（傾斜面９６１に並設される部分）は、その延長方向が下流壁部９６０に重なると共に、第３経路Ｍ３の出口を指向する。これにより、かかる凹溝９７１の終端側に案内された遊技球を、下流壁部９６０に対して斜め方向から衝突させることができる。よって、遊技球が第３経路Ｍ３を逆流する方向へバウンドすることを抑制できると共に、その流下速度を低減させつつ第３経路Ｍ３の出口へ向けて流下させることができる。これにより、第４経路Ｍ４へ遊技球をスムーズに案内できると共に、下流壁部９６０の負担を軽減することができる。
【０４９３】
次いで、図６１を参照して、第２実施形態について説明する。図６１は、第２実施形態における遊技盤２０１３の正面図である。なお、上記第１実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０４９４】
図６１に示すように、第２実施形態における遊技盤２０１３は、第１実施形態における遊技盤１３に対して、領域形成部Ｒの形成範囲が遊技領域の略最上部まで拡大される。その結果、センターフレーム２０８６の開口部を介して（即ち、領域形成部Ｒを介さずに）、演出装置（本実施形態では、中央回転ユニット４００、中央回転ユニット５００及び左回転ユニット７００）を直接視認可能な領域を第１実施形態の場合よりも更に拡大することができる。
【０４９５】
領域形成部材Ｒは、柱状体９４０（図５９参照）の形成が省略されると共に、内縁規定壁部２９３０が、外レール６２に沿って延設される。これにより、戻り球防止部材６８よりも上方となる領域において、外レール６２と内縁規定壁部２９３０との間に第５経路Ｍ５及び第６経路Ｍ６が区画される。
【０４９６】
なお、外レール６２と内縁規定壁部２９３０との間の対向間隔は、遊技球の直径の２倍よりも大きく且つ３倍よりも小さい寸法に設定される。本実施形態では、遊技球の直径の略２．５倍に設定される。これにより、外レール６２及び内縁規定壁部２９３０の対向間に、遊技球どうしが衝突することなくすれ違うことのできる通路（第５経路Ｍ５及び第６経路Ｍ６）を形成しつつ、センターフレーム２０８６の開口部を介して演出装置を直接視認可能な上述した領域を最大限に確保することができる。
【０４９７】
また、風車ＷＭは、その回転軸が外レール６２と内縁規定壁部２９３０との対向間の略中央に配設される。これにより、外レール６２と風車ＷＭの回転軸との間、及び、風車ＷＭの回転軸と内縁規定壁部２９３０との間をそれぞれ遊技球が通過可能とされる。
【０４９８】
このように形成される領域形成部Ｒによれば、球発射ユニットから発射され、内レール６１及び外レール６２によって遊技領域の上方領域に案内された遊技球は、外レール６２に沿って案内されることで、風車ＷＭを通過した後、第５経路Ｍ５を移動される。この場合、発射強度を基準値よりも大きな値に設定することで、遊技領域の上方頂部を越えて右側領域に遊技球を流下させることができる一方、発射強度を基準値よりも小さな値に設定することで、遊技領域の上方頂部を越えさせず、内縁規定壁部２９３０に沿って遊技球を流下させる（第６経路Ｍ６を移動させる）ことができる。第６経路Ｍ６を移動した遊技球は、風車ＷＭを通過した後、第３経路Ｍ３へ流下される。
【０４９９】
次いで、図６２から図６７を参照して、第３実施形態について説明する。第１実施形態の右回転ユニット６００では、伝達部材６５４の変位に伴って、第１変位部材６３０及び第２変位部材６４０（連結変位部材６４２）の２つの部材が変位可能とされる場合を説明したが、第３実施形態における右回転ユニット３６００は、伝達部材６５４の変位に伴って、第１変位部材３６３０、第２変位部材３６４０（連結変位部材６４２）及び第３変位部材３６６０の３つの部材が変位可能とされる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０５００】
図６２は、第３実施形態における右回転ユニット３６００の分解正面斜視図であり、図６３は、右回転ユニット３６００の分解背面斜視図である。なお、図６２及び図６３では、右回転ユニット３６００の一部（背面ベース６１０及び正面ベース６２０）が組み立てられた状態が図示される。
【０５０１】
図６２及び図６３に示すように、第３実施形態における右回転ユニット３６００は、第１変位部材３６３０の一端側（図６２上側）正面にスライド変位可能に配設される第３変位部材３６６０を備える。後述するように、第１変位部材３６３０に開口形成された貫通溝３６３６を介して、第２変位部材３６４０（被駆動部材３６４１）の連結ピン３６４１ｄの先端が第３変位部材３６６０の摺動溝３６６１に挿通されており、被駆動部材３６４１が第１変位部材３６３０に対して相対回転されることで、第３変位部材３６６０を第１変位部材３６３０に対して相対変位（スライド変位）させることができる。
【０５０２】
貫通溝３６３６は、支持軸６３２を中心とする円弧状に湾曲して形成される溝状の開口であり、その溝幅が、被駆動部材３６４１の連結ピン３６４１ｄの直径よりも若干大きな寸法に設定される。よって、貫通溝３６３６の延設方向に沿って連結ピン３６４１ｄが変位されることで、第１変位部材３６３０の支持軸６３２を中心とする被駆動部材３６４１の回転が許容される。
【０５０３】
連結ピン３６４１ｄは、貫通溝３６３６に挿通される断面円形の軸状体であり、その突設高さが、第１変位部材３６３０の正面から突出可能な寸法に設定される。即ち、組立状態では、第１変位部材３６３０の貫通溝３６３６を介して、連結ピン３６４１ｄの先端側が第３変位部材３６６０の後述する摺動溝３６６１に挿通可能とされる。
【０５０４】
第３変位部材３６６０の背面には、摺動溝３６６１が凹設されると共に、その摺動溝３６６１の上方にスライドレール３６６２が配設される。摺動溝３６６１は、上述したように、被駆動部材３６４１の連結ピン３６４１ｄが摺動可能に挿通される凹溝であり、一定の溝幅で直線状に形成されると共に、その溝幅が、被駆動部材３６４１の連結ピン３６４１ｄの直径よりも若干大きな寸法に設定される。
【０５０５】
スライドレール３６６２は、第１変位部材３６３０と第３変位部材３６６０との間に介設される伸縮式の直線案内機構であり、第１変位部材３６３０に固着される背面側レールと、その背面側レールの正面側において長手方向への相対変位が可能に連結される正面側レールとからなる。背面側レール及び正面側レールの長手方向への相対変位によりスライドレール３６６２が伸縮されることで、第３変位部材３６６０が第１変位部材３６３０に対してスライド変位可能とされる。
【０５０６】
第３変位部材３６６０が第１変位部材３６３０の正面側に配設された状態では、摺動溝３６６１の一部のみが第１変位部材３６３０の貫通溝３６３６に重ね合わされる（摺動溝３６６１と貫通溝３６３６とが交差される）。よって、第１変位部材３６３０の支持軸６３２を中心として被駆動部材３６４１を回転させ、連結ピン３６４１ｄを貫通溝３６３６の延設方向に沿って変位させることで、その連結ピン３６４１ｄを第３変位部材３６６０の摺動溝３６６１の内壁面に作用させ（連結ピン３６４１ｄによって摺動溝３６６１の内壁面を押圧させ）、第３変位部材３６６０を第１変位部材３６３０に対してスライド変位させることができる。
【０５０７】
次いで、図６４から図６７を参照して、右回転ユニット３６００の動作について説明する。図６４及び図６５は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニット３６００の正面図であり、図６６及び図６７は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニット３６００の背面模式図である。
【０５０８】
なお、図６４（ａ）から図６４（ｃ）は、図６６（ａ）から図６６（ｃ）と、図６５（ａ）から図６５（ｃ）は、図６７（ａ）から図６７（ｃ）と、それぞれ同一の状態である。この場合、図６４（ｃ）は、図６５（ａ）と、図６６（ｃ）は、図６７（ａ）と、それぞれ同一の図である。
【０５０９】
ここで、第３実施形態では、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが第１変位部材３６３０の第１溝６３５を摺動することで、第１変位部材３６３０、第２変位部材３６４０及び第３変位部材３６６０がそれぞれ変位されるところ、第１変位部材３６３０及び第２変位部材３６４０の変位の態様は、上述した第１実施形態の場合と同一であるので、その詳細な説明は省略する。
【０５１０】
図６４（ａ）及び図６６（ａ）に示すように、退避位置では、第３変位部材３６６０のスライドレール３６６２が短縮された状態とされ、第２変位部材３６４０における被駆動部材３６４１の連結ピン３６４１ｄが第３変位部材３６６０の摺動溝３６６１の一端側（支持軸６３２及び軸支孔６４１ａから遠い側の端部、図６６（ａ）右側）に位置される。なお、この場合、第１変位部材３６３０の基端から第３変位部材３６６０の先端までの長さが寸法ｈ１とされる。
【０５１１】
この状態から、伝達部材６５４が正方向（図６６（ａ）時計回り）に回転駆動されると、図６４（ｂ）及び図６６（ｂ）に示す状態を経て、図６４（ｃ）及び図６６（ｃ）に示すように、第１変位部材３６３０が回転軸６３１を回転軸として張出方向へ回転される。この場合、上述したように、第２変位部材３６４０は、第１変位部材３６３０に対して相対変位せず、第１変位部材３６３０と一体となって変位される。
【０５１２】
よって、第２変位部材３６４０は、第３変位部材３６６０に対しても相対変位しない。従って、第２変位部材３６４０における被駆動部材３６４１の連結ピン３６４１ｄが、第３変位部材３６６０の摺動溝３６６１を摺動しないので、第３変位部材３６６０も第１変位部材３６３０と一体となって変位される。即ち、図６４（ａ）から図６４（ｃ）及び図６６（ａ）から図６６（ｃ）に示す区間では、第１変位部材３６３０の基端から第３変位部材３６６０の先端までの長さが寸法ｈ１のまま維持される。
【０５１３】
図６５（ａ）及び図６７（ａ）に示す状態から、伝達部材６５４が正方向（図６７（ａ）時計回り）に回転駆動されると、第１変位部材３６３０が図６７（ａ）に示す状態（位置）に維持されつつ、その第１変位部材３６３０に対して第２変位部材３６４０（連結変位部材６４２）が相対変位され、図６５（ｂ）及び図６７（ｂ）に示す状態を経た後、図６５（ｃ）及び図６７（ｃ）に示す張出位置に配置される。
【０５１４】
この場合、被駆動部材３６４１が支持軸６３２を中心として回転されるところ、この被駆動部材３６４１の回転は、連結ピン３６４１ｄを、第３変位部材３６６０における摺動溝３６６１の他端側（支持軸６３２及び軸支孔６４１ａに近い側の端部、図６７（ａ）左側）へ向けて摺動させる方向（図６７（ａ）反時計回り）の回転とされる。
【０５１５】
よって、第３変位部材３６６０における摺動溝３６６１の内壁面（支持軸６３２及び軸支孔６４１ａから遠い側の内壁面、図６７（ａ）上側）が、被駆動部材３６４１の連結ピン３６４１ｄによって、スライドレール３６６２（図６３参照）を伸長させる方向へ押し上げられる。これにより、第３変位部材３６６０が第１変位部材３６３０に対してスライド変位され、図６５（ａ）から図６５（ｃ）及び図６７（ａ）から図６７（ｃ）に示す区間では、第１変位部材３６３０の基端から第３変位部材３６６０の先端までの長さが寸法ｈ１から寸法ｈ２を経て寸法ｈ３に変化（増加）される（ｈ１＜ｈ２＜ｈ３）。
【０５１６】
上述した場合とは逆に、図６５（ｃ）及び図６７（ｃ）に示す状態から、伝達部材６５４が逆方向（図６７（ｃ）反時計回り）に回転駆動されると、第１変位部材３６３０が図６７（ｃ）に示す状態（位置）に維持されつつ、その第１変位部材３６３０に対して第２変位部材３６４０（連結変位部材６４２）が逆方向に相対変位され、図６５（ｂ）及び図６７（ｂ）に示す状態を経た後、図６５（ａ）及び図６７（ａ）に示す状態に配置される。
【０５１７】
この場合、被駆動部材３６４１の支持軸６３２を中心とする回転は、連結ピン３６４１ｄを、第３変位部材３６６０における摺動溝３６６１の一端側（支持軸６３２及び軸支孔６４１ａから遠い側の端部、図６７（ｃ）右側）へ摺動させる方向（図６７（ｃ）時計回り）の回転とされる。
【０５１８】
よって、第３変位部材３６６０における摺動溝３６６１の内壁面（支持軸６３２及び軸支孔６４１ａに近い側の内壁面、図６７（ｃ）下側）が、被駆動部材３６４１の連結ピン３６４１ｄによってスライドレール３６６２（図６３参照）を短縮させる方向へ押し下げられるため、第３変位部材３６６０が第１変位部材３６３０に対してスライド変位され、第１変位部材３６３０の基端から第３変位部材３６６０の先端までの長さが寸法ｈ１に短縮される。
【０５１９】
図６４（ｃ）及び図６６（ｃ）に示す状態から、伝達部材６５４が更に逆方向（図６６（ｃ）反時計回り）に回転駆動されると、第１変位部材３６３０が回転軸６３１を回転軸として起立方向へ回転され、図６４（ａ）及び図６６（ａ）に示す退避位置に配置される。この場合、上述したように、第２変位部材３６４０は、第１変位部材３６３０に対して相対変位せず、よって、被駆動部材３６４１の連結ピン３６４１ｄが、第３変位部材３６６０の摺動溝３６６１を摺動しないので、第２変位部材３６４０及び第３変位部材３６６０が第１変位部材３６３０と一体となって変位される。
【０５２０】
このように、本実施形態によれば、第１変位部材３６３０に対して、第２変位部材３６４０及び第３変位部材３６６０を相対変位させず、これら第１変位部材３６３０、第２変位部材３６４０及び第３変位部材３６６０を一体に変位させる形態（図６４及び図６６参照）と、第１変位部材３６３０を停止状態に維持しつつ、その第１変位部材３６３０に対して、第２変位部材３６４０及び第３変位部材３６６０をそれぞれ個別に相対変位させる形態（図６５及び図６７参照）とを形成することができる。
【０５２１】
次いで、図６８から図７３を参照して、第４実施形態について説明する。第３実施形態では、第１変位部材３６３０に対して第３変位部材３６６０がスライド変位可能に右回転ユニット３６００が形成される場合を説明したが、第４実施形態における右回転ユニット４６００は、第１変位部材４６３０に対して第３変位部材４６６０が回転可能とされる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０５２２】
図６８は、第４実施形態における右回転ユニット４６００の分解正面斜視図であり、図６９は、右回転ユニット４６００の分解背面斜視図である。なお、図６８及び図６９では、右回転ユニット４６００の一部（背面ベース６１０及び正面ベース６２０）が組み立てられた状態が図示される。
【０５２３】
図６８及び図６９に示すように、第４実施形態における右回転ユニット４６００は、第１変位部材４６３０の一端側（図６８上側）正面に回転可能に軸支される第３変位部材４６６０を備える。後述するように、第１変位部材４６３０に開口形成された貫通溝３６３６を介して、第２変位部材３６４０（被駆動部材３６４１）の連結ピン３６４１ｄの先端が第３変位部材４６６０の摺動溝４６６１に挿通されており、被駆動部材３６４１が第１変位部材４６３０に対して相対回転されることで、第３変位部材４６６０を第１変位部材４６３０に対して相対変位（回転）させることができる。
【０５２４】
第３変位部材４６６０の背面には、摺動溝４６６１が凹設されると共に、その摺動溝４６６１の上方に回転軸４６６２が突設される。摺動溝４６６１は、上述したように、被駆動部材３６４１の連結ピン３６４１ｄが摺動可能に挿通される凹溝であり、一定の溝幅で直線状に形成されると共に、その溝幅が、被駆動部材３６４１の連結ピン３６４１ｄの直径よりも若干大きな寸法に設定される。
【０５２５】
回転軸４６６２は、第１変位部材４６３０の一端側（図６８上側）に穿設された軸支孔４６３７に挿通される軸状体であり、かかる回転軸４６６２及び軸支孔４６３７を介して、第３変位部材４６６０が第１変位部材４６３０に回転可能に軸支される。なお、回転軸４６６２の軸方向端面には、軸支孔４６３７の内径よりも大径の保持体Ｃが締結固定され、これにより、回転軸４６６２の軸支孔４６３７からの抜け出しが規制される。
【０５２６】
第３変位部材４６６０が第１変位部材４６３０の正面側に配設（軸支）された状態では、摺動溝４６６１の一部のみが第１変位部材４６３０の貫通溝３６３６に重ね合わされる（摺動溝４６６１と貫通溝３６３６とが交差される）。よって、第１変位部材４６３０の支持軸６３２を中心として被駆動部材３６４１を回転させ、連結ピン３６４１ｄを貫通溝３６３６の延設方向に沿って変位させることで、その連結ピン３６４１ｄを第３変位部材４６６０の摺動溝４６６１の内壁面に作用させ（連結ピン３６４１ｄによって摺動溝４６６１の内壁面を押圧させ）、第３変位部材４６６０を第１変位部材４６３０に対して回転させることができる。
【０５２７】
次いで、図７０から図７３を参照して、右回転ユニット４６００の動作について説明する。図７０及び図７１は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニット４６００の正面図であり、図７２及び図７３は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニット４６００の背面模式図である。
【０５２８】
なお、図７０（ａ）から図７０（ｃ）は、図７２（ａ）から図７２（ｃ）と、図７１（ａ）から図７１（ｃ）は、図７３（ａ）から図７３（ｃ）と、それぞれ同一の状態である。この場合、図７０（ｃ）は、図７１（ａ）と、図７２（ｃ）は、図７３（ａ）と、それぞれ同一の図である。
【０５２９】
ここで、第４実施形態では、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが第１変位部材４６３０の第１溝６３５を摺動することで、第１変位部材４６３０、第２変位部材３６４０及び第３変位部材４６６０がそれぞれ変位されるところ、第１変位部材４６３０及び第２変位部材３６４０の変位の態様は、上述した第１実施形態の場合と同一であるので、その詳細な説明は省略する。
【０５３０】
図７０（ａ）及び図７２（ａ）に示すように、退避位置では、軸支孔４６３７（回転軸４６６２）の軸心を通過すると共に第１変位部材４６３０の長手方向に沿う仮想線Ｌ１と、軸支孔４６３７（回転軸４６６２）の軸心を通過すると共に第３変位部材４６６０の長手方向に沿う仮想線Ｌ２とのなす角度が、交差角θ１とされる。
【０５３１】
この状態から、伝達部材６５４が正方向（図７２（ａ）時計回り）に回転駆動されると、図７０（ｂ）及び図７２（ｂ）に示す状態を経て、図７０（ｃ）及び図７２（ｃ）に示すように、第１変位部材４６３０が回転軸６３１を回転軸として張出方向へ回転される。この場合、上述したように、第２変位部材３６４０は、第１変位部材４６３０に対して相対変位せず、第１変位部材４６３０と一体となって変位される。
【０５３２】
よって、第２変位部材３６４０は、第３変位部材４６６０に対しても相対変位せず、その第２変位部材３６４０における被駆動部材３６４１の連結ピン３６４１ｄが、第３変位部材４６６０の摺動溝４６６１を摺動しないので、第３変位部材４６６０も第１変位部材４６３０と一体となって変位される。即ち、図７０（ａ）から図７０（ｃ）及び図７２（ａ）から図７２（ｃ）に示す区間では、第１変位部材４６３０（仮想線Ｌ１）と、第３変位部材４６６０（仮想線Ｌ２）とのなす角度が、交差角θ１のまま維持される。
【０５３３】
図７１（ａ）及び図７３（ａ）に示す状態から、伝達部材６５４が正方向（図７３（ａ）時計回り）に回転駆動されると、第１変位部材４６３０が図７３（ａ）に示す状態（位置）に維持されつつ、その第１変位部材４６３０に対して第２変位部材３６４０（連結変位部材６４２）が相対変位され、図７１（ｂ）及び図７３（ｂ）に示す状態を経た後、図７１（ｃ）及び図７３（ｃ）に示す張出位置に配置される。
【０５３４】
この場合、被駆動部材３６４１が支持軸６３２を中心として回転されるところ、この被駆動部材３６４１の回転は、第３変位部材４６６０における摺動溝４６６１の内壁面（連結ピン３６４１ｄの進行方向側の内壁面、図７３（ａ）上側）が、被駆動部材３６４１の連結ピン３６４１ｄによって押し上げられる方向とされる。
【０５３５】
これにより、第３変位部材４６６０が第１変位部材４６３０に対して相対的に回転され、図７１（ａ）から図７１（ｃ）及び図７３（ａ）から図７３（ｃ）に示す区間では、第１変位部材４６３０（仮想線Ｌ１）と第３変位部材４６６０（仮想線Ｌ２）とのなす角度が、交差角θ１から交差角θ２を経て交差角θ３に変化（減少）される（θ３＜θ２＜θ１）。
【０５３６】
上述した場合とは逆に、図７１（ｃ）及び図７３（ｃ）に示す状態から、伝達部材６５４が逆方向（図７３（ｃ）反時計回り）に回転駆動されると、第１変位部材４６３０が図７３（ｃ）に示す状態（位置）に維持されつつ、その第１変位部材４６３０に対して第２変位部材３６４０（連結変位部材６４２）が逆方向に相対変位され、図７１（ｂ）及び図７３（ｂ）に示す状態を経た後、図７１（ａ）及び図７３（ａ）に示す状態に配置される。
【０５３７】
この場合、被駆動部材３６４１の支持軸６３２を中心とする回転は、第３変位部材４６６０における摺動溝４６６１の内壁面（連結ピン３６４１ｄの進行方向側の内壁面、図７３（ｃ）下側）が、被駆動部材３６４１の連結ピン３６４１ｄによって押し下げられる方向とされる。よって、第３変位部材４６６０が第１変位部材４６３０に対して相対的に回転され、第１変位部材４６３０（仮想線Ｌ１）と第３変位部材４６６０（仮想線Ｌ２）とのなす角度が、交差角θ１に増加される。
【０５３８】
図７０（ｃ）及び図７２（ｃ）に示す状態から、伝達部材６５４が更に逆方向（図７２（ｃ）反時計回り）に回転駆動されると、第１変位部材４６３０が回転軸６３１を回転軸として起立方向へ回転され、図７０（ａ）及び図７２（ａ）に示す退避位置に配置される。この場合、上述したように、第２変位部材３６４０は、第１変位部材４６３０に対して相対変位せず、よって、被駆動部材３６４１の連結ピン３６４１ｄが、第３変位部材４６６０の摺動溝４６６１を摺動しないので、第２変位部材３６４０及び第３変位部材４６６０が第１変位部材４６３０と一体となって変位される。
【０５３９】
このように、本実施形態によれば、第１変位部材４６３０に対して、第２変位部材３６４０及び第３変位部材４６６０を相対変位させず、これら第１変位部材４６３０、第２変位部材３６４０及び第３変位部材４６６０を一体に変位させる形態（図７０及び図７１参照）と、第１変位部材４６３０を停止状態に維持しつつ、その第１変位部材４６３０に対して、第２変位部材３６４０及び第３変位部材４６６０をそれぞれ個別に相対変位させる形態（図７１及び図７３参照）とを形成することができる。
【０５４０】
次いで、図７４から図８１を参照して、第５実施形態について説明する。第３実施形態では、第１変位部材３６３０に対して第３変位部材３６６０がスライド変位可能に右回転ユニット３６００が形成される場合を説明したが、第５実施形態における右回転ユニット５６００は、第１変位部材５６３０に対して第３変位部材５６６０が前後方向へ出没可能とされる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０５４１】
図７４は、第５実施形態における右回転ユニット５６００の分解正面斜視図であり、図７５は、右回転ユニット５６００の分解背面斜視図である。なお、図７４及び図７５では、右回転ユニット５６００の一部（背面ベース６１０及び正面ベース６２０）が組み立てられた状態が図示される。
【０５４２】
図７４及び図７５に示すように、第５実施形態における右回転ユニット５６００は、第１変位部材５６３０の一端側（図７４上側）正面に第３変位部材５６６０が前後方向（例えば、図７６（ａ）紙面垂直方向）へ出没可能に配設される。後述するように、第１変位部材５６３０に開口形成された貫通溝３６３６を介して、第２変位部材５６４０（被駆動部材５６４１）の連結ピン５６４１ｄの先端が第３変位部材５６６０の摺動傾斜部５６６３の背面に当接されており、被駆動部材５６４１が第１変位部材５６３０に対して相対回転されることで、第３変位部材５６６０を第１変位部材５６３０に対して相対変位（前後方向へ出没）させることができる。
【０５４３】
第１変位部材５６３０には、一対の摺動孔５６３８が穿設される。摺動孔５６３８は、第３変位部材５６６０の後述する摺動ガイド棒５６６４が挿通される断面円形の孔であり、その内径が、摺動ガイド棒５６６４の外径よりも若干大きな寸法に設定される。即ち、摺動ガイド棒５６６４が摺動孔５６３８の穿設方向に沿って摺動可能に支持され、これにより、第３変位部材５６６０が第１変位部材５６３０に対して前後方向に出没可能に支持される。
【０５４４】
連結ピン５６４１ｄは、貫通溝３６３６に挿通される断面円形の軸状体であり、先端が貫通溝３６３６内に位置する突設高さに設定される。即ち、組立状態では、第１変位部材５６３０の貫通溝３６３６内において、連結ピン５６４１ｄの先端が、第３変位部材５６６０の摺動傾斜部５６６３に当接される。
【０５４５】
第３変位部材５６６０の背面には、摺動傾斜部５６６３及び摺動ガイド棒５６６４が突設される。摺動傾斜部５６６３は、上述したように、被駆動部材５６４１の連結ピン５６４１ｄが摺動される板状の部位であり、連結ピン５６４１ｄが摺動される背面は、一端（図７５右側）から他端（図７５左側）へ向かって上昇傾斜する傾斜面として形成される。即ち、第３変位部材５６６０からの摺動傾斜部５６６３の突設高さが一端から他端へ向かうに従って漸次高くされる。よって、被駆動部材５６４１の回転に伴って、その連結ピン５６４１ｄが摺動傾斜部５６６３の背面を一端から他端へ向かって（又はその逆方向へ向かって）摺動されると、被駆動部材５６４１と第３変位部材５６６０との間の間隔が拡大（縮小）される。
【０５４６】
ここで、摺動傾斜部５６６３は、その板厚が、貫通溝３６３６の溝幅よりも若干小さな寸法に設定されると共に、背面視形状が、貫通溝３６３６に対応した湾曲形状に形成される。即ち、組立状態では、摺動傾斜部５６６３の突設先端側が、前後方向に摺動可能な状態で貫通溝３６３６に挿通される。よって、第１変位部材５６３０に対して第３変位部材５６６０が前後方向へ出没される際には、摺動ガイド棒５６６４だけでなく、摺動傾斜部５６６３によっても、第３変位部材５６６０の摺動を支持する（即ち、３カ所で支持する）ことができるので、第３変位部材５６６０が前傾することを抑制し、その出没動作を安定させることができる。
【０５４７】
摺動ガイド棒５６６４は、上述したように、第１変位部材５６３０の摺動孔５６３８に摺動可能に支持される断面円形の軸状体であり、そ軸方向端面には、摺動孔５６３８の内径よりも大径の保持体Ｃが締結固定され、これにより、摺動ガイド棒５６６４の摺動孔５６３８からの抜け出しが規制される。
【０５４８】
この場合、保持体Ｃと第１変位部材５６３０との間には、コイルスプリングとして形成される付勢部材Ｓが弾性的に圧縮された状態（全長が短縮された状態）で介設され、付勢部材Ｓの弾性回復力が保持体Ｃを第１変位部材５６３０の背面から離間させる方向へ作用される。これにより、第３変位部材５６６０が第１変位部材５６３０へ近接する方向へ付勢され、摺動傾斜部５６６３が貫通溝３６３６に挿通される。
【０５４９】
よって、第１変位部材５６３０の支持軸６３２を中心として被駆動部材５６４１を回転させ、連結ピン５６４１ｄを貫通溝３６３６の延設方向に沿って変位させることで、その連結ピン５６４１ｄの先端を、第３変位部材５６６０の摺動傾斜部５６６３の背面に作用させ（連結ピン５６４１ｄを摺動傾斜部５６６３の背面に沿って摺動させ）、第３変位部材５６６０を第１変位部材５６３０に対して前後方向に出没させることができる。
【０５５０】
次いで、図７６から図８０を参照して、右回転ユニット５６００の動作について説明する。図７６及び図７７は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニット５６００の正面図であり、図７８及び図７９は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニット５６００の背面模式図である。また、図８０及び図８１は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニット５６００の上面図である。
【０５５１】
なお、図７６（ａ）から図７６（ｃ）は、図７８（ａ）から図７８（ｃ）及び図８０（ａ）から図８０（ｃ）と、図７７（ａ）から図７７（ｃ）は、図７９（ａ）から図７９（ｃ）及び図８１（ａ）から図８１（ｃ）と、それぞれ同一の状態である。この場合、図７６（ｃ）は、図７７（ａ）と、図７８（ｃ）は、図７９（ａ）と、図８０（ｃ）は、図８１（ａ）と、それぞれ同一の図である。
【０５５２】
ここで、第５実施形態では、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが第１変位部材５６３０の第１溝６３５を摺動することで、第１変位部材５６３０、第２変位部材５６４０及び第３変位部材５６６０がそれぞれ変位されるところ、第１変位部材５６３０及び第２変位部材５６４０の変位の態様は、上述した第１実施形態の場合と同一であるので、その詳細な説明は省略する。
【０５５３】
図７６（ａ）、図７８（ａ）及び図８０（ａ）に示すように、退避位置では、第３変位部材５６６０が第１変位部材５６３０に近接された状態とされ、第２変位部材５６４０における被駆動部材５６４１の連結ピン５６４１ｄが、第３変位部材５６６０の摺動傾斜部５６６３の一端側（第３変位部材５６６０の背面からの突設高さが低い側の端部、図７８（ａ）及び図８０（ａ）の右側）に位置される。この場合、第１変位部材５６３０の正面からの第３変位部材５６６０の正面までの突出量が寸法Ｊ１とされる。
【０５５４】
この状態から、伝達部材６５４が正方向（図７８（ａ）時計回り）に回転駆動されると、図７６（ｂ）、図７８（ｂ）及び図８０（ｂ）に示す状態を経て、図７６（ｃ）、図７８（ｃ）及び図８０（ｃ）に示すように、第１変位部材５６３０が回転軸６３１を回転軸として張出方向へ回転される。この場合、上述したように、第２変位部材５６４０は、第１変位部材５６３０に対して相対変位せず、第１変位部材５６３０と一体となって変位される。
【０５５５】
よって、第２変位部材５６４０は、第３変位部材５６６０に対しても相対変位しない。従って、第２変位部材５６４０における被駆動部材５６４１の連結ピン５６４１ｄが、第３変位部材５６６０の摺動傾斜部５６６３の背面を摺動しないので、第３変位部材５６６０も第１変位部材５６３０と一体となって変位される。即ち、図７６（ａ）から図７６（ｃ）、図７８（ａ）から図７８（ｃ）及び図８０（ａ）から図８０（ｃ）に示す区間では、第３変位部材５６６０は、第１変位部材５６３０に最も近接した状態（突出量が寸法Ｊ１とされる状態）に維持される。
【０５５６】
図７７（ａ）、図７９（ａ）及び図８１（ａ）に示す状態から、伝達部材６５４が正方向（図６７（ａ）時計回り）に回転駆動されると、第１変位部材５６３０が図７９（ａ）に示す状態（位置）に維持されつつ、その第１変位部材５６３０に対して第２変位部材５６４０（連結変位部材６４２）が相対変位され、図７７（ｂ）、図７９（ｂ）及び図８１（ｂ）に示す状態を経た後、図７７（ｃ）、図７９（ｃ）及び図８１（ｃ）に示す張出位置に配置される。
【０５５７】
この場合、被駆動部材５６４１が支持軸６３２を中心として回転されるところ、この被駆動部材５６４１の回転は、連結ピン５６４１ｄの先端を、第３変位部材５６６０における摺動傾斜部５６６３の背面の他端側（第３変位部材５６６０の背面からの突設高さが高い側の端部、図７９（ａ）左上側、図８１（ａ）左側）へ向けて摺動させる方向（図７９（ａ）反時計回り）の回転とされる。
【０５５８】
よって、第３変位部材５６６０における摺動傾斜部５６６３の背面が、被駆動部材５６４１の連結ピン５６４１ｄによって、前方（図８１（ａ）上側）へ押し出される。これにより、第３変位部材５６６０が第１変位部材５６３０に対して前方へ突出され、図７７（ａ）から図７７（ｃ）、図７９（ａ）から図７９（ｃ）及び図８１（ａ）から図８１（ｃ）に示す区間では、第１変位部材５６３０の正面から第３変位部材５６６０の正面までの突出量が寸法Ｊ１から寸法Ｊ２を経て寸法Ｊ３に変化（増加）される（Ｊ１＜Ｊ２＜Ｊ３）。
【０５５９】
上述した場合とは逆に、図７７（ｃ）、図７９（ｃ）及び図８１（ｃ）に示す状態から、伝達部材６５４が逆方向（図７９（ｃ）反時計回り）に回転駆動されると、第１変位部材５６３０が図７９（ｃ）に示す状態（位置）に維持されつつ、その第１変位部材５６３０に対して第２変位部材５６４０（連結変位部材６４２）が逆方向に相対変位され、図７７（ｂ）、図７９（ｂ）及び図８１（ｂ）に示す状態を経た後、図７７（ａ）、図７９（ａ）及び図８１（ａ）に示す状態に配置される。
【０５６０】
この場合、被駆動部材５６４１の支持軸６３２を中心とする回転は、連結ピン５６４１ｄを、第３変位部材５６６０における摺動傾斜部５６６３の背面の一端側（第３変位部材５６６０の背面からの突設高さが低い側の端部、図７９（ｃ）右下側、図８１（ｃ）右側）へ摺動させる方向（図７９（ｃ）時計回り）の回転とされる。
【０５６１】
よって、第３変位部材５６６０における摺動傾斜部５６６３の背面の一端側に連結ピン５６４１ｄが移動されることで、その分、摺動傾斜部５６６３が後方（背面側）へ後退（没入）することが許容されるので、付勢部材Ｓの弾性回復力により、第３変位部材５６６０が第１変位部材５６３０に対して近接され、第１変位部材５６３０の正面から第３変位部材５６６０の正面までの突出量が寸法Ｊ１に短縮される。
【０５６２】
図７６（ｃ）、図７８（ｃ）及び図８０（ｃ）に示す状態から、伝達部材６５４が更に逆方向（図７８（ｃ）反時計回り）に回転駆動されると、第１変位部材５６３０が回転軸６３１を回転軸として起立方向へ回転され、図７６（ａ）、図７８（ａ）及び図８０（ａ）に示す退避位置に配置される。この場合、上述したように、第２変位部材５６４０は、第１変位部材５６３０に対して相対変位せず、よって、被駆動部材５６４１の連結ピン５６４１ｄが、第３変位部材５６６０の摺動傾斜部５６６３の背面を摺動しないので、第２変位部材５６４０及び第３変位部材５６６０が第１変位部材５６３０と一体となって変位される。
【０５６３】
このように、本実施形態によれば、第１変位部材５６３０に対して、第２変位部材５６４０及び第３変位部材５６６０を相対変位させず、これら第１変位部材５６３０、第２変位部材５６４０及び第３変位部材５６６０を一体に変位させる形態（図７６、図７８及び図８１参照）と、第１変位部材５６３０を停止状態に維持しつつ、その第１変位部材５６３０に対して、第２変位部材５６４０及び第３変位部材５６６０をそれぞれ個別に相対変位させる形態（図７７、図７９及び図８１参照）とを形成することができる。特に、第５実施形態によれば、第３変位部材５６６０の変位方向が前後方向とされるので、隣接する他のユニットにおける変位との干渉を避けることができ、かかる他のユニットにおける可動範囲を確保することができる。また、第３変位部材５６６０の前方への突出により、かかる第３変位部材５６６０を遊技者へ近づけることができ、迫力を持たせた演出を行うことができる。
【０５６４】
次いで、図８２から図８８を参照して、第６実施形態について説明する。第３実施形態では、第２変位部材３６４０が変位する期間と第３変位部材３６６０が変位する期間とが一致するように右回転ユニット３６００が形成される場合を説明したが、第６実施形態における右回転ユニット６６００は、第２変位部材６６４０が変位する期間と第３変位部材４６６０が変位する期間とが異なる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０５６５】
図８２は、第６実施形態における右回転ユニット６６００の分解正面斜視図であり、図８３は、右回転ユニット６６００の分解背面斜視図である。なお、図８２及び図８３では、右回転ユニット６６００の一部（背面ベース６１０及び正面ベース６２０）が組み立てられた状態が図示される。
【０５６６】
図８２及び図８３に示すように、第６実施形態における右回転ユニット６６００は、第４実施形態の場合と同様に、第１変位部材４６３０の一端側（図８２上側）正面に第３変位部材４６６０が回転可能に軸支され、被駆動部材６６４１が第１変位部材４６３０に対して相対回転されることで、第２変位部材６６４０（連結変位部材６４２）及び第３変位部材４６６０が第１変位部材４６３０に対して相対変位（回転）される。
【０５６７】
この場合、第４実施形態では、被駆動部材３６４１の連結溝６４１ｃが直線状に形成されたのに対し、第６実施形態における被駆動部材６６４１の連結溝６６４１ｃは、後述するように作用区間６６４１ｃ１及び非干渉区間６６４１ｃ２とから正面視略くの字状に屈曲して形成される。
【０５６８】
これにより、連結ピン６４３が作用区間６６４１ｃ１を通過する間は、第２変位部材６６４０（連結変位部材６４２）及び第３変位部材４６６０の両者を第１変位部材４６３０に対して回転させる一方、連結ピン６４３が非干渉区間６６４１ｃ２を通過する期間は、第２変位部材６６４０は停止させつつ、第３変位部材４６６０のみを第１変位部材４６３０に対して回転させることができる。
【０５６９】
連結溝６６４１ｃは、連結変位部材６４２の連結ピン６４３が摺動可能に挿通される溝状の開口であり、被駆動部材６６４１の長手方向に沿って直線状に延設される作用区間６６４１ｃ１と、軸支孔６４１ａ（支持軸６３２）側を凹とする円弧状に湾曲しつつ被駆動部材６６４１の幅方向に沿って延設される（即ち、回転軸６３１と同心の円環形状を分断した形状に形成される）非干渉区間６６４１ｃ２とを備える。
【０５７０】
なお、後述するように、作用区間６６４１ｃ１は、連結変位部材６４２の連結ピン６４３に作用を及ぼす区間であり、非干渉区間６６４１ｃ２は、連結変位部材６４２の連結ピン６４３と干渉しない区間である。
【０５７１】
次いで、図８４から図８７を参照して、右回転ユニット６６００の動作について説明する。図８４及び図８５は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニット６６００の正面図であり、図８６及び図８７は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニット６６００の背面模式図である。
【０５７２】
なお、図８４（ａ）から図８４（ｃ）は、図８６（ａ）から図８６（ｃ）と、図８５（ａ）から図８５（ｃ）は、図８７（ａ）から図８７（ｃ）と、それぞれ同一の状態である。この場合、図８４（ｃ）は、図８５（ａ）と、図８６（ｃ）は、図８７（ａ）と、それぞれ同一の図である。
【０５７３】
ここで、第６実施形態における右回転ユニット６６００は、第４実施形態における右回転ユニット４６００に対し、被駆動部材６６４１の連結溝６６４１ｃの形状が相違する点を除き、他の構成は実質的に同一に形成されるので、その同一の部分についての説明は省略する。
【０５７４】
図８４及び図８６に示すように、図８４（ａ）及び図８６（ａ）に示す退避位置から、伝達部材６５４が正方向（図８６（ａ）時計回り）に回転駆動される場合、上述したように、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが第１溝６３５の作用区間６３５ａを通過する間は、第２変位部材６６４０（被駆動部材６６４１）の第１変位部材４６３０に対する相対変位が形成されないため、第２変位部材６６４０及び第３変位部材４６６０が第１変位部材４６３０と一体となって変位される。
【０５７５】
即ち、図８４（ａ）から図８４（ｃ）及び図８６（ａ）から図８６（ｃ）に示す区間では、上述した第４実施形態の場合と同様に、第１変位部材４６３０（仮想線Ｌ１）と、第３変位部材４６６０（仮想線Ｌ２）とのなす角度が、交差角θ１のまま維持される。
【０５７６】
図８５（ａ）及び図８７（ａ）に示す状態では、連結変位部材６４２の連結ピン６４３が、被駆動部材６６４１の連結溝６６４１ｃにおける作用区間６６４１ｃ１の始端（作用区間６６４１ｃ及び非干渉区間６６４１ｃ２の接続部分と反対側の端部、図８７（ａ）右側）に位置される。なお、この場合、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂは、第１溝６３５の作用区間６３５ａ及び非干渉区間６３５ｂの接続部分に位置する。
【０５７７】
図８５（ａ）及び図８７（ａ）に示す状態から、伝達部材６５４が正方向（図８７（ａ）時計回り）に回転駆動されると、第１変位部材４６３０が図８７（ａ）に示す状態（位置）に維持されつつ、第２溝６４１ｂの内壁面が伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂによって下方（図８７（ａ）下側）へ押し下げられた被駆動部材６６４１が、支持軸６３２を中心として連結溝６６４１ｃを上昇させる方向（図８７（ｂ）反時計回り）に回転される。
【０５７８】
この被駆動部材６６４１の回転により、連結変位部材６４２の連結ピン６４３が、被駆動部材６６４１の連結溝６６４１ｃにおける作用区間６６４１ｃ１を摺動しつつ、その作用区間６６４１ｃ１の内壁面によって上方へ押し上げられる。これにより、連結変位部材６４２が支持軸６３３を回転中心として装飾部分６４２ｂを持ち上げる方向（図８７（ａ）時計回り）に回転される。その結果、連結ピン６４３が連結溝６６４１ｃの作用区間６６４１ｃ１及び非干渉区間６６４１ｃ２の接続部分に到達され、図８５（ｂ）及び図８７（ｂ）に示す状態（装飾部分６４２ｂが最上方へ持ち上げられた状態）が形成される。
【０５７９】
この場合、連結変位部材６４２の連結ピン６４３は、軸支孔６４２ａに対して装飾部分６４２ｂ（即ち、連結変位部材６４２の重心位置）と同じ側（図８７（ｂ）左側）に配設され、被駆動部材６６４１の連結溝６６４１ｃは、非干渉区間６６４１ｃ２の内壁面が連結ピン６４３を下方から支持可能に形成される。即ち、非干渉区間６６４１ｃ２は、その内壁面が、連結変位部材６４２が軸支孔６４２ａを中心として自重により回転する際の連結ピン６４３の移動方向と所定の角度を有して交差する面として形成される。
【０５８０】
よって、図８５（ｂ）及び図８７（ｂ）に示す状態では、非干渉区間６６４１ｃ２の内壁面が連結ピン６４３を下方から支持する（連結ピン６４３の移動を規制する）ことで、連結変位部材６４２が軸支孔６４２ａを中心として自重により回転することを規制できる。即ち、第１変位部材４６３０に対して連結変位部材６４２を停止状態に維持できる。
【０５８１】
なお、図８５（ｂ）及び図８７（ｂ）に示す状態では、第３変位部材４６６０は、上述したように、摺動溝４６６１の内壁面が、被駆動部材６６４１の連結ピン３６４１ｄによって押し上げられることで、第１変位部材４６３０に対して相対的に回転され、第１変位部材４６３０（仮想線Ｌ１）と第３変位部材４６６０（仮想線Ｌ２）とのなす角度が、交差角θ２に変化（減少）される（θ２＜θ１）。
【０５８２】
図８５（ｂ）及び図８７（ｂ）に示す状態から、伝達部材６５４が正方向（図８７（ｂ）時計回り）に回転駆動されると、第３変位部材４６６０における摺動溝４６６１の内壁面が、被駆動部材６６４１の連結ピン３６４１ｄによって押し上げられ、図８５（ｃ）及び図８７（ｃ）に示すように、第１変位部材４６３０（仮想線Ｌ１）と第３変位部材４６６０（仮想線Ｌ２）とのなす角度が交差角θ３に変化（減少）される（θ３＜θ２＜θ１）。
【０５８３】
この場合、連結溝６６４１ｃの非干渉区間６６４１ｃ２は、支持軸６３２（軸支孔６４１ａ）を中心とする円弧状に湾曲されているので、被駆動部材６６４１が支持軸６３２（軸支孔６４１ａ）を中心として図８７（ｂ）反時計回りに回転されても、非干渉区間６６４１ｃ２の内壁面は、連結変位部材６４２の連結ピン６４３を下方から支持して、連結変位部材６４２が軸支孔６４２ａを中心として自重により回転することを規制するが、連結ピン６４３を上方へ押し上げず、よって、連結変位部材６４２を支持軸６３３を回転中心として装飾部分６４２ｂを持ち上げる方向へ回転されることはない。即ち、連結変位部材６４２を略停止状態に維持し、かつ、第３変位部材４６６０の回転を継続させることができる。
【０５８４】
上述した場合とは逆に、図８５（ｃ）及び図８７（ｃ）に示す状態から、伝達部材６５４が逆方向（図８７（ｃ）反時計回り）に回転駆動されると、連結変位部材６４２の連結ピン６４３が非干渉区間６６４１ｃ２を通過する間は、連結変位部材６４２が、図８５（ｃ）及び図８７（ｃ）に示す状態（位置）に維持される一方（図８５（ｂ）及び図８７（ｂ）参照）、連結変位部材６４２の連結ピン６４３が作用区間６６４１ｃ１を通過する間は、作用区間６６４１ｃ１の内壁面により連結ピン６４３が押下げられることで、装飾部分６４２ｂを下降させる方向へ連結変位部材６４２が支持軸６３３を回転中心として回転される。
【０５８５】
このように形成される第６実施形態における右回転ユニット６６００の動作態様を、第４実施形態における右回転ユニット４６００の動作態様と比較して、図８８を参照して説明する。
【０５８６】
図８８（ａ）から図８８（ｃ）は、第４実施形態における右回転ユニット４６００の正面模式図であり、図８８（ｄ）から図８８（ｇ）は、第６実施形態における右回転ユニット６６００の正面模式図であり、それぞれ退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態が図示される。
【０５８７】
第４実施形態における右回転ユニット４６００では、上述したように、第１変位部材４６３０に対して、第２変位部材３６４０及び第３変位部材４６６０を相対変位させず、これら第１変位部材４６３０、第２変位部材３６４０及び第３変位部材４６６０を一体に変位させる形態（図８８（ａ）と図８８（ｂ）との間の形態）と、第１変位部材４６３０を停止状態に維持しつつ、その第１変位部材４６３０に対して、第２変位部材３６４０及び第３変位部材４６６０を相対変位させる形態（図８８（ｂ）と図８８（ｃ）との間の形態）と、を形成することができる。この場合、後者の形態では、第２変位部材３６４０の変位の期間（始期および終期）は、第３変位部材４６６０の変位の期間（始期および終期）と略一致される。
【０５８８】
これに対し、第６実施形態における右回転ユニット６６００では、第１変位部材４６３０、第２変位部材６６４０及び第３変位部材４６６０を一体に変位させる形態（図８８（ｄ）と図８８（ｅ）との間の形態）と、第１変位部材４６３０を停止状態に維持しつつ、その第１変位部材４６３０に対して、第２変位部材６６４０及び第３変位部材４６６０を相対変位させる形態（図８８（ｅ）と図８８（ｆ）との間の形態）と、第１変位部材４６３０及び第２変位部材６６４０を停止状態に維持しつつ、それら第１変位部材４６３０及び第２変位部材６６４０に対して、第３変位部材４６６０を相対変位させる形態（図８８（ｆ）と図８８（ｇ）との間の形態）と、を形成することができる。
【０５８９】
即ち、第６実施形態では、第２変位部材６６４０の変位の期間（始期および終期）と、第３変位部材４６６０の変位の期間（始期および終期）とを異ならせることができる。より詳細には、第２変位部材６６４０及び第３変位部材４６６０の変位を同時に開始させる一方、それら第２変位部材６６４０及び第３変位部材４６６０の変位を停止するタイミングをずらす（第２変位部材６６４０の変位を先に停止させ、その後、第３変位部材４６６０の変位を停止させる）ことができる。
【０５９０】
次いで、図８９から図９４を参照して、第７実施形態について説明する。第３実施形態では、連結変位部材６４２及び第３変位部材３６６０が第１変位部材３６３０にそれぞれ変位可能に配設されて右回転ユニット３６００が形成される場合を説明したが、第７実施形態における右回転ユニット７６００は、第１変位部材７６３０に第３変位部材７６６０が変位可能に配設されると共に、第３変位部材７６６０に連結変位部材６４２が変位可能に配設される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０５９１】
図８９は、第７実施形態における右回転ユニット７６００の分解正面斜視図であり、図９０は、右回転ユニット７６００の分解背面斜視図である。なお、図８９及び図９０では、右回転ユニット７６００の一部（背面ベース６１０及び正面ベース６２０）が組み立てられた状態が図示される。
【０５９２】
図８９及び図９０に示すように、第７実施形態における右回転ユニット７６００は、第１変位部材７６３０の一端側（図８９上側）正面に第３変位部材７６６０が回転可能に軸支されると共に、その第３変位部材７６６０に連結変位部材６４２が回転可能に軸支される。後述するように、被駆動部材７６４１が第１変位部材７６３０に対して相対回転され、第３変位部材７６６０が第１変位部材７６３０に対して回転されると、その第３変位部材７６６０の回転に伴って、連結変位部材６４２がその回転中心の位置を曲線状の軌跡で変化させつつ回転される。
【０５９３】
第１変位部材７６３０は、一端側（図９０上側）の縁部に切り欠き部７６３９が切り欠き形成され、その切り欠き部７６３９により生じた空間が、後述する第３変位部材７６６０の支持軸７６６５の配設スペースとされる。第２変位部材７６４０の被駆動部材７６４１には、連結溝７６４１ｃが穿設される。連結溝７６４１ｃは、被駆動部材７６４１の長手方向に沿って直線状に延設される溝状の開口であり、連結変位部材６４２の連結ピン６４３が摺動可能に挿通される。
【０５９４】
なお、連結溝７６４１ｃの溝幅は、連結ピン６４３の直径よりも若干大きな寸法に設定される。また、連結溝７６４１ｃの全長（溝長さ）は、第４実施形態における連結溝６４１ｃと比較して長くされる。これにより、被駆動部材７６４１に対する連結変位部材６４２の相対変位量（相対回転角度）を確保できる。
【０５９５】
第３変位部材７６６０の背面には、支持軸７６６５が突設される。支持軸７６６５は、連結変位部材６４２の軸支孔６４２ａに挿通される断面円形の軸状体であり、これら支持軸７６６５及び軸支孔６４２ａを介して、連結変位部材６４２が第３変位部材７６６０の背面に回転可能に軸支される。
【０５９６】
なお、支持軸７６６５の軸方向端面には、軸支孔６４２ａの内径よりも大径の保持体Ｃが締結固定され、これにより、指示軸７６６５の軸支孔６４２ａからの抜け出しが規制される。また、支持軸７６６５は、基部側に大径部が、先端側に大径部よりも小径の小径部が、それぞれ形成され、小径部が軸支孔６４２ａに挿通される。即ち、大径部は、連結変位部材６４２を第３変位部材７６６０の背面から嵩上げするための部位であり、この大径部の嵩上げにより、被駆動部材７６４１に対する連結変位部材６４２の前後方向（例えば、図９１（ａ）紙面垂直方向）における位置関係が、第４実施形態の場合と同一に設定される。
【０５９７】
次いで、図９１から図９４を参照して、右回転ユニット７６００の動作について説明する。図９１及び図９２は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニット７６００の正面図であり、図９３及び図９４は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニット７６００の背面模式図である。
【０５９８】
なお、図９１（ａ）から図９１（ｃ）は、図９３（ａ）から図９３（ｃ）と、図９２（ａ）から図９２（ｃ）は、図９４（ａ）から図９４（ｃ）と、それぞれ同一の状態である。この場合、図９１（ｃ）は、図９２（ａ）と、図９３（ｃ）は、図９４（ａ）と、それぞれ同一の図である。
【０５９９】
ここで、第７実施形態では、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが第１変位部材７６３０の第１溝６３５を摺動することで、第１変位部材７６３０、第２変位部材７６４０及び第３変位部材７６６０がそれぞれ変位されるところ、第１変位部材７６３０及び第３変位部材７６６０の変位の態様は、上述した第４実施形態の場合と同一であるので、その詳細な説明は省略する。
【０６００】
図９１及び図９３に示すように、図９１（ａ）及び図９３（ａ）に示す退避位置から、伝達部材６５４が正方向（図９３（ａ）時計回り）に回転駆動される場合、上述したように、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが第１溝６３５の作用区間６３５ａを通過する間は、第２変位部材７６４０（被駆動部材７６４１）の第１変位部材７６３０に対する相対変位が形成されないため、第２変位部材７６４０及び第３変位部材７６６０が第１変位部材７６３０と一体となって変位される。
【０６０１】
即ち、図９１（ａ）から図９１（ｃ）及び図９３（ａ）から図９３（ｃ）に示す区間では、上述した第４実施形態の場合と同様に、第１変位部材７６３０（仮想線Ｌ１）と、第３変位部材７６６０（仮想線Ｌ２）とのなす角度が、交差角θ１のまま維持される。
【０６０２】
図９２（ａ）及び図９４（ａ）に示す状態から、伝達部材６５４が正方向（図９４（ａ）時計回り）に回転駆動されると、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが第１溝６３５の非干渉区間６３５ｂを通過することで、第１変位部材７６３０が図９４（ａ）に示す状態（位置）に維持されつつ、被駆動部材７６４１が支持軸６３２（軸支孔６４１ａ）を回転中心として連結溝７６４１ｃ及び連結ピン３６４１ｄを持ち上げる方向（図９４（ａ）反時計回り方向）に回転される。
【０６０３】
これにより、第３変位部材７６６０における摺動溝４６６１の内壁面が、被駆動部材７６４１の連結ピン３６４１ｄによって、連結変位部材６４２の連結ピン６４３が、被駆動部材７６４１の連結溝７６４１ｃの内壁面によって、それぞれ上方（図９４（ａ）上側）へ向けて押し上げられる。
【０６０４】
よって、図９２及び図９４に示すように、第３変位部材７６６０が第１変位部材７６３０に対して相対的に回転され、第１変位部材７６３０（仮想線Ｌ１）と第３変位部材７６６０（仮想線Ｌ２）とのなす角度が、交差角θ１から交差角θ２を経て交差角θ３に変化（減少）されると共に（θ３＜θ２＜θ１）、連結変位部材６４２が支持軸７６６５（軸支孔６４２ａ）を回転中心として図９４（ａ）時計回り方向へ回転され、装飾部分６４２ｂを上方へ持ち上げる。
【０６０５】
この場合、第３変位部材７６６０は、回転軸４６６２を回転中心として、支持軸７６６５を上方へ持ち上げる方向へ回転されるので、第３変位部材７６６０の回転を利用して、その第３変位部材７６６０の支持軸７６６５に軸支される連結変位部材６４２自体を上方へ持ち上げることができる。
【０６０６】
即ち、第７実施形態によれば、連結変位部材６４２を、第３変位部材７６６０に対して、支持軸７６６５を回転中心として回転させつつ、第１変位部材７６３０に対して、円弧状の軌跡で上方へ変位させる（持ち上げる）ことができる。その結果、連結変位部材６４２（装飾部分６４２ｂ）の変位を第３変位部材７６６０の変位と連動させて、より複雑な態様とすることができると共に、装飾部分６４２ｂの上方への張り出し量（第１変位部材４６３０（仮想線Ｌ１）に対して、軸支孔６４２ａ（支持軸７６６５）の軸心を通過するすると共に連結変位部材６４の長手方向に沿う仮想線Ｌ３がなす角度である交差角θ４）を拡大して、より上方へ張り出させた姿勢とすることができる。
【０６０７】
次いで、図９５から図１０５を参照して、第８実施形態について説明する。第１実施形態では、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の相対変位の態様が、退避位置から張出位置へ向かう往路と張出位置から退避位置へ向かう復路とにおいて、同一の態様となるように左回転ユニット７００が形成される場合を説明したが、第８実施形態における左回転ユニット８７００では、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の相対変位の態様が、往路と復路とで異なる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０６０８】
図９５は、第８実施形態における左回転ユニット８７００の分解正面斜視図であり、図９６は、左回転ユニット８７００の分解背面斜視図である。また、図９７は、案内部８７７３の正面図である。なお、図９５及び図９６では、左回転ユニット８７００の一部（背面ベース７１０及び正面ベース７２０）が組み立てられた状態が図示される。
【０６０９】
図９５から図９７に示すように、第８実施形態における左回転ユニット８７００は、連結第２部材８７７０の長手方向一端側（図９５上側）の正面に案内部８７７３が凹設される。後述するように、案内部８７７３は、周回経路として形成され、かかる案内部８７７３に沿ってフランジ部材８７４４の連結ピン８７４４ａが案内されることで、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の相対変位の形態を、往路と復路とで異なる形態とすることができる。
【０６１０】
連結ピン８７４４ａは、フランジ部材８７４４の背面から突設されると共に回転軸７４１の軸心から偏心して配置される断面円形の軸状体であり、その直径が、案内部８７７３の溝幅よりも若干小さな寸法に設定されることで、案内部８７７３に沿って移動可能とされる。なお、連結第２部材８７７０には、コイルスプリングからなる弾性体（図示せず）が弾性的に圧縮された状態で収納され、その弾性体の弾性回復力が連結ピン８７４４ａを連結第２部材８７７０の背面から突出させる方向へ作用される。よって、連結ピン８７４４ａが案内部８７７３に沿って移動する際には、連結ピン８７４４ａの先端が案内部８７７３の底面へ当接された状態が維持される。
【０６１１】
案内部８７７３は、連結ピン８７４４ａを案内するための断面略コ字状の凹溝であり、周回経路として形成されると共に、その経路中に複数の段差（第１〜第３段差８７７３ｈ〜８７７３ｊ）が方向性を有して形成される（図９７参照）。
【０６１２】
詳細には、案内部８７７３は、位置Ｐ１を始端として連結第２部材８７７０の幅方向（長手方向と略直交する方向、図９７左右方向）に沿って正面視略直線状に延設される第１溝８７７３ａと、その第１溝８７７３ａの終端に接続されると共に位置Ｐ２を始端として連結第２部材８７７０の長手方向（図９７上下方向）に沿って正面視略直線状に延設される第２溝８７７３ｂと、その第２溝８７７３ｂの終端に接続されると共に位置Ｐ３を始端として円弧状（本実施形態では位置Ｐ２から離間する方向へ凸となる円弧状）に湾曲しつつ延設されその終端が第１溝８７７３ａの始端に接続される第３溝８７７３ｃとから形成される。
【０６１３】
第１溝８７７３ａと第２溝８７７３ｂとの接続部分には、第１段差８７７３ｈが形成される。第１段差８７７３ｈは、第２溝８７７３ｂの始端側（位置Ｐ２）の底面が、第１溝８７７３ａの終端側の底面よりも低くされる（図９７紙面奥側に位置される）ことで、それら底面どうしを連結する垂直面である。これにより、第１溝８７７３ａの終端から第２溝８７７３ｂの始端への連結ピン８７４４ａの移動は許容する一方、第２溝８７７３ｂの始端から第１溝８７７３ａの終端への連結ピン８７４４ａの移動は第１段差８７７３ｈによって規制することができる。
【０６１４】
同様に、第２溝８７７３ｂと第３溝８７７３ｃとの接続部分、及び、第３溝８７７３ｃと第１溝８７７３ａとの接続部分には、第２段差８７７３ｉ及び第３段差８７７３ｊがそれぞれ形成される。第２段差８７７３ｉは、第３溝８７７３ｃの始端側（位置Ｐ３）の底面が、第２溝８７７３ｂの終端側の底面よりも低くされることで、第３段差８７７３ｊは、第１溝８７７３ａの始端側（位置Ｐ１）の底面が、第３溝８７７３ｃの終端側の底面よりも低くされることで、それぞれ形成される。
【０６１５】
これにより、第２溝８７７３ｂ（第３溝８７７３ｃ）の終端から第３溝８７７３ｃ（第１溝８７７３ａ）の始端への連結ピン８７４４ａの移動は許容する一方、第３溝８７７３ｃ（第１溝８７７３ａ）の始端から第２溝８７７３ｂ（第３溝８７７３ｃ）の終端への連結ピン８７４４ａの移動は第２段差８７７３ｉ（第３段差８７７３ｊ）によって規制することができる。
【０６１６】
即ち、連結ピン８７４４ａは、案内部８７７３を、矢印Ｌ１、矢印Ｌ２及び矢印Ｌ３の方向に沿って第１溝８７７３ａ、第２溝８７７３ｂ及び第３溝８７７３ｃを順に移動する周回移動のみが許容される。
【０６１７】
次いで、図９８から図１０５を参照して、左回転ユニット８７００の動作について説明する。
【０６１８】
ここで、第８実施形態では、伝達部材７５４の駆動ピン７５４ｂが連結第１部材７６０の駆動溝７６２を摺動する（内壁面を押圧する）ことで、連結第１部材７６０及び連結第２部材８７７０と第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０とがそれぞれ変位されるところ、連結第１部材７６０及び連結第２部材８７７０と第１変位部材７３０との変位の態様は、上述した第１実施形態の場合と同一であるので、その詳細な説明は省略する。
【０６１９】
まず、図９８から図１０１を参照して、退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の左回転ユニット８７００の動作について説明する。
【０６２０】
図９８及び図９９は、退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニット８７００の正面図であり、図１００及び図１０１は、退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニット８７００の背面模式図である。
【０６２１】
図９８（ａ）及び図１００（ａ）に示すように、退避位置では、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が起立状態とされ、正面ベース７２０の正面に配設される。
【０６２２】
この場合、軸支孔７３２（回転軸７４１）の軸心を通過すると共に第１変位部材７３０の長手方向に沿う仮想線Ｍ１と、軸支孔７３２（回転軸７４１）の軸心を通過すると共に第２変位部材７４０の長手方向に沿う仮想線Ｍ２とのなす角度が、交差角α１とされる。また、フランジ部材８７４４の連結ピン８７４４ａは、案内部８７７３の位置Ｐ１（第１溝８７７３ａの始端）に位置され（図９７参照）、連結第２部材８７７０は、最も上方（図１００（ａ）上側）へ押し上げられた状態とされる。
【０６２３】
この状態から、伝達部材７５４が正方向（図１００（ａ）時計回り）に回転駆動されると、連結第１部材７６０が回転軸７６１を回転中心として張出方向（図１００（ａ）反時計回り）に回転されることで、第１変位部材７３０が回転軸７３１を回転中心として張出方向（図１００（ａ）反時計回り）に回転される。これにより、第１変位部材７３０が、図９８（ｂ）及び図１００（ｂ）に示すように、張り出し方向へ傾倒される。
【０６２４】
また、連結第１部材７６０が張出方向へ回転されると、連結第２部材８７７０が下方（図１０１（ａ）下側）へ引き寄せられ、その連結第２部材８７７０の案内部８７７３（第１溝８７７３ａ）の内壁面が、第２変位部材７４０のフランジ部材８７４４における連結ピン８７４４ａを下方へ押し下げることで、位置Ｐ１に配置されていた連結ピン８７４４ａが、案内部８７７３を第１溝８７７３ａに沿って矢印Ｌ１方向へ案内される（図９７参照）。
【０６２５】
これにより、図９８（ｂ）及び図１００（ｂ）に示すように、第１変位部材７３０に対して第２変位部材７４０が回転軸７４１を回転中心として第１方向（図１００（ａ）時計回り）へ相対変位（相対回転）され、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度が、交差角α１から交差角α２に変化（増加）される（α１＜α２）。
【０６２６】
図９８（ｂ）及び図１００（ｂ）に示す状態から、伝達部材７５４が正方向（図１００（ｂ）時計回り）に更に回転駆動されると、上述した場合と同様に、連結第１部材７６０が回転軸７６１を回転中心として張出方向（図１００（ｂ）反時計回り）に回転されることで、第１変位部材７３０が回転軸７３１を回転中心として張出方向（図１００（ｂ）反時計回り）に回転され、図９９（ａ）及び図１０１（ａ）に示すように、張り出し方向へ更に傾倒される。
【０６２７】
また、連結第１部材７６０が張出方向へ回転されると、連結第２部材８７７０が下方（図１０１（ｂ）右下側）へ更に引き寄せられ、その連結第２部材８７７０の案内部８７７３（第１溝８７７３ａ）の内壁面が、第２変位部材７４０のフランジ部材８７４４における連結ピン８７４４ａを下方へ押し下げることで、連結ピン８７４４ａが、案内部８７７３を第１溝８７７３ａに沿って矢印Ｌ１方向へ更に案内される（図９７参照）。
【０６２８】
これにより、図９９（ａ）及び図１０１（ａ）に示すように、第１変位部材７３０に対して第２変位部材７４０が回転軸７４１を回転中心として第１方向（図１００（ｂ）時計回り）へ更に相対変位（相対回転）され、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度が、交差角α２から交差角α３に変化（増加）される（α１＜α２＜α３）。
【０６２９】
その後、伝達部材７５４がその可動範囲の終端に到達されることで、図９９（ｂ）及び図１０１（ｂ）に示すように、第１変位部材７３０が最大に傾倒されると共に、第１変位部材７３０に対して第２変位部材７４０が最大に相対変位（相対回転）された状態が形成される。即ち、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が張出位置に配置される。
【０６３０】
この場合、連結ピン８７４４ａは、案内部８７７３を第１溝８７７３ａに沿って矢印Ｌ１方向へ案内され、第１段差８７７３ｈを通過した（飛び降りた）後、第２溝８７７３ｂの内壁面に突き当たることで、位置Ｐ２に位置される（図９７参照）。これにより、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度が、交差角α３から交差角α４に変化（増加）される（α１＜α２＜α３＜α４）。
【０６３１】
次いで、図１０２から図１０５を参照して、張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の左回転ユニット８７００の動作について説明する。
【０６３２】
図１０２及び図１０３は、張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニット８７００の正面図であり、図１０４及び図１０５は、張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニット８７００の背面模式図である。なお、図９８（ａ）は、図１０３（ｂ）と、図９９（ｂ）は、図１０２（ａ）と、それぞれ同一の図である。
【０６３３】
ここで、図１０２（ｂ）及び図１０４（ｂ）に示す第１変位部材７３０の回転位置は、図９９（ａ）及び図１０１（ａ）に示す第１変位部材７３０の回転位置と同一であり、図１０３（ａ）及び図１０５（ａ）に示す第１変位部材７３０の回転位置は、図９８（ｂ）及び図１００（ｂ）に示す第１変位部材７３０の回転位置と同一である。
【０６３４】
また、図１０２（ａ）及び図１０４（ａ）に示すように、張出位置では、フランジ部材８７４４の連結ピン８７４４ａが、案内部８７７３の位置Ｐ２（第２溝８７７３ｂの始端）に位置され（図９７参照）、連結第２部材８７７０は、最も下方（図１０４（ａ）右下側）へ引き寄せられた状態とされる。
【０６３５】
上述した場合（図９８から図１０１に示す往路）とは逆に、図１０２（ａ）及び図１０４（ａ）に示す張出位置から、伝達部材７５４が逆方向（図１０４（ａ）反時計回り）に回転駆動されると、連結第１部材７６０が回転軸７６１を回転中心として退避方向（図１０４（ａ）時計回り）に回転されることで、第１変位部材７３０が回転軸７３１を回転中心として退避方向（図１０４（ａ）時計回り）に回転される。これにより、第１変位部材７３０が、図１０２（ｂ）及び図１０４（ｂ）に示すように、退避方向へ回転（起立）される。
【０６３６】
また、連結第１部材７６０が退避方向へ回転されると、連結第２部材８７７０が上方（図１０４（ａ）左上側）へ押し上げられ、位置Ｐ２に配置されていた連結ピン８７４４ａが、案内部８７７３を第２溝８７７３ｂに沿って矢印Ｌ２方向へ案内される（図９７参照）。この場合、第２溝８７７３ｂは、上述したように、連結第２部材８７７０の長手方向に沿って延設されると共に、第１変位部材７３０に対する連結第２部材８７７０の相対変位は、互いの長手方向に沿った方向への直線運動（スライド変位）とされる。
【０６３７】
よって、図１０２（ｂ）及び図１０４（ｂ）に示すように、連結ピン８７４４ａが第２溝８７７３ｂに沿って案内される区間では（図９７参照）、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の回転軸７４１を回転中心する相対変位（相対回転）が形成されない。これにより、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度が、交差角α４に維持される。
【０６３８】
図１０２（ｂ）及び図１０４（ｂ）に示す状態から、伝達部材７５４が逆方向（図１０４（ｂ）反時計回り）に更に回転駆動されると、上述した場合と同様に、連結第１部材７６０が回転軸７６１を回転中心として退避方向（図１０４（ｂ）時計回り）に回転されることで、第１変位部材７３０が回転軸７３１を回転中心として退避方向（図１０４（ｂ）時計回り）に回転され、図１０３（ａ）及び図１０５（ａ）に示すように、退避方向へ更に回転（起立）される。
【０６３９】
また、連結第１部材７６０が退避方向へ回転されると、連結第２部材８７７０が上方（図１０４（ｂ）左上側）へ更に押し上げられることで、連結ピン８７４４ａが、案内部８７７３を第２溝８７７３ｂに沿って矢印Ｌ２方向へ更に案内され、第２段差８７７３ｉを通過した（飛び降りた）後、第３溝８７７３ｃの内壁面に突き当たることで、位置Ｐ３に位置される（図９７参照）。
【０６４０】
上述したように、連結ピン８７４４ａが第２溝８７７３ｂに沿って案内される区間では第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の回転軸７４１を回転中心する相対変位（相対回転）が形成されない。よって、図１０３（ａ）及び図１０５（ａ）に示すように、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度が、交差角α４に維持される。
【０６４１】
その後、伝達部材７５４がその可動範囲の終端に到達されることで、図１０３（ｂ）及び図１０５（ｂ）に示すように、第１変位部材７３０が最大に起立されると共に、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の相対変位（相対回転）が最少とされた状態が形成される。即ち、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が退避位置に配置される。
【０６４２】
この場合には、連結第２部材８７７０が最上方まで押し上げられることで、連結ピン８７４４ａが、案内部８７７３を第３溝８７７３ｃに沿って矢印Ｌ３方向へ案内され、第３段差８７７３ｊを通過した（飛び降りた）後、第１溝８７７３ａの内壁面に突き当たることで、位置Ｐ１に位置（復帰）される（図９７参照）。これにより、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度が、交差角α４から交差角α１に復帰（減少）される。
【０６４３】
このように、本実施形態によれば、退避位置から張出位置へ向かう往路と張出位置から退避位置へ向かう復路とにおいて、背面ベース７１０及び正面ベース７２０に対する第１変位部材７３０の変位（回転）の態様は同一とできる一方、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の相対変位の態様を異ならせることができる。
【０６４４】
詳細には、往路においては、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度を、背面ベース７１０及び正面ベース７２０に対する第１変位部材７３０の変位量（回転量）に比例させて漸次増加させる一方、復路においては、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度を、交差角α４に維持しつつ退避位置へ向けて変位させ、退避位置に配置される直前において交差角α４から交差角α１に短時間で減少させる態様を形成できる。
【０６４５】
また、連結ピン８７４４ａが案内部８７７３の各溝８７７３ａ〜８７７３ｃに沿って案内されるので、伝達部材７５４（第１変位部材７３０）を比較的高速で回転駆動（変位）させる場合であっても、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０のがたつきを抑制できる。
【０６４６】
次いで、図１０６から図１１５を参照して、第９実施形態について説明する。第８実施形態では、断面コ字状の凹溝を無端状に連続させた周回経路として案内部８７７３が形成される場合を説明したが、第９実施形態における案内部９７７３は、連結ピン７４４ａが遊嵌される開口として形成される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０６４７】
図１０６は、第９実施形態における左回転ユニット９７００の分解正面斜視図であり、図１０７は、左回転ユニット９７００の分解背面斜視図である。なお、図１０６及び図１０７では、左回転ユニット９７００の一部（背面ベース７１０及び正面ベース７２０）が組み立てられた状態が図示される。
【０６４８】
図１０６及び図１０７に示すように、第９実施形態における左回転ユニット９７００は、連結第２部材９７７０の長手方向一端側（図１０６上側）に案内部９７７３が開口形成される。後述するように、案内部９７７３内をフランジ部材７４４の連結ピン７４４ａが変位されることで、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の相対変位の形態を、往路と復路とで異なる形態とすることができる。
【０６４９】
案内部９７７３は、連結第２部材９７７０の幅方向（長手方向と略直交する方向）に沿って正面視略直線状に延設される第１内壁９７７３ａと、その第１内壁９７７３ａの終端に接続されると共に連結第２部材９７７０の長手方向（図１０６上下方向）に沿って正面視略直線状に延設される第２内壁９７７３ｂと、その第２内壁９７７３ｂの終端に接続されると共に円弧状（本実施形態では第１内壁９７７３ａ及び第２内壁９７７３ｂの接続部分から離間する方向へ凸となる円弧状）に湾曲しつつ延設されその終端が第１内壁９７７３ａの始端に接続される第３内壁９７７３ｃとが内壁面とされる開口として形成される。
【０６５０】
次いで、図１０８から図１１５を参照して、左回転ユニット９７００の動作について説明する。
【０６５１】
ここで、第９実施形態では、伝達部材７５４の駆動ピン７５４ｂが連結第１部材７６０の駆動溝７６２を摺動する（内壁面を押圧する）ことで、連結第１部材７６０及び連結第２部材９７７０と第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０とがそれぞれ変位されるところ、連結第１部材７６０及び連結第２部材９７７０と第１変位部材７３０との変位の態様は、上述した第１実施形態の場合と同一であるので、その詳細な説明は省略する。
【０６５２】
まず、図１０８から図１１１を参照して、退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の左回転ユニット９７００の動作について説明する。
【０６５３】
図１０８及び図１０９は、退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニット９７００の正面図であり、図１１０及び図１１１は、退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニット９７００の背面模式図である。
【０６５４】
図１０８（ａ）及び図１１０（ａ）に示すように、退避位置では、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が起立状態とされ、正面ベース７２０の正面に配設される。
【０６５５】
この場合、軸支孔７３２（回転軸７４１）の軸心を通過すると共に第１変位部材７３０の長手方向に沿う仮想線Ｍ１と、軸支孔７３２（回転軸７４１）の軸心を通過すると共に第２変位部材７４０の長手方向に沿う仮想線Ｍ２とのなす角度が、交差角β１とされる。また、フランジ部材７４４の連結ピン７４４ａは、案内部９７７３の第１内壁９７７３ａ及び第３内壁９７７３ｃの接続部分（第１内壁９７７３ａの始端）に位置され、連結第２部材９７７０は、最も上方（図１１０（ａ）上側）へ押し上げられた状態とされる。
【０６５６】
また、第２変位部材７４０の質量中心（第２変位部材７４０に作用する重力の合力の作用点）である重心Ｇは、回転軸７４１（軸支孔７３２）の軸心方向視（即ち、図１１０（ａ）の状態）において、回転軸７４１（軸支孔７３２）の軸心を通過すると共に重力方向に平行な垂直線Ｚを挟んで、連結ピン７４４ａと反対側（図１１０（ａ）左側）に位置される。
【０６５７】
よって、第２変位部材７４０は、その自重によって、回転軸７４１を回転中心として、連結ピン７４４ａを上方へ持ち上げる方向（図１１０（ａ）反時計回り）へ回転される。この第２変位部材７４０の自重による回転に伴って、連結ピン７４４ａは、案内部９７７３の第１内壁９７７３ａに当接される（押し付けられる）。
【０６５８】
この状態から、伝達部材７５４が正方向（図１１０（ａ）時計回り）に回転駆動されると、連結第１部材７６０が回転軸７６１を回転中心として張出方向（図１１０（ａ）反時計回り）に回転されることで、第１変位部材７３０が回転軸７３１を回転中心として張出方向（図１１０（ａ）反時計回り）に回転される。これにより、第１変位部材７３０が、図１０８（ｂ）及び図１１０（ｂ）に示すように、張り出し方向へ傾倒される。
【０６５９】
また、連結第１部材７６０が張出方向へ回転されると、連結第２部材９７７０が下方（図１１０（ａ）下側）へ引き寄せられ、その連結第２部材９７７０の案内部９７７３の内壁面（第１内壁９７７３ａ）が、第２変位部材７４０のフランジ部材７４４における連結ピン７４４ａを下方へ押し下げることで、連結ピン７４４ａが、案内部９７７３を第１内壁９７７３ａに沿って第２内壁９７７３ｂへ向かう方向へ案内される。
【０６６０】
これにより、図１０８（ｂ）及び図１１０（ｂ）に示すように、第１変位部材７３０に対して第２変位部材７４０が回転軸７４１を回転中心として第１方向（図１１０（ａ）時計回り）へ相対変位（相対回転）され、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度が、交差角β１から交差角β２に変化（増加）される（β１＜β２）。
【０６６１】
図１０８（ｂ）及び図１１０（ｂ）に示す状態から、伝達部材７５４が正方向（図１１０（ｂ）時計回り）に更に回転駆動されると、上述した場合と同様に、連結第１部材７６０が回転軸７６１を回転中心として張出方向（図１１０（ｂ）反時計回り）に回転されることで、第１変位部材７３０が回転軸７３１を回転中心として張出方向（図１１０（ｂ）反時計回り）に回転され、図１０９（ａ）及び図１１１（ａ）に示すように、張り出し方向へ更に傾倒される。
【０６６２】
また、連結第１部材７６０が張出方向へ回転されると、連結第２部材９７７０が下方（図１１０（ｂ）右下側）へ更に引き寄せられ、その連結第２部材９７７０の案内部９７７３の内壁面（第１内壁９７７３ａ）が、第２変位部材７４０のフランジ部材７４４における連結ピン７４４ａを下方へ押し下げることで、連結ピン７４４ａが、案内部９７７３を第１内壁９７７３ａに沿って第２内壁９７７３ｂへ向かう方向へ更に案内される。
【０６６３】
これにより、図１０９（ａ）及び図１１１（ａ）に示すように、第１変位部材７３０に対して第２変位部材７４０が回転軸７４１を回転中心として第１方向（図１１０（ｂ）時計回り）へ更に相対変位（相対回転）され、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度が、交差角β２から交差角β３に変化（増加）される（β１＜β２＜β３）。
【０６６４】
その後、伝達部材７５４がその可動範囲の終端に到達されることで、図１０９（ｂ）及び図１１１（ｂ）に示すように、第１変位部材７３０が最大に傾倒されると共に、第１変位部材７３０に対して第２変位部材７４０が最大に相対変位（相対回転）された状態が形成される。即ち、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が張出位置に配置される。
【０６６５】
この場合、連結ピン７４４ａは、案内部９７７３を第１内壁９７７３ａに沿って案内され、第２内壁９７７３ｂの内壁面に突き当たることで、第１内壁９７７３ａ及び第２内壁９７７３ｂの接続部分（第２内壁９７７３ｂの始端）に位置される。これにより、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度が、交差角β３から交差角β４に変化（増加）される（β１＜β２＜β３＜β４）。
【０６６６】
次いで、図１１２から図１１５を参照して、張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の左回転ユニット９７００の動作について説明する。
【０６６７】
図１１２及び図１１３は、張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニット９７００の正面図であり、図１１４及び図１１５は、張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニット９７００の背面模式図である。なお、図１１２（ａ）は、図１０９（ｂ）と、図１１３（ｂ）は、図１０８（ａ）と、それぞれ同一の図である。
【０６６８】
ここで、図１１２（ｂ）及び図１１４（ｂ）に示す第１変位部材７３０の回転位置は、図１０９（ａ）及び図１１１（ａ）に示す第１変位部材７３０の回転位置と同一であり、図１１３（ａ）及び図１１５（ａ）に示す第１変位部材７３０の回転位置は、図１０８（ｂ）及び図１１０（ｂ）に示す第１変位部材７３０の回転位置と同一である。
【０６６９】
また、図１１２（ａ）及び図１１４（ａ）に示すように、張出位置では、フランジ部材７４４の連結ピン７４４ａが、案内部９７７３の第１内壁９７７３ａ及び第２内壁９７７３ｂの接続部分（第２内壁９７７３ｂの始端）に位置され、連結第２部材９７７０は、最も下方（図１１４（ａ）右下側）へ引き寄せられた状態とされる。
【０６７０】
また、第２変位部材７４０の重心Ｇは、回転軸７４１（軸支孔７３２）の軸心方向視（即ち、図１１４（ａ）の状態）において、垂直線Ｚに対して、連結ピン７４４ａと同じ側（図１１４（ａ）右側）に位置される。よって、第２変位部材７４０は、その自重によって、回転軸７４１を回転中心として、連結ピン７４４ａを下方へ押し下げる方向（図１１４（ａ）時計回り）へ回転される。この第２変位部材７４０の自重による回転に伴って、連結ピン７４４ａは、案内部９７７３の第２内壁９７７３ｂに当接される（押し付けられる）。
【０６７１】
この状態から、上述した場合（図１０８から図１１１に示す往路）とは逆に、図１１２（ａ）及び図１１４（ａ）に示す張出位置から、伝達部材７５４が逆方向（図１１４（ａ）反時計回り）に回転駆動されると、連結第１部材７６０が回転軸７６１を回転中心として退避方向（図１１４（ａ）時計回り）に回転されることで、第１変位部材７３０が回転軸７３１を回転中心として退避方向（図１１４（ａ）時計回り）に回転される。これにより、第１変位部材７３０が、図１１２（ｂ）及び図１１４（ｂ）に示すように、退避方向へ回転（起立）される。
【０６７２】
また、連結第１部材７６０が退避方向へ回転されると、連結第２部材９７７０が上方（図１１４（ａ）左上側）へ押し上げられる。上述したように、連結ピン７４４ａは、第２変位部材７４０の自重による回転に伴って、案内部９７７３の第２内壁９７７３ｂに当接された（押し付けられた）状態にあるので、案内部９７７３を第２内壁９７７３ｂに沿って第３内壁９７７３ｃへ向かう方向へ案内される。
【０６７３】
この場合、第２内壁９７７３ｂは、上述したように、連結第２部材９７７０の長手方向に沿って延設されると共に、第１変位部材７３０に対する連結第２部材９７７０の相対変位は、互いの長手方向に沿った方向への直線運動（スライド変位）とされる。
【０６７４】
よって、図１１２（ｂ）及び図１１４（ｂ）に示すように、連結ピン７４４ａが第２内壁９７７３ｂに沿って案内される区間では、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の回転軸７４１を回転中心する相対変位（相対回転）が形成されない。これにより、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度が、交差角β４に維持される。
【０６７５】
図１１２（ｂ）及び図１１４（ｂ）に示す状態から、伝達部材７５４が逆方向（図１１４（ｂ）反時計回り）に更に回転駆動されると、上述した場合と同様に、連結第１部材７６０が回転軸７６１を回転中心として退避方向（図１１４（ｂ）時計回り）に回転されることで、第１変位部材７３０が回転軸７３１を回転中心として退避方向（図１１４（ｂ）時計回り）に回転され、図１１３（ａ）及び図１１５（ａ）に示すように、退避方向へ更に回転（起立）される。
【０６７６】
また、連結第１部材７６０が退避方向へ回転されると、連結第２部材９７７０が上方（図１１４（ｂ）左上側）へ更に押し上げられることで、連結ピン７４４ａが、案内部９７７３を第２内壁９７７３ｂに沿って第３内壁９７７３ｃへ向かう方向へ更に案内され、第３内壁９７７３ｃの内壁面に突き当たることで、第２内壁９７７３ｂ及び第３内壁９７７３ｃの接続部分（第３内壁９７７３ｃの始端）に位置される。
【０６７７】
上述したように、連結ピン７４４ａが第２内壁９７７３ｂに沿って案内される区間では第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の回転軸７４１を回転中心する相対変位（相対回転）が形成されない。よって、図１１３（ａ）及び図１１５（ａ）に示すように、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度が、交差角β４に維持される。
【０６７８】
その後、伝達部材７５４がその可動範囲の終端に到達されることで、図１１３（ｂ）及び図１１５（ｂ）に示すように、第１変位部材７３０が最大に起立されると共に、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の相対変位（相対回転）が最少とされた状態が形成される。即ち、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が退避位置に配置される。
【０６７９】
この場合には、連結第２部材９７７０が最上方まで押し上げられることで、連結ピン７４４ａが、案内部９７７３を第３内壁９７７３ｃに沿って第１内壁９７７３ａへ向かう方向へ案内され、第１内壁９７７３ａの内壁面に突き当たることで、第１内壁９７７３ａ及び第３内壁９７７３ｃの接続部分（第１内壁９７７３ａの始端）に位置（復帰）される。これにより、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度が、交差角β４から交差角β１に復帰（減少）される。
【０６８０】
本実施形態では、図１１５（ａ）に示す状態から図１１５（ｂ）に示す状態へ移行する際に、第２変位部材７４０の重心Ｇが垂直線Ｚを横切るため、第２変位部材７４０を、連結第２部材９７７０による押し上げに先行して、回転させることができる。
【０６８１】
詳細には、第２変位部材７４０の重心Ｇが、垂直線Ｚに対して、連結ピン７４４ａと同じ側（図１１５（ａ）右側）に位置されている状態では、第２変位部材７４０は、自重による回転により、連結ピン７４４ａを第３内壁９７７３ｃへ押し付けているため、連結第２部材９７７０の上方への押し上げに伴って（同期して）、図１１５（ａ）反時計回りへ徐々に回転される一方、この回転により、第２変位部材７４０の重心Ｇが、垂直線Ｚを越えて、連結ピン７４４ａと反対側（図１１５（ａ）左側）に位置されると、第２変位部材７４０は、その自重によって連結ピン７４４ａを上方へ持ち上げる方向へ回転される。即ち、連結第２部材９７７０による押し上げに先行して、回転される。
【０６８２】
よって、本実施形態によれば、退避位置から張出位置へ向かう往路と張出位置から退避位置へ向かう復路とにおいて、背面ベース７１０及び正面ベース７２０に対する第１変位部材７３０の変位（回転）の態様は同一とできる一方、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の相対変位の態様を異ならせることができるだけでなく、復路においては、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度を、交差角β４に維持しつつ退避位置へ向けて変位させ、退避位置に配置される直前において交差角β４から交差角β１へ高速（短時間）で減少させる態様を形成できる。
【０６８３】
次いで、図１１６及び図１１７を参照して、第１０実施形態について説明する。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０６８４】
ここで、第１０実施形態における左回転ユニット１０７００は、保持器１０７４６を備える点のみが第９実施形態における左回転ユニット９７００と異なり、他は同一の構成であるので、その説明は省略する。
【０６８５】
図１１６は、第１０実施形態における左回転ユニット１０７００の背面模式図であり、第２変位部材７４０の重心Ｇが垂直線Ｚ上に位置する状態が図示される。図１１６に示すように、第１０実施形態における左回転ユニット１０７００には、第２変位部材７４０の背面に保持器１０７４６が配設される。ここで、図１１７を参照して、保持器１０７４６について説明する。
【０６８６】
図１１７（ａ）は、保持器１０７４６の正面図であり、図１１７（ｂ）は、図１１７（ａ）のＣＸＶＩＩｂ−ＣＸＶＩＩｂ線における保持器１０７４６の断面図であり、図１１７（ｃ）は、図１１７（ａ）のＣＸＶＩＩｃ−ＣＸＶＩＩｃ線における保持器１０７４６の断面図である。
【０６８７】
図１１７に示すように、保持器１０７４６は、断面円形の内部空間を有する筒状に形成され、その内部空間に所定の重量物が変位可能に収納される。なお、本実施形態では、所定の重量物が液体ＬＱとされ、内部空間の体積の約１／３に液体ＬＱが充填される。よって、保持器１０７４６の傾斜に従って、液体ＬＱが保持器１０７４６の長手方向一端側または他端側（図１１７（ｃ）右側または左側）へ変位可能とされる（図１１８から図１２１参照）。
【０６８８】
図１１６に戻って説明する。保持器１０７４６は、回転軸７４１（軸支孔７３２）の軸心方向視（即ち、図１１６の状態）において、その長手方向（図１１６左右方向）が垂直線Ｚに直交する姿勢（水平姿勢）であって、その長手方向中央が第２変位部材７４０の重心Ｇに一致する位置において、第２変位部材７４０の背面に配設される。
【０６８９】
よって、第２変位部材７４０が回転軸７４１を回転中心として一側または他側へ回転されると、水平姿勢にある保持器１０７４６が長手方向一側または他側を下方へ位置させる傾斜姿勢とされ、収容されている重量物（液体ＬＱ）を長手方向一側または他側（即ち、重心Ｇの移動方向と同じ側）へ変位させる。
【０６９０】
これにより、第２変位部材７４０が回転軸７４１を回転中心として回転される際に、保持器１０７４６が配設されない場合と比較して、第２変位部材７４０と保持器１０７４６と両者を一体の部材とみなした際の質量中心（重心Ｇ’）の位置の変化量をより大きくすることができる。
【０６９１】
次いで、図１１８から図１２１を参照して、左回転ユニット１０７００の動作について説明する。図１１８及び図１１９は、退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニット１０７００の背面模式図であり、図１２０及び図１２１は、張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニット１０７００の背面模式図である。
【０６９２】
図１１８から図１２１に示すように、伝達部材７５４が正方向または逆方向へ回転駆動され、背面ベース７１０及び正面ベース７２０に対して第１変位部材７３０が回転されると共に、その第１変位部材７３０に対して第２変位部材７４０が相対変位（回転）される際には、第２変位部材７４０の回転位置に応じて、保持器１０７４６を傾斜させ、その内部空間に充填される液体ＬＱを保持器１０７４６の長手方向一端または他端へ変位させることができる。
【０６９３】
これにより、第２変位部材７４０及び保持器１０７４６の重心Ｇ’の位置を、保持器１０７４６が配設されない場合と比較して、垂直線Ｚからより遠い位置に配置することができる。
【０６９４】
よって、連結ピン７４４ａを案内部９７７３の第１〜第３内壁９７７３ａ〜９７７３ｃに沿って変位させる区間では、重心Ｇ’を利用した第２変位部材７４０の自重による回転を確実化して、連結ピン７４４ａが第１〜第３内壁９７７３ａ〜９７７３ｃに当接された状態を維持しやすくできる。その結果、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０のがたつきを抑制し、その相対変位（回転）を安定化させることができる。
【０６９５】
一方、連結第２部材９７７０による押し上げに先行して、第２変位部材７４０を自重により回転させる区間では、重心Ｇ’を利用してその第２変位部材７４０の先行を確実化できる。その結果、退避位置に配置される直前において、交差角β４から交差角β１への回転をより高速（短時間）で行わせることができる。
【０６９６】
次いで、図１２２から図１３０を参照して、第１１実施形態について説明する。第１実施形態では、退避位置から張出位置へ向かう往路と張出位置から退避位置へ向かう復路と両者において、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の相対変位が形成される場合を説明したが、第１１実施形態における左回転ユニット１１７００では、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の相対変位が、往路でのみ形成され、復路では形成されない。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０６９７】
図１２２は、第１１実施形態における左回転ユニット１１７００の分解背面斜視図である。なお、図１２２では、左回転ユニット１１７００の一部（背面ベース７１０及び正面ベース７２０）が組み立てられた状態が図示される。
【０６９８】
図１２２に示すように、第１１実施形態における左回転ユニット１１７００は、第２変位部材７４０と連結第２部材１１７７０とがピニオンギヤ１１７４７とラックギヤ１１７７４とからなるラック・ピニオン機構により連結される。この場合、後述するように、ピニオンギヤ１１７４７がワンウェイクラッチとして構成されるため、往路では、連結第２部材１１７７０の直線運動を第２変位部材７４０の回転運動に変換する一方、復路では、連結第２部材１１７７０の直線運動が第２変位部材７４０の回転運動へ変換されることを規制して、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の相対変位を、往路でのみ形成することができる。
【０６９９】
ピニオンギヤ１１７４７は、内輪および外輪の間にローラー及びスプリングを介在させたカム式のワンウェイクラッチとして形成され、内輪に第２変位部材７４０の回転軸７４１が締結固定されると共に、外輪の外周にラックギヤ１１７７４に歯合されるギヤが刻設される。この場合、ピニオンギヤ１１７４７は、第２変位部材７４０の背面視において、外輪が時計回りに回転されると、その回転を内輪（第２変位部材７４０）へ伝達する一方、外輪が反時計回りに回転されると、その回転の内輪（第２変位部材７４０）への伝達を切断する。
【０７００】
ラックギヤ１１７７４は、連結第２部材１１７７０の側面に刻設されたギヤであり、ピニオンギヤ１１７４７に歯合される。なお、ラックギヤ１１７７４の刻設範囲は、連結第２部材１１７７０が下方へ最大に引き寄せられた状態において、ピニオンギヤ１１７４７との歯合が解除される範囲とされる（図１２６（ｂ）及び図１２９参照）。
【０７０１】
第１変位部材７３０と第２変位部材７４０との間には、金属製のねじりばねとして形成される付勢ばねＳＰが介在される。付勢ばねＳＰは、コイル部が回転軸７４１に外嵌され、弾性的にねじり変形された状態で、コイル部の一端から延設されるアームが第１変位部材７３０に係止されると共に、コイル部の他端から延設されるアームが第２変位部材７４０に係止され、その弾性回復力を、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度を交差角γ１に維持させる方向へ作用させる。
【０７０２】
次いで、図１２３から図１３０を参照して、左回転ユニット１１７００の動作について説明する。
【０７０３】
ここで、第１１実施形態では、伝達部材７５４の駆動ピン７５４ｂが連結第１部材７６０の駆動溝７６２を摺動する（内壁面を押圧する）ことで、連結第１部材７６０及び連結第２部材１１７７０と第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０とがそれぞれ変位されるところ、連結第１部材７６０及び連結第２部材１１７７０と第１変位部材７３０との変位の態様は、上述した第１実施形態の場合と同一であるので、その詳細な説明は省略する。
【０７０４】
まず、図１２３から図１２６を参照して、退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の左回転ユニット１１７００の動作について説明する。
【０７０５】
図１２３及び図１２４は、退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニット１１７００の正面図であり、図１２５及び図１２６は、退避位置から張出位置へ向けて往路を動作する際の各状態における左回転ユニット１１７００の背面模式図である。
【０７０６】
図１２３（ａ）及び図１２５（ａ）に示すように、退避位置では、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と、第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度が、交差角γ１とされる。この場合、連結第２部材１１７７０は、最も上方（図１２５（ａ）上側）へ押し上げられた状態とされる。
【０７０７】
この状態から、伝達部材７５４が正方向（図１２５（ａ）時計回り）に回転駆動されると、連結第１部材７６０が回転軸７６１を回転中心として張出方向（図１２５（ａ）反時計回り）に回転されることで、第１変位部材７３０が回転軸７３１を回転中心として張出方向（図１１０（ａ）反時計回り）に回転される。これにより、第１変位部材７３０が、図１２３（ｂ）及び図１２５（ｂ）に示す状態を経て、図１２４（ａ）及び図１２６（ａ）に示すように、張り出し方向へ傾倒される。
【０７０８】
また、連結第１部材７６０が張出方向へ回転されると、連結第２部材１１７７０が下方（図１２５（ａ）下側）へ引き寄せられることで、その連結第２部材１１７７０のラックギヤ１１７７４がピニオンギヤ１１７４７（外輪）を図１２５（ａ）時計回りへ回転させる。かかる方向への外輪の回転は、その回転を内輪（第２変位部材７４０）へ伝達する方向の回転とされる。
【０７０９】
よって、図１２３（ｂ）及び図１２５（ｂ）に示す状態を経て、図１２４（ａ）及び図１２６（ａ）に示すように、第２変位部材７４０が、付勢ばねＳＰ（図１２２参照）を更にねじり方向へ弾性変形させつつ、第１変位部材７３０に対して相対回転され、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度が、交差角γ１から交差角γ２を経て交差角γ３へ変化（増加）される（γ１＜γ２＜γ３）。
【０７１０】
その後、伝達部材７５４がその可動範囲の終端に到達されることで、図１２４（ｂ）及び図１２６（ｂ）に示すように、第１変位部材７３０が最大に張り出され、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が張出位置に配置される。
【０７１１】
この場合、本実施形態では、図１２４（ｂ）及び図１２６（ｂ）に示すように、連結第２部材１１７７０が最下方まで引き寄せられると、ラックギヤ１１７７４及びピニオンギヤ１１７４７の歯合が解除される。これにより、第２変位部材７４０が、付勢ばねＳＰ（図１２２参照）の弾性回復力を受けて、初期位置へ復帰される。即ち、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度が、交差角γ３から交差角γ１に復帰（減少）される。
【０７１２】
次いで、図１２７から図１３０を参照して、張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の左回転ユニット１１７００の動作について説明する。
【０７１３】
図１２７及び図１２８は、張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニット１１７００の正面図であり、図１２９及び図１３０は、張出位置から退避位置へ向けて復路を動作する際の各状態における左回転ユニット１１７００の背面模式図である。なお、図１２７（ａ）は、図１２４（ｂ）と、図１２８（ｂ）は、図１２３（ａ）と、それぞれ同一の図である。
【０７１４】
ここで、図１２７（ｂ）及び図１２９（ｂ）に示す第１変位部材７３０の回転位置は、図１２４（ａ）及び図１２６（ａ）に示す第１変位部材７３０の回転位置と同一であり、図１２８（ａ）及び図１３０（ａ）に示す第１変位部材７３０の回転位置は、図１２３（ｂ）及び図１２５（ｂ）に示す第１変位部材７３０の回転位置と同一である。
【０７１５】
上述した場合（図１２３から図１２６に示す往路）とは逆に、図１２７（ａ）及び図１２９（ａ）に示す張出位置から、伝達部材７５４が逆方向（図１２９（ａ）反時計回り）に回転駆動されると、連結第１部材７６０が回転軸７６１を回転中心として退避方向（図１２９（ａ）時計回り）に回転されることで、第１変位部材７３０が回転軸７３１を回転中心として退避方向（図１２９（ａ）時計回り）に回転される。これにより、第１変位部材７３０が、図１２７（ｂ）及び図１２８（ａ）と図１２９（ｂ）及び図１３０（ａ）とに示す状態を経て、図１２８（ｂ）及び図１３０（ｂ）に示すように、退避位置に配置（起立）される。
【０７１６】
また、連結第１部材７６０が退避方向へ回転されると、連結第２部材１１７７０が上方（図１２９（ａ）左上側）へ押し上げられることで、図１２７（ｂ）及び図１２９（ｂ）に示すように、ラックギヤ１１７７４がピニオンギヤ１１７４７に歯合され、連結第２部材１１７７０が更に上方へ押し上げられることで、ラックギヤ１１７７４がピニオンギヤ１１７４７（外輪）を図１２９（ｂ）反時計回りへ回転させる。かかる方向への外輪の回転は、その回転の内輪（第２変位部材７４０）への伝達を切断する方向の回転とされる。
【０７１７】
よって、図１２７（ｂ）及び図１２９（ｂ）に示す状態から、図１２８（ａ）及び図１３０（ａ）に示す状態を経て、図１２８（ｂ）及び図１３０（ｂ）に示す退避位置に配置されるまでの区間では、第２変位部材７４０が第１変位部材７３０に対して相対回転されず、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度が、交差角γ１に維持される。
【０７１８】
このように、本実施形態によれば、往路では、背面ベース７１０及び正面ベース７２０に対する第１変位部材７３０の張出方向への回転（傾倒）に伴って、第１変位部材７３０に対して第２変位部材７４０を徐々に相対変位させ、それら第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度を交差角γ１から交差角γ３へ増加させると共に、張出位置において、交差角γ１へ変化させる変位態様を形成する一方、復路では、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の相対変位を形成せず（即ち、第１変位部材７３０（仮想線Ｍ１）と第２変位部材７４０（仮想線Ｍ２）とのなす角度を交差角γ１に維持しつつ）、背面ベース７１０及び正面ベース７２０に対して第１変位部材７３０が退避方向へ回転（起立）する変位態様を形成することができる。
【０７１９】
次いで、図１３１から図１３３を参照して、第１２実施形態について説明する。第１実施形態では、ベース側係合部材７２６が正面ベース７２０の正面から突出された状態で固設される場合を説明したが、第１２実施形態におけるベース側係合部材１２７２６は、正面ベース１２７２０の正面に出没可能に配設される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０７２０】
図１３１は、第１２実施形態における左回転ユニット１２７００の部分分解斜視図である。図１３２（ａ）は、正面ベース１２７２０の部分拡大正面図であり、図１３２（ｂ）は、図１３２（ａ）におけるＣＸＸＸＩＩｂ−ＣＸＸＸＩＩｂ線における正面ベース１２７２０の断面図である。
【０７２１】
図１３１及び図１３２に示すように、第１２実施形態における左回転ユニット１２７００は、正面ベース１２７２０の内部空間に、ベース側係合部材１２７２６と伝達部材１２７２８とが収納されると共に、第２変位部材１２７４０の背面に、挿入部材１２７４５が配設される。
【０７２２】
ベース側係合部材１２７２６は、正面ベース１２７２０の図示しない案内溝に沿って前後方向（図１３２（ａ）紙面垂直方向、図１３２（ｂ）上下方向）にスライド変位可能に配設されるスライド部１２７２６ｃを備え、そのスライド部１２７２６ｃの正面（図１３２（ａ）紙面手前側および図１３２（ｂ）下側の面）に基部７２６ａ及び屈曲部７２６ｂが形成される。
【０７２３】
ベース側係合部材１２７２６は、スライド部１２７２６ｃが図示しない案内溝に沿って正面へ向けてスライド変位されることで、基部７２６ａ及び屈曲部７２６ｂを受入凹部７２７から正面側（図１３２（ａ）紙面手前側および図１３２ｃ（ｂ）下側）へ突出させると共に、スライド部１２７２６ｃが図示しない案内溝に沿って背面側（図１３２（ａ）紙面奥側および図１３２（ｂ）上側）へ向けてスライド変位されることで、基部７２６ａ及び屈曲部７２６ｂを受入凹部７２７内に没入させることができる。
【０７２４】
この場合、スライド部１２７２６ｃの正面と正面ベース１２７２０の背面との間には、コイルスプリングからなる付勢ばねＳＰ１が弾性的に圧縮変形された状態で配設され、その付勢ばねＳＰ１の弾性回復力によって、ベース側係合部材１２７２６が没入状態（図１３２（ｂ）に示す状態）に維持される。なお、この没入状態では、屈曲部７２６ｂの正面と正面ベース１２７２０の正面とが面一に配置され、ベース側係合部材１２７２６の存在を遊技者に認識させ難くできる。
【０７２５】
スライド部１２７２６ｃの側面（図１３２（ｂ）左側）は、背面側へ向かうに従って伝達部材１２７２８から離間する方向へ傾斜された傾斜面として形成され、その傾斜面には、伝達部材１２７２８の傾斜面が当接される。
【０７２６】
伝達部材１２７２８は、正面ベース１２７２０の図示しない案内溝に沿って左右方向（図１３２（ａ）左右方向、図１３２（ｂ）左右方向）にスライド変位可能に配設され、一端側（図１３２（ｂ）右側）が、正面ベース１２７２０の側面に開口形成される挿入口１２７２０ａから露出される。また、伝達部材１２７２８の他端側（図１３２（ｂ）左側）には、正面側へ向かうに従ってベース側係合部材１２７２６から離間する方向へ傾斜された傾斜面が形成され、その傾斜面には、ベース側係合部材１２７２６の傾斜面が当接される。
【０７２７】
よって、ベース側係合部材１２７２６及び伝達部材１２７２８の傾斜面どうしの作用により、伝達部材１２７２８をベース側係合部材１２７２６へ近接する方向へスライド変位させることで、ベース側係合部材１２７２６を正面側へスライド変位（突出）させることができると共に、伝達部材１２７２８をベース側係合部材１２７２６から離間する方向へスライド変位させることで、ベース側係合部材１２７２６を背面側（受入凹部７２７内）へスライド変位（没入）させることができる。
【０７２８】
なお、伝達部材１２７２８と正面ベース１２７２０との間には、コイルスプリングからなる付勢ばねＳＰ２が弾性的に引張変形された状態で配設され、その付勢ばねＳＰ２の弾性回復力によって、伝達部材１２７２８が、ベース側係合部材１２７２６から離間された位置（図１３２（ｂ）に示す位置、即ち、ベース側係合部材１２７２６が没入された位置）に維持される。
【０７２９】
押圧部材１２７４５は、第２変位部材１２７４０の背面から立設される基部１２７４５ａと、その基部１２７４５ａの先端を屈曲させて形成される挿入部１２７４５ｂとを備える。押圧部材１２７４５は、挿入部１２７４５ｂが、正面ベース１２７２０の挿入口１２７２０ａに挿入可能となるように、基部１２７４５ａの立設高さが、変位側係合部材７４２の基部の立設高さよりも高くされると共に、挿入部１２７４５ｂの延設方向が、変位側係合部材７４２の屈曲部７４２ｂの延設方向と同方向（平行）とされる。
【０７３０】
次いで、図１３３を参照して、ベース側係合部材１２７２６及び変位側係合部材７４２による係合作用について説明する。
【０７３１】
図１３３は、ベース側係合部材１２７２６及び変位側係合部材７４２による係合作用を説明するための左回転ユニット１２７００の部分断面模式図であり、第２変位部材１２７４０が退避位置へ向けて変位される際の遷移状態が模式的に図示される。なお、図１３３（ａ）に示す状態から図１３３（ｃ）に示す状態に向かうに従って、第２変位部材１２７４０が退避位置に近づき、図１３３（ｄ）に示す状態が、第２変位部材１２７４０が退避位置に配置された状態に対応する。
【０７３２】
図１３３（ａ）に示すように、正面ベース１２７２０に対して第２変位部材１２７４０が退避方向（図１３３（ａ）左側）へ向けて変位されると、まず、押圧部材１２７４５の挿入部１２７４５ｂの先端が、正面ベース１２７２０の挿入口１２７２０ａを介して、伝達部材１２７２８の一端側に当接される。
【０７３３】
図１３３（ａ）に示す状態から、正面ベース１２７２０に対して第２変位部材１２７４０が更に退避方向（図１３３（ａ）左側）へ向けて変位されると、押圧部材１２７４５の挿入部１２７４５ｂが、付勢ばねＳＰ１，ＳＰ２の付勢力に抗して、挿入口１２７２０ａから正面ベース１２７２０の内部へ挿入されることで、伝達部材１２７２８がベース側係合部材１２７２６へ近接する方向へ押し込まれる（スライド変位される）。
【０７３４】
これにより、図１３３（ｂ）及び図１３３（ｃ）に示すように、ベース側係合部材１２７２６が正面ベース１２７２０の正面へ徐々に突出されると共に、そのベース側係合部材１２７２６へ向けて変位側係合部材７４２が近接され、互いの屈曲部７２６ｂ，７４２ｂが相手の屈曲部７２６ｂ，７４２ｂの内面側へ進入される。よって、図１３３（ｄ）に示すように、第２変位部材１２７４０が退避位置に配設されると、互いの屈曲部７２６ｂ，７４２ｂの内面（係合面）どうしを係合させることができる。その結果、第１変位部材７３０及び第２変位部材１２７４０が正面ベース１２７２０から離間する方向へ傾倒することを抑制できる。
【０７３５】
特に、本実施形態では、第１変位部材７３０及び第２変位部材１２７４０が張出位置へ張り出されると、付勢ばねＳＰ１，ＳＰ２の弾性回復力により、ベース側係合部材１２７２６を受入凹部７２７内に没入させることができる。即ち、その没入状態では、ベース側係合部材１２７２６の屈曲部７２６ｂの正面を、正面ベース１２７２０の正面に対して、面一に配置できる。これにより、正面ベース１２７２０の正面が露出される場合でも、ベース側係合部材１２７２６を遊技者から視認され難くして、外観の向上を図ることができる。
【０７３６】
次いで、図１３４から図１３６を参照して、第１３実施形態について説明する。第１実施形態では、第２変位部材７４０の変位側係合部材７４２が、正面ベース７２０の正面に突設されたベース側係合部材７２６に係合される場合を説明したが、第１３実施形態における第２変位部材１３７４０の変位側係合部材１３７４２は、正面ベース１３７２０の正面側の壁面に係合される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０７３７】
図１３４は、第１３実施形態における左回転ユニット１３７００の部分分解斜視図である。図１３５（ａ）は、正面ベース１３７２０の部分拡大正面図であり、図１３５（ｂ）は、図１３５（ａ）におけるＣＸＸＸＶｂ−ＣＸＸＸＶｂ線における正面ベース１３７２０の断面図である。
【０７３８】
図１３４及び図１３５に示すように、第１３実施形態における左回転ユニット１３７００は、正面ベース１３７２０に、その正面側（図１３５（ａ）紙面手前側、図１３５（ｂ）下側）及び側面側（図１３５（ａ）及び図１３５（ｂ）右側）に連なる開口１３７２０ａが開口形成されると共に、その開口１３７２０ａにより形成される空間に回動部材１３７２６が回動可能に配設される。
【０７３９】
回動部材１３７２６は、開口１３７２０ａのうちの正面ベース１３７２０の側面側を塞ぐ側面部１３７２６ａと正面ベース１３７２０の正面側を塞ぐ正面部１３７２６ｂとから断面視くの字状に形成され、側面部１３７２６ａの一辺側（正面部１３７２６ｂの反対側）が回動可能に軸支される。
【０７４０】
即ち、回動部材１３７２６は、側面部１３７２６ａの軸支部分を中心に一側へ回動されることで、開口１３７２０ａを塞ぐ初期位置（図１３４及び図１３５に示す位置）に配置されると共に、側面部１３７２６ａの軸支部分を中心に他側へ回動されることで、正面ベース１３７２０内へ没入される。
【０７４１】
この場合、正面ベース１３７２０と回動部材１３７２６との間には、ねじりばねからなる付勢ばねＳＰ３が弾性的にねじり変形された状態で配設され、その付勢ばねＳＰ３の弾性回復力によって、回動部材１３７２６が初期位置に維持される。なお、この初期位置では、正面部１３７２６ｂの正面および側面部１３７２６ａの側面と正面ベース１３７２０の正面および側面とがそれぞれ面一に配置され、回動部材１３７２６の存在を遊技者に認識させ難くできる。
【０７４２】
変位側係合部材１３７４２は、第２変位部材１３７４０の背面から立設される基部１３７４２ａと、その基部１３７４２ａの先端を屈曲させて形成され内面が係合面とされる屈曲部７４２ｂとを備える。なお、基部１３７４２ａの立設高さは、屈曲部７４２ｂが回動部材１３７２６の側面部１３７２６ａに当接可能な高さに設定される。これにより、第２変位部材１３７４０が退避方向へ変位されると、その変位に伴って、屈曲部７４２ｂが回動部材１３７２６を没入方向へ回動させることができる（図１３６参照）。
【０７４３】
次いで、図１３６を参照して、正面ベース１３７２０及び変位側係合部材１３７４２による係合作用について説明する。
【０７４４】
図１３６は、正面ベース１３７２０及び変位側係合部材１３７４２による係合作用を説明するための左回転ユニット１３７００の部分断面模式図であり、第２変位部材１３７４０が退避位置へ向けて変位される際の遷移状態が模式的に図示される。なお、図１３６（ａ）に示す状態から図１３６（ｂ）に示す状態に向かうに従って、第２変位部材１３７４０が退避位置に近づき、図１３６（ｃ）に示す状態が、第２変位部材１３７４０が退避位置に配置された状態に対応する。
【０７４５】
図１３６（ａ）に示すように、正面ベース１３７２０に対して第２変位部材１３７４０が退避方向（図１３６（ａ）左側）へ向けて変位されると、変位側係合部材１３７４２の屈曲部７４２ｂの先端が、回動部材１３７２６の側面部１３７２６ａに当接される。
【０７４６】
図１３６（ａ）に示す状態から、正面ベース１３７２０に対して第２変位部材１３７４０が更に退避方向（図１３６（ａ）左側）へ向けて変位されると、変位側係合部材１３７４２の屈曲部７４２ｂが、付勢ばねＳＰ３の付勢力に抗して、回動部材１３７２６を没入方向へ押し込む（回動させる）。
【０７４７】
これにより、図１３６（ｂ）に示すように、変位側係合部材１３７４２の屈曲部７４２ｂが、開口１３７２０ａを介して、正面ベース１３７２０の内部空間へ徐々に進入され、図１３６（ｃ）に示すように、第２変位部材１３７４０が退避位置に配置されると、変位側係合部材１３７４２の屈曲部７４２ｂの内面を、正面ベース１３７２０の背面に、係合可能に対面させることができる。その結果、第１変位部材７３０及び第２変位部材１３７４０が正面ベース１３７２０から離間する方向へ傾倒することを抑制できる。
【０７４８】
特に、本実施形態では、第１変位部材７３０及び第２変位部材１３７４０が張出位置へ張り出されると、付勢ばねＳＰ３の弾性回復力により、回動部材１３７２６を初期位置に配置（復帰）させることができる。即ち、その初期位置では、正面部１３７２６ｂの正面および側面部１３７２６ａの側面を、正面ベース１３７２０の正面および側面に対して、それぞれ面一に配置できる。これにより、正面ベース１３７２０の正面および側面が露出される場合でも、開口１３７２０ａ及び回動部材１３７２６を遊技者から視認され難くして、外観の向上を図ることができる。
【０７４９】
次いで、図１３７から図１３９を参照して、第１４実施形態について説明する。第１実施形態では、ベース側係合部材７２６が正面ベース７２０の正面から突出された状態で固設される場合を説明したが、第１４実施形態におけるベース側係合部材１４７２６は、正面ベース１４７２０の正面に出没可能に配設される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０７５０】
図１３７は、第１４実施形態における左回転ユニット１４７００の部分分解斜視図である。図１３８（ａ）は、第２変位部材７４０が退避位置に配置された状態における左回転ユニット１４７００の部分拡大正面図であり、図１３８（ｂ）は、図１３８（ａ）のＣＸＸＸＶＩＩＩｂ−ＣＸＸＸＶＩＩＩｂ線における左回転ユニット１４７００の部分拡大断面模式図である。また、図１３９（ａ）は、第２変位部材７４０が張出位置に配置された状態における左回転ユニット１４７００の部分拡大正面図であり、図１３９（ｂ）は、図１３９（ａ）のＣＸＸＸＩＸｂ−ＣＸＸＸＩＸｂ線における左回転ユニット１４７００の部分拡大断面模式図である。
【０７５１】
図１３７から図１３９に示すように、第１４実施形態における左回転ユニット１４７００は、正面ベース１４７２０の内部空間に、ベース側係合部材１４７２６が収納されると共に、ラック部材１４７５２の長手方向一端側（図１３７上側）の正面に伝達部１４７５２ｂが形成される。
【０７５２】
ベース側係合部材１４７２６は、正面ベース１４７２０の図示しない案内溝に沿って前後方向（図１３８（ｂ）及び図１３９（ｂ）左右方向）にスライド変位可能に配設されるスライド部１４７２６ｃを備え、そのスライド部１４７２６ｃの正面（図１３８（ｂ）及び図１３９（ｂ）左側の面）に基部７２６ａ及び屈曲部７２６ｂが形成される。
【０７５３】
ベース側係合部材１４７２６は、スライド部１４７２６ｃが図示しない案内溝に沿って正面へ向けてスライド変位されることで、基部７２６ａ及び屈曲部７２６ｂを受入凹部７２７から正面側（図１３８（ｂ）左側）へ突出させると共に（図１３８参照）、スライド部１４７２６ｃが図示しない案内溝に沿って背面側（図１３９（ｂ）右側）へ向けてスライド変位されることで、基部７２６ａ及び屈曲部７２６ｂを受入凹部７２７内に没入させることができる（図１３９参照）。
【０７５４】
この場合、スライド部１４７２６ｃの背面と背面ベース７１０の正面との間には、コイルスプリングからなる付勢ばねＳＰ４が弾性的に引張変形された状態で配設され、その付勢ばねＳＰ４の弾性回復力によって、ベース側係合部材１４７２６が没入状態（図１３９（ｂ）に示す状態）に維持される。なお、この没入状態では、屈曲部７２６ｂの正面と正面ベース１４７２０の正面とが面一に配置され、ベース側係合部材１４７２６の存在を遊技者に認識させ難くできる。
【０７５５】
スライド部１４７２６ｃの背面（図１３８（ｂ）及び図１３９（ｂ）右側）は、上方（図１３８（ｂ）及び図１３９（ｂ）上側）へ向かうに従ってラック部材１４７５２から離間する方向へ傾斜された傾斜面として形成され、その傾斜面には、ラック部材１４７５２の伝達部１４７５２ｂにおける傾斜面（正面）が当接される。
【０７５６】
伝達部１４７５２ｂの正面（図１３８（ｂ）及び図１３９（ｂ）左側）には、下方（図１３８（ｂ）及び図１３９（ｂ）下側）へ向かうに従ってベース側係合部材１４７２６（スライド部１４７２６ｃ）から離間する方向へ傾斜された傾斜面が形成され、その傾斜面には、スライド部１４７２６ｃの傾斜面が当接される。
【０７５７】
よって、ベース側係合部材１４７２６及び伝達部１４７５２ｂの傾斜面どうしの作用により、ラック部材１４７５２を下方へ変位させるに従って、ベース側係合部材１４７２６を正面側（受入凹部７２７から突出する方向）へスライド変位させることができると共に、ラック部材１４７５２を上方へ変位させるに従って、ベース側係合部材１４７２６を背面側（受入凹部７２７内へ没入する方向）へスライド変位させることができる。
【０７５８】
その結果、図１３８に示すように、ラック部材１４７５２が最下方へ変位され、第２変位部材７４０が退避位置に配置された際には、屈曲部７２６ｂ，７４２ｂの内面（係合面）どうしを係合させることができ、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が正面ベース１４７２０から離間する方向へ傾倒することを抑制できる。
【０７５９】
一方、図１３９に示すように、ラック部材１４７５２が最上方へ変位され、第２変位部材７４０が張出位置に配置された際には、付勢ばねＳＰ４の弾性回復力により、ベース側係合部材１４７２６を受入凹部７２７内に没入させることができる。即ち、その没入状態では、ベース側係合部材１４７２６の屈曲部７２６ｂの正面を、正面ベース１４７２０の正面に対して、面一に配置できる。これにより、正面ベース１４７２０の正面が露出される場合でも、ベース側係合部材１４７２６を遊技者から視認され難くして、外観の向上を図ることができる。
【０７６０】
次いで、図１４０から図１４２を参照して、第１５実施形態について説明する。第１実施形態では、ベース側係合部材７２６が正面ベース７２０の正面から突出された状態で固設される場合を説明したが、第１５実施形態におけるベース側係合部材１５７２６は、正面ベース１５７２０の正面にスライド変位可能に配設される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０７６１】
図１４０は、第１５実施形態における左回転ユニット１５７００の部分分解斜視図である。図１４１（ａ）は、正面ベース１５７２０の部分拡大正面図であり、図１３４（ｂ）は、図１４１（ａ）におけるＣＸＬＩｂ−ＣＸＬＩｂ線における正面ベース１５７２０の断面図である。
【０７６２】
図１４０及び図１４１に示すように、第１５実施形態における左回転ユニット１５７００は、正面ベース１５７２０に、その正面側（図１４１（ａ）紙面手前側、図１４１（ｂ）下側）及び側面側（図１４１（ａ）及び図１４１（ｂ）右側）に連なる開口１５７２０ａが開口形成されると共に、その開口１５７２０ａにより形成される空間における正面ベース１５７２０の正面側（図１４１（ｂ）下側）の部分にベース側係合部材１５７２６がスライド変位可能に配設される。
【０７６３】
ベース側係合部材１５７２６は、開口１５７２０ａのうちの正面ベース１５７２０の正面側と略同形状（即ち、開口１５７２０ａを正面視において塞ぐ形状）の平板形状に形成され、正面ベース１５７２０に形成される第１案内溝１５７２０ｂ１及び第２案内溝１５７２０ｂ２に沿って左右方向（図１４１（ａ）及び図１４１（ｂ）左右方向）にスライド変位可能に配設される。
【０７６４】
第１案内溝１５７２０ｂ１は、図１４１（ｂ）に示す上面視において、正面ベース１５７２０の左右方向（図１４１（ｂ）左右方向）に対して第１の傾斜角度を有して形成され、第２案内溝１５７２０ｂ２は、正面ベース１５７２０の左右方向（図１４１（ｂ）左右方向）に対して、第１案内溝１５７２０ｂ１の傾斜角度よりも小さな傾斜角度（第２の傾斜角度）を有して形成される。なお、本実施形態では、第２の傾斜角度が０°とされる。即ち、第２案内溝１５７２０ｂ２は、正面ベース１５７２０の左右方向に平行に形成される。
【０７６５】
よって、ベース側係合部材１５７２６は、図１４１（ｂ）に示す初期位置から、第１案内溝１５７２０ｂ１に沿って案内されることで、正面ベース１５７２０の斜め後方の背面側（図１４１（ｂ）左上側）へ向けてスライド変位されると共に、その後、第２案内溝１５７２０ｂ２に沿って案内されることで、正面ベース１５７２０の側方（図１４１（ｂ）左側）へ向けてスライド変位され、正面ベース１５７２０の内部に没入される。
【０７６６】
この場合、正面ベース１５７２０とベース側係合部材１５７２６との間には、コイルスプリングからなる付勢ばね（図示せず）が弾性的に引張変形された状態で配設され、その付勢ばねの弾性回復力によって、ベース側係合部材１５７２６が初期位置に維持される。なお、この初期位置では、ベース側係合部材１５７２６の正面（図１４１（ａ）紙面手前側および図１４１（ｂ）下側の面）と正面ベース１５７２０の正面とが面一に配置され、ベース側係合部材１５７２６の存在を遊技者に認識させ難くできる。
【０７６７】
次いで、図１４２を参照して、ベース側係合部材１５７２６及び変位側係合部材７４２による係合作用について説明する。
【０７６８】
図１４２は、ベース側係合部材１５７２６及び変位側係合部材７４２による係合作用を説明するための左回転ユニット１５７００の部分断面模式図であり、第２変位部材７４０が退避位置へ向けて変位される際の遷移状態が模式的に図示される。なお、図１４２（ａ）に示す状態から図１４２（ｃ）に示す状態に向かうに従って、第２変位部材７４０が退避位置に近づき、図１４２（ｄ）に示す状態が、第２変位部材７４０が退避位置に配置された状態に対応する。
【０７６９】
図１４２（ａ）及び図１４２（ｂ）に示すように、正面ベース１５７２０に対して第２変位部材７４０が退避方向（図１４２（ａ）左側）へ向けて変位されると、変位側係合部材７４２の屈曲部７４２ｂの先端が、開口１５７２０ａから正面ベース１５７２０の内部へ挿通されると共に、変位側係合部材７４２の基部７４２ａがベース側係合部材１５７２６の側面に当接される。
【０７７０】
図１４２（ｂ）に示す状態から、正面ベース１５７２０に対して第２変位部材７４０が更に退避方向（図１４２（ｂ）左側）へ向けて変位されると、図１４２（ｃ）に示すように、変位側係合部材７４２の基部７４２ａが、付勢ばねの付勢力に抗して、ベース側係合部材１５７２６を第１案内溝１５７２０ｂ１に沿って没入方向へ押し込む（スライド変位させる）。図１４２（ｃ）に示す状態から、第２変位部材７４０が退避方向へ向けて更に変位されると、ベース側係合部材１５７２６が第２案内溝１５７２０ｂ２に沿って没入方向へ押し込まれる（スライド変位される）。
【０７７１】
これにより、図１４２（ｄ）に示すように、第２変位部材７４０が退避位置に配置されると、変位側係合部材７４２の屈曲部７４２ｂの内面を、ベース側係合部材１５７２６の背面に、係合可能に対面させることができる。その結果、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が正面ベース１５７２０から離間する方向（図１４２（ｃ）下側）へ傾倒することを抑制できる。
【０７７２】
特に、本実施形態では、第１変位部材７３０及び第２変位部材７４０が張出位置へ張り出されると、付勢ばねの弾性回復力により、ベース側係合部材１５７２６を初期位置に配置（復帰）させることができる。即ち、その初期位置では、ベース側係合部材１５７２６の正面を、正面ベース１５７２０の正面に対して面一に配置できる。これにより、正面ベース１５７２０の正面が露出される場合でも、開口１５７２０ａ及びベース側係合部材１５７２６を遊技者から視認され難くして、外観の向上を図ることができる。
【０７７３】
次いで、図１４３から図１４５を参照して、第１６実施形態について説明する。第１実施形態では、第２変位部材７４０の変位側係合部材７４２が、正面ベース７２０の正面に突設されたベース側係合部材７２６に係合される場合を説明したが、第１６実施形態における第２変位部材１６７４０の変位側係合部材１６７４２は、正面ベース１６７２０の開口１６７２０ａの内縁に係合される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０７７４】
図１４３は、第１６実施形態における左回転ユニット１６７００の部分分解斜視図である。図１４４（ａ）は、正面ベース１６７２０の部分拡大正面図であり、図１４４（ｂ）は、図１４４（ａ）におけるＣＸＬＩＶｂ−ＣＸＬＩＶｂ線における正面ベース１６７２０の断面図である。
【０７７５】
また、図１４５は、正面ベース１６７２０（開口１６７２０ａ）及び変位側係合部材１６７４２による係合作用を説明するための左回転ユニット１６７００の部分断面模式図であり、第２変位部材１６７４０が退避位置へ向けて変位される際の遷移状態が模式的に図示される。なお、図１４５（ａ）に示す状態から図１４５（ｂ）に示す状態に向かうに従って、第２変位部材１６７４０が退避位置に近づき、図１４５（ｃ）に示す状態が、第２変位部材１６７４０が退避位置に配置された状態に対応する。
【０７７６】
図１４３から図１４５に示すように、第１６実施形態における左回転ユニット１６７００は、正面ベース１６７２０の側面（図１３５（ａ）及び図１３５（ｂ）右側の面）に開口１６７２０ａが開口形成される。
【０７７７】
変位側係合部材１６７４２は、第２変位部材１６７４０の背面から立設される基部１６７４２ａと、その基部１６７４２ａの先端を屈曲させて形成され内面が係合面とされる屈曲部７４２ｂとを備える。なお、基部１６７４２ａの立設高さは、屈曲部７４２ｂを正面ベース１６７２０の開口１６７２０ａに挿通可能な高さに設定される。
【０７７８】
これにより、本実施形態によれば、第２変位部材１６７４０が退避方向へ変位されると、その変位に伴って、変位側係合部材１６７４２の屈曲部７４２ｂを、開口１６７２０ａを介して、正面ベース１６７２０の内部空間へ徐々に進入させ、第２変位部材１６７４０が退避位置に配置されると、変位側係合部材１６７４２の屈曲部７４２ｂの内面を、正面ベース１６７２０の開口１６７２０ａの内縁に、係合可能に対面させることができる。その結果、第１変位部材７３０及び第２変位部材１６７４０が正面ベース１６７２０から離間する方向へ傾倒することを抑制できる。
【０７７９】
特に、本実施形態では、正面ベース１６７２０に開口１６７２０ａを開口させれば良く、ベース側係合部材を設ける必要がないので、構造を簡素化して、製品コストの削減を図ることができる。また、開口１６７２０ａは、正面ベース１６７２０の側面に配設されるので、第２変位部材１６７４０が張り出し方向へ変位され、正面ベース１６７２０の正面が露出される場合に、開口１６７２０ａを遊技者から視認され難くして、外観の向上を図ることができる。
【０７８０】
次いで、図１４６及び図１４７を参照して、第１７実施形態について説明する。第１実施形態では、第２変位部材７４０の変位側係合部材７４２が、正面ベース７２０の正面に突設されたベース側係合部材７２６に係合される場合を説明したが、第１７実施形態における第２変位部材１７７４０の変位側係合部材１７７４２は、背面ベース７１０の背面に係合される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０７８１】
図１４６は、第１７実施形態における左回転ユニット１７７００の部分分解斜視図である。また、図１４７は、背面ベース７１０及び変位側係合部材１７７４２による係合作用を説明するための左回転ユニット１７７００の上面模式図であり、第２変位部材１７７４０が退避位置へ向けて変位される際の遷移状態が模式的に図示される。
【０７８２】
なお、図１４７（ａ）に示す状態から図１４７（ｂ）に示す状態に向かうに従って、第２変位部材１７７４０が退避位置に近づき、図１４７（ｃ）に示す状態が、第２変位部材１７７４０が退避位置に配置された状態に対応する。
【０７８３】
図１４６及び図１４７に示すように、第１７実施形態における左回転ユニット１７７００は、正面ベース１７７２０の長手方向一端側（図１４６上側）の正面および側面の全体が装飾面として形成される。即ち、正面ベース１７７２０は、第１実施における正面ベース７２０に対して、ベース側係合部材７２６及び受入凹部７２７が省略された形状に形成される。
【０７８４】
変位側係合部材１７７４２は、第２変位部材１７７４０の背面から立設される基部１７７４２ａと、その基部１７７４２ａの先端を屈曲させて形成され内面が係合面とされる屈曲部７４２ｂとを備える。なお、基部１７７４２ａの立設高さは、屈曲部７４２ｂの内面が背面ベース７１０の背面に所定の間隔を隔てて対面可能な高さに設定される。
【０７８５】
これにより、本実施形態によれば、第２変位部材１７７４０が退避方向へ変位されると、その変位に伴って、変位側係合部材１７７４２の屈曲部７４２ｂを、背面ベース７１０の背面側へ徐々に進入させ、第２変位部材１７７４０が退避位置に配置されると、変位側係合部材１７７４２の屈曲部７４２ｂの内面を、背面ベース７１０の背面に、係合可能に対面させることができる。その結果、第１変位部材７３０及び第２変位部材１７７４０が正面ベース１７７２０から離間する方向へ傾倒することを抑制できる。
【０７８６】
特に、本実施形態では、正面ベース１７７２０にベース側係合部材を設ける必要がないので、構造を簡素化して、製品コストの削減を図ることができる。
【０７８７】
更に、正面ベース１７７２０の側面に開口を開口形成する必要がないので、装飾とは無関係な機能的な部分が遊技者に視認されることを回避して、正面ベース１７７２０の外観の向上を図ることができる。言い換えれば、張出位置に配置された第２変位部材１７７４０によって正面ベース１７７２０の側面を遊技者から見え難くする必要がないので、第２変位部材１７７４０の張り出し量を大きくして、演出効果を高めることができる。
【０７８８】
次いで、図１４８から図１５１を参照して、第１８実施形態について説明する。第１実施形態の右回転ユニット６００では、張り出し方向へ傾倒された第１変位部材６３０を退避位置へ向けて変位（起立）させる動作（第１変位部材６３０の起立動作）が、駆動モータ６５０の回転駆動力のみにより行われる場合を説明したが、第１８実施形態の右回転ユニット１８６００における第１変位部材６３０の起立動作は、駆動モータ６５０の回転駆動力に加え、慣性力の作用を利用して行われる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０７８９】
図１４８は、第１８実施形態における右回転ユニット１８６００の分解斜視図である。図１４９は、張出位置から退避位置へ向けて動作する際の前半区間での各状態における右回転ユニット１８６００の正面図であり、図１５０は、張出位置から退避位置へ向けて動作する際の前半区間での各状態における右回転ユニット１８６００の背面図である。
【０７９０】
なお、図１４９（ａ）及び図１５０（ａ）は、第１変位部材６３０及び第２変位部材１８６４０が張出位置に配置された状態（即ち、図３４（ｃ）及び図３６（ｃ））に対応する。また、図１４９（ｂ）及び図１５０（ｂ）は、図３４（ｂ）及び図３６（ｂ）に対応し、図１４９（ｃ）及び図１５０（ｃ）は、図３４（ａ）及び図３６（ａ）に対応する。
【０７９１】
また、図１５１は、張出位置から退避位置へ向けて動作する際の前半区間での各状態における右回転ユニット１８６００の背面模式図であり、図１５１（ａ）、図１５１（ｂ）及び図１５１（ｃ）は、図１５０（ａ）、図１５０（ｂ）及び図１５０（ｃ）にそれぞれ対応する。
【０７９２】
図１４８に示すように、第１８実施形態における右回転ユニット１８６００は、正面ベース１８６２０の正面から略直方体状の被当接部１８６２９が、第２変位部材１８６４０の連結変位部材１８６４２における装飾部分６４２ｂの背面から略円柱状の当接部１８６４４が、それぞれ突設される。当接部１８６４４は、連結変位部材１８６４２の長手方向において、軸支孔６４２ａ（支持軸６３３）と反対側の端部に配設される。
【０７９３】
図１４９から図１５１に示すように、被当接部１８６２９及び当接部１８６４４は、第１変位部材６３０及び第２変位部材１８６４０が張出位置から退避位置へ向けて変位される際の途中の所定区間において、被当接部１８６２９の上面（図１４８上側の面）に当接部１８６４４の外周面が当接可能に形成される。
【０７９４】
詳細には、図１４９（ａ）、図１５０（ａ）及び図１５１（ａ）に示す張出位置から、図１４９（ｂ）、図１５０（ｂ）及び図１５１（ｂ）に示すように、連結変位部材１８６４２が支持軸６３３（軸支孔６４２ａ）を回転中心として第１変位部材６３０の背面に退避される方向へ回転され、図１４９（ｃ）、図１５０（ｃ）及び図１５１（ｃ）に示すように、連結変位部材１８６４２が支持軸６３３（軸支孔６４２ａ）を回転中心として最大に回転されると、被当接部１８６２９の上面に当接部１８６４４が当接される。
【０７９５】
図１４９（ｃ）、図１５０（ｃ）及び図１５１（ｃ）に示す状態から、第１変位部材６３０の回転軸６３１を回転中心とする退避位置へ向けての回転（起立）が開始されると（図３３（ｂ）、図３５（ｂ）及び図３７（ｂ）参照）、被当接部１８６２９の上面から当接部１８６４４が離間され、これら被当接部１８６２９及び当接部１８６４４の当接が解除される。
【０７９６】
この場合、当接部１８６４４が被当接部１８６２９に当接されるまでの区間（即ち、図１４９、図１５０及び図１５１に示す区間）では、駆動モータ６５０は、第２変位部材１８６４０のみを回転駆動すれば良く、駆動負荷が比較的小さい。即ち、この区間は、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが、第１変位部材６３０の第１溝６３５における非干渉区間６３５ｂを通過する区間であるため、第２変位部材１８６４０の重量分だけが回転駆動の負荷とされる。また、連結変位部材１８６４２の変位方向が重力方向下方へ下降する方向であるため、その点からも駆動モータ６５０の負荷は小さくされる。
【０７９７】
一方、当接部１８６４４が被当接部１８６２９に当接された状態では、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが、第１変位部材６３０の第１溝６３５における作用区間６３５ａに到達される。そのため、かかる状態からは、第２変位部材１８６４０の重量分だけでなく、第１変位部材６３０の重量分も、駆動モータ６５０の回転駆動の負荷として加算される。特に、かかる状態からは、第１変位部材６３０を重力に逆らって起立させる動作であるため、その点からも駆動モータ６５０の負荷が急激に大きくされる。
【０７９８】
これに対し、本実施形態によれば、連結変位部材１８６４２の軸支孔６４２ａ（支持軸６３３）と反対側の端部に当接部１８６４４が設けられ、連結変位部材１８６４２が支持軸６３３を回転中心として回転される際に、かかる当接部１８６４４が、正面ベース１８６２０の被当接部１８６２９に当接される（図１５１（ｃ）参照）。
【０７９９】
即ち、連結変位部材１８６４２の支持軸６３３を回転中心とする回転を、被当接部１８６２９及び当接部１８６４４の当接により規制して、連結変位部材１８６４２の回転を急停止させることができると共に、その急停止により生じる連結変位部材１８６４２の慣性力を、第１変位部材６３０を回転軸６３１を回転中心として退避方向へ変位させる（即ち、起立させる）方向の力（図１５１（ｃ）の矢印Ｆ）として、第１変位部材６３０に作用させることができる。
【０８００】
その結果、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが、第１変位部材６３０の第１溝６３５における作用区間６３５ａに到達され、第２変位部材１８６４０の重量分だけでなく、第１変位部材６３０の重量分も、駆動モータ６５０の回転駆動の負荷として加算される際に、上述した慣性力を、駆動モータ６５０の回転駆動力を補助する力として、働かせることができる。よって、駆動モータ６５０の負荷が急激に変化（大きく）されることを抑制でき、各変位部材６３０，１８６４０の張出位置から退避位置へ向けての変位を安定化できると共に、駆動モータ６５０の耐久性の向上を図ることができる。
【０８０１】
次いで、図１５２から図１６０を参照して、第１９実施形態について説明する。第１８実施形態の右回転ユニット１８６００では、連結変位部材１８６４２の当接部１８６４４が正面ベース１８６２０の被当接部１８６２９に当接される場合を説明したが、第１９実施形態における連結変位部材１９６４２の当接部１９６４４は、第１変位部材１９６３０に設けられた被当接部１９６３９に当接される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０８０２】
図１５２は、第１９実施形態における右回転ユニット１９６００の分解正面斜視図であり、図１５３は、右回転ユニット１９６００の分解背面斜視図である。
【０８０３】
図１５２及び図１５３に示すように、第１９実施形態における右回転ユニット１９６００は、第２変位部材１９６４０の被駆動部材１９６４１及び連結変位部材１９６４２の連結部分（連結溝６４１ｃ及び連結ピン６４３）が第１実施形態（図２９及び図３０参照）の場合と異なる位置に設定される。
【０８０４】
詳細には、被駆動部材１９６４１の長手方向一端側（軸支孔６４１ａを挟んで第２溝６４１ｂと反対側、図１５２及び図１５３上側）が円弧状に湾曲しつつ延設され、その湾曲部分の延設先端側に連結溝６４１ｃが配設される。この湾曲部分によって、被駆動部材１９６４１と連結変位部材１９６４２の軸支孔６４２ａとの干渉が回避される。連結変位部材１９６４２は、軸支孔６４２ａから板状の張出部分１９６４２ｃが外方へ張り出して形成され、その張出部分１９６４２ｃの正面側に連結ピン６４３が突設される。
【０８０５】
この場合、上述した第１実施形態では、被駆動部材６４１の軸支孔６４１ａ（支持軸６３２）の軸心を中心とし、且つ、連結変位部材１９６４２の軸支孔６４２ａ（支持軸６３３）の軸心を通過する仮想円の内側（中心側）に、被駆動部材６４１及び連結変位部材６４２の連結部分（連結溝６４１ｃ及び連結ピン６４３）が位置される。
【０８０６】
これに対し、本実施形態では、被駆動部材１９６４１の軸支孔６４１ａ（支持軸６３２）の軸心を中心とし連結変位部材１９６４２の軸支孔６４２ａ（支持軸６３３）の軸心を通過する仮想円の外側に、被駆動部材１９６４１及び連結変位部材１９６４２の連結部分（連結溝６４１ｃ及び連結ピン６４３）が位置される。
【０８０７】
よって、連結変位部材１９６４２の第１変位部材１９６３０に対する相対回転の方向が、第１実施形態の場合とは逆方向とされる。ここで、かかる逆方向への相対回転について、図１５４から図１５７を参照して説明する。
【０８０８】
図１５４及び図１５５は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニット１９６００の正面図であり、図１５６及び図１５７は、退避位置および張出位置の間で動作する際の各状態における右回転ユニット１９６００の背面模式図である。
【０８０９】
なお、図１５４（ａ）、図１５４（ｂ）及び図１５４（ｃ）は、図１５６（ａ）、図１５６（ｂ）及び図１５６（ｃ）とそれぞれ同一の状態であり、図１５５（ａ）、図１５５（ｂ）及び図１５５（ｃ）は、図１５７（ａ）、図１５７（ｂ）及び図１５７（ｃ）とそれぞれ同一の状態である。また、図１５４（ｃ）は図１５５（ａ）と、図１５６（ｃ）は図１５７（ａ）と、それぞれ同一の図である。
【０８１０】
ここで、第１９実施形態における右回転ユニット１９６００は、上述した連結部分（連結溝６４１ｃ及び連結ピン６４３）の位置の相異に起因して、連結変位部材１９６４２の第１変位部材１９６３０に対する相対回転の方向が、第１実施形態の場合とは逆方向とされる点を除き、他の動作態様は実質的に同一に形成されるので、その同一の部分についての説明は省略する。
【０８１１】
図１５４及び図１５６に示すように、退避位置において、伝達部材６５４が正方向（図１５６（ａ）時計回り）に回転駆動され、その伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが、第１溝６３５（作用区間６３５ａ）及び第２溝６４１ｂの内壁面を張り出し方向へ押し下げることで、第１変位部材１９６３０が第２変位部材１９６４０と一体の状態で張り出し方向へ回転（傾倒）される。
【０８１２】
図１５５（ａ）及び図１５７（ａ）に示す状態から、伝達部材６５４が正方向（図１５７（ａ）時計回り）へ更に回転駆動されると、その駆動ピン６５４ｂが、第１変位部材１９６３０の第１溝６３５における非干渉区間６３５ｂを通過しつつ、被駆動部材１９６４１の第２溝６４１ｂの内壁面を下方（図１５７（ａ）下側）へ押し下げる。
【０８１３】
これにより、図１５５（ｂ）及び図１５７（ｂ）に示すように、被駆動部材１９６４１が支持軸６３２を中心として連結溝６４１ｃを上昇させる方向（図１５７（ｂ）反時計回り）に回転され、この被駆動部材１９６４１の回転が、連結溝６４１ｃ及び連結ピン６４３の連結を介して、連結変位部材１９６４２に伝達され、かかる連結変位部材１９６４２が支持軸６３３を回転中心として装飾部分６４２ｂを下降させる方向（図１０８（ｂ）反時計回り）に回転される。
【０８１４】
即ち、第１変位部材１９６３０が停止されつつ、その第１変位部材１９６３０に対して連結変位部分１９６４２が第１実施形態の場合とは逆方向へ相対変位（回転）される。その後、図１５５（ｃ）及び図１５７（ｃ）に示すように、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが、第１変位部材１９６３０の第１溝６３５における非干渉区間６３５ｂ及び第２変位部材１９６４０の第２溝６４１ｂの終端に到達されることで、第１変位部材１９６３０及び第２変位部材１９６４０が張出位置に配置される。
【０８１５】
図１５２及び図１５３に戻って説明する。本実施形態では、第１変位部材１９６３０の背面から略直方体状の被当接部１９６３９が、連結変位部材１９６４２の装飾部分６４２ｂの正面から略円柱状の当接部１９６４４が、それぞれ突設される。被当接部１９６３９は、第１変位部材１９６３０の長手方向において、回転軸６３１と支持軸６３２との間に配設される。
【０８１６】
これら被当接部１９６３９及び当接部１９６４４は、第１変位部材１９６３０及び第２変位部材１９６４０が張出位置から退避位置へ向けて変位される際の途中の所定区間において、被当接部１９６３９の側面（図１５３右側の面）に当接部１９６４４の外周面が当接可能に形成される。ここで、被当接部１９６３９及び当接部１９６４４の当接による作用について、図１５８から図１６０を参照して説明する。
【０８１７】
図１５８は、張出位置から退避位置へ向けて動作する際の前半区間での各状態における右回転ユニット１９６００の正面図であり、図１５９は、張出位置から退避位置へ向けて動作する際の前半区間での各状態における右回転ユニット１９６００の背面図である。
【０８１８】
なお、図１５８（ａ）及び図１５９（ａ）は、第１変位部材１９６３０及び第２変位部材１９６４０が張出位置に配置された状態（即ち、図１５５（ｃ）及び図１５７（ｃ））に対応する。また、図１５８（ｂ）及び図１５９（ｂ）は、図１５５（ｂ）及び図１５７（ｂ）に対応し、図１５８（ｃ）及び図１５９（ｃ）は、図１５５（ａ）及び図１５７（ａ）に対応する。
【０８１９】
また、図１６０は、張出位置から退避位置へ向けて動作する際の前半区間での各状態における右回転ユニット１９６００の背面模式図であり、図１６０（ａ）、図１６０（ｂ）及び図１６０（ｃ）は、図１５９（ａ）、図１５９（ｂ）及び図１５９（ｃ）にそれぞれ対応する。
【０８２０】
図１５８（ａ）、図１５９（ａ）及び図１６０（ａ）に示す張出位置から、図１５８（ｂ）、図１５９（ｂ）及び図１６０（ｂ）に示すように、連結変位部材１９６４２が支持軸６３３（軸支孔６４２ａ）を回転中心として第１変位部材１９６３０の背面に退避される方向へ回転され、図１５８（ｃ）、図１５９（ｃ）及び図１６０（ｃ）に示すように、連結変位部材１９６４２が支持軸６３３（軸支孔６４２ａ）を回転中心として最大に回転されると、被当接部１９６３９の下面に当接部１９６４４が当接される。
【０８２１】
この場合、当接部１９６４４が被当接部１９６３９に当接されるまでの区間（即ち、図１５８、図１５９及び図１６０に示す区間）では、駆動モータ６５０は、第２変位部材１９６４０のみを回転駆動すれば良く、駆動負荷が比較的小さい。即ち、この区間は、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが、第１変位部材１９６３０の第１溝６３５における非干渉区間６３５ｂを通過する区間であるため、第２変位部材１９６４０の重量分だけが回転駆動の負荷とされる。
【０８２２】
一方、当接部１９６４４が被当接部１９６３９に当接された状態では、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが、第１変位部材１９６３０の第１溝６３５における作用区間６３５ａに到達される。そのため、かかる状態からは、第２変位部材１９６４０の重量分だけでなく、第１変位部材１９６３０の重量分も、駆動モータ６５０の回転駆動の負荷として加算される。特に、かかる状態からは、第１変位部材１９６３０を重力に逆らって起立させる動作であるため、駆動モータ６５０の負荷が急激に大きくされる。
【０８２３】
これに対し、本実施形態によれば、連結変位部材１９６４２の装飾部分６４２ｂに当接部１９６４４が設けられ、連結変位部材１９６４２が支持軸６３３を回転中心として回転され、かかる連結変位部材１９６４２の回転に伴って上方へ持ち上げられた当接部１９６４４が、第１変位部材１９６３０の被当接部１９６３９の下面に当接される（図１６０（ｃ）参照）。
【０８２４】
即ち、連結変位部材１９６４２の支持軸６３３を回転中心とする回転を、被当接部１９６３９及び当接部１９６４４の当接により規制して、連結変位部材１９６４２の回転を急停止させることができると共に、その急停止により生じる連結変位部材１９６４２の慣性力を、第１変位部材１９６３０を回転軸６３１を回転中心として退避方向へ変位させる（即ち、起立させる）方向の力（図１６０（ｃ）の矢印Ｆ）として、第１変位部材１９６３０に作用させることができる。
【０８２５】
その結果、伝達部材６５４の駆動ピン６５４ｂが、第１変位部材１９６３０の第１溝６３５における作用区間６３５ａに到達され、第２変位部材１９６４０の重量分だけでなく、第１変位部材１９６３０の重量分も、駆動モータ６５０の回転駆動の負荷として加算される際に、上述した慣性力を、駆動モータ６５０の回転駆動力を補助する力として、働かせることができる。よって、駆動モータ６５０の負荷が急激に変化（大きく）されることを抑制でき、各変位部材１９６３０，１９６４０の張出位置から退避位置へ向けての変位を安定化できると共に、駆動モータ６５０の耐久性の向上を図ることができる。
【０８２６】
次いで、図１６１及び図１６２を参照して、第２０実施形態について説明する。第１実施形態の入賞装置６５では、送出口８２１ｃからシーソー部材８４０（受け面８４４）への遊技球の送り出しが、シーソー部材８４０の状態に関わらず（即ち、第１状態または第２状態のいずれの状態で）、許容される場合を説明したが、第２０実施形態における入賞装置２００６５は、少なくとも第２状態では、送出口８２１ｃからシーソー部材２０８４０（受け面８４４）への遊技球の送り出しが規制される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０８２７】
図１６１は、第２０実施形態における入賞装置２００６５の分解正面斜視図である。また、図１６２（ａ）は、シーソー部材２０８４０が第１状態を形成した状態における入賞装置２００６５の断面図であり、図１６２（ｂ）は、シーソー部材２０８４０が第２状態を形成した状態における入賞装置２００６５の断面図である。なお、図１６２（ａ）及び図１６２（ｂ）は、それぞれ図５２（ａ）及び図５２（ｂ）に対応する。
【０８２８】
図１６１に示すように、第２０実施形態における入賞装置２００６５は、シーソー部材２０８４０に規制部２０８４８が形成される。規制部２０８４８は、傾斜面８４５と反対側となる受け面８４４の縁部から上方（図１６１上側）へ向けて立設される正面視略三角形状の部位として形成される。
【０８２９】
図１６２（ａ）に示すように、シーソー部材２０８４０が第１状態を形成した状態では、規制部２０８４８は、送出口８２１ｃの開口領域の外方に位置され、これにより、送出口８２１ｃの開口幅（図１６２（ａ）左右方向寸法）が遊技球の直径よりも大きな寸法Ｗ１に維持される。よって、送出口８２１ｃから受け面８４４への遊技球の送り出しが許容される。
【０８３０】
一方、図１６２（ｂ）に示すように、シーソー部材２０８４０が第２状態を形成した状態では、規制部２０８４８は、シーソー部材２０８４０の回転に伴い、送出口８２１ｃ側へ近接され、規制部２０８４８の一部が送出口８２１ｃの開口領域の内方に位置される（即ち、規制部２０８４８の一部が送出口８２１ｃの開口領域に重なる）。これにより、送出口８２１ｃの開口幅が遊技球の直径よりも小さな寸法である寸法Ｗ２に縮小される（Ｗ２＜Ｗ１）。よって、送出口８２１ｃから受け面８４４への遊技球の送り出しが規制（禁止）される。
【０８３１】
このように、本実施形態によれば、中間ベース８２０の案内通路（送出口８２１ｃ）からシーソー部材２０８４０の受け面８４４への遊技球の送り出しを、シーソー部材２０８４０の状態に応じて、制御（許容または規制）することができる。
【０８３２】
即ち、第１状態では、送出口８２１ｃから受け面８４４へ遊技球を送り出し、その遊技球を受け面８４４から傾斜面８４５、排出面８４６へ向けて転動させることで、シーソー部材２０８４０を回転させ、第２状態を速やかに形成可能とする。
【０８３３】
ここで、シーソー部材２０８４０が第２状態へ向けて回転を開始した後も、送出口８２１ｃから受け面８４４へ更に遊技球が連なって送り出されると、先に送り出された（受け面８４４が受け取った）遊技球が傾斜面８４５及び排出面８４６を未だ転動している状態が形成され、シーソー部材２０８４０が第２状態に維持されやすい。
【０８３４】
これに対し、本実施形態では、シーソー部材２０８４０が第２状態へ向けて回転を開始されると、規制部２０８４８が送出口８２１ｃの開口幅を寸法Ｗ２に狭めることで、送出口８２１ｃから受け面８４４への遊技球の送り出しを規制（禁止）して、傾斜面８４５及び排出面８４６を転動している遊技球を排出口８２１ｄへ排出するための時間を確保することができる。
【０８３５】
即ち、傾斜面８４５及び排出面８４６から排出口８２１ｄへの遊技球の排出が完了して、シーソー部材２０８４０上の遊技球が無くなるまで、送出口８２１ｃから受け面８４４への遊技球の送り出しを待機させることができる。その結果、複数の遊技球が連続して案内される場合であっても、第１状態と第２状態とを交互に切り替えやすくすることができる。
【０８３６】
なお、寸法Ｗ２は、寸法Ｗ１よりも小さな寸法であれば、遊技球の直径よりも大きな寸法であっても良い。即ち、寸法Ｗ２は、送出口８２１ｃから受け面８４４への遊技球の送り出しを許容する寸法であっても良い。この場合でも、規制部２０８４８により送出口８２１ｃの開口幅が狭くされることで、遊技球が通過し難くでき、その分、送出口８２１ｃから受け面８４４への遊技球の送り出しに要する時間を増加させる（遊技球の通過を遅らせる）ことができる。その結果、複数の遊技球が連続して案内される場合であっても、第１状態と第２状態とを交互に切り替えやすくすることができる。
【０８３７】
次いで、図１６３を参照して、第２１実施形態について説明する。第１実施形態の入賞装置６５では、シーソー部材８４０の傾斜面８４５及び排出面８４６の下降傾斜を沿って転動することで、遊技球が排出口８２１ｄへ排出される場合を説明したが、第２１実施形態における入賞装置２１０６５は、遊技球を押し出して排出口８２１ｄへ排出するための回転部材２１８７０を備える。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０８３８】
図１６３（ａ）及び図１６３（ｂ）は、第２１実施形態における入賞装置２１０６５の部分拡大断面図であり、図５４に対応する。
【０８３９】
図１６３に示すように、第２１実施形態における入賞装置２１０６５は、シーソー部材８４０の上方に回転部材２１８７０を備える。なお、回転部材２１８７０は、シーソー部材８４０が第１状態または第２状態のいずれの状態を形成しても、かかるシーソー部材８４０と干渉せず、かつ、シーソー部材８４０上の遊技球とは当接可能な高さ位置に配置される。
【０８４０】
回転部材２１８７０は、軸支ピン（図示せず）が挿通されて正面ベース８１０の背面に回転可能に軸支される軸支部２１８７１と、その軸支部２１８７１から一側へ張り出されると共に送出口８２１ｃに対面される板状の受け板２１８７２と、その受け板２１８７２に対して反対側となる他側へ軸支部２１８７１から張り出されると共に排出口８２１ｄに対面される板状の受け板２１８７２及び押出板２１８７３とを備える。
【０８４１】
軸支部２１８７１は、その軸心方向が重力方向（図１６３（ａ）紙面垂直方向）に沿う（即ち、シーソー部材８４０の回転軸（支持軸８２１ｅ）と直交する）姿勢で配設される。受け板２１８７２及び押出板２１８７３は、軸支部２１８７１を交差中心として所定の交差角度を有して連結される。よって、回転部材２１８７０は、軸支部２１８７１（重力）方向視において、略くの字状に屈曲して形成される。
【０８４２】
この場合、回転部材２１８７０は、押出板２１８７３がシーソー部材８４０の長手方向（図１６３（ａ）左右方向）に沿う回転位置では、図１６３（ａ）に示すように、受け板２１８７２がシーソー部材８４０の受け面８４４の上方（図１６３（ａ）紙面手前側）に突出された姿勢とされ、受け板２１８７２がシーソー部材８４０の長手方向に沿う回転位置では、図１６３（ｂ）に示すように、押出板２１８７３がシーソー部材８４０の傾斜面８４５及び（又は）排出面８４６の上方に突出された姿勢とされる。
【０８４３】
即ち、回転部材２１８７０は、押出板２１８７３が排出口８２１ｄと反対側（図１６３（ａ）下側）へ後退された回転位置では、図１６３（ａ）に示すように、受け板２１８７２が送出口８２１ｃへ近接する側へ前進された姿勢とされ、受け板２１８７２が送出口８２１ｃと反対側（図１６３（ｂ）下側）へ後退された回転位置では、図１６３（ｂ）に示すように、押出板２１８７３が排出口８２１ｄへ近接する側へ前進された姿勢とされる。
【０８４４】
よって、本実施形態によれば、例えば、図１６３（ａ）に示すように、シーソー部材８４０の傾斜面８４５又は排出面８４６上を遊技球が未だ転動している状態で、送出口８２１ｃからシーソー部材８４０の受け面８４４へ遊技球が送り出されると、送出口８２１ｃから受け面８４４へ送り出された遊技球を、回転部材２１８７０の受け板２１８７２が受け止め、かかる回転部材２１８７０が、その押出板２１８７３を傾斜面８４５及び排出面８４６の上方に突出させる方向へ回転される。この回転により、図１６３（ｂ）に示すように、傾斜面８４５又は排出面８４６上を転動している遊技球を、押出板２１８７３によって押し出して、排出口８２１ｄへ排出させることができる。
【０８４５】
その結果、傾斜面８４５又は排出面８４６を転動する遊技球を排出口８２１ｄへ速やかに排出させやすくできる。よって、シーソー部材８４０の傾斜面８４５又は排出面８４６に遊技球が載置されている時間（即ち、第２状態が形成されている時間）を短くして、第１状態と第２状態との交互の切り替えを円滑に行わせることができる。
【０８４６】
なお、送出口８２１ｃから送り出された遊技球を回転部材２１８７０の受け板２１８７２が受け止めて、かかる回転部材２１８７０が、その押出板２１８７３が傾斜面８４５及び排出面８４６の上方に突出された姿勢（即ち、図１６３（ｂ）に示す姿勢）に配置されても、受け板２１８７２で受け止めた遊技球（図１６３（ｂ）左側に示す遊技球）が、押出板２１８７３を後退させつつ、傾斜面８４５及び排出面８４６に沿って転動されるので、受け板２１８７２を受け面８４４の上方へ突出させた姿勢（即ち、図１６３（ａ）に示す姿勢）に回転部材２１８７０を復帰させることができる。
【０８４７】
このように、回転部材２１８７０は、遊技球の転動を利用して、初期位置（遊技球の受け板２１８７２で受け止めて、押出板２１８７３で遊技球を押し出すことが可能な位置、即ち、図１６３（ａ）に示す位置）に復帰することができる。よって、駆動手段による駆動やセンサ装置による検出を不要とできるので、その分、製品コストの削減を図ることができる。
【０８４８】
次いで、図１６４及び図１６５を参照して、第２２実施形態について説明する。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０８４９】
図１６４（ａ）及び図１６４（ｂ）は、第２２実施形態における入賞装置２２０６５の部分拡大断面図であり、図５４に対応する。また、図１６５（ａ）及び図１６５（ｂ）は、入賞装置２２０６５の部分拡大断面図であり、図５２に対応する。
【０８５０】
ここで、第２２実施形態における入賞装置２２０６５は、第２１実施形態における入賞装置２１０６５に対し、シーソー部材２２８４０に開口形成される開口部２２８４９と、回転部材２２８７０から突設される突片２２８７４とを更に備える点のみが異なり、他の構成は同一であるため、その説明は省略する。
【０８５１】
図１６４及び図１６５に示すように、回転部材２２８７０は、押出板２１８７３の下側（シーソー部材２２８４０側、図１６５下側）の側面から複数（本実施形態では３本）の突片２２８７４が突設される。一方、シーソー部材２２８４０の傾斜面８４５及び排出面８４６が形成される板状の部分に、突片２２８７４を受け入れるための開口部２２８４９が複数（本実施形態では３カ所に）開口形成される。
【０８５２】
突片２２８７４は、正面視（シーソー部材２２８４０の回転軸（支持軸８２１ｅ）方向視、即ち、図１６５に示す状態）において、シーソー部材２２８４０の回転軸を中心とする円弧状に湾曲して形成される。一方、開口部２２８４９は、正面視（回転部材２２８７０の回転軸（軸支部２１８７１）方向視、即ち、図１６４に示す状態）において、回転部材２２８７０の回転軸を中心とする円弧状に湾曲して形成される。
【０８５３】
よって、シーソー部材２２８４０が支持軸８２１ｅ（軸受８４１）を回転中心として第１状態と第２状態との間を回転され、かつ、回転部材２２８７０が軸支部２１８７１を回転中心としてその可動範囲を回転される場合に、いずれの状態においても、突片２２８７４が開口部２２８４９の内縁に干渉されることを抑制できる。その結果、シーソー部材２２８４０及び回転部材２２８７０を互いに独立したものとして、それぞれを円滑に回転させることができる。
【０８５４】
ここで、上述した第２１実施形態の場合のように、回転部材２１８７０の押出板２１８７３が突片を備えない場合には、シーソー部材８４０が第２状態を形成する状態（又はそれに近い状態）で、そのシーソー部材８４０の傾斜面８４５又は排出面８４６を転動する遊技球を押出板２１８７３によって排出口８２１ｄへ押し出そうとすると、押出板２１８７３と傾斜面８４５又は排出面８４６との間の間隔が大きいため、遊技球の上側部分（図１６３（ａ）紙面手前側部分）に押出板２１８７３の下方部分が当接されることとなる。そのため、押出板２１８７３が遊技球の上側部分に当接するまでの時間が嵩み、その分、遊技球を排出口８２１ｄへ速やかに排出することが困難となる。また、受け板２１８７２で遊技球を受け止めることで形成される回転部材２１８７０の回転のエネルギーを押出板２１８７３を介して遊技球に十分に与えることが困難となる。
【０８５５】
これに対し、本実施形態によれば、回転部材２２８７０の押出板２１８７３には突片２２８７４が下方（シーソー部材２２８４０）へ向けて突設されているので、例えば、図１６５（ｂ）に示すように、シーソー部材２２８４０が第２状態を形成する状態では、シーソー部材２２８４０の傾斜面８４５又は排出面８４６を転動する遊技球を、突片２２８７４によって排出口８２１ｄへ押し出すことができる。
【０８５６】
よって、この場合には、突片２２８７４を、遊技球の側方部分（図１６４（ａ）下側部分）に当接させることができる。従って、突片２２８７４が遊技球の側方部分に当接するまでの時間を短縮して、その分、遊技球を排出口８２１ｄへ速やかに排出する（押し出す）ことができる。また、受け板２１８７２で遊技球を受け止めることで形成される回転部材２２８７０の回転のエネルギーを突片２２８７４を介して遊技球に十分に与えることができる。
【０８５７】
その結果、傾斜面８４５又は排出面８４６を転動する遊技球を排出口８２１ｄへ速やかに排出させやすくできる。よって、シーソー部材８４０の傾斜面８４５又は排出面８４６に遊技球が載置されている時間（即ち、第２状態が形成されている時間）を短くして、第１状態と第２状態との交互の切り替えを円滑に行わせることができる。
【０８５８】
次いで、図１６６及び図１６７を参照して、第２３実施形態について説明する。第２１実施形態では、回転部材２１８７０が正面ベース８１０に配設（回転可能に軸支）される場合を説明したが、第２３実施形態の回転部材２３８７０は、シーソー部材８４０に配設（回転可能に軸支）される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０８５９】
図１６６は、第２３実施形態における入賞装置２３０６５の分解背面斜視図である。図１６７（ａ）及び図１６７（ｂ）は、入賞装置２３０６５の部分拡大断面図であり、図５４に対応する。また、図１６８（ａ）及び図１６８（ｂ）は、入賞装置２３０６５の部分拡大断面図であり、図５２に対応する。
【０８６０】
ここで、第２３実施形態における入賞装置２３０６５は、第２１実施形態における入賞装置２１０６５に対し、回転部材２３８７０が配設される位置とストッパ部２３８７５の有無とが異なり、他の構成は同一であるため、その説明は省略する。
【０８６１】
図１６６から図１６８に示すように、第２３実施形態における回転部材２３８７０は、軸支部２１８７１に挿通された軸支ピン２３８７６によってシーソー部材８４０の上面に回転可能に軸支される。この場合、本実施形態では、回転部材２３８７０は、軸支部２１８７１の軸心方向が、シーソー部材８４０の回転軸（支持軸８２１ｅ）と直交する姿勢で配設されると共に、押出板２１８７３の下方の側面が、シーソー部材８４０の傾斜面８４５及び排出面８４６に略平行に対向される。
【０８６２】
このように、本実施形態によれば、回転部材２３８７０がシーソー部材８４０に配設されるので、図１６８（ａ）及び図１６８（ｂ）に示すように、シーソー部材８４０が第１状態または第２状態のいずれの状態を形成する場合であっても、シーソー部材８４０の傾斜面８４５又は排出面８４６を転動する遊技球に対して、押出板２１８７３を対面させることができる。
【０８６３】
よって、上述した第２１実施形態の場合（即ち、遊技球の上側部分（図１６３（ａ）紙面手前側部分）に押出板２１８７３の下方部分が当接される形態）とは異なり、押出板２１８７３を遊技球の側方部分（図１６７（ａ）下側部分）に当接させることができる。従って、押出板２１８７３が遊技球の側方部分に当接するまでの時間を短縮して、その分、遊技球を排出口８２１ｄへ速やかに排出する（押し出す）ことができる。また、受け板２１８７２で遊技球を受け止めることで形成される回転部材２３８７０の回転のエネルギーを押出板２１８７３を介して遊技球に十分に与えることができる。
【０８６４】
その結果、傾斜面８４５又は排出面８４６を転動する遊技球を排出口８２１ｄへ速やかに排出させやすくできる。よって、シーソー部材８４０の傾斜面８４５又は排出面８４６に遊技球が載置されている時間（即ち、第２状態が形成されている時間）を短くして、第１状態と第２状態との交互の切り替えを円滑に行わせることができる。
【０８６５】
ここで、本実施形態の回転部材２３８７０は、押出板２１８７３の背面（遊技球を押し出す側と反対側の面）にストッパ部２３８７５が突設され、かかるストッパ部２３８７５が正面ベース８１０の背面に当接可能とされる。ストッパ部２３８７５が正面ベース８１０の背面に当接された状態では（図１６７（ａ）参照）、回転部材２３８７０は、押出板２１８７３がシーソー部材８４０の長手方向（図１６７（ａ）左右方向）に沿う回転位置に配置される。
【０８６６】
よって、ストッパ部２３８７５が省略され、正面ベース８１０の背面と当接する位置まで押出板２１８７３が後退される場合と比較して、傾斜面８４５又は排出面８４６を転動する遊技球の近くに押出板２１８７３を待機させ、かかる押出板２１８７３が遊技球に当接するまでの時間を短縮することができる。その結果、遊技球を排出口８２１ｄへ速やかに排出する（押し出す）ことができる。
【０８６７】
ここで、上述したように、回転部材２３８７０が、その押出板２１８７３が傾斜面８４５及び排出面８４６の上方に突出された姿勢（即ち、図１６７（ｂ）に示す姿勢）に配置されても、受け板２１８７２で受け止めた遊技球（図１６７（ｂ）左側に示す遊技球）が、押出板２１８７３を後退させつつ、傾斜面８４５及び排出面８４６に沿って転動されることで、受け板２１８７２を受け面８４４の上方へ突出させた姿勢（即ち、図１６７（ａ）に示す姿勢）に回転部材２３８７０を復帰させることができる。
【０８６８】
この場合、本実施形態では、回転部材２３８７０がシーソー部材８４０に配設されるため、押出板２１８７３と正面ベース８１０との間に所定の隙間が形成される。そのため、押出板２１８７３が正面ベース８１０の背面に当接される位置まで後退されると、遊技球が排出口８２１ｄから離れる方向へ転動することが発生し、遊技球の転動軌跡が嵩むことで、排出口８２１ｄへの排出が遅れる。
【０８６９】
これに対し、押出板２１８７３の背面からストッパ部２３８７５を突設することで、受け板２１８７２で受け止めた遊技球（図１６７（ｂ）左側に示す遊技球）が、傾斜面８４５及び排出面８４６に沿って転動される際に、押出板２１８７３が正面ベース８１０の背面側へ後退され過ぎることを抑制できる（図１６７（ａ）参照）。即ち、遊技球が排出口８２１ｄから離れる方向へ無駄に転動することを抑制して、排出口８２１ｄへ速やかに排出しやすくできる。
【０８７０】
一方で、本実施形態では、受け板２１８７２の背面にはストッパ部が形成されないので、かかる受け板２１８７２を、正面ベース８１０の背面に当接される位置まで後退させることができる（図１６７（ｂ）参照）。即ち、回転部材２３８７０をシーソー部材８４０に配設したが故に形成される正面ベース８１０との間の隙間を利用して、受け板２１８７２が遊技球を受け止めて回転部材２３８７０が回転される際のそ回転部材２３８７０の回転角度（図１６７（ａ）に示す回転位置から図１６７（ｂ）に示す回転位置までの回転角度）を増加させることができる。
【０８７１】
その結果、送出口８２１ｃから送り出された遊技球が受け板２１８７２に当接している時間を長く（即ち、遊技球から回転部材２３８７０が受ける力積を大きく）できる。よって、受け板２１８７２で遊技球を受け止めることで形成される回転部材２３８７０の回転のエネルギーを大きくでき、傾斜面８４５又は排出面８４６を、複数の遊技球が転動する場合であっても、それら複数の遊技球を押出板２１８７３の押し出しにより、排出口８２１ｄへ排出させやすくできる。従って、シーソー部材８４０の傾斜面８４５又は排出面８４６に遊技球が載置されている時間（即ち、第２状態が形成されている時間）を短くして、第１状態と第２状態との交互の切り替えを円滑に行わせることができる。
【０８７２】
次いで、図１６９から図１７３を参照して、第２４実施形態について説明する。第１実施形態では、シーソー部材８４０がその回転軸を水平姿勢に維持したまま回転される場合を説明したが、第２４実施形態におけるシーソー部材８４０は、その回転に伴って回転軸の姿勢が傾倒される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０８７３】
図１６９は、第２４実施形態における入賞装置２４０６５の分解正面斜視図であり、図１７０は、入賞装置２４０６５の分解背面斜視図である。
【０８７４】
図１６９及び図１７０に示すように、第２４実施形態における入賞装置２４０６５は、正面ベース２４８１０の背面および中間ベース２４８２０の正面に軸受部２４８１６，２４８２６がそれぞれ突設される。軸受部２４８１６，２４８２６は、その内周面で回転軸２４８７７の両端をそれぞれ回転可能に軸支する部位であり、上方（図１６９及び図１７０上側）が開放された正面視略Ｕ字形状の突部として形成される。
【０８７５】
本実施形態では、正面ベース２４８１０の軸受部２４８１６は、中間ベース２４８２０の軸受部２４８２６に対して、内周面の半径が大きくされる。これにより、後述するように、回転軸２４８７７の軸方向一端（カム部２４８７７ｂが形成される側の端部）の回転が許容される。
【０８７６】
回転軸２４８７７は、正面ベース２４８１０及び中間ベース２４８２０に対してシーソー部材８４０を回転可能に軸支するための軸状体である。ここで、図１７１を参照して、回転軸２４８７７について説明する。
【０８７７】
図１７１（ａ）は、回転軸２４８７７の正面図であり、図１７１（ｂ）は、図１７１（ａ）の矢印ＣＬＸＸＩｂ方向視における回転軸２４８７７の側面図である。
【０８７８】
図１７１に示すように、回転軸２４８７７は、断面円形の軸状体として形成される本体部２４８７７ａと、その本体部２４８７７ａの軸方向端部に形成されるカム部２４８７７ｂとを備える。カム部２４８７７ｂは、本体部２４８７７ａの外周面から径方向外方へ張り出して形成される（即ち、本体部２４８７７ａの軸心からカム部２４８７７ｂの外周面までの距離が回転角度に応じて変化される）いわゆる円板カムとして形成される。
【０８７９】
図１７０及び図１７１に戻って説明する。回転軸２４８７７は、本体部２４８７７ａの軸方向長さが、シーソー部材８４０の軸受８４１の軸方向長さよりも大きな寸法に設定される。よって、回転軸２４８７７の本体部２４８７７ａがシーソー部材８４０の軸受８４１に内嵌され、軸受８４１の軸方向両端から突出されたカム部２４８７７ｂ及び本体部２４８７７ａが、正面ベース２４８１０の軸受部２４８１６及び中間ベース２４８２０の軸受部２４８２６にそれぞれ軸支される（図１７３参照）。なお、回転軸２４８７７は、シーソー部材８４０の軸受８４１に、所定の位相（回転位置）に位置決めされた上で、固着される。
【０８８０】
次いで、シーソー部材８４０が回転される際の回転軸２４８７７におけるカム部２４８７７ｂの作用について説明する。
【０８８１】
図１７２（ａ）は、シーソー部材８４０が第１状態を形成した状態における入賞装置２４０６５の断面図であり、図１７２（ｂ）は、シーソー部材８４０が第２状態を形成した状態における入賞装置２４０６５の断面図である。また、図１７３（ａ）は、図１７２（ａ）におけるＣＬＸＸＩＩＩａ−ＣＬＸＸＩＩＩａ線における入賞装置２４０６５の断面図であり、図１７３（ｂ）は、図１７２（ｂ）におけるＣＬＸＸＩＩＩｂ−ＣＬＸＸＩＩＩｂ線における入賞装置２４０６５の断面図である。なお、図１７２（ａ）及び図１７２（ｂ）は、それぞれ図５２（ａ）及び図５２（ｂ）に対応する。
【０８８２】
図１７２（ａ）及び図１７３（ａ）に示すように、第１状態では、回転軸２４８７７の軸心が水平方向（図１７３（ａ）左右方向）と平行となる姿勢で、回転軸２４８７７の軸方向両端が正面カバー２４８１０の軸受部２４８１６及び中間カバー２４８２０の軸受部２４８２６にそれぞれ軸支される。この場合、シーソー部材８４０の排出面８４６は、中間ベース２４８２０の排出口８２１ｄへ向けて第１の傾斜角度で下降傾斜される。
【０８８３】
図１７２（ａ）及び図１７３（ａ）に示す第１状態からシーソー部材８４０が第２状態へ向けて回転されると、その回転角度の増加に従って、回転軸２４８７７の軸方向一端におけるカム部２４８７７ｂが、正面カバー２４８１０の軸受部２４８１６の内周面に徐々に作用することで、回転軸２４８７７の軸方向一端側（カム部２４８７７ｂの形成側）の高さ位置が徐々に高くされる。
【０８８４】
図１７２（ｂ）及び図１７３（ｂ）に示すように、シーソー部材８４０が第２状態に達すると、回転軸２４８７７の軸方向一端側（カム部２４８７７ｂの形成側）の高さ位置が最大とされ、回転軸２４８７７の軸心が正面ベース２４８１０から中間ベース２４８２０へ向けて下降傾斜された姿勢とされる。その結果、シーソー部材８４０の排出面８４６は、中間ベース２４８２０の排出口８２１ｄへ向けて下降傾斜される傾斜角度が、上述した第１の傾斜角度よりも大きな第２の傾斜角度に増加される。
【０８８５】
このように、本実施形態によれば、シーソー部材８４０が、第１状態から第２状態へ向かって回転されるに従って、排出面８４６の下降傾斜の傾斜角度を増加させることができる。
【０８８６】
ここで、上述した第１実施形態のように、シーソー部材８４０がその回転軸を水平姿勢に維持したまま回転される場合（即ち、排出面８４６の下降傾斜の傾斜角度が所定角度に維持される場合）、排出面８４６の下降傾斜の傾斜角度が強い（大きい）と、排出面８４６からの遊技球の排出が早まり、第２状態を確実に形成できない一方、排出面８４６の下降傾斜の傾斜角度が緩い（小さい）と、排出面８４６からの遊技球の排出が遅くなり、その滞留時間が長くなるため、第１状態と第２状態との交互の切り替えが円滑に行われなくなる。
【０８８７】
これに対し、本実施形態によれば、シーソー部材８４０が、第１状態から第２状態へ向けて回転される際、その初期段階では、排出面８４６の下降傾斜を比較的緩く（小さく）しておくことができるので、排出面８４６からの遊技球の排出が早まることを抑制して（即ち、排出面８４６に遊技球を留まらせて）、第２状態を確実に形成しやすくすることができる。
【０８８８】
一方、終期段階では、排出面８４６の下降傾斜の傾斜角度を比較的強く（大きく）して、排出面８４６から遊技球を排出口８２１ｄへ速やかに排出することができるので、排出面８４６に遊技球が載置されている時間（即ち、第２状態が形成されている時間）を短くして、第１状態と第２状態との交互の切り替えを円滑に行わせることができる。
【０８８９】
次いで、図１７４から図１７７を参照して、第２５実施形態について説明する。第１実施形態では、シーソー部材８４０がその回転軸を水平姿勢に維持したまま回転される場合を説明したが、第２５実施形態におけるシーソー部材８４０は、その回転に伴って回転軸の姿勢が傾倒される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【０８９０】
図１７４は、第２５実施形態における入賞装置２５０６５の分解正面斜視図であり、図１７５は、入賞装置２５０６５の分解背面斜視図である。
【０８９１】
図１７４及び図１７５に示すように、第２５実施形態における入賞装置２５０６５は、正面ベース２５８１０の背面および中間ベース２４８２０の正面に軸受部２５８１６，２４８２６がそれぞれ突設される。これら軸受部２５８１６，２４８２６は、その内周面で回転軸２５８７７の両端をそれぞれ回転可能に軸支する部位であり、互いに同一の形状に形成される。
【０８９２】
回転軸２５８７７は、正面ベース２５８１０及び中間ベース２４８２０に対してシーソー部材８４０を回転可能に軸支するための断面円形の軸状体であり、その軸方向長さが、シーソー部材８４０の軸受８４１の軸方向長さよりも大きな寸法に設定される。よって、回転軸２５８７７がシーソー部材８４０の軸受８４１に内嵌され、軸受８４１の軸方向両端から突出された部分が、正面ベース２５８１０の軸受部２５８１６及び中間ベース２５８２０の軸受部２４８２６にそれぞれ軸支される（図１７７参照）。
【０８９３】
また、正面ベース２５８１０の背面には、軸受部２５８１６の側方に押し上げ部２５８１７が突設される。押し上げ部２５８１７は、シーソー部材８４０が第１状態から第２状態へ向けて回転される際の排出面８４６形成部分の移動軌跡上に位置され、シーソー部材８４０が第２状態へ近づいた際に排出面８４６形成部分の下面に当接される。この当接により、後述するように、シーソー部材８４０の一側が押し上げ部２５８１７によって押し上げられて、排出面８４６の下降傾斜の傾斜角度が大きくされる。
【０８９４】
次いで、シーソー部材８４０が回転される際の押し上げ部２５８１７の作用について説明する。
【０８９５】
図１７６（ａ）は、シーソー部材８４０が第１状態を形成した状態における入賞装置２５０６５の断面図であり、図１７６（ｂ）は、シーソー部材８４０が第２状態を形成した状態における入賞装置２５０６５の断面図である。
【０８９６】
また、図１７７（ａ）は、図１７６（ａ）におけるＣＬＸＸＶＩＩａ−ＣＬＸＸＶＩＩａ線における入賞装置２５０６５の断面図であり、図１７７（ｂ）は、図１７６（ａ）におけるＣＬＸＸＶＩＩｂ−ＣＬＸＸＶＩＩｂ線における入賞装置２５０６５の断面図であり、図１７７（ｃ）は、図１７６（ｂ）におけるＣＬＸＸＶＩＩｃ−ＣＬＸＸＶＩＩｃ線における入賞装置２５０６５の断面図であり、図１７７（ｄ）は、図１７６（ｂ）におけるＣＬＸＸＶＩＩｄ−ＣＬＸＸＶＩＩｄ線における入賞装置２５０６５の断面図である。なお、図１７６（ａ）及び図１７６（ｂ）は、それぞれ図５２（ａ）及び図５２（ｂ）に対応する。
【０８９７】
図１７６（ａ）、図１７７（ａ）及び図１７７（ｂ）に示すように、第１状態では、シーソー部材８４０と押し上げ部２５８１７との間には間隔が隔てられているため、回転軸２５８７７の軸心が水平方向（図１７７（ａ）左右方向）と平行となる姿勢で、回転軸２５８７７の軸方向両端が正面カバー２５８１０の軸受部２５８１６及び中間カバー２４８２０の軸受部２４８２６にそれぞれ軸支される。この場合、シーソー部材８４０の排出面８４６は、中間ベース２４８２０の排出口８２１ｄへ向けて第１の傾斜角度で下降傾斜される。
【０８９８】
図１７６（ａ）、図１７７（ａ）及び図１７７（ｂ）に示す第１状態からシーソー部材８４０が第２状態へ向けて回転され、シーソー部材８４０の排出面８４６形成部分が下降されると、かかる排出面８４６形成部分の下面が、押し上げ部２５８１７の上面に当接される（図示せず）。
【０８９９】
この状態から、シーソー部材８４０が第２状態へ向けて更に回転されると、排出面８４６形成部分の下面が押し上げ部２５８１７の上面に当接されていることから、シーソー部材８４０は、回転軸２５８７７の軸方向一端側（図１７４左手前側、図１７７（ａ）左側）を持ち上げつつ、回転され、排出面８４６形成部分は、押し上げ部２５８１７の上面に当接されていない側（図１７４右奥側、図１７７（ｂ）右側）を下降させる。
【０９００】
その結果、図１７６（ｂ）、図２７（ｃ）及び図１７７（ｄ）に示すように、シーソー部材８４０が第２状態に達すると、回転軸２５８７７の軸方向一端側が軸受部２５８１６の内周底面から持ち上げられ、回転軸２５８７７の軸心が正面ベース２５８１０から中間ベース２４８２０へ向けて下降傾斜された姿勢とされる。その結果、シーソー部材８４０の排出面８４６は、中間ベース２４８２０の排出口８２１ｄへ向けて下降傾斜される傾斜角度が、上述した第１の傾斜角度よりも大きな第２の傾斜角度に増加される。
【０９０１】
このように、本実施形態によれば、シーソー部材８４０が第１状態から第２状態へ向かって回転される際、初期段階（排出面８４６形成部分の下面が押し上げ部２５８１７に当接されるまでの区間）では、排出面８４６の下降傾斜の傾斜角度を第１の傾斜角度に維持しつつ（即ち、排出面８４６の下降傾斜の傾斜角度を変化させず）、終期段階（排出面８４６形成部分の下面が押し上げ部２５８１７に当接された後の区間）では、排出面８４６の下降傾斜の傾斜角度を第２の傾斜角度へ急激に増加させることができる。
【０９０２】
これにより、初期段階では、排出面８４６からの遊技球の排出が早まることを抑制しやすくできる（即ち、排出面８４６に遊技球を留まらせやすくできる）ので、第２状態をより確実に形成できる。一方、終期段階では、排出面８４６から遊技球を排出口８２１ｄへ速やかに排出しやすくすることができるので、排出面８４６に遊技球が載置されている時間（即ち、第２状態が形成されている時間）をより短くして、第１状態と第２状態との交互の切り替えをより円滑に行わせることができる。
【０９０３】
以上、上記実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上記形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の変形改良が可能であることは容易に推察できるものである。
【０９０４】
上記各実施形態において、１の実施形態の一部または全部を他の１又は複数の実施形態の一部または全部と入れ替えて又は組み合わせて、遊技機を構成しても良い。
【０９０５】
上記各実施形態では、第３経路Ｍ３において、枠板基板９１０の前面に凹溝９７１が凹設される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、枠板基板９１０の前面から突設されると共に正面視略鋸刃状に延設される凸条を設けても良い。この場合には、凹溝９７１の場合と同様に、第３経路Ｍ３を流下する遊技球を、凸条の外面に沿って案内して左右に蛇行させることができる。よって、遊技球の流下速度を遅くできると共に、遊技球の動きに変化を与えることができる。また、光を拡散または集光させるレンズとして凸条を利用することもできる。
【０９０６】
上記各実施の形態では、第２状態において、シーソー部材８４０の受け面８４４が、中間底壁８２４の案内底面８２４ａの下降傾斜端よりも上方に位置する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、第２状態において、シーソー部材８４０の受け面８４４が、中間底壁８２４の案内底面８２４ａの下降傾斜端と高さ方向に一致する又は案内底面８２４ａの下降傾斜端よりも下方に位置するように形成しても良い。
【０９０７】
上記第３実施形態では、スライドレール３６６２の伸縮動作を利用して、第１変位部材３６３０に対して第３変位部材３６６０を相対的にスライド変位させる場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、第１変位部材３６３０又は第３変位部材３６６０の一方に溝を設けると共にその溝に沿って摺動するピンを第１変位部材３６３０又は第３変位部材３６６０の他方に設け、溝に対するピンの摺動を利用して、第１変位部材３６３０に対して第３変位部材３６６０を相対的にスライド変位させるものであっても良い。
【０９０８】
上記第８実施形態では、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の相対回転が第２変位部材７４０の自重（重力の作用）により行われる場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、コイルばねやねじりばねなどの弾性ばね或いはゴムやウレタンなどの弾性体の弾性力を利用して、第１変位部材７３０に対して第２変位部材７４０を一方向または他方向のいずれか一方に付勢しても良い。これにより、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の相対回転を安定させることができる。
【０９０９】
上記第１０実施形態では、所定の重量物として、液体ＬＱを利用する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。他の重量物は、保持器１０７４６の姿勢変化に伴って保持器１０７４６の内部空間を長手方向に沿って変位（例えば、転動や摺動）可能なものであれば良く、例えば、鉄や鉛製の球体や円柱状体などが例示される。なお、その場合には、保持器１０７４６の内部空間は密閉されている必要はない。
【０９１０】
上記第１０実施形態では、所定の重量物を保持器１０７４６の内部空間に保持する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、所定の重量物を、紐やリンクを介して、重心Ｇを通過する垂直線Ｚ上のいずれかの位置から第２変位部材７４０に吊り下げても良い。これによっても、第２変位部材７４０が回転軸７４１を回転中心として一側または他側へ回転される際に、所定の重量物を重心Ｇの移動方向と同じ側へ変位させることができる。
【０９１１】
上記第１０実施形態では、保持器１０７４６を、その長手方向中央が第２変位部材７４０の重心Ｇに一致する位置に配設される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。但し、重心Ｇを通過する垂直線Ｚ上に、保持器１０７４６の長手方向中央を位置させることが好ましい。
【０９１２】
上記第１１実施形態では、第１変位部材７３０に対する第２変位部材７４０の交差角γ１への復帰動作が、付勢ばねＳＰの弾性回復力を利用して行われる場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、付勢ばねＳＰを省略して、第２変位部材７４０の自重（重力の作用）により行われるものであっても良い。
【０９１３】
上記第２４及び第２５実施形態では、第１状態において、回転軸２４８７７が、その軸心を水平方向（図１７３（ａ）左右方向）と平行となる姿勢で軸支される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、第１状態において、回転軸２４８７７の軸方向一端（カム部２４８７７ｂの形成側）の高さ位置が、軸方向他端側よりも高い（又は低い）高さ位置に設定されていても良い。即ち、上述した第１の傾斜角度（第１状態におけるシーソー部材８４０の排出面８４６が中間ベース２４８２０の排出口８２１ｄへ向けて下降傾斜される傾斜角度）が、上述した第２の傾斜角度（第２状態におけるシーソー部材８４０の排出面８４６が中間ベース２４８２０の排出口８２１ｄへ向けて下降傾斜される傾斜角度）よりも大きな傾斜角度に増加可能に形成されれば足りる。
【０９１４】
上記第２１及び第２２実施形態では、回転部材２１８７０，２２８７０と正面ベース８１０との間に十分な隙間が形成されない場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。受け板２１８７２及び押出板２１８７３と正面ベース８１０との間に所定の隙間を設けても良い。この場合には、受け板２１８７２側のみに所定の隙間を設けることが好ましい。これにより、第２３実施形態の場合と同様の効果が得られる。
【０９１５】
本発明を上記各実施形態とは異なるタイプのパチンコ機等に実施してもよい。例えば、一度大当たりすると、それを含めて複数回（例えば２回、３回）大当たり状態が発生するまで、大当たり期待値が高められるようなパチンコ機（通称、２回権利物、３回権利物と称される）として実施してもよい。また、大当たり図柄が表示された後に、所定の領域に球を入賞させることを必要条件として遊技者に所定の遊技価値を付与する特別遊技を発生させるパチンコ機として実施してもよい。また、Ｖゾーン等の特別領域を有する入賞装置を有し、その特別領域に球を入賞させることを必要条件として特別遊技状態となるパチンコ機に実施してもよい。更に、パチンコ機以外にも、アレパチ、雀球、スロットマシン、いわゆるパチンコ機とスロットマシンとが融合した遊技機などの各種遊技機として実施するようにしても良い。
【０９１６】
なお、スロットマシンは、例えばコインを投入して図柄有効ラインを決定させた状態で操作レバーを操作することにより図柄が変動され、ストップボタンを操作することにより図柄が停止されて確定される周知のものである。従って、スロットマシンの基本概念としては、「複数の識別情報からなる識別情報列を変動表示した後に識別情報を確定表示する表示装置を備え、始動用操作手段（例えば操作レバー）の操作に起因して識別情報の変動表示が開始され、停止用操作手段（例えばストップボタン）の操作に起因して、或いは、所定時間経過することにより、識別情報の変動表示が停止して確定表示され、その停止時の識別情報の組合せが特定のものであることを必要条件として、遊技者に所定の遊技価値を付与する特別遊技を発生させるスロットマシン」となり、この場合、遊技媒体はコイン、メダル等が代表例として挙げられる。
【０９１７】
また、パチンコ機とスロットマシンとが融合した遊技機の具体例としては、複数の図柄からなる図柄列を変動表示した後に図柄を確定表示する表示装置を備えており、球打出用のハンドルを備えていないものが挙げられる。この場合、所定の操作（ボタン操作）に基づく所定量の球の投入の後、例えば操作レバーの操作に起因して図柄の変動が開始され、例えばストップボタンの操作に起因して、或いは、所定時間経過することにより、図柄の変動が停止され、その停止時の確定図柄がいわゆる大当たり図柄であることを必要条件として遊技者に所定の遊技価値を付与する特別遊技が発生させられ、遊技者には、下部の受皿に多量の球が払い出されるものである。かかる遊技機をスロットマシンに代えて使用すれば、遊技ホールでは球のみを遊技価値として取り扱うことができるため、パチンコ機とスロットマシンとが混在している現在の遊技ホールにおいてみられる、遊技価値たるメダルと球との別個の取扱による設備上の負担や遊技機設置個所の制約といった問題を解消し得る。
【０９１８】
以下に、本発明の遊技機に加えて上述した実施形態に含まれる各種発明の概念を示す。
【０９１９】
＜右回転ユニット６００を一例とする発明の概念について＞
ベース部材と、そのベース部材に対して変位可能に形成される第１変位部材および第２変位部材と、それら第１変位部材および第２変位部材に駆動力を伝達する伝達部材と、その伝達部材に駆動力を付与する駆動手段とを備える遊技機において、前記伝達部材は、駆動ピンを備え、前記第１変位部材および第２変位部材は、第１溝および第２溝をそれぞれ備え、前記第１溝は、前記駆動ピンから作用を受ける作用区間と、前記駆動ピンが干渉しない非干渉区間とを備え、前記第２溝は、前記駆動ピンから作用を受ける作用区間を少なくとも備え、前記第１溝および第２溝が重ね合わされてそれら第１溝および第２溝に前記駆動ピンが挿通された姿勢で前記第１変位部材および第２変位部材が前記ベース部材に配設されることを特徴とする遊技機Ａ１。
【０９２０】
ここで、パチンコ等の遊技機において、ベース部材と、そのベース部材に変位可能に配設される第１変位部材および第２変位部材と、それら第１変位部材および第２変位部材に駆動力を伝達する伝達部材と、その伝達部材に駆動力を付与する駆動手段とを有する演出部材を備え、伝達部材に設けられた第１溝および第２溝を介して、第１変位部材および第２変位部材が伝達部材に連結された遊技機がある（例えば、特開２００９−１００９９４号公報）。
【０９２１】
この遊技機によれば、演出部材は、駆動手段の駆動力が伝達部材に付与されると、伝達部材から第１変位部材および第２変位部材へ第１溝および第２溝を介して駆動力が伝達され、第１変位部材および第２変位部材がベース部材に対して変位される。
【０９２２】
しかしながら、上述した従来の遊技機では、第１溝および第２溝が並設されるため、それら第１溝および第２溝の配設に要するスペースが嵩み、その分、演出部材の正面視における外形が大型化するという問題点があった。特に、近年では、液晶表示装置の大型化が要請されており、演出部材の正面視における外形が大型化することは、液晶表示装置の大型化を阻害するため、好ましくない。
【０９２３】
これに対し、遊技機Ａ１によれば、第１溝および第２溝が重ね合わされた（重畳された）姿勢で第１変位部材および第２変位部材がベース部材に配設されるので、第１溝および第２溝が並設される従来品の場合と比較して、これら第１溝および第２溝の配設に要するスペースを抑制することができる。その結果、正面視における外形の小型化を図ることができる。この場合、液晶表示装置の大型化が要請される場合であっても、厚み方向（前後方向）のスペースには比較的余裕があるところ、遊技機Ａ１のように、第１溝および第２溝を重ね合わせる構成であれば、比較的余裕のある厚み方向のスペースを利用して、正面視における外形の小型化を図ることができるので、液晶表示装置の大型化に対して特に有効となる。
【０９２４】
また、遊技機Ａ１によれば、重ね合わされた第１溝および第２溝に駆動ピンが挿通されるので、１の駆動ピンにより、伝達部材からの駆動力を第１変位部材および第２変位部材に伝達することができ、第１溝および第２溝のそれぞれに対して駆動ピンを設けることを不要とできる。即ち、部品を兼用することができ、その分、部品コストを削減することができる。
【０９２５】
なお、遊技機Ａ１によれば、駆動手段の駆動力が伝達部材に付与されると、伝達部材から第１変位部材および第２変位部材へ駆動力が伝達され、第１変位部材および第２変位部材がベース部材に対して変位される。この場合、第１溝および第２溝の作用区間が伝達部材から作用を受ける状態では、第１変位部材および第２変位部材がそれぞれ変位される一方、第２溝の作用区間のみが伝達部材から作用を受ける（非干渉区間により第１溝に伝達部材が干渉しない）状態では、第１変位部材が停止され、且つ、第２変位部材が変位される。
【０９２６】
遊技機Ａ１において、前記第２変位部材は、前記第１変位部材の背面に変位可能に配設されると共に前記第２溝が形成される被駆動部材と、その被駆動部に連結されると共に前記第１変位部材の背面に変位可能に配設され装飾部分を有する連結変位部材とを備えることを特徴とする遊技機Ａ２。
【０９２７】
遊技機Ａ２によれば、遊技機Ａ１の奏する効果に加え、第２変位部材は、第１変位部材の背面に変位可能に配設されると共に第２溝が形成される被駆動部材と、その被駆動部に連結されると共に第１変位部材の背面に変位可能に配設される連結変位部材とを備えるので、被駆動部材および連結変位部材によりリンク構造を形成することができる。これにより、被駆動部材が伝達部材により駆動される際には、連結変位部材の装飾部分を第１変位部材に対して大きく相対変位させることができる。
【０９２８】
遊技機Ａ２において、前記第２変位部材は、前記被駆動部材と前記連結変位部材とが重ね合わされた姿勢を形成可能とされることを特徴とする遊技機Ａ３。
【０９２９】
遊技機Ａ３によれば、遊技機Ａ２の奏する効果に加え、第２変位部材は、被駆動部材と連結変位部材とが重ね合わされた姿勢を形成可能とされるので、その重なりの分、第２変位部材の正面視における外形の小型化を図ることができる。
【０９３０】
遊技機Ａ３において、前記第１変位部材は、退避位置と張出位置との間を変位可能に形成され、前記第２変位部材は、前記被駆動部材と前記連結変位部材とが重ね合わされた姿勢で、前記退避位置における前記第１変位部材の背面に配置可能に形成されることを特徴とする遊技機Ａ４。
【０９３１】
遊技機Ａ４によれば、遊技機Ａ３の奏する効果に加え、第２変位部材は、被駆動部材と連結変位部材とが重ね合わされた姿勢で、退避位置における第１変位部材の背面に配置可能に形成されるので、その重なりの分、退避位置に配設された第１変位部材および第２変位部材の正面視における外形の小型化を図ることができる。
【０９３２】
遊技機Ａ２からＡ４のいずれかにおいて、前記連結変位部材は、前記第１変位部材に変位可能に配性される部分を挟んで前記装飾部分と反対側に張り出して形成される張出部分を備えることを特徴とする遊技機Ａ５。
【０９３３】
遊技機Ａ５によれば、遊技機Ａ２からＡ４のいずれかの奏する効果に加え、連結変位部材は、第１変位部材に変位可能に配性される部分を挟んで装飾部分と反対側に張り出して形成される張出部分を備えるので、かかる張出部分に錘の役割を担わせることができる。
【０９３４】
例えば、被駆動部分を駆動して、連結変位部材の装飾部分を上方へ持ち上げる際には、装飾部分と反対側に張出部分が形成されていることで、張出部分の重みを利用して、装飾部分を上方へ持ち上げやすくすることができる。よって、張出部分を速やかに持ち上げることができると共に持ち上げるのに必要とされる駆動力を抑制できる。また、装飾部分が持ち上げられた後は、装飾部分の重みと張出部分の重みとを吊り合わせることができるので、装飾部分のみが形成された片持ち状態の場合と比較して、装飾部分が持ち上げられた姿勢を安定化させることができると共にその姿勢を維持するために必要な駆動力を抑制できる。
【０９３５】
遊技機Ａ５において、前記連結変位部材の張出部分は、前記第１変位部材の背面に当接可能に形成されることを特徴とする遊技機Ａ６。
【０９３６】
遊技機Ａ６によれば、遊技機Ａ５の奏する効果に加え、連結変位部材の張出部分は、第１変位部材の背面に当接可能に形成されるので、被駆動部分を駆動して、連結変位部材を変位させる際には、張出部分が第１変位部材の背面に当接されることで、連結変位部材（装飾部分）のがたつきを抑制できる。また、錘としての役割の張出部分に、第１変位部材へ当接してがたつきを抑制するための役割を兼用させることができるので、構造を簡素化して、その分、部品コストの削減を図ることができる。
【０９３７】
遊技機Ａ６において、前記連結変位部材の張出部分は、略箱状に形成されることを特徴とする遊技機Ａ７。
【０９３８】
遊技機Ａ７によれば、遊技機Ａ６の奏する効果に加え、連結変位部材の張出部分は、略箱状に形成されるので、外形を小さくしつつ、その重みと剛性とを確保することができる。よって、張出部分を第１変位部材の背面に隠した状態で（即ち、正面から視認不能とした状態で）、連結変位部材を変位可能としつつ、錘としての機能と第１変位部材の背面に当接してがたつきを抑制する機能とを確実に発揮させることができる。
【０９３９】
遊技機Ａ１からＡ７のいずれかにおいて、前記ベース部材は、前記第１変位部材を回転可能に軸支する軸受部と、その軸受部の外周面から突設される突出部とを備え、前記第１変位部材は、前記突出部に当接可能に形成される当接部を備え、前記軸受部が前記第１変位部材を前記ベース部材から嵩上げした状態で軸支すると共に、前記突出部に前記当接部が当接されることで、前記第１変位部材の前記ベース部材に対する相対回転が所定の範囲内に規制されることを特徴とする遊技機Ａ８。
【０９４０】
遊技機Ａ８によれば、遊技機Ａ１からＡ７のいずれかに記載の遊技機において、ベース部材は、第１変位部材を回転可能に軸支する軸受部を備え、軸受部が第１変位部材をベース部材から嵩上げした状態で軸支するので、かかる嵩上げにより、ベース部材と第１変位部材との間に第２変位部材を配設する空間を形成することができる。よって、第１変位部材と第２変位部材とを重ね合わせた姿勢で配設できる。
【０９４１】
この場合、遊技機Ａ８によれば、ベース部材は、軸受部の外周面から突出して形成される突出部を更に備え、第１変位部材は、突出部に当接可能に形成される当接部を備え、突出部に当接部が当接されることで、第１変位部材のベース部材に対する相対回転を所定の範囲内に規制することができる。即ち、第１変位部材と第２変位部材とを重ね合わせた姿勢で配設するために、第１変位部材をベース部材から嵩上げする軸受部は、比較的剛性が高くされると共に、その外周側にデッドスペースが形成されるところ、かかる軸受部の外周面から突出部を突設し、その突出部に当接部を当接させる構成とすることで、第１変位部材のベース部材に対する相対回転を規制する部分の剛性を確保して、耐久性の向上を図ることができると共に、デッドスペースを有効に利用でき、その分、小型化を図ることができる。
【０９４２】
遊技機Ａ８において、前記ベース部材の突出部は、前記第１変位部材の背面に当接可能に形成されることを特徴とする遊技機Ａ９。
【０９４３】
遊技機Ａ９によれば、遊技機Ａ８の奏する効果に加え、ベース部材の突出部は、第１変位部材の背面に当接可能に形成されるので、第１変位部材が変位される際には、ベース部材の突出部が第１変位部材の背面に当接されることで、かかる第１変位部材のがたつきを抑制できる。また、第１変位部材のベース部材に対する相対変位を規制する役割の突出部に、第１変位部材へ当接してがたつきを抑制するための役割を兼用させることができるので、構造を簡素化して、その分、部品コストの削減を図ることができる。
【０９４４】
特に、遊技機Ａ２に従属する遊技機Ａ９では、第１変位部材に第２変位部材（被駆動部材および連結変位部材）が配設されるため、第１変位部材は、第２変位部材の重量を支えた状態でベース部材に対して回転する必要があり、がたつきが生じやすい。よって、ベース部材の突出部を第１変位部材の背面に当接させ、第１変位部材のがたつきを抑制する構成が有効となる。
【０９４５】
遊技機Ａ９において、前記第１変位部材は、その長手方向一端側が前記ベース部材の軸受部に軸支され、前記ベース部材の突出部は、前記第１変位部材の長手方向一端側の縁部における背面に当接可能に形成されることを特徴とする遊技機Ａ１０。
【０９４６】
遊技機Ａ１０によれば、遊技機Ａ９の奏する効果に加え、第１変位部材の長手方向一端側がベース部材の軸受部に軸支され、ベース部材の突出部は、第１変位部材の長手方向一端側の縁部における背面に当接可能に形成されるので、第１変位部材が自重で傾倒する場合に、その傾倒を抑制可能な位置に突出部を配置することができる。その結果、第１変位部材のがたつきを効果的に抑制することができる。
【０９４７】
遊技機Ａ１０において、前記突出部は、前記軸受部の外周面から突設されると共に前記ベース部材の前面に連設されることを特徴とする遊技機Ａ１１。
【０９４８】
遊技機Ａ１１によれば、遊技機Ａ１０の奏する効果に加え、突出部は、軸受部の外周面から突設されると共にベース部材の前面に連設されるので、かかる突出部の剛性を高めることができる。特に、第１変位部材が自重で傾倒する場合に、その傾倒を支える方向（即ち、突出部がベース部材の前面へ押し付けられる方向）の剛性を高めることができるので、第１変位部材のがたつきを効果的に抑制することができる。
【０９４９】
遊技機Ａ２からＡ１１のいずれかにおいて、前記ベース部材は、その側面および前面の稜線部分を面取りすることで傾斜して形成される傾斜面を備えることを特徴とする遊技機Ａ１２。
【０９５０】
遊技機Ａ１２によれば、遊技機Ａ２からＡ１１のいずれかの奏する効果に加え、ベース部材は、その側面および前面の稜線部分を面取りすることで傾斜して形成される傾斜面を備えるので、第２変位部材がベース部材の側面に係止されて変位不能となることを抑制できる。この場合、本発明では、第２変位部材の連結変位部材が、第１変位部材の背面に変位可能に片持ち状態で配設されるため、第１変位部材または（及び）第２変位部材が変位する際には、第２変位部材の連結変位部材がベース部材へ近接離間する方向へ揺れやすく、かかる連結変位部材がベース部材の側面に係止されやすい。よって、ベース部材に傾斜面を設ける構成が特に有効となる。
【０９５１】
遊技機Ａ１２において、前記第２変位部材は、前記連結変位部材が光透過性材料から形成され、前記ベース部材は、その前面から突出され前記第２変位部材の変位方向に沿って延設される凸条を備えることを特徴とする遊技機Ａ１３。
【０９５２】
遊技機Ａ１３によれば、遊技機Ａ１２の奏する効果に加え、ベース部材は、その前面から突出され第２変位部材の変位方向に沿って延設される凸条を備えるので、その凸条の先端を第２変位部材に接触させることができる。よって、ベース部材の前面の全体が第２変位部材に面当たりする場合と比較して、接触面積を小さくして、摺動抵抗を抑制することができる。
【０９５３】
ここで、第２変位部材は、連結変位部材が光透過性材料から形成されるので、かかる連結変位部材を変位させて遊技者に視認させる際には、照射された光を透過させて演出効果を高めることができる。この場合、第２変位部材が変位する際に、ベース部材の前面の全体が連結変位部材に面当たりすると、ベース部材の前面との間での擦れによって連結変位部材に曇りが形成されるため、連結変位部材の光を透過させる演出効果が損なわれる。これに対し、遊技機Ａ１２によれば、ベース部材の前面には、凸条が形成され、かかる凸条の先端のみが連結変位部材に当接されるようにできるので、かかる連結変位部材の擦れによる曇りを部分的とすることができる。その結果、連結変位部分に光を透過させることによる演出効果を発揮させることができる。
【０９５４】
遊技機Ａ１３において、前記第２変位部材は、前記被駆動部材と連結変位部材とを連結すると共に金属材料から形成される連結ピンを備え、前記ベース部材の凸条は、前記第２変位部材が変位される際の前記連結ピンの軌跡に沿って延設されることを特徴とする遊技機Ａ１４。
【０９５５】
遊技機Ａ１４によれば、遊技機Ａ１３の奏する効果に加え、第２変位部材は、被駆動部材と連結変位部材とを連結すると共に金属材料から形成される連結ピンを備え、ベース部材の凸条は、第２変位部材が変位される際の連結ピンの軌跡に沿って延設されるので、連結ピンを凸条の突設先端に当接させることができる。よって、連結変位部材の光透過性材料からなる部分に凸条との間での擦れによって曇りが形成されることを抑制して、連結変位部材に光を透過させることによる演出効果を発揮させることができる。
【０９５６】
遊技機Ａ１３又はＡ１４において、前記駆動手段と前記伝達部材との間に介在される歯車を備え、前記ベース部材は、その内部空間に前記歯車を軸支するための歯車受け部を備えると共に、その歯車受け部が前記ベース部材の前面から突出され、前記凸条が前記歯車受け部に対応する位置まで延設されることを特徴とする遊技機Ａ１５。
【０９５７】
遊技機Ａ１５によれば、遊技機Ａ１３又はＡ１４の奏する効果に加え、凸条は、ベース部材の前面から突出される歯車受け部に対応する位置まで延設されるので、第２変位部材がベース部材の側面から突出する歯車受け部に係止されて変位不能となる或いはその変位が阻害されることを抑制できる。言い換えれば、ベース部材の前面に凸条を設けると共に、その凸条を歯車受け部に対応する位置まで延設する構成を採用したことで、歯車受け部をベース部材の前面から突出させることを可能とできる。これにより、ベース部材の厚み寸法を小さくしつつ、その内部空間に歯車を回転可能な状態で収納できる。その結果、例えば、駆動手段の駆動軸を歯車に固定することを不要とできる（即ち、歯車はベース部材の歯車受け部に保持されるので、駆動手段の駆動軸は歯車に挿通するのみで足りる）ので、その分、製造コストの削減を図ることができる。
【０９５８】
遊技機Ａ１からＡ１５のいずれかにおいて、前記第１変位部材および前記伝達部材は、前記ベース部材に回転可能に軸支され、前記第１変位部材は、前記ベース部材の前面に位置する退避位置と前記ベース部材から離間する方向へ張り出す張出位置との間で変位可能に形成され、前記第１変位部材の回転軸が前記伝達部材の回転軸よりも前記張出位置側に配設されることを特徴とする遊技機Ａ１６。
【０９５９】
遊技機Ａ１６によれば、遊技機Ａ１からＡ１５のいずれかの奏する効果に加え、第１変位部材および伝達部材は、ベース部材に回転可能に軸支され、第１変位部材の回転軸が伝達部材の回転軸よりも張出位置側に配設されるので、張出位置へ張り出される第１変位部材の面積をより大きくできる一方、第１変位部材が退避位置および張出位置の間のいずれにある場合でも、かかる第１変位部材の背面に伝達部材を配設して遊技者から視認不能としやすくできる。
【０９６０】
遊技機Ａ１６において、前記ベース部材は、前記第１変位部材を回転可能に軸支する軸受部を備え、前記伝達部材は、前記第２変位部材が張出位置へ張り出された場合に、前記軸受部に当接可能に形成されることを特徴とする遊技機Ａ１７。
【０９６１】
遊技機Ａ１７によれば、遊技機Ａ１６の奏する効果に加え、ベース部材が第１変位部材を回転可能に軸支する軸受部を備え、伝達部材は、第２変位部材が張出位置へ張り出された場合に、ベース部材の軸受部に当接可能に形成されるので、第２変位部材の第１変位部材に対する相対回転を所定の範囲内に規制することができる。即ち、駆動手段の駆動力を伝達する役割の伝達部材に、第２変位部材の第１変位部材に対する相対回転を所定の範囲内に規制するストッパとしての役割を兼用させることができるので、構造を簡素化して、その分、部品コストの削減を図ることができる。
【０９６２】
また、軸受部は、第１変位部材をベース部材から嵩上げして、第１変位部材と第２変位部材とを重ね合わせた姿勢で配設するための部位であり、比較的剛性が高くされると共に、その外周側にデッドスペースが形成されるところ、かかる軸受部に伝達部材を当接させる構成とすることで、第２変位部材の第１変位部材に対する相対回転を規制する部分の剛性を確保して、耐久性の向上を図ることができると共に、デッドスペースを有効に利用でき、その分、小型化を図ることができる。
【０９６３】
遊技機Ａ１７において、前記伝達部材は、前記軸受部の外形に対応した凹部が凹設され、前記第２変位部材が前記張出位置に張り出される場合には、前記軸受部が前記凹部に受け入れ可能に形成されることを特徴とする遊技機Ａ１８。
【０９６４】
遊技機Ａ１８によれば、遊技機Ａ１７の奏する効果に加え、伝達部材は、軸受部の外形に対応した凹部が凹設され、第２変位部材が張出位置に張り出される場合には、軸受部が凹部に受け入れ可能に形成されるので、その分、伝達部材の可動範囲を大きくすることができる。よって、第１変位部材および第２変位部材の変位量を確保できる。言い換えると、伝達部材の可動範囲を確保しつつ、かかる伝達部材の回転軸の位置を軸受部に近接させることができるので、第１変位部材の外形を抑制しつつ、かかる第１変位部材が退避位置および張出位置の間で変位する間、伝達部材を第１変位部材の背面に隠した状態（即ち、正面から視認不能とした状態）を形成しやすくすることができる。
【０９６５】
遊技機Ａ１からＡ１８のいずれかにおいて、前記伝達部材が正方向へ駆動されると、前記第１溝および第２溝の作用区間が前記伝達部材から作用を受け、前記第１変位部材および第２変位部材がそれぞれ第１方向へ変位された後、前記第２溝の作用区間が伝達部材から作用を受け、且つ、前記非干渉区間により前記第１溝に前記伝達部材が非干渉とされ、前記第１変位部材が停止され、且つ、前記第２変位部材が第２方向へ変位されるものであり、前記第１方向と第２方向とが逆方向とされることを特徴とする遊技機Ａ１９。
【０９６６】
遊技機Ａ１９によれば、遊技機Ａ１からＡ１８の奏する効果に加え、伝達部材が正方向へ駆動されると、第１変位部材および第２変位部材がそれぞれ第１方向へ変位された後、第１変位部材が停止され、且つ、第２変位部材が第２方向へ変位される。この場合、第１方向と第２方向とが逆方向とされるので、遊技機Ａ１からＡ１８のいずれかの奏する効果に加え、第１方向へ変位されていた第１変位部材の停止に伴う慣性力を、第２変位部材が第２方向への変位を行う際の慣性力により打ち消し合わせることができる。その結果、慣性力の作用による部品の負荷を軽減して、耐久性の向上を図ることができる。
【０９６７】
遊技機Ａ１９において、前記駆動手段と前記伝達部材との間に介在され駆動力を伝達する１又は複数の歯車を備え、前記第１変位部材の重量が前記第２変位部材の重量よりも重くされることを特徴とする遊技機Ａ２０。
【０９６８】
遊技機Ａ２０によれば、遊技機Ａ１９の奏する効果に加え、第１変位部材の重量が第２変位部材の重量よりも重くされるので、伝達部材を正方向へ駆動される場合には、重量が重い第１変位部材を先に停止させ、重量が軽い第２変位部材を最後に停止させることができる。これにより、歯車の負担を軽減することができる。
【０９６９】
即ち、伝達部材が正方向へ駆動され、第１変位部材および第２変位部材がそれぞれ第１方向へ変位されている状態から、第１変位部材が停止され、且つ、第２変位部材が第２方向へ変位される状態への遷移は、伝達部材が第１溝の伝達区間から非干渉区間へ移行することで行われるので、駆動手段および歯車の回転は継続されている。よって、第１変位部材が停止されても、歯車への負担は発生しない。一方で、第１変位部材が停止され、且つ、第２変位部材が第２方向へ変位されている状態から、前記第２変位部材も停止される状態への遷移は、駆動手段および歯車の回転を停止することが行われるが、この場合に停止される部材は、重量が軽い第２変位部材のみであるので、その分、歯車への負担を軽減できる。
【０９７０】
遊技機Ａ１からＡ２０のいずれかにおいて、前記第１変位部材に変位可能に配設される第３変位部材を備え、その第３変位部材は、前記第２変位部材からの作用を受けて変位されることを特徴とする遊技機Ａ２１。
【０９７１】
遊技機Ａ２１によれば、遊技機Ａ１からＡ２０のいずれかの奏する効果に加え、第１変位部材に変位可能に配設される第３変位部材を備え、その第３変位部材は、第２変位部材からの作用を受けて変位されるので、第１変位部材に対する第２変位部材の変位に連動して、第３変位部材も変位させることができる。
【０９７２】
遊技機Ａ２１において、前記第２変位部材または第３変位部材の一方は、駆動ピンを備えると共に、前記第２変位部材または第３変位部材の他方は、第３溝を備え、前記第３溝は、前記駆動ピンから作用を受ける作用区間と、前記駆動ピンが干渉しない非干渉区間とを備えることを特徴とする遊技機Ａ２２。
【０９７３】
遊技機Ａ２２によれば、遊技機Ａ２１の奏する効果に加え、第２変位部材または第３変位部材の一方が駆動ピンを備えると共に、第２変位部材または第３変位部材の他方が第３溝を備え、第３溝は、駆動ピンから作用を受ける作用区間と、駆動ピンが干渉しない非干渉区間とを備えるので、第１変位部材に対して第２変位部材および第３変位部材の両者が変位する態様と、第１変位部材に対して第２変位部材または第３変位部材の一方のみが変位する態様とを形成できる。
【０９７４】
遊技機Ａ２１において、前記第２変位部材は、前記第３変位部材に変位可能に配設されることを特徴とする遊技機Ａ２３。
【０９７５】
遊技機Ａ２３によれば、第２変位部材が第３変位部材に変位可能に配設されるので、第１変位部材に対して第３変位部材が相対変位する際に、第３変位部材に対して第２変位部材が相対変位することで、第１変位部材に対する第３変位部材の相対変位に、第３変位部材に対する第２変位部材の相対変位を重ね合わせることができ、その結果、第１変位部材に対する第２変位部材の相対変位量を拡大することができる。
【０９７６】
＜左回転ユニット７００を一例とする発明の概念について＞
ベース部材と、そのベース部材に変位可能に配設される第１変位部材と、その第１変位部材に変位可能に配設される第２変位部材と、それら第１変位部材および第２変位部材を変位させるための駆動力を発生する駆動手段と、前記ベース部材および第２変位部材の間を連結する連結部材とを備え、前記第１変位部材の変位に伴い、前記第２変位部材が前記第１変位部材に対して相対変位される遊技機において、前記連結部材は、前記ベース部材に一端が連結される連結第１部材と、その連結第１部材の他端に他端が連結されると共に前記第２変位部材に一端が連結される連結第２部材とを備え、前記連結第１部材および連結第２部材の他端どうしの連結部分が前記第１変位部材に変位可能に連結されることを特徴とする遊技機Ｂ１。
【０９７７】
ここで、パチンコ等の遊技機において、ベース部材と、そのベース部材に変位可能に配設される第１変位部材と、その第１変位部材に変位可能に配設される第２変位部材と、それら第１変位部材および第２変位部材を変位させるための駆動力を発生する駆動手段と、ベース部材および第２変位部材の間を連結する連結部材とを備えた遊技機がある（特開２０１３−１７８８６号公報）。
【０９７８】
この遊技機によれば、駆動手段の駆動力により第１変位部材が変位されると、連結部材がベース部材と第２変位部材との間で作用することにより、第１変位部材の変位に伴い、第２変位部材を第１変位部材に対して相対変位させることができる。しかしながら、上述した従来の遊技機では、第１変位部材がベース部材から離間される方向へ変位されると、ベース部材と第２変位部材との間を連結する連結部材が露出されるため、遊技者から視認可能となり、外観が損なわれるという問題点があった。
【０９７９】
これに対し、遊技機Ｂ１によれば、連結部材が、ベース部材に一端が連結される連結第１部材と、その連結第１部材の他端に他端が連結されると共に第２変位部材に一端が連結される連結第２部材とを備え、これら連結第１部材および連結第２部材の他端どうしの連結部分が第１変位部材に変位可能に連結されるので、第１変位部材がベース部材から離間される方向へ変位された場合でも、連結部材（連結第１部材および連結第２部材）を第１変位部材の背面に配設して、遊技者から視認し難くすることができる。その結果、連結部材が露出されて、外観が損なわれることを抑制できる。
【０９８０】
遊技機Ｂ１において、前記第１変位部材は、前記ベース部材に回転可能に配設され、前記連結部材の連結第２部材は、前記第１変位部材にスライド変位可能に配設されることを特徴とする遊技機Ｂ２。
【０９８１】
遊技機Ｂ２によれば、遊技機Ｂ１の奏する効果に加え、第１変位部材は、ベース部材に回転可能に配設され、連結部材の連結第２部材は、第１変位部材にスライド変位可能に配設されるので、第１変位部材がベース部材に対して回転される場合に、その回転量が大きい（即ち、連結第１部材および連結第２部材の変位量を大きくする必要がある）場合であっても、連結部材の連結第２部材が第１変位部材の背面に配設された状態を維持して、遊技者から視認されることを回避できる。その結果、連結部材の連結第２部材が露出されて、外観が損なわれることを抑制できる。
【０９８２】
また、第１変位部材に電気的な接続線が配線される場合でも、連結部材の連結第２部材が第１変位部材にスライド変位可能に配設されることで、接続線と連結第２部材との干渉を抑制しやすくできる。よって、干渉を避けるために、接続線を配線するためのスペースを大きく確保する必要がなくなるので、その分、第１変位部材の正面視形状の小型化を図ることができる。
【０９８３】
遊技機Ｂ１又はＢ２において、前記駆動手段により駆動される駆動体を備え、その駆動体が前記連結部材の連結第１部材に連結され、前記駆動手段の駆動力が前記駆動体から前記連結第１部材に伝達されることで、前記第１変位部材および第２変位部材が駆動されることを特徴とする遊技機Ｂ３。
【０９８４】
遊技機Ｂ３によれば、遊技機Ｂ１又はＢ２の奏する効果に加え、駆動手段により駆動される駆動体を備え、その駆動体が連結部材の連結第１部材に連結され、駆動手段の駆動力が駆動体から連結第１部材に伝達されることで、第１変位部材および第２変位部材が駆動されるので、第１変位部材の正面視形状の小型化を図ることができる。
【０９８５】
即ち、連結部材は、連結第１部材および連結第２部材の他端どうしの連結部分が第１変位部材に変位可能に連結されるため、第１変位部材とベース部材との間に位置するところ、駆動体を第１変位部材に連結する場合には、駆動体と連結部材とが干渉する恐れがあるため、連結部材の変位軌跡と重ならない位置において駆動体を第１変位部材に連結する必要がある。そのため、第１変位部材の正面視形状を、連結部材の変位軌跡と駆動体が連結される連結部分とを含む大きさとする必要があり、その分、第１変位部材の正面視形状が大型化する。これに対し、遊技機Ｂ３によれば、駆動体と連結部材との干渉を避ける必要がなく、第１変位部材の正面視形状を、連結部材の変位軌跡のみに対応する大きさとすれば良く、駆動体が連結される連結部分を含む必要がないので、その分、第１変位部材の正面視形状を小型化できる。
【０９８６】
遊技機Ｂ１からＢ３において、前記第１変位部材は、前記ベース部材に回転可能に配設され、退避位置と張出位置との間を変位可能に形成され、前記ベース部材がベース側係合部材を備えると共に、前記第１変位部材が前記退避位置へ変位された状態で前記ベース側係合部材に係合可能に形成される変位側係合部材を前記第１変位部材または第２変位部材の一方が備えることを特徴とする遊技機Ｂ４。
【０９８７】
ここで、上述した従来の遊技機では、ベース部材と第２変位部材との間を連結部材が架設状態で連結し、退避位置では、第１変位部材の回転軸から比較的離れた位置において、ベース部材と第２変位部材とが連結部材により連結される。よって、第１変位部材が、その回転軸と反対側の部分（即ち、第２変位部材側）をベース部材から離間する方向へ傾倒させようとしても、ベース部材と第２変位部材との間に介在される連結部材の作用により、その傾倒を抑制することができる。
【０９８８】
しかし、遊技機Ｂ４では、連結部材は、連結第１部材および連結第２部材の他端どうしの連結部分が第１変位部材に変位可能に連結されるため、退避位置では、第１変位部材の回転軸を基端として、回転軸と反対側の部分（即ち、第２変位部材側）が自由端となる。よって、自身の重みや第２変位部材の重みにより、第１変位部材の回転軸と反対側の部分（第２変位部材側）がベース部材から離間する方向へ傾倒しやすい。
【０９８９】
この場合に、遊技機Ｂ４によれば、遊技機Ｂ１からＢ３の奏する効果に加え、ベース部材がベース側係合部材を備えると共に、第１変位部材または第２変位部材の一方が変位側係合部材を備え、第１変位部材が退避位置へ変位された状態では、ベース側係合部材および変位側係合部材が係合可能に形成されるので、第１変位部材の回転軸と反対側の部分（第２変位部材側）がベース部材から離間する方向へ傾倒することを抑制できる。
【０９９０】
遊技機Ｂ４において、前記第２変位部材が前記変位側係合部材を備えることを特徴とする遊技機Ｂ５。
【０９９１】
遊技機Ｂ５によれば、遊技機Ｂ４の奏する効果に加え、第２変位部材が変位側係合部材を備えるので、ベース側係合部材と変位側係合部材との係合位置を、第１変位部材の回転軸から比較的離れた位置とすることができる。よって、これらベース側係合部材および変位側係合部材の係合を利用して、第１変位部材の回転軸と反対側の部分（第２変位部材側）がベース部材から離間する方向へ傾倒されることを効果的に抑制できる。
【０９９２】
遊技機Ｂ５において、前記ベース側係合部材および変位側係合部材は、前記ベース部材の前面または前記第２変位部材の背面から立設される基部と、その基部の先端を屈曲させて形成され内面が係合面とされる屈曲部とをそれぞれ備え、前記第１変位部材が張出位置から退避位置へ変位されることで、前記屈曲部の係合面どうしが係合されるものであり、前記ベース側係合部材の屈曲部の係合面がその係合先端側ほど前記ベース部材の前面から離間する方向に傾斜される又は（及び）前記変位側係合部材の屈曲部の係合面がその係合先端側ほど前記第２変位部材の背面から離間する方向に傾斜されることを特徴とする遊技機Ｂ６。
【０９９３】
ここで、遊技機Ｂ５のように、第２変位部材が変位側係合部材を備える場合、ベース側係合部材と変位側係合部材との係合位置が、第１変位部材の回転軸から比較的離れた位置となるため、第１変位部材の揺れに起因して、それらベース側係合部材と変位側係合部材との係合が困難となる。
【０９９４】
これに対し、遊技機Ｂ６によれば、ベース側係合部材の屈曲部の係合面がその係合先端側ほどベース部材の前面から離間する方向に傾斜される又は（及び）変位側係合部材の屈曲部の係合面がその係合先端側ほど第２変位部材の背面から離間する方向に傾斜される、即ち、屈曲部の係合面とベース部材の前面または第２変位部材の背面との間の間隔が係合先端側ほど広くされているので、遊技機Ｂ５の奏する効果に加え、第１変位部材に揺れが生じた場合でも、ベース側係合部材と変位側係合部材とを係合しやすくできる。
【０９９５】
更に、遊技機Ｂ６によれば、ベース側係合部材または変位側係合部材の少なくとも一方における屈曲部の係合面上述のように傾斜されていることで、第１変位部材が退避位置へ向けて変位されると、屈曲部の係合面の傾斜に伴って、第２変位部材をベース部材へ向けて近接させることができる。これにより、退避位置において、第２変位部材のベース部材からの突出寸法を抑制することができると共に、第２変位部材のがたつきを吸収してその姿勢を維持させることができる。
【０９９６】
遊技機Ｂ５又はＢ６において、前記ベース側係合部材および変位側係合部材は、前記ベース部材の前面または前記第２変位部材の背面から立設される基部と、その基部の先端を屈曲させて形成され内面が係合面とされる屈曲部とをそれぞれ備え、前記第１変位部材が張出位置から退避位置へ変位されることで、前記屈曲部の係合面どうしが係合されるものであり、前記ベース部材の前面および第２変位部材の背面には、相手の屈曲部を受け入れるための受入部が形成されることを特徴とする遊技機Ｂ７。
【０９９７】
遊技機Ｂ７によれば、遊技機Ｂ５又はＢ６の奏する効果に加え、ベース部材の前面および第２変位部材の背面には、相手の屈曲部を受け入れるための受入部が形成されるので、第１変位部材が退避位置に配設された状態（ベース側係合部材および変位側係合部材が係合した状態）では、屈曲部を受入部に受け入れさせ、第２変位部材のベース部材へ近接する方向への変位を許容することができる。よって、ベース側係合部材および変位側係合部材の基部の立設寸法を大きくして、ベース側係合部材と変位側係合部材とを係合しやすくしつつ、退避位置では、第２変位部材のベース部材へ近接する方向への変位を許容して、衝突に伴う破損を防止できる。
【０９９８】
遊技機Ｂ３から遊技機Ｂ７のいずれかにおいて、前記第１変位部材が前記張出位置に配設された状態では、前記変位側係合部材が前記第１変位部材に係合されることを特徴とする遊技機Ｂ８。
【０９９９】
遊技機Ｂ８によれば、遊技機Ｂ３から遊技機Ｂ７のいずれかの奏する効果に加え、第１変位部材が張出位置に配設された状態では、変位側係合部材が第１変位部材に係合される、即ち、第１変位部材と第２変位部材とを変位側係合部材を介して結合させることができる。これにより、張出位置において、第２変位部材が第１変位部材に対してがたつくことを抑制できる。また、退避位置においてベース側係合部材と係合して第２変位部材をベース部材に結合させる役割の変位側係合部材に、張出位置において第１変位部材に係合して第２変位部材を第１変位部材に結合させる役割を兼用させることができるので、構造を簡素化して、その分、部品コストの削減を図ることができる。
【１０００】
遊技機Ｂ１からＢ８のいずれかにおいて、前記第２変位部材と前記連結第２部材の一端との間に介設される介設手段を備え、その介設手段は、前記ベース部材に対して前記第１変位部材が第１の方向へ変位する場合と第２の方向へ変位する場合とで、前記第２変位部材と前記連結第２部材の一端との間で生じる作用の態様を異ならせることを特徴とする遊技機Ｂ９。
【１００１】
遊技機Ｂ９によれば、遊技機Ｂ１からＢ８のいずれかの奏する効果に加え、第２変位部材と連結第２部材の一端との間に介設される介設手段を備え、その介設手段は、ベース部材に対して第１変位部材が第１の方向へ変位する場合と第２の方向へ変位する場合とで、第２変位部材と連結第２部材の一端との間で生じる作用の態様を異ならせるので、ベース部材に対して第１変位部材が第１の方向へ変位する場合と第２の方向へ変位する場合とで、第１変位部材に対する第２変位部材の変位の態様を異ならせることができる。
【１００２】
遊技機Ｂ９において、前記介設手段は、前記第１変位部材または前記連結第２部材の一端の一方に配設される被案内部と、前記第１変位部材または前記連結第２部材の一端の他方に配設され前記被案内部を案内する案内部とを備え、前記ベース部材に対して前記第１変位部材が第１の方向へ変位する場合と第２の方向へ変位する場合とで、前記案内部を前記案内部の異なる経路で案内することで、前記第２変位部材と前記連結第２部材の一端との間で生じる作用の態様を異ならせることを特徴とする遊技機Ｂ１０。
【１００３】
遊技機Ｂ１０によれば、遊技機Ｂ９の奏する効果に加え、介設手段は、ベース部材に対して第１変位部材が第１の方向へ変位する場合と第２の方向へ変位する場合とで、案内部を被案内部の異なる経路で案内することで、第２変位部材と連結第２部材の一端との間で生じる作用の態様を異ならせるので、被案内部の形状に応じて、第１変位部材に対する第２変位部材の変位の態様を変化させやすくできる。即ち、その設計の自由度を高めることができる。
【１００４】
遊技機Ｂ９において、前記介設手段は、前記ベース部材に対して前記第１変位部材が第１の方向へ変位する場合では前記第２変位部材と前記連結第２部材の一端との間で作用を生じさせる一方、前記ベース部材に対して前記第１変位部材が第２の方向へ変位する場合では前記第２変位部材と前記連結第２部材の一端との間の作用を解除することを特徴とする遊技機Ｂ１１。
【１００５】
遊技機Ｂ１１によれば、介設手段は、ベース部材に対して第１変位部材が第１の方向へ変位する場合では第２変位部材と連結第２部材の一端との間で作用を生じさせる一方、ベース部材に対して第１変位部材が第２の方向へ変位する場合では第２変位部材と連結第２部材の一端との間の作用を解除するので、ベース部材に対して第１変位部材が第１の方向へ変位する場合と第２の方向へ変位する場合とで、第１変位部材に対する第２変位部材の変位の態様を大きく異ならせやすくすることができる。
【１００６】
＜センターフレーム８６を一例とする発明の概念について＞
前面に遊技領域を有すると共に中央に開口部が形成された遊技盤と、その遊技盤の背面側となる退避位置および前記開口部を介して視認可能となる張出位置の間で変位可能に形成される変位部材とを備えた遊技機において、光透過性材料から形成されると共に前記遊技盤の開口部に内装されるセンターフレームを備え、そのセンターフレームは、前記遊技領域の一部を形成する領域形成部を備えることを特徴とする遊技機Ｃ１。
【１００７】
ここで、パチンコ等の遊技機において、前面に遊技領域を有すると共に中央に開口部が形成された遊技盤と、その遊技盤の背面側となる退避位置および開口部を介して視認可能となる張出位置の間で変位可能に形成される変位部材とを備えた遊技機がある（特開２０１４−１７６５８０号公報）。
【１００８】
この遊技機によれば、遊技盤の開口部を液晶表示装置の外形よりも大きくして、その分、変位部材を視認可能な領域を確保することが行われる。しかしながら、上述した従来の遊技機では、球が流下するための領域を遊技領域に確保する必要があるため、遊技盤の開口部を大きくすることに限界があり、変位部材を視認可能な領域を十分に確保することができないという問題点があった。
【１００９】
これに対し、遊技機Ｃ１では、光透過性材料から形成されると共に遊技盤の開口部に内装されるセンターフレームを備え、そのセンターフレームは、遊技領域の一部を形成する領域形成部を備えるので、かかる領域形成部を介して変位部材を視認可能とできる。よって、球が流下するための領域を遊技領域に確保しつつ、変位部材を視認可能な領域を十分に確保できる。
【１０１０】
遊技機Ｃ１において、前記センターフレームの領域形成部は、前記遊技領域の一部として、前記遊技盤の開口部の内縁から前記遊技領域の外縁まで連続する領域を形成することを特徴とする遊技機Ｃ２。
【１０１１】
遊技機Ｃ２によれば、遊技機Ｃ１の奏する効果に加え、センターフレームの領域形成部は、遊技領域の一部として、遊技盤の開口部の内縁から遊技領域の外縁まで連続する領域を形成するので、変位部材を視認可能な領域を最大限確保できる。
【１０１２】
遊技機Ｃ２において、前記センターフレームの領域形成部は、１の遊技球のみの通過を許容する幅に設定されることを特徴とする遊技機Ｃ３。
【１０１３】
遊技機Ｃ３によれば、遊技機Ｃ２の奏する効果に加え、センターフレームの領域形成部は、１の遊技球のみの通過を許容する幅に設定されるので、遊技盤の開口部を介して（即ち、センターフレームを介さずに）変位部材を視認可能な領域を最大限確保できる。
【１０１４】
遊技機Ｃ２又はＣ３において、前記センターフレームの領域形成部は、その領域の下流側に立設されると共に前記センターフレームに一体に形成される下流壁部を備えることを特徴とする遊技機Ｃ４。
【１０１５】
ここで、センターフレームが樹脂材料から形成され釘を植設できない場合、遊技球の流下速度が速くなり、流下する遊技球を遊技者が視認し難くなる。
【１０１６】
これに対し、遊技機Ｃ４によれば、センターフレームの領域形成部は、その領域の下流側に立設される下流壁部を備えるので、領域形成部を流下する遊技球を下流壁部に当接させることができる。よって、遊技機Ｃ２又はＣ３の奏する効果に加え、遊技球の流下速度を低減させて、遊技者に視認させやすくすることができる。また、下流壁部は、センターフレームに一体に形成されるので、型成形により容易に成形可能とでき、別部品の締結固定などを不要とできるので、その分、製造コストを低減することができる。
【１０１７】
遊技機Ｃ４において、前記センターフレームの領域形成部は、その領域内に立設され遊技球が流下する通路を区画すると共に前記センターフレームに一体に形成される側壁部を備え、その側壁部が下流壁部に連結されることを特徴とする遊技機Ｃ５。
【１０１８】
遊技機Ｃ５によれば、遊技機Ｃ４の奏する効果に加え、センターフレームの領域形成部は、その領域内に立設され遊技球が流下する通路を区画する側壁部を備え、その側壁部が下流壁部に連結されるので、流下する遊技球を受け止める下流壁部の剛性を高めることができる。これにより、下流壁部の破損を防止できる。また、連結壁部は、センターフレームに一体に形成されるので、型成形により容易に成形可能とでき、別部品の締結固定などを不要とできるので、その分、製造コストを低減することができる。更に、遊技球が流下する通路を区画する役割の側壁部分に、下流壁部の剛性を高めるための役割を兼用させることができるので、構造を簡素化して、その分、部品コストの削減を図ることができる。
【１０１９】
遊技機Ｃ５において、前記遊技盤の前面から立設され発射された遊技球を前記遊技領域へ誘導する内レールを備え、前記側壁部は、前記内レールに並設されることを特徴とする遊技機Ｃ６。
【１０２０】
ここで、従来の遊技機では、遊技領域を流下する遊技球が内レールに衝突する態様は、釘に衝突して跳ねた後に衝突するものであり、比較的速度が遅く、これが内レールの損傷を招くなどの問題となることはなかった。これに対し、本発明では、変位部材を視認可能な領域を最大限確保するために、遊技領域の一部を形成する領域形成部の幅が狭く（例えば、１の遊技球のみの通過を許容する幅）に設定される。即ち、遊技領域の幅が領域形成部で絞られる。そのため、領域形成部の上流側では、遊技領域を流下してきた遊技球を、領域形成部へ向けて案内する必要が生じ、その案内の結果、遊技球の一部が比較的速い速度で内レールに衝突し、内レールが曲がる恐れがある。
【１０２１】
これに対し、遊技機Ｃ６によれば、側壁部が内レールに並設されるので、遊技領域を流下してきた遊技球が領域形成部へ向けて案内された結果、遊技球が内レールへ向けて流下したとしても、かかる遊技球を側壁部で受け止めて、内レールに衝突することを回避できる。その結果、遊技機Ｃ５の奏する効果に加え、内レールが曲がることを抑制できる。
【１０２２】
遊技機Ｃ５又はＣ６において、前記センターフレームの領域形成部の背面側に配設されると共に光を発光可能に形成される発光手段を備え、前記側壁部は、前記発光手段から発光された光を前記遊技領域の前面側へ導く導光体として機能可能に形成されることを特徴とする遊技機Ｃ７。
【１０２３】
遊技機Ｃ７によれば、遊技機Ｃ５又はＣ６の奏する効果に加え、側壁部は、発光手段から発光された光を遊技領域の前面側へ導く導光体として機能可能に形成されるので、光による演出効果を発揮することができる。特に、遊技機Ｃ６に従属する遊技機Ｃ７では、側壁部が内レールに並設されるので、光の漏出を内レールにより低減することができ、その分、導光できる光量を高めることができる。その結果、光による演出効果を高めることができる。
【１０２４】
遊技機Ｃ７において、前記発光手段は、前記変位部材に配設されると共に、前記変位部材の退避位置は、前記センターフレームの領域形成部の背面とされることを特徴とする遊技機Ｃ８。
【１０２５】
遊技機Ｃ８によれば、遊技機Ｃ７の奏する効果に加え、発光手段が変位部材に配設されると共に、その変位部材の退避位置がセンターフレームの領域形成部の背面とされるので、変位部材が退避位置に配置された状態では、センターフレームの領域形成部を介して変位部材を視認可能としつつ、その変位部材の発光手段から発光された光を側壁部を介して導光させた上で視認させることができる。これにより、光の演出効果を高めることができる。
【１０２６】
遊技機Ｃ１からＣ８のいずれかにおいて、前記センターフレームの領域形成部は、その領域内に立設され遊技球が流下する通路を区画すると共に前記センターフレームに一体に形成される一対の側壁部を備え、それら一対の側壁部の対向面には、それぞれ１又は複数の突起が突設されることを特徴とする遊技機Ｃ９。
【１０２７】
ここで、センターフレームが樹脂材料から形成されその領域形成部に釘を植設できない場合、一対の側壁部に区画された通路を流下する遊技球の流下速度が速くなり、流下する遊技球を遊技者が視認し難くなる。
【１０２８】
これに対し、遊技機Ｃ９によれば、一対の側壁部の対向面には、それぞれ１又は複数の突起が突設されるので、一対の側壁部に区画された通路を遊技球が流下する場合に、その遊技球を突起に衝突させて、その流下を阻害することができる。これにより、遊技機Ｃ１からＣ８の奏する効果に加え、遊技球の流下速度を遅くして、流下する遊技球を遊技者に視認させやすくできる。
【１０２９】
遊技機Ｃ９において、前記一対の側壁部の一方の対向面の突起と他方の対向面の突起とが千鳥状に配置されることを特徴とする遊技機Ｃ１０。
【１０３０】
遊技機Ｃ１０によれば、遊技機Ｃ９の奏する効果に加え、一対の側壁部の一方の対向面の突起と他方の対向面の突起とが千鳥状に配置されるので、一対の側壁部に区画された通路を遊技球が流下する場合に、その遊技球を左右の突起に交互に衝突させて、流下する遊技球を蛇行させることができる。これにより、遊技機Ｃ９の奏する効果に加え、遊技球の流下速度をより遅くして、流下する遊技球を遊技者に視認させやすくできると共に、流下する遊技球を流下方向と直交する方向にも変位させ、遊技球の動きに変化を与えることができる。
【１０３１】
遊技機Ｃ１０において、前記センターフレームの領域形成部は、その前面に凹設され略鋸刃形状に延設される凹溝を備えることを特徴とする遊技機Ｃ１１。
【１０３２】
遊技機Ｃ１１によれば、遊技機Ｃ１０の奏する効果に加え、センターフレームの領域形成部は、その前面に凹設され略鋸刃形状に延設される凹溝を備えるので、領域形成部を遊技球が流下する場合に、その遊技球を凹溝の内面によって案内して蛇行させることができる。これにより、遊技球の流下速度を遅くして、流下する遊技球を遊技者に視認させやすくできる。また、遊技機Ｃ７に従属する遊技機Ｃ１１によれば、凹溝をレンズとして利用して、発光手段から発光された光を遊技領域の前面に導光させることができ、光による演出効果を発揮することができる。
【１０３３】
遊技機Ｃ１１において、前記凹溝は、その屈曲部分が前記突起に対して遊技球の流下方向にずれて配置されることを特徴とする遊技機Ｃ１２。
【１０３４】
遊技機Ｃ１２によれば、遊技機Ｃ１１の奏する効果に加え、凹溝は、その屈曲部分が突起に対して遊技球の流下方向にずれて配置されるので、領域形成部を遊技球が流下する場合に、凹溝の内面に案内されて蛇行する遊技球を突起に交互に衝突しやすくできる。よって、凹溝による作用と突起による作用との両者を利用して相乗効果を得ることができる。その結果、遊技球の流下速度をより遅くして、流下する遊技球を遊技者に視認させやすくできる。また、遊技球の動きの変化をより大きくすることができる。
【１０３５】
遊技機Ｃ１０において、前記センターフレームの領域形成部は、その前面から突設され略鋸刃形状に延設される凸条を備えることを特徴とする遊技機Ｃ１３。
【１０３６】
遊技機Ｃ１３によれば、遊技機Ｃ１０の奏する効果に加え、センターフレームの領域形成部は、その前面から突設され略鋸刃形状に延設される凸条を備えるので、領域形成部を遊技球が流下する場合に、その遊技球を凸条の外面によって案内して蛇行させることができる。これにより、遊技球の流下速度を遅くして、流下する遊技球を遊技者に視認させやすくできる。また、遊技機Ｃ７に従属する遊技機Ｃ１３によれば、凸条をレンズとして利用して、発光手段から発光された光を遊技領域の前面に導光させることができ、光による演出効果を発揮することができる。
【１０３７】
遊技機Ｃ１３において、前記凸条は、その屈曲部分が前記突起に対して遊技球の流下方向に一致して配置されることを特徴とする遊技機Ｃ１４。
【１０３８】
遊技機Ｃ１４によれば、遊技機Ｃ１３の奏する効果に加え、凸条は、その屈曲部分が突起に対して遊技球の流下方向に一致して配置されるので、領域形成部を遊技球が流下する場合に、凸条の外面に案内されて蛇行する遊技球を突起に交互に衝突しやすくできる。よって、凸条による作用と突起による作用との両者を利用して相乗効果を得ることができる。その結果、遊技球の流下速度をより遅くして、流下する遊技球を遊技者に視認させやすくできる。また、遊技球の動きの変化をより大きくすることができる。
【１０３９】
遊技機Ｃ１１からＣ１４のいずれかにおいて、前記凹溝または凸条の終端側は、その延長方向が前記下流壁部に重なると共に、前記一対の側壁部により区画された通路の出口を指向することを特徴とする遊技機Ｃ１５。
【１０４０】
遊技機Ｃ１５によれば、遊技機Ｃ１１からＣ１４のいずれかの奏する効果に加え、凹溝または凸条の終端側は、その延長方向が下流壁部に重なると共に、一対の側壁部により区画された通路の出口を指向するので、凹溝または凸条の終端側に案内された遊技球を下流壁部に対して斜め方向から衝突させることができ、これにより、遊技球のバウンドを抑制し且つその流下速度を低減させつつ、かかる遊技球を通路の出口へ向けて流下させることができる。その結果、遊技球を、通路の出口からスムーズに流出させることができる。
【１０４１】
＜入賞装置６５を一例とする発明の概念について＞
一端側と他端側との間が回動軸により回転可能に軸支されるシーソー部材を備え、前記シーソー部材が、無負荷状態では、一端側が下降されると共に他端側が上昇された第１状態を形成すると共に、遊技球が前記回転軸よりも他端側に載置されることで、一端側が上昇されると共に他端側が下降された第２状態を形成する遊技機において、前記シーソー部材へ遊技球を案内する案内手段を備え、前記シーソー部材は、前記案内手段から案内された遊技球を受け取る受け面を備え、その受け面が前記回転軸よりも前記一端側に位置することを特徴とする遊技機Ｄ１。
【１０４２】
ここで、パチンコ機等の遊技機において、一端側と他端側との間が回動軸により回転可能に軸支されるシーソー部材を備え、そのシーソー部材が、無負荷状態では、一端側が下降されると共に他端側が上昇された第１状態を形成すると共に、遊技球が回転軸よりも他端側に載置されることで、一端側が上昇されると共に他端側が下降された第２状態を形成する遊技機がある（例えば、特開２００７−２８３１３６号公報）。
【１０４３】
この遊技機によれば、第１状態にあるシーソー部材に対し、遊技球が落下され、その遊技球が回転軸と他端側との間に載置されると、その遊技球の重みにより、他端側が下降されると共に一端側が上昇され、第２状態が形成される。一方、回転軸と他端側との間に載置されていた遊技球が排出されると、他端側が上昇されると共に一端側が下降され、第１状態に復帰される。即ち、落下された遊技球の重みを利用して、第１状態と第２状態とを交互に現出させることができ、シーソー部材の一端側および他端側が上下に変位される動作による演出を行うことができる。
【１０４４】
しかしながら、上述した従来の遊技機では、複数の遊技球が連続して落下されると、他端側が下降されると共に一端側が上昇された第２状態に維持され、第１状態と第２状態とを交互に切り替えることができないという問題点があった。
【１０４５】
これに対し、遊技機Ｄ１によれば、シーソー部材は、案内手段から案内された遊技球を受け止める受け面が回転軸よりも一端側に位置するので、他端側が下降されると共に一端側が上昇された第２状態であっても、受け面で受け止めた遊技球の重みにより、一端側を下降させることができる。即ち、一端側が下降されると共に他端側が上昇された第１状態を形成することができる。その結果、複数の遊技球が連続して落下される場合であっても、第１状態と第２状態とを交互に切り替えやすくすることができる。
【１０４６】
遊技機Ｄ１において、前記受け面は、前記第１状態において前記案内手段から案内された遊技球を受け取った場合に、その遊技球を前記他端側へ送出可能に形成されることを特徴とする遊技機Ｄ２。
【１０４７】
遊技機Ｄ２によれば、遊技機Ｄ１の奏する効果に加え、受け面は、第１状態において案内手段から案内された遊技球を受け取った場合に、その遊技球を他端側へ送出可能に形成されるので、第１状態から第２状態の切り替えを確実に行うことができる。
【１０４８】
なお、遊技球を他端側へ送出可能に形成される形態としては、例えば、第１状態においても受け面が一端側から他端側へ下降傾斜される形態、受け面に突起が形成され、その突起が、案内手段から案内された遊技球を他端側へ跳ね返す形状に形成される形態などが例示される。
【１０４９】
遊技機Ｄ１又はＤ２において、回転可能に軸支される装飾部材を備え、その装飾部材に前記シーソー部材の一端側が連結され、前記シーソー部材の回転軸を中心とする回転に伴って、前記装飾部材が変位されることを特徴とする遊技機Ｄ３。
【１０５０】
遊技機Ｄ３によれば、遊技機Ｄ１又はＤ２の奏する効果に加え、回転可能に軸支される装飾部材を備え、その装飾部材にシーソー部材の一端側が連結され、シーソー部材の回転軸を中心とする回転に伴って、装飾部材が変位されるリンク機構を形成するので、そのリンク比により、装飾部材の可動範囲を拡大して、演出効果を高めることができる。
【１０５１】
ここで、シーソー部材の第１状態と第２状態との交互の切り替えを確実に行うためには、無負荷状態となった際に、一端側が下降されると共に他端側が上昇される第１状態にシーソー部材を早期に復帰できることが好ましい。この場合に、遊技機Ｄ３によれば、シーソー部材の一端側には、装飾部材が連結されるので、かかる装飾部材の重みを、シーソー部材の一端側に作用させて、かかる一端側を下降させることができる。よって、無負荷状態となった際には、一端側が下降されると共に他端側が上昇される第１状態にシーソー部材を早期に復帰させやすくでき、その結果、シーソー部材の第１状態と第２状態との交互の切り替えを行いやすくできる。
【１０５２】
なお、装飾部材の重みは、シーソー部材の一端側を上昇させる（第２状態を形成する）ことを阻害するが、遊技球の重みが十分に重いので、かかる遊技球がシーソー部材の回転軸よりも他端側に載置されることで、一端側が上昇されると共に他端側が下降された第２状態を形成できる。
【１０５３】
遊技機Ｄ１からＤ３のいずれかにおいて、前記案内手段は、前記遊技球が通過する通路を備え、その通路の終端側には、略水平方向に延設されると共に遊技球が転動する転動案内面を有する水平通路が形成され、その水平通路の転動案内面を転動した遊技球が前記シーソー部材の受け面へ略水平方向から案内されることを特徴とする遊技機Ｄ４。
【１０５４】
遊技機Ｄ４によれば、遊技機Ｄ１からＤ３の奏する効果に加え、案内手段は、遊技球が通過する通路を備えるので、かかる通路を利用して、複数の遊技球を貯留することができると共に、それら複数の遊技球を通路からシーソー部材の受け面へ順に案内することができる。
【１０５５】
しかし、この場合であっても、遊技球をシーソー部材の受け面へその上方から落下により案内する形態では、複数の遊技球が連続して案内されると、これら複数の遊技球が受け面上に積み重なり、シーソー部材の第１状態と第２状態との交互の切り替えを行うことができない。
【１０５６】
これに対し、遊技機Ｄ４によれば、通路の終端側には、略水平方向に延設されると共に遊技球が転動する転動案内面を有する水平通路が形成され、その水平通路の転動案内面を転動した遊技球がシーソー部材の受け面へ略水平方向から案内されるので、水平通路からシーソー部材の受け面へ１球ずつ順に案内することができ（即ち、受け面は水平通路から１球ずつ順に受け取ることができ）、かかる受け面に複数の遊技球が積み重なることを回避できる。よって、シーソー部材の第１状態と第２状態との交互の切り替えを行いやすくできる。
【１０５７】
遊技機Ｄ４において、前記案内手段は、前記水平通路の上流側に連結されると共に前記水平通路の延設方向と異なる方向に延設される上流通路を備え、前記水平通路の延設長さが遊技球の直径の２倍よりも小さい寸法に設定されることを特徴とする遊技機Ｄ５。
【１０５８】
遊技機Ｄ５によれば、遊技機Ｄ４の奏する効果に加え、案内手段は、水平通路の上流側に連結されると共に水平通路の延設方向と異なる方向に延設される上流通路を備え、水平通路の延設長さが遊技球の直径の２倍よりも小さい寸法に設定されるので、通路に複数の遊技球が貯留される場合でも、シーソー部材の受け面に遊技球を１球ずつ間隔を隔てさせつつ案内することができる。
【１０５９】
即ち、水平通路の延設長さが遊技球の直径の２倍よりも小さい寸法に設定されるので、かかる水平通路には１の遊技球のみが存在する状態とでき、また、水平通路の延設方向と上流通路の延設方向とが異なる方向とされるので、上流通路から水平通路へ球が流入する際には、その流入方向を変える必要を生じさせ、その方向転換の分、水平通路への流入に要する時間を嵩ませることができる。よって、水平通路に存在する先の遊技球がシーソー部材の受け面に案内されると、上流通路の後の遊技球が、方向転換に時間を要しつつ、水平通路へ流入され、かかる後の遊技球が水平通路からシーソー部材の受け面へ案内される。即ち、後の遊技球は、先の遊技球との間に間隔を隔てる。その結果、シーソー部材の受け面に遊技球を１球ずつ間隔を隔てさせつつ案内することができる。
【１０６０】
遊技機Ｄ４又はＤ５において、少なくとも前記第２状態では、前記シーソー部材の受け面が前記水平通路の転動案内面よりも上方に位置することを特徴とする遊技機Ｄ６。
【１０６１】
遊技機Ｄ６によれば、遊技機Ｄ４又はＤ５の奏する効果に加え、少なくとも第２状態（一端側が上昇されると共に他端側が下降された状態）では、シーソー部材の受け面が水平通路の転動案内面よりも上方に位置する、即ち、受け面と転動案内面との間に段差が形成されるので、水平通路の転動案内面を転動した遊技球がシーソー部材の受け面に案内される際には、かかる遊技球を受け面に乗り上げさせる（段差に衝突させる）ことができ、この乗り上げ動作（衝突）を利用して、シーソー部材の受け面を下降させやすくすることができる。その結果、一端側が下降されると共に他端側が上昇された第１状態を形成しやすくすることができる。
【１０６２】
遊技機Ｄ６において、少なくとも第１状態では、前記シーソー部材の受け面が、前記水平通路の転動案内面と面一に位置する又は前記水平通路の転動案内面よりも下方に位置することを特徴とする遊技機Ｄ７。
【１０６３】
ここで、シーソー部材が第１状態にあるということは、かかるシーソー部材が無負荷状態にあり、水平通路から案内されて受け面で受け取った遊技球を速やかに他端側へ送り出すことで、その遊技球の重みを回転軸よりも他端側に作用させ、かかる他端側を下降させる（第２状態を形成する）ことが求められているということである。
【１０６４】
この場合、遊技機Ｄ７によれば、遊技機Ｄ６の奏する効果に加え、少なくとも第１状態では、シーソー部材の受け面が、水平通路の転動案内面と面一に位置する又は水平通路の転動案内面よりも下方に位置するので、水平通路の転動案内面からシーソー部材の受け面に遊技球をスムーズに案内することができる。即ち、第２状態の場合のように、遊技球が受け面に乗り上げる（段差に衝突する）必要がなく、かかる動作でタイムラグが生じることを回避できる。よって、遊技球を他端側へ速やかに送り出すことができ、その結果、一端側が上昇されると共に他端側が下降された第２状態を形成しやすくすることができる。
【１０６５】
なお、第１状態では、シーソー部材の受け面が水平通路の転動案内面と面一に位置することが好ましい。シーソー部材の受け面が水平通路の転動案内面よりも下方に位置する場合には、水平通路の転動案内面から案内された遊技球がシーソー部材の受け面へ落下されるため、遊技球がバウンドして、その分、タイムラグが生じると共に、落下の衝撃によりシーソー部材の回転軸の負荷が大きくなるためである。
【１０６６】
遊技機Ｄ１からＤ７のいずれかにおいて、前記シーソー部材は、前記回転軸の軸方向視において、前記他端側が略くの字状に上方へ向けて屈曲して形成されることを特徴とする遊技機Ｄ８。
【１０６７】
遊技機Ｄ８によれば、遊技機Ｄ１からＤ７のいずれかの奏する効果に加え、シーソー部材は、その回転軸の軸方向視において、他端側が略くの字状に上方へ向けて屈曲して形成されるので、シーソー部材の配設に要するスペースを抑制しつつ、シーソー部材の第１状態と第２状態との交互の切り替えを行いやすくできる。
【１０６８】
即ち、シーソー部材は、回転軸よりも他端側の下降傾斜が不十分であると、かかる他端側に遊技球が載置されている時間（即ち、他端側が下降され、第２状態が形成されている時間）が長くなり、第１状態と第２状態との交互の切り替えが阻害される。しかし、回転軸よりも他端側の全域を下降傾斜としたのでは、シーソー部材の配設に許容されるスペースから他端側がはみ出してしまう（即ち、シーソー部材の配設に要するスペースが大きくなる）。一方で、シーソー部材の配設に許容されるスペースに収まるように、回転軸から他端側までの長さを短くしたのでは、他端側に遊技球が載置されている時間（即ち、他端側が下降され、第２状態が形成されている時間）が短くなり、第２状態の形成が不確実となるため、第１状態と第２状態との交互の切り替えが阻害される。また、回転軸から他端側までの長さを確保したまま、シーソー部材の配設に許容されるスペースに収まらせるためには、かかる回転軸よりも他端側の下降傾斜が不十分となる。
【１０６９】
これに対し、シーソー部材の他端側を、回転軸の軸方向視において、略くの字状に上方へ向けて屈曲する形状に形成することで、上述した各不具合を解消でき、その結果、シーソー部材の配設に要するスペースを抑制しつつ、シーソー部材の第１状態と第２状態との交互の切り替えを行いやすくできる。
【１０７０】
遊技機Ｄ１からＤ８のいずれかにおいて、前記シーソー部材をその回転軸から他端側へ向けて転動された遊技球が流入される流入口を備え、前記シーソー部材の他端側には、前記回転軸から他端側へ向けて転動された遊技球の転動方向を前記流入口へ向かう方向へ切り替え可能に形成される爪部が突設されることを特徴とする遊技機Ｄ９。
【１０７１】
遊技機Ｄ９によれば、遊技機Ｄ１からＤ８のいずれかにおいて、シーソー部材の他端側には、回転軸から他端側へ向けて転動された遊技球の転動方向を流入口へ向かう方向へ切り替え可能に形成される爪部が突設されるので、遊技球を流入口へ速やかに流入させることができる。よって、シーソー部材の他端側に遊技球が載置されている時間（即ち、他端側が下降され、第２状態が形成されている時間）が長くなり過ぎて、第１状態と第２状態との交互の切り替えが阻害されることを抑制できる。
【１０７２】
遊技機Ｄ９において、前記爪部は、前記シーソー部材の幅方向において、前記流入口と反対側に偏って配設されることを特徴とする遊技機Ｄ１０。
【１０７３】
遊技機Ｄ１０によれば、遊技機Ｄ９の奏する効果に加え、爪部は、シーソー部材の幅方向において、流入口と反対側に配設されるので、遊技球の転動する位置がシーソー部材の幅方向においてばらつく場合であっても、シーソー部材の回転軸よりも他端側に遊技球が載置されている時間（即ち、他端側が下降され、第２状態が形成されている時間）を一定としやすくできる。
【１０７４】
即ち、爪部が、シーソー部材の幅方向において、流入口と反対側に偏って配設されることで、シーソー部材の幅方向奥側（流入口と反対側）を転動する遊技球は、シーソー部材の幅方向における流入口までの距離が長いため、爪部に早い段階で衝突させ、流入口へ転動させる一方、シーソー部材の幅方向手前（流入口に近い側）を転動する遊技球は、シーソー部材の幅方向における流入口までの距離が短いため、爪部への衝突を遅らせることができる。これにより、前者および後者のそれぞれにおいて、遊技球がシーソー部材の回転軸よりも他端側に載置されている時間を同等に近づけることができる。
【１０７５】
その結果、遊技球の転動する位置がシーソー部材の幅方向においてばらつく場合であっても、シーソー部材の回転軸よりも他端側に遊技球が載置されている時間（即ち、他端側が下降され、第２状態が形成されている時間）を一定としやすくできる。
【１０７６】
遊技機Ｄ１からＤ１０のいずれかにおいて、前記シーソー部材をその回転軸から他端側へ向けて転動された遊技球が流入される流入口を備え、その流入口の横幅が遊技球の直径の２倍よりも大きな寸法に設定されることを特徴とする遊技機Ｄ１１。
【１０７７】
遊技機Ｄ１１によれば、遊技機Ｄ１からＤ１０のいずれかにおいて、シーソー部材をその回転軸から他端側へ向けて転動された遊技球が流入される流入口を備え、その流入口の横幅が遊技球の直径の２倍よりも大きな寸法に設定されるので、シーソー部材の他端側に先の遊技球が存在する状態で次の遊技球が更に他端側へ向けて転動される場合に、これら各遊技球のそれぞれを流入口へスムーズに流入させることができる。例えば、先の遊技球に後の遊技球が衝突して、これら各遊技球が同時に流入口へ転動される場合でも、それぞれをスムーズに流入させることができる。
【１０７８】
遊技機Ｄ１１において、前記流入口は、前記シーソー部材の他端側における高さ寸法よりも回転軸側における高さ寸法の方が大きな寸法に設定されることを特徴とする遊技機Ｄ１２。
【１０７９】
遊技機Ｄ１２によれば、遊技機Ｄ１１の奏する効果に加え、流入口は、シーソー部材の他端側における高さ寸法よりも回転軸側における高さ寸法の方が大きな寸法に設定されるので、シーソー部材の他端側に先の遊技球が存在する状態で次の遊技球が更に他端側へ向けて転動されて衝突された場合でも、これら各遊技球のそれぞれを流入口へスムーズに流入させることができる。即ち、先の遊技球に衝突した後の遊技球が跳ね上げられた場合でも、流入口は回転軸側における高さ寸法が高くされるので、その高さを利用して、かかる後の遊技球をスムーズに排出させることができる。一方で、先の遊技球は、後の遊技球に衝突されたとしても、跳ね上げられ難いため、他端側における高さ寸法が低くされることで、先の遊技球を流入口へスムーズに流入させつつ、流入口に要するスペースを抑制して、その分、他の部材を配設するためのスペースを確保することができる。
【１０８０】
遊技機Ｄ１からＤ１２のいずれかにおいて、前記シーソー部材が少なくとも第２状態に配置された状態において、前記案内手段から前記シーソー部材への遊技球の案内を抑制する抑制手段を備えることを特徴とする遊技機Ｄ１３。
【１０８１】
遊技機Ｄ１３によれば、遊技機Ｄ１からＤ１２のいずれかにおいて、シーソー部材が少なくとも第２状態に配置された状態において、案内手段からシーソー部材への遊技球の案内を抑制する抑制手段を備えるので、シーソー部材の他端側の遊技球が排球される時間を確保できる。その結果、複数の遊技球が連続して落下される場合であっても、第１状態と第２状態とを交互に切り替えやすくすることができる。
【１０８２】
遊技機Ｄ１３において、前記案内手段は、前記シーソー部材へ遊技球を送出する送出口を備え、前記抑制手段は、前記回転軸よりも前記シーソー部材の一端側に配設される規制部を備え、前記シーソー部材が少なくとも第２状態まで回転されると、前記規制部の少なくとも一部を前記送出口へ突出させることで、前記送出口から前記シーソー部材への遊技球の送出を抑制することを特徴とする遊技機Ｄ１４。
【１０８３】
遊技機Ｄ１４によれば、遊技機Ｄ１３の奏する効果に加え、抑制手段は、回転軸よりもシーソー部材の一端側に配設される規制部を備え、シーソー部材が少なくとも第２状態まで回転されると、規制部の少なくとも一部を送出口へ突出させることで、送出口からシーソー部材への遊技球の送出を抑制するので、構造を簡素化して、製品コストの削減を図ることができる。即ち、送出口に規制部を突出させる機構をシーソー部材に兼用させることができ、規制部を変位させる駆動機構やその変位タイミングを制御する制御手段を不要とできる。
【１０８４】
なお、規制部が送出口へ突出され、遊技球の送出が抑制された状態とは、遊技機が送出口を通過不能とされる場合と、遊技球が送出口を通過可能とされる場合の両者を含む。後者（通過可能）の場合であっても、規制部が送出口へ突出され、送出口の通路幅を狭くされることで、送出口の内壁と規制部の外壁とに衝突されつつ遊技球が送出口から送出されるので、その遊技球の送球が抑制される。即ち、連なった状態の遊技球を分離できる。
【１０８５】
＜入賞装置６５を一例とする発明の概念について＞
一端側と他端側との間が回動軸により回転可能に軸支されるシーソー部材を備え、前記シーソー部材が、無負荷状態では、一端側が下降されると共に他端側が上昇された第１状態を形成すると共に、遊技球が前記回転軸よりも他端側に載置されることで、一端側が上昇されると共に他端側が下降された第２状態を形成する遊技機において、前記回転軸よりも他端側に載置された遊技球を排出しやすくする排出手段を備えることを特徴とする遊技機Ｅ１。
【１０８６】
ここで、パチンコ機等の遊技機において、一端側と他端側との間が回動軸により回転可能に軸支されるシーソー部材を備え、そのシーソー部材が、無負荷状態では、一端側が下降されると共に他端側が上昇された第１状態を形成すると共に、遊技球が回転軸よりも他端側に載置されることで、一端側が上昇されると共に他端側が下降された第２状態を形成する遊技機がある（例えば、特開２００７−２８３１３６号公報）。
【１０８７】
この遊技機によれば、第１状態にあるシーソー部材に対し、遊技球が落下され、その遊技球が回転軸と他端側との間に載置されると、その遊技球の重みにより、他端側が下降されると共に一端側が上昇され、第２状態が形成される。一方、回転軸と他端側との間に載置されていた遊技球が排出されると、他端側が上昇されると共に一端側が下降され、第１状態に復帰される。即ち、落下された遊技球の重みを利用して、第１状態と第２状態とを交互に現出させることができ、シーソー部材の一端側および他端側が上下に変位される動作による演出を行うことができる。
【１０８８】
しかしながら、上述した従来の遊技機では、複数の遊技球が連続して落下されると、他端側が下降されると共に一端側が上昇された第２状態に維持され、第１状態と第２状態とを交互に切り替えることができないという問題点があった。
【１０８９】
これに対し、遊技機Ｅ１によれば、シーソー部材は、他端側に載置された遊技球を排出しやすくする排出手段を備えるので、他端側が下降されると共に一端側が上昇された第２状態であっても、排出手段により遊技球を他端側から排出して、他端側の遊技球の重さを取り除き、一端側を下降させやすくすることができる。即ち、遊技球が回転軸よりも他端側に載置されている状態（即ち、第２状態が形成されている状態）を早期に終了させて、一端側が下降されると共に他端側が上昇された第１状態を形成することができる。その結果、複数の遊技球が連続して落下される場合であっても、第１状態と第２状態とを交互に切り替えやすくすることができる。
【１０９０】
遊技機Ｅ１において、前記排出手段は、回転可能に軸支される軸支部と、その軸支部の一側に配設されると共に前記案内手段から案内された遊技球を受け止める受け部と、その受け部に対して前記軸支分を挟んで配設される押出部とを備え、前記受け部が前記案内手段から案内された遊技球を受け止めると、前記軸支部を中心とした回転により、前記押出部が前記シーソー部材の他端側へ突出されることを特徴とする遊技機Ｅ２。
【１０９１】
遊技機Ｅ２によれば、遊技機Ｅ１の奏する効果に加え、排出手段は、受け部が案内手段から案内された遊技球を受け止めると、軸支部を中心とした回転により、押出部がシーソー部材の他端側へ突出されるので、かかるシーソー部材の他端側に載置される遊技球を押出部により押し出して、シーソー部材から排出することができる。これにより、押出部による遊技球の排出によりシーソー部材の他端側を上昇させると共に、受け部で受け止めた遊技球の重さによりシーソー部材の一端側を下降させることができるので、第２状態を早期に終了させて、第１状態と第２状態とを交互に切り替えやすくすることができる。また、受け部が遊技球を受け止める動作を利用して、排出手段を回転させる（押出部を突出させる）ので、かかる回転のための駆動機構やその回転タイミングを制御する制御手段を不要とできる。
【１０９２】
遊技機Ｅ２において、前記排出手段は、前記軸支部が前記シーソー部材に回転可能に軸支されることを特徴とする遊技機Ｅ３。
【１０９３】
遊技機Ｅ３によれば、遊技機Ｅ２の奏する効果に加え、排出手段は、軸支部がシーソー部材に回転可能に軸支されるので、シーソー部材に対する排出手段の相対位置を一定とすることができる。よって、案内手段から案内された遊技球を受け部で受け止めやすくして、軸支部を中心とした回転を確実に形成できると共に、その回転によりシーソー部材の他端側へ突出される押出部を遊技球に当接しやすくして、かかる遊技球をシーソー部材から確実に押し出す（排出する）ことができる。その結果、第１状態と第２状態とを交互に切り替えやすくすることができる。
【１０９４】
遊技機Ｅ２又はＥ３において、前記シーソー部材の回転軸および前記排出手段の軸支部にそれぞれ直交する仮想平面に対して、前記排出手段は、前記受け部が前記押出部よりも後退可能量が大きくされることを特徴とする遊技機Ｅ４。
【１０９５】
遊技機Ｅ４によれば、遊技機Ｅ２又はＥ３の奏する効果に加え、排出手段は、受け部が押出部よりも後退可能量が大きくされるので、遊技球を受け部で受け止めた際の排出手段の回転角角度を確保して、その分、受け止めた遊技球から受け取るエネルギーを大きくできる。その結果、かかる受け部の後退に伴う押出部による遊技球の押し出し力を確保できる。即ち、遊技球を速やかに排出しやすくできる。
【１０９６】
一方、受け部よりも押出部の後退量が小さくされることで、シーソー部材を他端側へ向けて転動する遊技球が押出部を後退させる際に、遊技球の転動軌跡が嵩むことを抑制でき、かかる遊技球を速やかに排出しやすくできる。
【１０９７】
遊技機Ｅ１からＥ４のいずれかにおいて、前記排出手段は、前記シーソー部材の回転軸の軸方向一方を軸方向他方に対して相対的に上昇させることで、前記回転軸よりも他端側に載置された遊技球を排出しやすくすることを特徴とする遊技機Ｅ５。
【１０９８】
遊技機Ｅ５によれば、遊技機Ｅ１からＥ４のいずれかの奏する効果に加え、排出手段によって、シーソー部材の回転軸の軸方向一方が軸方向他方に対して相対的に上昇されることで、かかる回転軸の軸方向一方から軸方向他方へ向かうシーソー部材の下降傾斜の角度を大きくして、回転軸よりも他端側に載置される遊技球をシーソー部材から排出することができる。これにより、第１状態と第２状態とを交互に切り替えやすくすることができる。
【１０９９】
なお、回転軸の軸方向一方が回転軸の軸方向他方よりも相対的に上昇されるとは、軸方向一方の上昇量が軸方向他方の上昇量よりも大きければ足りる趣旨である。よって、上昇させた後の状態が、軸方向一方が軸方向他方よりも低い位置に配置されていても良い。
【１１００】
遊技機Ｅ５において、前記排出手段は、前記シーソー部材が前記第１状態から第２状態へ向けて回転される場合に、第１の区間では、前記シーソー部材の回転軸の軸方向一方を軸方向他方に対して相対的に上昇させず、かつ、前記第１の区間よりも前記第２状態に近い第２の区間では、前記シーソー部材の回転軸の軸方向一方を軸方向他方に対して相対的に上昇させることを特徴とする遊技機Ｅ６。
【１１０１】
遊技機Ｅ６によれば、遊技機Ｅ５の奏する効果に加え、排出手段は、シーソー部材が第１状態から第２状態へ向けて回転される場合に、第１の区間では、シーソー部材の回転軸の軸方向一方を軸方向他方に対して相対的に上昇させず、かつ、第１の区間よりも第２状態に近い第２の区間では、シーソー部材の回転軸の軸方向一方を軸方向他方に対して相対的に上昇させるので、第２状態を確実に形成可能としつつ、第１状態と第２状態との交互の切り替えを円滑に行わせることができる。
【１１０２】
即ち、シーソー部材の回転軸の軸方向一方を軸方向他方に対して相対的に上昇させる動作が第１の区間から行われてしまうと、遊技球の排出が早まり、第２状態を確実に形成できない。一方、シーソー部材の回転軸の軸方向一方を軸方向他方に対して相対的に上昇させる動作が行わなれなければ、遊技球の排出が遅くなる（滞留時間が長くなる）ことで、第２状態に維持されやすくなる。
【１１０３】
これに対し、遊技機Ｅ５によれば、シーソー部材が第１状態から第２状態へ向けて回転される場合に、第１の区間では、シーソー部材の回転軸の軸方向一方を軸方向他方に対して相対的に上昇させないので、遊技球の排出が早まることを抑制して（即ち、遊技球を留まらせて）、第２状態を確実に形成しやすくすることができる。一方、第２の区間では、シーソー部材の回転軸の軸方向一方を軸方向他方に対して相対的に上昇させるので、遊技球を速やかに排出することができ、遊技球が載置されている時間（即ち、第２状態が形成されている時間）を短くできる。その結果、第２状態を確実に形成可能としつつ、第１状態と第２状態との交互の切り替えを円滑に行わせることができる。
【１１０４】
遊技機Ｅ５又は遊技機Ｅ６において、前記シーソー部材は、少なくとも前記回転軸の軸方向一方にカムが形成され、前記回転軸の回転に伴って、前記回転軸の軸心から前記カムの外周面までの距離が増加されることで、前記シーソー部材の回転軸の軸方向一方を軸方向他方に対して相対的に上昇させることを特徴とする遊技機Ｅ７。
【１１０５】
遊技機Ｅ７によれば、遊技機Ｅ５又はＥ６の奏する効果に加え、少なくとも回転軸の軸方向一方にカムが形成され、回転軸の回転に伴って、回転軸の軸心からカムの外周面までの距離が増加されることで、シーソー部材の回転軸の軸方向一方を軸方向他方に対して相対的に上昇させるので、かかる回転軸を動作させるための駆動機構やその駆動タイミングを制御する制御手段を不要とできる。また、第１の区間と第２の区間とを確実に形成できると共に、第１及び第２区間の比率の設計の自由度を高めることができる。
【１１０６】
遊技機Ｅ５からＥ７のいずれかにおいて、前記シーソー部材が前記第１状態から第２状態へ回転される場合の移動軌跡上に配設される押し上げ部を備え、その押し上げ部が前記シーソー部材に当接されることで、前記シーソー部材の回転軸の軸方向一方を軸方向他方に対して相対的に上昇させることを特徴とする遊技機Ｅ８。
【１１０７】
遊技機Ｅ８によれば、遊技機Ｅ５からＥ７のいずれかの奏する効果に加え、シーソー部材が第１状態から第２状態へ回転される場合の移動軌跡上に配設される押し上げ部を備え、その押し上げ部がシーソー部材に当接されることで、シーソー部材の回転軸の軸方向一方を軸方向他方に対して相対的に上昇させるので、かかる回転軸を動作させるための駆動機構やその駆動タイミングを制御する制御手段を不要とできる。また、第１の区間と第２の区間とを確実に形成できると共に、それら各区間の比率の設計の自由度を高めることができる。
【１１０８】
＜ベース側係合部材１２７２６一例とする発明の概念について＞
ベース部材と、そのベース部材に基端側が回転可能に配設され退避位置および張出位置の間で回転される変位部材とを備えた遊技機において、前記ベース部材がベース側係合部材を備えると共に、前記退避位置において前記ベース側係合部材に係合可能に形成される変位側係合部材を前記変位部材が備え、前記第１変位部材が張出位置に配置された状態では、前記ベース部材の正面視において、前記ベース側係合部材が遊技者から視認し難く形成されることを特徴とする遊技機Ｆ１。
【１１０９】
ここで、パチンコ等の遊技機において、ベース部材と、そのベース部材に変位可能に配設される第１変位部材および第２変位部材と、それら第１変位部材および第２変位部材に駆動力を伝達する伝達部材と、その伝達部材に駆動力を付与する駆動手段とを有する演出部材を備え、伝達部材に設けられた第１溝および第２溝を介して、第１変位部材および第２変位部材が伝達部材に連結された遊技機がある（例えば、特開２００９−１００９９４号公報）。
【１１１０】
この従来の遊技機では、ベース部材と第２変位部材との間を連結部材が架設状態で連結し、退避位置では、第１変位部材の回転軸から比較的離れた位置において、ベース部材と第２変位部材とが連結部材により連結される。よって、第１変位部材が、その回転軸と反対側の部分（即ち、第２変位部材側）をベース部材から離間する方向へ傾倒させようとしても、ベース部材と第２変位部材との間に介在される連結部材の作用により、その傾倒を抑制することができる。
【１１１１】
しかし、遊技機Ｆ１では、変位部材の基端側が回転可能に軸支される一方、基端側と反対側（先端側）が自由端となる。よって、退避位置において、自身の重みや前面側に配設される装飾部分の重みにより、基端側と反対側（先端側）がベース部材から離間する方向へ傾倒（前倒れ）しやすい。
【１１１２】
この場合に、遊技機Ｆ１によれば、ベース部材がベース側係合部材を備えると共に、変位部材が変位側係合部材を備え、変位部材が退避位置へ変位された状態では、ベース側係合部材および変位側係合部材が係合可能に形成されるので、変位部材の基端側と反対側（先端側）がベース部材から離間する方向へ傾倒することを抑制できる。
【１１１３】
一方で、このように、ベース部材にベース側係合部材を設けると共に、変位部材に変位側係合部材を設けた場合には、変位部材が張出位置へ張り出されると、ベース部材の正面が露出されるため、ベース側係合部材が遊技者から視認され、外観が損なわれる。これに対し、遊技機Ｆ１によれば、ベース部材の正面視において、ベース側係合部材が遊技者から視認し難く形成されるので、外観が損なわれることを抑制できる。
【１１１４】
遊技機Ｆ１において、前記ベース側係合部材は、前記ベース部材の正面に出没可能に配設され、前記変位部材が退避位置へ回転されると、前記ベース側係合部材が前記ベース部材の正面から突出されると共に、前記変位部材が張出位置へ回転されると、前記ベース側係合部材が前記ベース部材の背面側へ向けて没入されることを特徴とする遊技機Ｆ２。
【１１１５】
遊技機Ｆ２によれば、遊技機Ｆ１の奏する効果に加え、ベース側係合部材は、ベース部材の正面に出没可能に配設され、変位部材が張出位置へ回転されると、ベース側係合部材がベース部材の背面側へ向けて没入されるので、ベース部材の正面視において、ベース側係合部材が遊技者から視認し難くでき、外観が損なわれることを抑制できる。
【１１１６】
また、変位部材が退避位置へ回転されると、ベース側係合部材がベース部材の正面から突出されるので、その分、変位側係合部材の変位部材の背面からの突出高さを低くすることができる。これにより、変位部材が回転される際に変位側係合部材が他の部材と干渉することを抑制できる。言い換えると、変位側係合部材の突出高さを低くできる分、他の部材が変位するためのスペースを確保できる。
【１１１７】
遊技機Ｆ２において、前記変位部材を前記ベース部材に対して回転駆動させる駆動手段を備え、前記駆動手段の駆動力の作用により、前記ベース側係合部材が前記ベース部材の正面から突出されることを特徴とする遊技機Ｆ３。
【１１１８】
遊技機Ｆ３によれば、遊技機Ｆ２の奏する効果に加え、変位部材をベース部材に対して回転駆動させる駆動手段を備え、駆動手段の駆動力の作用により、ベース側係合部材がベース部材の正面から突出されるので、駆動手段を兼用して、製品コストの削減を図ることができる。即ち、変位部材を回転駆動するための駆動力を、ベース側係合部材を突出させるための駆動力としても兼用でき、かかる突出のための駆動手段を別途設けることを不要とできる。
【１１１９】
なお、駆動手段の駆動力の作用によりベース側係合部材を突出させる形態としては、駆動手段の駆動力により変位部材が回転される際に、その変位部材によって直接または間接的にベース側係合部材が突出方向へ変位される形態や、駆動手段の駆動力を変位部材へ伝達する伝達部材が変位される際に、その変位部材によって直接または間接的にベース側係合部材が突出方向へ変位される形態などが例示される。
【１１２０】
遊技機Ｆ３において、前記ベース側係合部材を没入方向へ向けて付勢する付勢手段を備え、前記駆動手段の駆動力の作用が解除されると、前記付勢手段の付勢力の作用により前記ベース側係合部材が没入位置に復帰されることを特徴とする遊技機Ｆ４。
【１１２１】
遊技機Ｆ４によれば、遊技機Ｆ３の奏する効果に加え、ベース側係合部材を没入方向へ向けて付勢する付勢手段を備え、駆動手段の駆動力の作用が解除されると、付勢手段の付勢力の作用によりベース側係合部材が没入位置に復帰されるので、突出方向および没入方向の両方を、駆動手段の駆動力の作用に連動させる必要がなく、突出方向のみを連動させればよいので、その分、構造を簡素化することができる。
【１１２２】
遊技機Ｆ１において、前記ベース側係合部材は、前記ベース部材の正面から後退可能に配設され、前記変位部材が退避位置へ回転されると、前記ベース側係合部材が前記ベース部材の正面から後退されると共に、前記変位部材が張出位置へ回転されると、前記ベース側係合部材が前記ベース部材の正面側へ向けて前進されることを特徴とする遊技機Ｆ５。
【１１２３】
遊技機Ｆ５によれば、遊技機Ｆ１の奏する効果に加え、ベース側係合部材は、変位部材が退避位置へ回転されると、ベース側係合部材がベース部材の正面から後退されるので、ベース側係合部材および変位側係合部材の係合により、変位部材の基端側と反対側（先端側）がベース部材から離間する方向へ傾倒することを抑制できるだけでなく、ベース側係合部材および変位側係合部材の係合面（内面）どうしの間隔を狭くして、変位部材の先端側における前後方向へのがたつきを抑制することができる。
【１１２４】
また、変位部材が張出位置へ回転されると、ベース側係合部材がベース部材の正面へ向けて前進されるので、ベース部材の正面視において、ベース側係合部材が遊技者から視認し難くでき、外観が損なわれることを抑制できる。
【１１２５】
＜右回転ユニット１８６００を一例とする発明の概念について＞
ベース部材と、そのベース部材に変位可能に配設される第１変位部材と、その第１変位部材に変位可能に配設される第２変位部材と、それら第１変位部材および第２変位部材を駆動する駆動手段とを備えた遊技機において、前記第１変位部材は、少なくとも第１方向へ変位可能に形成され、前記第２変位部材が前記第１変位部材またはベース部材に当接可能に形成され、その第２変位部材と前記第１変位部材またはベース部材との当接により発生される慣性力を、前記第１変位部材を前記第１方向へ変位させる方向の力として作用させることを特徴とする遊技機Ｇ１。
【１１２６】
ここで、パチンコ等の遊技機において、ベース部材と、そのベース部材に変位可能に配設される第１変位部材および第２変位部材と、それら第１変位部材および第２変位部材に駆動力を付与する駆動手段とを備えた遊技機がある（例えば、特開２００９−１００９９４号公報）。この遊技機によれば、第１変位部材および第２変位部材の両者を変位させる態様と第１変位部材または第２変位部材の一方のみを変位させる態様とを形成することができる。
【１１２７】
しかしながら、上述した従来の遊技機では、例えば、第２変位部材のみを変位させる態様では、駆動手段の負荷は比較的小さい一方、第１変位部材および第２変位部材の両者を変位させる態様では、駆動手段の負荷が比較的大きいため、かかる態様が切り替わる際に、駆動手段の負荷が急激に変化（増加）する。そのため、駆動手段の耐久性の低下を招くと共に、態様の切り替わり時に変位速度が低下するなど、安定した（一定の）変位が困難であるという問題点があった。
【１１２８】
これに対し、遊技機Ｇ１によれば、第２変位部材が第１変位部材またはベース部材に当接可能に形成され、その第２変位部材と第１変位部材またはベース部材との当接により発生される慣性力を、第１変位部材を第１方向へ変位させる方向の力として作用させるので、第２変位部材を変位させる第１の態様から第１変位部材を変位させる第２の態様へ切り替わる際に、慣性力の作用を補助力として利用することができ、駆動手段の負荷が急激に変化（増加）することを抑制できる。その結果、駆動手段の耐久性の向上を図ると共に、第１の態様から第２の態様への切り替わり時の変位速度の低下を抑制でき、安定した（一定の）変位を行いやすくすることができる。
【１１２９】
なお、第１の態様および第２の態様としては、例えば、第１の態様が第２変位部材のみを変位させ、第２の態様が第１変位部材および第２変位部材の両者を変位させる態様、或いは、第１の態様が第２変位部材のみを変位させ、第２の態様が第１変位部材のみを変位させる態様が例示される。後者の態様は、特に、第２変位部材の変位に要する負荷よりも第１変位部材の変に要する負荷の方が十分に大きい場合（例えば、第２変位部材に比べて第１変位部材の重量が十分に思い場合など）に有効となる。
【１１３０】
遊技機Ｇ１において、前記第１変位部材は、前記ベース部材に回転可能に軸支されると共に、前記第２変位部材は、前記第１変位部材に回転可能に軸支され、それら第１変位部材および第２変位部材の回転軸の向きが互いに平行な向きとされることを特徴とする遊技機Ｇ２。
【１１３１】
遊技機Ｇ２によれば、遊技機Ｇ１の奏する効果に加え、第１変位部材は、ベース部材に回転可能に軸支されると共に、第２変位部材は、第１変位部材に回転可能に軸支され、それら第１変位部材および第２変位部材の回転軸の向きが互いに平行な向きとされるので、第２変位部材が第１変位部材またはベース部材に当接することで発生される慣性力を、第１変位部材を第１方向へ変位させる力として、かかる第１変位部材へ効率的に作用させることができる。
【１１３２】
遊技機Ｇ１又はＧ２において、前記第２変位部材が前記第１変位部材またはベース部材に当接される際の前記第２変位部材の変位の方向が重力方向下方へ向かう成分を含む方向であることを特徴とする遊技機Ｇ３。
【１１３３】
遊技機Ｇ３によれば、遊技機Ｇ１又はＧ２の奏する効果に加え、第２変位部材が第１変位部材またはベース部材に当接される際の第２変位部材の変位の方向が重力方向下方へ向かう成分を含む方向であるので、第２変位部材と第１変位部材またはベース部材との当接により発生される慣性力を確保しやすくできる。
【１１３４】
遊技機Ｇ１からＧ３のいずれかにおいて、前記第１方向が、重力方向上方へ向かう成分を含む方向であることを特徴とする遊技機Ｇ４。
【１１３５】
遊技機Ｇ４によれば、遊技機Ｇ１からＧ３のいずれかの奏する効果に加え、第１方向が、重力方向上方へ向かう成分を含む方向であるので、第２変位部材と第１変位部材またはベース部材との当接により発生される慣性力を、第１変位部材を第１方向へ変位させる方向の補助力として利用することが特に有効となる。
【１１３６】
遊技機Ｇ１から遊技機Ｇ４のいずれかにおいて、前記第１変位部材は、その一端側が前記ベース部材に回転可能に軸支されると共に、前記第２変位部材は、その一端側が前記第１変位部材の他端側に回転可能に軸支され、前記第２変位部材の他端側が前記第１方向と反対方向から前記第１変位部材の一端側へ近接される場合には、前記第２変位部材の他端側が前記ベース部材に当接されることを特徴とする遊技機Ｇ５。
【１１３７】
遊技機Ｇ５によれば、遊技機Ｇ１からＧ４のいずれかの奏する効果に加え、第１変位部材の一端側がベース部材に回転可能に軸支されると共に、第２変位部材の一端側が第１変位部材の他端側に回転可能に軸支され、第２変位部材の他端側が第１方向と反対方向から第１変位部材の一端側へ近接される場合には、第２変位部材の他端側がベース部材に当接されるので、第２変位部材とベース部材との当接により発生される慣性力を、第１変位部材を第１方向へ変位させる方向の力として効率的に作用させることができる。即ち、第２変位部材を変位させる第１の態様から第１変位部材を変位させる第２の態様へ切り替わる際に、慣性力の作用を、第１変位部材を第１方向へ変位させるための補助力として効率的に利用することができる。
【１１３８】
その結果、駆動手段の負荷が急激に変化（増加）することを抑制でき、駆動手段の耐久性の向上を図ると共に、第１の態様から第２の態様への切り替わり時の変位速度の低下を抑制して、安定した（一定の）変位を行いやすくすることができる。
【１１３９】
遊技機Ｇ１から遊技機Ｇ４のいずれかにおいて、前記第１変位部材は、その一端側が前記ベース部材に回転可能に軸支されると共に、前記第２変位部材は、その一端側が前記第１変位部材の他端側に回転可能に軸支され、前記第２変位部材の他端側が前記第１方向と同じ方向から前記第１変位部材の一端側へ近接される場合には、前記第２変位部材の他端側が前記第１変位部材に当接されることを特徴とする遊技機Ｇ６。
【１１４０】
遊技機Ｇ６によれば、遊技機Ｇ１からＧ４のいずれかの奏する効果に加え、第１変位部材の一端側がベース部材に回転可能に軸支されると共に、第２変位部材の一端側が第１変位部材の他端側に回転可能に軸支され、第２変位部材の他端側が第１方向と同じ方向から第１変位部材の一端側へ近接される場合には、第２変位部材の他端側が第１変位部材に当接されるので、第２変位部材と第１変位部材との当接により発生される慣性力を、第１変位部材を第１方向へ変位させる方向の力として効率的に作用させることができる。即ち、第２変位部材を変位させる第１の態様から第１変位部材を変位させる第２の態様へ切り替わる際に、慣性力の作用を、第１変位部材を第１方向へ変位させるための補助力として効率的に利用することができる。
【１１４１】
その結果、駆動手段の負荷が急激に変化（増加）することを抑制でき、駆動手段の耐久性の向上を図ると共に、第１の態様から第２の態様への切り替わり時の変位速度の低下を抑制して、安定した（一定の）変位を行いやすくすることができる。
【１１４２】
遊技機Ｇ１からＧ７のいずれかにおいて、前記駆動手段の駆動力を第１変位部材および第２変位部材へ伝達するための駆動ピンを有する伝達部材を備え、前記第１変位部材は、前記駆動ピンから作用を受ける作用区間とその作用区間に連設されると共に前記駆動ピンが干渉しない非干渉区間とを有する第１溝を備え、前記第２変位部材は、前記駆動ピンから作用を受ける作用区間を少なくとも有する第２溝を備え、重ね合わされた前記第１溝および第２溝を前記駆動ピンが変位されることで、前記第１変位部材および第２変位部材が変位されることを特徴とする遊技機Ｇ８。
【１１４３】
遊技機Ｇ８によれば、遊技機Ｇ１からＧ７の奏する効果に加え、第１変位部材の第１溝が、駆動ピンから作用を受ける作用区間とその作用区間に連設されると共に駆動ピンが干渉しない非干渉区間とをを備え、第２変位部材の第２溝が、駆動ピンから作用を受ける作用区間を少なくとも備えるので、駆動ピンが第１溝の非干渉区間および第２溝の作用区間を変位されることで、第１変位部材が停止状態に維持されつつ第２変位部材が変位される第１の態様と、駆動ピンが第１溝の作用区間および第２溝の作用区間を変位されることで、第１変位部材および第２変位部材の両者が変位される第２の態様とを形成できると共に、その第１の態様から第２の態様へ円滑に移行することができる。
【１１４４】
遊技機Ａ１からＡ２３，Ｂ１からＢ１１，Ｃ１からＣ１５，Ｄ１からＤ１４，Ｅ１からＥ８，Ｆ１からＦ５及びＧ１からＧ８のいずれかにおいて、前記遊技機はスロットマシンであることを特徴とする遊技機Ｋ１。中でも、スロットマシンの基本構成としては、「複数の識別情報からなる識別情報列を動的表示した後に識別情報を確定表示する可変表示手段を備え、始動用操作手段（例えば操作レバー）の操作に起因して識別情報の動的表示が開始され、停止用操作手段（ストップボタン）の操作に起因して、或いは、所定時間経過することにより、識別情報の動的表示が停止され、その停止時の確定識別情報が特定識別情報であることを必要条件として、遊技者に有利な特別遊技状態を発生させる特別遊技状態発生手段とを備えた遊技機」となる。この場合、遊技媒体はコイン、メダル等が代表例として挙げられる。
【１１４５】
遊技機Ａ１からＡ２３，Ｂ１からＢ１１，Ｃ１からＣ１５，Ｄ１からＤ１４，Ｅ１からＥ８，Ｆ１からＦ５及びＧ１からＧ８のいずれかにおいて、前記遊技機はパチンコ遊技機であることを特徴とする遊技機Ｋ２。中でも、パチンコ遊技機の基本構成としては操作ハンドルを備え、その操作ハンドルの操作に応じて球を所定の遊技領域へ発射し、球が遊技領域内の所定の位置に配設された作動口に入賞（又は作動口を通過）することを必要条件として、表示手段において動的表示されている識別情報が所定時間後に確定停止されるものが挙げられる。また、特別遊技状態の発生時には、遊技領域内の所定の位置に配設された可変入賞装置（特定入賞口）が所定の態様で開放されて球を入賞可能とし、その入賞個数に応じた有価価値（景品球のみならず、磁気カードへ書き込まれるデータ等も含む）が付与されるものが挙げられる。
【１１４６】
遊技機Ａ１からＡ２３，Ｂ１からＢ１１，Ｃ１からＣ１５，Ｄ１からＤ１４，Ｅ１からＥ８，Ｆ１からＦ５及びＧ１からＧ８のいずれかにおいて、前記遊技機はパチンコ遊技機とスロットマシンとを融合させたものであることを特徴とする遊技機Ｋ３。中でも、融合させた遊技機の基本構成としては、「複数の識別情報からなる識別情報列を動的表示した後に識別情報を確定表示する可変表示手段を備え、始動用操作手段（例えば操作レバー）の操作に起因して識別情報の変動が開始され、停止用操作手段（例えばストップボタン）の操作に起因して、或いは、所定時間経過することにより、識別情報の動的表示が停止され、その停止時の確定識別情報が特定識別情報であることを必要条件として、遊技者に有利な特別遊技状態を発生させる特別遊技状態発生手段とを備え、遊技媒体として球を使用すると共に、前記識別情報の動的表示の開始に際しては所定数の球を必要とし、特別遊技状態の発生に際しては多くの球が払い出されるように構成されている遊技機」となる。
＜その他＞
パチンコ機等の遊技機において、前面に遊技領域を有すると共に中央に開口部が形成された遊技盤と、その遊技盤の背面側となる退避位置および開口部を介して視認可能となる張出位置の間で変位可能に形成される変位部材とを備えた遊技機がある（特許文献１：特開２０１４−１７６５８０号公報）。
しかしながら、上述した従来の遊技機では、変位部材を視認可能な領域を十分に確保することができないという問題点があった。
本技術的思想は、上記例示した問題点を解決するためになされたものであり、変位部材を視認可能な領域を確保しやすくできる遊技機を提供することを目的とする。
＜手段＞
この目的を達成するために技術的思想１の遊技機は、前面に遊技領域を有すると共に中央に開口部が形成された遊技盤と、その遊技盤の背面側となる退避位置および前記開口部を介して視認可能となる張出位置の間で変位可能に形成される変位部材とを備えるものであり、光透過性材料から形成されると共に前記遊技盤の開口部に内装されるセンターフレームを備え、そのセンターフレームは、前記遊技領域の一部を形成する領域形成部を備える。
技術的思想２の遊技機は、技術的思想１記載の遊技機において、前記センターフレームの領域形成部は、前記遊技領域の一部として、前記遊技盤の開口部の内縁から前記遊技領域の外縁まで連続する領域を形成する。
技術的思想３の遊技機は、技術的思想２記載の遊技機において、前記センターフレームの領域形成部は、１の遊技球のみの通過を許容する幅に設定される。
＜効果＞
技術的思想１記載の遊技機によれば、変位部材を視認可能な領域を確保しやすくできる。
技術的思想２記載の遊技機によれば、技術的思想１記載の遊技機の奏する効果に加え、変位部材を視認可能な領域を最大限確保できる。
技術的思想３記載の遊技機によれば、技術的思想２記載の遊技機の奏する効果に加え、変位部材を視認可能な領域を最大限確保できる。
【符号の説明】
【１１４７】
１０                パチンコ機（遊技機）
１３                遊技盤
６１                内レール
８６，２０８６      センターフレーム
６００，３６００，４６００，５６００，６６００，７６００，１８６００，１９６８０  左回転ユニット（変位部材）
６１０              背面ベース（ベース体）
６２０，１８６２０  正面ベース（ベース体）
６２０ａ            傾斜面
６２１              軸受凹部（歯車受け部）
６２３              突出部分（歯車受け部）
６２６              凸条
６２７              軸受部
６２８              突出部
６３０，３６３０，４６３０，５６３０，１９６３０  第１変位部材
６３１              回転軸
６３４              当接部
６３５              第１溝
６３５ａ            作用区間
６３５ｂ            非干渉区間
６４０，３６４０，５６４０，６６４０，７６４０，１８６４０，１９６４０  第２変位部材
６４１，３６４１，５６４１，６６４１，７６４１，１９６１  被駆動部材
６４１ｂ            第２溝
６６４１ｃ，７６４１ｃ  連結溝（第３溝）
６６４１ｃ１          作用区間
６６４１ｃ２          非干渉区間
３６４１ｄ，５６４１ｄ  連結ピン（駆動ピン）
６４２，１８６４２，１９６４２  連結変位部材
６４２ｂ            装飾部分
６４２ｃ            張出部分
６４３              連結ピン
６５０              駆動モータ（駆動手段）
６５１              第１ピニオン（歯車）
６５２              ラック部材（歯車）
６５３              第２ピニオン（歯車）
６５４              伝達部材
６５４ａ            回転軸
６５４ｂ            駆動ピン
６５４ｃ            凹欠部（凹部）
６６０，３６６０，４６６０，５６６０，７６６０  第３変位部材
７００，８７００，９７００，１０７００，１１７００，１２７００，１３７００，１４７００，１５７００，１６７００，１７７００  右回転ユニット（変位部材）
７１０  背面ベース（ベース体）
７２０，１２７２０，１３７２０，１４７２０，１５７２０，１６７２０，１７７２０  正面ベース（ベース体）
７２６，１２７２６，１４７２６，１５７２６  ベース側係合部材
７２６ａ            基部
７２６ｂ            屈曲部
７２７              受入凹部（受入部）
７３０              第１変位部材
７４０，１２７４０，１６７４０，１７７４０  第２変位部材
７４２，１３７４２，１６７４２，１７７４２  変位側係合部材
７４２ａ，１３７４２ａ，１６７４２ａ，１７７４２ａ  基部
７４２ｂ            屈曲部
７４３              受入凹部
８７４４ａ          連結ピン（介設手段、被案内部）
１１７４７          ピニオンギヤ（介設手段）
７５０              駆動モータ（駆動手段）
７５４              伝達部材（駆動体）
７６０              連結第１部材（連結部材）
７７０，８７７０，９７７０  連結第２部材（連結部材）
８７７３，９７７３  案内部（介設手段）
１１７７４          ラックギヤ（介設手段）
２５８１７          押し上げ部（排出手段）
８２１ｃ            送出口
８２１ｄ            排出口（流入口）
８２１ｅ            支持軸（回転軸）
８２４              中間底壁（案内手段）
８２４ａ            案内底面（案内手段、転動案内面）
８４０，２０８４０  シーソー部材
８４４              受け面
８４７              爪部
２０８４８          規制部（抑制手段）
８５０              従動部材（装飾部材）
２１８７０，２２８７０，２３８７０  回転部材（排出手段）
２１８７１          軸支部
２１８７２          受け板（受け部）
２１８７３          押出板（押出部）
２４８７７ｂ        カム部（カム、排出手段）
９５０              側壁部
９６０              下流壁部
９７１              凹溝
９７２              突起
Ｒ                  領域形成部
Ｌ                  水平通路の延設長さ
ＳＰ１〜ＳＰ４      付勢ばね（付勢手段）