(57)【要約】対象を表す点を座標空間上に表示する表示システムであって、点の座標空間上の初期位置を決定する初期配置計算部１０４と、点の座標空間における絶対位置及び他の対象を表す点との間の相対位置に基づいて、点の初期位置からの移動量を決定する移動量計算部１０５と、移動量計算部１０５によって決定された移動量に基づいて、座標空間上の点の位置を変更する配置変更部１０６と、配置変更部１０６によって変更された座標空間上の位置に、点を表示する表示部１０３と、を備える。
2011083685.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対象を表すシンボルを座標空間上に表示する表示システムであって、
前記シンボルの前記座標空間上の初期位置を決定する初期配置計算部と、
前記シンボルの前記座標空間における絶対位置及び他の対象を表すシンボルとの間の相対位置に基づいて、前記シンボルの前記初期位置からの移動量を決定する移動量計算部と、
前記移動量計算部によって決定された移動量に基づいて、前記座標空間上の前記シンボルの位置を変更する配置変更部と、
前記配置変更部によって変更された前記座標空間上の位置に、前記シンボルを表示する表示部と、を備えた表示システム。
【請求項２】
前記移動量計算部は、
前記シンボル同士が互いの相対位置に基づいて、前記座標空間上で互いに離れる方向に移動する離散移動量と、前記シンボルが前記初期位置に近づく方向に移動する収束移動量の加算により前記シンボルの前記初期位置からの移動量を決定することを特徴とする、請求項１に記載の表示システム。
【請求項３】
前記移動量計算部は、
所定の座標値の範囲内に位置するシンボルの離散移動量を、その他の座標値の範囲内に位置するシンボルの離散移動量よりも大きくすることを特徴とする、請求項２に記載の表示システム。
【請求項４】
前記移動量計算部は、
前記離散移動量を前記シンボル同士の間に働く仮想的な斥力に基づいて計算することを特徴とする請求項２または３に記載の表示システム。
【請求項５】
前記移動量計算部は、
前記収束移動量を前記シンボルが前記初期位置に近づこうとする仮想的な引力に基づいて計算することを特徴とする請求項２から４のいずれかに記載の表示システム。
【請求項６】
前記初期配置決定部によって決定される前記シンボルの初期位置が、散布図の配置であることを特徴とする、請求項１から５のいずれかに記載の表示システム。
【請求項７】
前記移動量計算部は、
前記離散移動量を最大値としたランダム値を前記シンボルの移動量とすることを特徴とする請求項２から６のいずれかに記載の表示システム。
【請求項８】
前記表示部は、
前記シンボルが前記初期位置から前記移動量に基づく変更後の位置まで移動する間の経路を表示することを特徴とする、請求項１から７のいずれかに記載の表示システム。
【請求項９】
前記移動量計算部は、
前記シンボルの座標値の増減と前記シンボルの離散移動量の増減を相関させることを特徴とする、請求項２に記載の表示システム。
【請求項１０】
前記移動量計算部は、
ユーザが指定した座標の近傍に位置する前記シンボルの離散移動量を、その他の領域に位置するシンボルの離散移動量よりも大きくすることを特徴とする、請求項２に記載の表示システム。
【請求項１１】
対象を表すシンボルを座標空間上に表示する表示方法であって、
前記シンボルの前記座標空間上の初期位置を決定する工程と、
前記シンボルの前記座標空間における絶対位置及び他の対象を表すシンボルとの間の相対位置に基づいて、前記シンボルの前記初期位置からの移動量を決定する工程と、
前記移動量に基づいて、前記座標空間上の前記シンボルの位置を変更する工程と、
変更された前記座標空間上の位置に、前記シンボルを表示する工程と、を備えた表示方法。
【請求項１２】
コンピュータを、
対象を表すシンボルの座標空間上の初期位置を決定する初期配置決定部と、
前記シンボルの前記座標空間における絶対位置及び他の対象を表すシンボルとの間の相対位置に基づいて、前記シンボルの前記初期位置からの移動量を決定する移動量計算部と、
前記移動量計算部によって決定された移動量に基づいて、前記座標空間上の前記シンボルの位置を変更する配置変更部と、
前記配置変更部によって変更された前記座標空間上の位置に、前記シンボルを表示する表示部として機能させるプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示システム、表示方法、及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
多数のデータの全体を概観するための視覚化方法の一つとして散布図がある。二次元の散布図では、縦軸、横軸にそれぞれ異なる項目を対応させ、データを点でプロットする。散布図は通常二次元であることが多いが、多次元にすることにより、データを特定する項目を増やすこともできる。【０００３】
散布図は、各座標に意味が与えられているため、重要なノードを発見することが容易であるという利点がある。また、一覧表などの表現方法と異なり、データ数が膨大になっても一画面に表示できるため分布の傾向から相関性を発見しやすいという利点もある。一方、一つの点に複数のデータが重なってしまう場合があるため、データが重なっている部分のノード数を間違えやすいという欠点があった。【０００４】
特許文献１には、散布図を用いて視覚化を行う例が記載されている。特許文献１には、複数の処理対象データを読み込む手段と、各前記処理対象データの値に基づいて、当該処理対象データに対応するプロットの画面上の表示領域を特定する手段と、前記特定された各プロットの表示領域における各座標位置について、プロットの表示回数を計数する計数手段と、前記計数手段による計数結果に基づいて、プロット表示の重複数に応じて画面上の各画素の濃淡を変化させるように各座標位置の画素値を設定する設定手段と、前記設定された各座標位置の画素値に基づいて、前記複数の処理対象データに対応する複数のプロットを描画する描画手段と、を備え、表示対象のデータが多数であっても、視認性を低下させることなく、正確に視覚化するデータ表示装置が記載されている。【０００５】
また、視覚化方法の他の例として、力学モデルを利用した表示方法もある。力学モデルを利用した表示方法では、グラフのノード及びアーク（ノードとノードを繋ぐ線）に対して、誤読を与えないような自動配置を実現することを目的として、ノード間に斥力、アークに引力を持たせ、運動方程式によって良質なノード配置結果を得る手法であり、分子間力モデル、バネモデル、などの呼び方もある。【０００６】
力学モデルを利用した表示方法では、ノード間に斥力が働くため、一つの場所に複数のデータが重なることは起こりにくいという利点がある。しかし、各座標に意味が与えられていないため、重要なノードを発見することは難しい。さらに、データ数が画面サイズに比べて膨大になると、画面の制約上複数のデータが１箇所に重なってしまい、ノード数を誤読しやすいという欠点があった。【０００７】
特許文献２には、散布図と力学モデルを利用した表示方法の両者を組み合わせて視覚化を行う例が記載されている。特許文献２には、分類カテゴリー情報を含むメタ情報が付与された複数のコンテンツを低次元空間にマッピングするコンテンツマッピング方法であって、前記複数のコンテンツのそれぞれに概念ベクトルを割当てる高次元マッピング過程と、前記概念ベクトルに基づいて、前記複数のコンテンツのそれぞれに低次元空間における位置情報を割当てる低次元マッピング過程が設けられ、前記低次元マッピング過程は、分類カテゴリー情報が近いほど低次元空間内における位置情報が近くなるようにコンテンツをマッピングすることにより、コンテンツを低次元空間内にマッピングする場合に、各コンテンツにあらかじめ付与されたメタ情報をマッピングの結果に的確に反映するコンテンツマッピング方法が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００６−０７９４９１号公報
【特許文献２】特開２００３−３２３４５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかし、特許文献１に記載された方法では、データの重複数が多くなると、十分な視認性を得ることは難しい。【００１０】
また、特許文献２に記載された方法では、データ数が画面サイズに比べて膨大になった場合に、１箇所に複数のデータが重なってノード数を誤読しやすくなる点は改善されない。【００１１】
そこで、本発明の目的は、座標空間上の点として表される対象のうち、重要な対象の発見が容易で、対象を表す点の数が画面サイズに比べて膨大になっても、対象を表す点の数の誤読が起こらないようにすることである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明に係る表示システムは、対象を表すシンボルを座標空間上に表示する表示システムであって、前記シンボルの前記座標空間上の初期位置を決定する初期配置決定部と、前記シンボルの前記座標空間における絶対位置及び他の対象を表すシンボルとの間の相対位置に基づいて、前記シンボルの前記初期位置からの移動量を決定する移動量計算部と、前記移動量計算部によって決定された移動量に基づいて、前記座標空間上の前記シンボルの位置を変更する配置変更部と、前記配置変更部によって変更された前記座標空間上の位置に、前記シンボルを表示する表示部と、を備えたものである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、座標空間上のシンボルとして表される対象のうち、重要な対象の発見が容易で、対象を表すシンボルの数が画面サイズに比べて膨大になっても、対象を表すシンボルの数の誤読が起こらないようにすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施の形態１による表示システムの構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の実施の形態１による表示システムの動作の例を示すフローチャートである。
【図３】本発明の適用例である、監視業務における散布図である。
【図４】本発明の実施の形態１による表示システムの表示例である。
【図５】本発明の実施の形態１による表示システムの表示例である。
【図６】本発明の実施の形態１による表示システムの表示例である。
【図７】本発明の実施の形態２による表示システムの動作の例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
実施の形態１．
次に、本発明を実施するための最良の形態について、図面を参照して詳細に説明する。
図１は、本発明の実施形態による表示システム１０１の構成を示すブロック図である。
図に示すように、表示システム１０１は、配置決定部１０２と表示部１０３を備えている。
【００１６】
配置決定部１０２、及び表示部１０３は、プログラムに従ってコンピュータのプロセッサが行う動作のモジュールを表しており、これらは一体として表示システム１０１のプロセッサの機能を構成する。
【００１７】
配置決定部１０２は、初期配置計算部１０４、移動量計算部１０５、及び配置変更部１０６を備えている。
初期配置計算部１０４は、対象を表す点（シンボル）の座標空間上の初期位置を決定する。
初期配置計算部１０４は、対象の特性に基づいて初期位置を決定しても良いし、初期位置をランダムに決定してもよい。対象の特性に基づいて決定する場合とは、例えば各々の座標軸が意味を持つ散布図上に各点を配置する場合である。例えば、対象に性能と重要度という特性がある場合、性能を０から１００に数値化したものをＸ軸にとり、重要度を０から１００に数値化したものをＹ軸にとって、各点のＸ−Ｙ座標平面上の初期位置を決定する。
【００１８】
移動量計算部１０５は、対象を表す点の座標空間における絶対位置及び他の対象を表す点との間の相対位置に基づいて、点の初期位置からの移動量を決定する。移動量を決定する処理は、座標空間上の点に仮想的な斥力、引力等を設定して物理モデルを作る処理と、物理モデルに基づいて、各点の初期位置からの移動量を決定する処理を含む。
【００１９】
配置変更部１０６は、移動量計算部１０５によって決定された各点の初期位置からの移動量に基づいて、各点の座標空間上での再配置後の座標を決定する。
【００２０】
表示部１０３は、配置変更部１０６によって決定された座標に、対象を表す点を表示する。表示部１０３はディスプレイなどの表示装置に座標空間と各点を表示する。
【００２１】
移動量計算部１０５の処理についてさらに詳しく説明する。
移動量計算部１０５は、まず座標空間上の点に仮想的な斥力、引力を設定して物理モデルを作る。
本実施形態では、対象を表す点同士が座標空間で互いに離れようとする仮想的な力（斥力）と、点が初期位置に近づこうとする仮想的な力（引力）を設定する。
【００２２】
斥力の大きさは、例えば点と点の距離のｎ乗に反比例させることができる。
このように設定すると、斥力については、点同士が近づくほどお互いに働く斥力が大きくなり、逆に点同士がある程度以上離れると、お互いに働く斥力は０または０に近くなる。
【００２３】
引力の大きさは、例えば距離に比例させることができる。または、引力は距離に関わらず一定の大きさとしてもよい。
このように設定すると、散布図のように初期位置に意味の場各に、各点が初期位置から離れすぎるのを防ぐことができる。
なお、引力については、関連する対象を表す点同士の間に働く引力を設定しても良い。この場合には、関連度に基づいて、引力の大きさを設定することができる。
【００２４】
斥力や引力の設定には、クーロン力、万有引力、バネの力、分子間力などの物理的なモデルを用いることができる。さらに、重要な対象を表す点やエッジを多く持つ点については質量を大きく設定するなどの方法により、それらの点にはより大きな力がかかるように設定してもよい。
【００２５】
さらに、本実施形態では、各点の座標空間上の絶対位置に基づいて、上記の仮想的な力を補正する。
例えば、座標空間が（ｘ，ｙ）＝（０，０）〜（１００，１００）の範囲の２次元空間である場合、
ｘ＋ｙが１８０以上の時に斥力を１倍に、
ｘ＋ｙが１００以上１８０未満の時に斥力を０．５倍に、
ｘ＋ｙが１００未満の時に斥力を０に、
というように斥力を補正する。
また、斥力を（（ｘ＋ｙ）÷１００）倍というように連続的な値で補正してもよい。
また、斥力だけではなく、引力や点の質量についても座標値に基づいて補正してもよい。
【００２６】
以上のように斥力を補正すると、座標空間の特定の領域では点同士の間の斥力が大きくなり、結果として点同士の間隔が広がる。すなわち特定の領域では各点がよりばらついて配置されることになる。従って、散布図上で重要な対象が表示される領域においては大きな斥力が設定されるようにすることにより、重要な対象を表す点を見落としたり、点の数を誤読したりすることをさらに確実に防ぐことができる。
【００２７】
以上のように斥力や引力を設定したら、設定した物理モデルに基づいて、各々の点の初期位置からの移動量を計算する。ここでは、斥力に基づいて計算される点の移動量を離散移動量、引力に基づいて計算される点の移動量を収束移動量とする。離散移動量及び収束移動量は距離と方向を持つ物理量である。
【００２８】
物理モデルを用いると、運動方程式のように、点に働く力（力ベクトル）と点の加速度（加速度ベクトル）を正比例させることができる。加速度から速度（速度ベクトル）を計算でき、速度から座標の移動量（移動ベクトル）を計算できる。また、座標空間上の点が物理的な物体と同様の動きをするので、ユーザが直観的に理解しやすいという特徴がある。また、運動方程式とは異なるが、点に働く力と点の速度を正比例させるようにしてもよい。または、力と移動量を正比例させるようにしてもよい。このようなモデルを用いると、設定した力から直接移動量を計算できるので、計算資源を節約したり、瞬時に点を移動させたりしたい場合に有効である。
【００２９】
また、全ての点が完全に重ならないように表示する必要がない場合は、物理モデルを用いて計算した移動量の大きさを最大値として、ランダムに座標をずらすようにしてもよい。これも、計算資源を節約したり、瞬時に点を移動させたりしたい場合に有効である。
【００３０】
斥力が大きいほど離散移動量が大きくなるため、座標空間上で複数の点の初期位置が重なっている場合や、ごく近い位置に配置されている場合、それらの点の離散移動量は大きくなる。逆に、ある程度離れている点同士の間には斥力が働かないか、または斥力が小さいので、それらの点の離散移動量は０または０に近くなる。
【００３１】
なお、斥力を他の点に対して働く力として設定した場合は、ある点の斥力は他の点の離散移動量に影響を与える。また、斥力を自身に対して働く力として設定した場合は、ある点の斥力はその点の離散移動量に影響を与える。なお、本実施形態では、斥力は周囲の他の点に対して働く力として設定してもよいし、自身に対して働く力として設定してもよいし、両方に働く力として設定してもよい。
【００３２】
さらに、点に大きな引力が働くほど、その点の初期位置への収束移動量が大きくなるため、斥力の作用によりある点の位置が初期位置から大きく移動するような場合、その点の初期位置への収束移動量は大きくなる。移動量計算部１０５は計算された離散移動量とこのように、各点に働く斥力と引力を設定することにより、座標空間上の各々の点は、他の点と重ならず、かつ初期位置からあまり離れ過ぎない位置に再配置される。
【００３３】
次に、表示システム１０１の動作について説明する。
図２は、表示システム１０１の動作の例を示すフローチャートである。
まず、初期配置計算部１０４が、対象を表す点の座標空間上の初期位置を決定する（ステップＳ２０１）。初期位置は、斥力や引力を利用して算出される移動量に基づく位置変更前の座標である。
【００３４】
次に、移動量計算部１０５が、各点の座標空間における絶対位置及び他の対象を表す点との間の相対位置に基づいて、座標空間上の点に仮想的な斥力、引力等を設定して物理モデルを作成する（ステップＳ２０２）。
【００３５】
次に、移動量計算部１０５が、ステップＳ２０２で設定した物理モデルに基づいて、各点の初期位置からの移動量を計算する（ステップＳ２０３）。
【００３６】
次に配置決定部１０２が、移動量計算部１０５による移動量の計算処理が終了したかを判断する（ステップＳ２０４）。計算処理が終了している場合（ＹＥＳ）にはステップＳ２０５に進む。
【００３７】
ステップＳ２０５では、配置変更部１０６が、ステップＳ２０３で算出された移動量に基づいて、再配置後の各点の座標を決定する。
【００３８】
次に、表示部１０３が、ステップＳ２０５で決定された座標上に各点を表示する（ステップＳ２０６）。
【００３９】
以上のように、本実施形態によれば、散布図のように配置に意味がある空間上に対象を表す点を表示する場合に、複数の点が重なって配置されたり、狭い範囲に多数の点が配置されたりすることを防ぐことができるので、対象を表す点の数の誤読が起こらないようにすることができる。さらに、対象を表す点が元の位置から離れすぎないように調整しているので、散布図の意味も保つことができる。
【００４０】
さらに、重要な対象が集中する座標空間上の領域では、点同士の重なり合いがより発生しにくくなるように調整しているので、重要な対象を表す点を見落としたり、数を読み間違えたりすることをより確実に防ぐことができる。
【００４１】
なお、本実施形態では、斥力に基づいて離散移動量を計算したが、斥力を用いずに、直接移動量を計算してもよい。本実施形態のように斥力を用いて計算する場合は物理モデルとしての計算が可能である。すなわち、力を加速度に比例させ、点の移動速度を逐次加算していき、点の移動量を逐次加算していくことで、点を滑らかな軌道を描いて移動させることができる。なお、点の移動を収束させるため、速度に対して減衰率を設けるようにしてもよい。減衰率を設ける場合は、減衰率を０から１．０の間の実数とし、速度に対して逐次乗算すればよい。一方、斥力を用いずに直接移動量を計算する場合は、瞬間的に点が移動することになる。滑らかな軌道を描くことにはならないが、計算量を節約できる効果がある。
【００４２】
また、点の移動速度や振動幅を座標に応じて変化させてもよい。すなわち、ある領域に配置された点は他の領域の点よりも振動幅が大きく早く動くように設定する。移動速度や振動幅が大きいほど人間の注意が向けられやすいため、重要な対象が配置される領域の点の移動速度や振動幅を大きくすると効果的である。
【００４３】
また、表示部１０３による表示の際、座標空間の領域の重要度に応じて色分け表示してもよい。これにより、対象の重要度の違いを明示することができ、斥力の大きさによる点のばらつき具合の違いと合わせて、ユーザが重要な対象を正確に確認しやすいという効果がある。
【００４４】
図３は、本発明の適用例であり、システム運用監視業務における散布図４０１を示している。四角形で表現されている各々の点４０２は監視対象を表している、散布図４０１の縦軸は各監視対象の重要度を表しており、横軸は各監視対象が現在どの程度の問題を抱えているかを表している。
【００４５】
すぐに対処が必要な監視対象は領域４０３に集まりやすいため、監視者は対処が必要な対象を容易に発見することができる。この散布図４０１において、従来の表示方法では、複数の点４０２が重なって表示される場合がある。例えば領域４０３に１つしか点４０２が表示されていなければ、監視者は、対処が必要な対象は１つであると判断する可能性が高いが、実際には１００個の点が重なっているかもしれない。このように、実際には１００個の点４０２が領域４０３にあるにもかかわらず、１個であると見誤ってしまうと、重大な問題が発生する可能性が高い。本実施形態によれば、領域４０３のように重要な対象が集まる領域では、各点４０２に大きな斥力を設定し、点同士が重ならないようにするので、このような重大な判断ミスを起こすことを防止できる。
【００４６】
逆に、散布図４０１の左下の領域は、すぐには対処が必要ない対象が集まりやすいため、複数の点が重なって表示されていても問題は発生しないことが多い。従って、本実施形態では、このような領域の点４０２にはそれほど大きな斥力を設定せず移動量を少なくしている。
【００４７】
以上のように、システム運用監視業務のように、監視対象全体を常に概観的に監視できることが求められ、同時に、対処が必要な対象については漏らさず確実に監視できることが求められる分野は、本発明の適用の好例と考えられる。また、大規模情報の管理や監視業務においては同じ位置に複数の対象を表す点が集中することが多いと考えられるため、本発明は、大規模情報の視覚化方法としての利用価値が高いと考えられる。
【００４８】
他の適用例としては、日本地図を座標空間とし、対象を該当する都市の位置に表示する例が挙げられる。この場合、例えば東京や大阪などの人口の多い都市に配置される点に働く斥力を大きく設定して移動量を計算してもよい。このように、座標空間の特定の領域の重要度を高いとみなし、その領域の斥力や引力を大きく設定するようにしてもよい。
【００４９】
また、座標空間上で、ユーザが指定した領域における斥力や引力を大きく設定するようにしてもよい。指定の方法としては、ユーザがマウスポインタやタッチパネルを用いて指示する、ユーザが目線によって指示する、ユーザがズーム機能を用いて拡大するなどの方法が挙げられる。また、地図を座標空間とする場合に、ユーザの所在地を指定箇所に設定してもよい。
【００５０】
また、表示部１０３は、移動後の各点と初期位置との間に引いた線を表示するようにしてもよい。これにより、各点の初期位置や初期位置からの移動量を容易に知ることができる。
【００５１】
例えば、図４は、座標空間上の点５０１，５０２，５０３の間の斥力によって、各点がそれぞれの初期位置５０４，５０５，５０６から移動した場合を示している。
【００５２】
また、図５は、座標空間上の点６０１，６０２，６０３の間の引力によって、各点がそれぞれの初期位置６０４，６０５，６０６から移動した場合を示している。
【００５３】
また、図６は、複数の点が同一の初期位置７０２に配置された場合の表示例を示している。各点７０１の間に働く斥力と、点７０１が初期位置７０２に近づこうとする引力を設定することで、各点７０１が初期位置７０２の近くに団子状にばらついて表示される。そして、各点７０１と初期位置７０２の間に線を引くことにより、点同士の関連性が把握しやすいという利点がある。
【００５４】
このように、移動後の点と初期位置の間に線を表示することにより、初期位置の座標や点の移動量、点の移動に斥力が影響したのか引力が影響したのか、などの情報も表現することができる。
【００５５】
実施の形態２．
実施の形態１では、表示部１０３は、移動量計算部１０５による移動量の算出処理終了後に最終的な配置のみを示したが、実施の形態２では計算途中の配置も表示する点が異なっている。
【００５６】
本発明では、座標空間上の各点の移動量を、物理モデルを用いて計算している。すなわち、力を加速度に比例させ、点の移動速度を逐次加算していき、点の移動量を逐次加算していくことで、移動量を計算している。このため、最終的な位置へたどり着くまでの途中の軌跡も計算される。実施の形態２では、この途中の位置も逐次表示することにより、各点の移動の軌跡を示すことができる。
【００５７】
図７は、実施の形態２による表示システムの動作の例を示すフローチャートである。
まず、初期配置計算部１０４が、対象を表す点の座標空間上の初期位置を決定する（ステップＳ３０１）。初期位置は、斥力や引力を利用して算出される移動量に基づく位置変更前の座標である。
【００５８】
次に、移動量計算部１０５が、各点の座標空間における絶対位置及び他の対象を表す点との間の相対位置に基づいて、座標空間上の点に仮想的な斥力、引力等を設定して物理モデルを作成する（ステップＳ３０２）。
【００５９】
次に、移動量計算部１０５が、ステップＳ３０２で設定した物理モデルに基づいて、各点の初期位置からの移動量を決定する（ステップＳ３０３）。
【００６０】
次に、配置変更部１０６が、ステップＳ３０３で算出された移動量に基づいて、各点の座標を決定する（ステップＳ３０４）。
【００６１】
次に、表示部１０３が、ステップＳ３０４で決定された座標上に各点を表示する（ステップＳ３０５）。
【００６２】
次に、配置決定部１０２が、移動量計算部１０５による移動量の計算処理が終了したかを判断する（ステップＳ３０６）。計算処理が終了している場合（ＹＥＳ）には処理を終了する。終了していない場合（ＮＯ）にはステップＳ３０３に戻り、配置変更部１０６が計算の途中過程の座標を決定する。
【００６３】
以上のように、実施の形態２によれば、ユーザは、物理モデルに基づいて計算された移動量の途中経過（軌跡）も確認することもできる。
【００６４】
なお、ステップＳ３０６の判断処理において、各点の前回の座標からの移動量が一定以内に収まっていれば、計算処理が終了したと判断してもよい。
【００６５】
この出願は、２０１０年１月５日に出願された日本出願特願２０１０−０００４８５を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。
【００６６】
以上、実施形態を参照して本願発明を説明したが、本願発明は上記実施形態に限定されるものではない。本願発明の構成や詳細には、本願発明のスコープ内で当業者が理解し得る様々な変更をすることができる。
【産業上の利用可能性】
【００６７】
本発明は、座標空間上の点として表される対象のうち、重要な対象の発見が容易で、対象を表す点の数が画面サイズに比べて膨大になっても、対象を表す点の数の誤読が起こらないようにすることに適している。
【符号の説明】
【００６８】
１０１  表示システム、１０２  配置決定部、１０３  表示部、１０４  初期配置計算、
１０５  移動量計算部、１０６  配置変更部、４０１  散布図、４０２，５０１，５０２，５０３，６０１，６０２，６０３，７０１  点、４０３  領域、５０４，５０５，５０６，  ６０４，６０５，６０６，７０２  初期位置
【図１】
2011083685.tif 000003
【図２】
2011083685.tif 000004
【図３】
2011083685.tif 000005
【図４】
2011083685.tif 000006
【図５】
2011083685.tif 000007
【図６】
2011083685.tif 000008
【図７】
2011083685.tif 000009
【手続補正書】
【提出日】平成23年11月7日(2011.11.7)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
監視対象を表すシンボルを座標空間上に表示する表示システムであって、
前記座標空間の第１の座標軸は前記監視対象の重要度を表し、
前記シンボルの前記座標空間上の初期位置を決定する初期配置計算部と、
前記シンボルの前記座標空間における絶対位置及び他の監視対象を表すシンボルとの間の相対位置に基づいて、前記シンボルの前記初期位置からの移動量を決定する移動量計算部と、
前記移動量計算部によって決定された移動量に基づいて、前記座標空間上の前記シンボルの位置を変更する配置変更部と、
前記配置変更部によって変更された前記座標空間上の位置に、前記シンボルを表示する表示部と、を備え、
前記移動量計算部は、前記シンボルと前記他の監視対象を表すシンボルとの距離が近いほど、前記移動量を大きくするとともに、前記第１の座標軸方向の座標値が所定の閾値以上のシンボルの移動量を、前記第１の座標軸方向の座標値が前記閾値より小さいシンボルの移動量よりも大きくすることを特徴とする、表示システム。
【請求項２】
前記移動量計算部は、
前記シンボル同士が互いの相対位置に基づいて、前記座標空間上で互いに離れる方向に移動する離散移動量と、前記シンボルが前記初期位置に近づく方向に移動する収束移動量の加算により前記シンボルの前記初期位置からの移動量を決定することを特徴とする、請求項１に記載の表示システム。
【請求項３】
前記移動量計算部は、
所定の座標値の範囲内に位置するシンボルの離散移動量を、その他の座標値の範囲内に位置するシンボルの離散移動量よりも大きくすることを特徴とする、請求項２に記載の表示システム。
【請求項４】
前記移動量計算部は、
前記離散移動量を前記シンボル同士の間に働く仮想的な斥力に基づいて計算することを特徴とする請求項２または３に記載の表示システム。
【請求項５】
前記移動量計算部は、
前記収束移動量を前記シンボルが前記初期位置に近づこうとする仮想的な引力に基づいて計算することを特徴とする請求項２から４のいずれかに記載の表示システム。
【請求項６】
前記初期配置決定部によって決定される前記シンボルの初期位置が、散布図の配置であることを特徴とする、請求項１から５のいずれかに記載の表示システム。
【請求項７】
前記移動量計算部は、
前記離散移動量を最大値としたランダム値を前記シンボルの移動量とすることを特徴とする請求項２から６のいずれかに記載の表示システム。
【請求項８】
前記表示部は、
前記シンボルが前記初期位置から前記移動量に基づく変更後の位置まで移動する間の経路を表示することを特徴とする、請求項１から７のいずれかに記載の表示システム。
【請求項９】
前記移動量計算部は、
前記シンボルの座標値の増減と前記シンボルの離散移動量の増減を相関させることを特徴とする、請求項２に記載の表示システム。
【請求項１０】
前記移動量計算部は、
ユーザが指定した座標の近傍に位置する前記シンボルの離散移動量を、その他の領域に位置するシンボルの離散移動量よりも大きくすることを特徴とする、請求項２に記載の表示システム。
【請求項１１】
監視対象を表すシンボルを座標空間上に表示する表示方法であって、
前記座標空間の第１の座標軸は前記監視対象の重要度を表し、
前記シンボルの前記座標空間上の初期位置を決定する工程と、
前記シンボルの前記座標空間における絶対位置及び他の監視対象を表すシンボルとの間の相対位置に基づいて、前記シンボルの前記初期位置からの移動量を決定する工程と、
前記移動量に基づいて、前記座標空間上の前記シンボルの位置を変更する工程と、
変更された前記座標空間上の位置に、前記シンボルを表示する工程と、を備え、
前記移動量を決定する工程では、前記シンボルと前記他の監視対象を表すシンボルとの距離が近いほど、前記移動量を大きくするとともに、前記第１の座標軸方向の座標値が所定の閾値以上のシンボルの移動量を、前記第１の座標軸方向の座標値が前記閾値より小さいシンボルの移動量よりも大きくすることを特徴とする、表示方法。
【請求項１２】
コンピュータを、
監視対象を表すシンボルの座標空間上の初期位置を決定する初期配置決定部と、
前記シンボルの前記座標空間における絶対位置及び他の監視対象を表すシンボルとの間の相対位置に基づいて、前記シンボルの前記初期位置からの移動量を決定する移動量計算部と、
前記移動量計算部によって決定された移動量に基づいて、前記座標空間上の前記シンボルの位置を変更する配置変更部と、
前記配置変更部によって変更された前記座標空間上の位置に、前記シンボルを表示する表示部として機能させ、
前記座標空間の第１の座標軸は前記監視対象の重要度を表し、
前記移動量計算部は、前記シンボルと前記他の監視対象を表すシンボルとの距離が近いほど、前記移動量を大きくするとともに、前記第１の座標軸方向の座標値が所定の閾値以上のシンボルの移動量を、前記第１の座標軸方向の座標値が前記閾値より小さいシンボルの移動量よりも大きくすることを特徴とする、プログラム。
【国際調査報告】
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