(57)【要約】  本発明は、酸化型補酵素Ｑ１０に対する還元能力、還元型補酵素Ｑ１０を安定化させる能力だけでなく、栄養素、味、汎用性なども兼ね備えた成分とその利用方法を提供することを目的とする。  本発明は、特定のアミノ酸類を用いて酸化型補酵素Ｑ１０を還元する、還元型補酵素Ｑ１０の製造方法に関する。また本発明は、特定のアミノ酸類の共存下、還元型補酵素Ｑ１０を安定化する方法、及び該安定化された組成物にも関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
側鎖に窒素原子及び／または酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類を用いて、酸化型補酵素Ｑ１０を還元することを特徴とする、還元型補酵素Ｑ１０の製造方法。
【請求項２】
アミノ酸類が、側鎖に窒素原子を含む官能基を有するアミノ酸類である請求項１に記載の製造方法。
【請求項３】
アミノ酸類が、リシン、アルギニン、トリプトファン及びプロリンからなる群より選択される少なくとも１種のアミノ酸である請求項２に記載の製造方法。
【請求項４】
アミノ酸類が、側鎖に酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類である請求項１に記載の製造方法。
【請求項５】
側鎖に酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類が、セリンである請求項４に記載の製造方法。
【請求項６】
有機溶媒、油脂、水、または、これらの混合物の共存下に還元反応を実施する請求項１〜５いずれか１項に記載の製造方法。
【請求項７】
有機溶媒が、アルコール類、脂肪酸類及びテルペン類からなる群より選択される少なくとも１種である請求項６に記載の製造方法。
【請求項８】
有機溶媒が、アルコール類である請求項６に記載の製造方法。
【請求項９】
還元反応開始時の反応系における酸化型補酵素Ｑ１０濃度が０．０１重量％以上である請求項１〜８いずれか１項に記載の製造方法。
【請求項１０】
製剤中で、還元反応を実施する請求項１〜９いずれか１項に記載の製造方法。
【請求項１１】
製剤がカプセル剤である請求項１０に記載の製造方法。
【請求項１２】
カプセル剤がソフトカプセルである請求項１１に記載の製造方法。
【請求項１３】
還元反応を脱酸素雰囲気下に行う請求項１〜１２いずれか１項に記載の製造方法。
【請求項１４】
還元型補酵素Ｑ１０と、側鎖に窒素原子及び／または酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類とを共存させることを特徴とする還元型補酵素Ｑ１０の安定化方法。
【請求項１５】
アミノ酸類が、側鎖に窒素原子を含む官能基を有するアミノ酸類である請求項１４に記載の安定化方法。
【請求項１６】
アミノ酸類が、リシン、アルギニン、トリプトファン及びプロリンからなる群より選択される１つ以上のアミノ酸である請求項１５に記載の安定化方法。
【請求項１７】
アミノ酸類が、側鎖に酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類である請求項１４に記載の安定化方法。
【請求項１８】
アミノ酸類がセリンである請求項１７に記載の安定化方法。
【請求項１９】
さらに有機溶媒、油脂、水またはこれらの混合物を共存させる請求項１４〜１８いずれか１項に記載の安定化方法。
【請求項２０】
有機溶媒が、アルコール類、脂肪酸類及びテルペン類からなる群より選択される少なくとも１種である請求項１９に記載の安定化方法。
【請求項２１】
有機溶媒が、アルコール類である請求項１９に記載の安定化方法。
【請求項２２】
組成物中の還元型補酵素Ｑ１０に対するアミノ酸類の重量比が１以上である請求項１４〜２１いずれか１項に記載の安定化方法。
【請求項２３】
還元型補酵素Ｑ１０は、外部添加したものである請求項１４〜２２いずれか１項に記載の安定化方法。
【請求項２４】
脱酸素雰囲気下に還元型補酵素Ｑ１０と、側鎖に窒素原子及び／または酸素原子含む官能基を有するアミノ酸類とを共存させることを特徴とする請求項１４〜２３いずれか１項に記載の安定化方法。
【請求項２５】
還元型補酵素Ｑ１０と、側鎖に窒素原子及び／または酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類を含有する組成物。
【請求項２６】
アミノ酸類が、側鎖に窒素原子を含む官能基を有するアミノ酸類である請求項２５に記載の組成物。
【請求項２７】
アミノ酸類が、リシン、アルギニン、トリプトファン及びプロリンからなる群より選択される１つ以上のアミノ酸である請求項２６に記載の組成物。
【請求項２８】
アミノ酸類が、側鎖に酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類である請求項２５に記載の組成物。
【請求項２９】
アミノ酸類がセリンである請求項２８に記載の組成物。
【請求項３０】
組成物中に、有機溶媒、油脂、水または、これらの混合物をさらに含有する請求項２５〜２９いずれか１項に記載の組成物。
【請求項３１】
有機溶媒が、アルコール類、脂肪酸類及びテルペン類からなる群より選択される少なくとも１種である請求項３０に記載の組成物。
【請求項３２】
有機溶媒が、アルコール類である請求項３０に記載の組成物。
【請求項３３】
組成物中の還元型補酵素Ｑ１０含量が０．０１重量％以上である請求項２５〜３２いずれか１項に記載の組成物。
【請求項３４】
組成物中の還元型補酵素Ｑ１０は、側鎖に窒素原子及び／または酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類により還元されたものである請求項２５〜３３いずれか１項記載の組成物。
【請求項３５】
組成物中の還元型補酵素Ｑ１０は、外部添加されたものである請求項２５〜３４いずれか１項に記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、還元型補酵素Ｑ１０の製造方法、安定化方法及びそれを含有する組成物に関する。還元型補酵素Ｑ１０は、酸化型補酵素Ｑ１０に比べて高い経口吸収性を示し、優れた食品、健康食品、栄養機能食品、特定保健用食品、サプリメント、栄養補助剤、栄養剤、飲料、飼料、動物薬、化粧品、医薬品、治療薬、予防薬等として有用な化合物である。
【背景技術】
【０００２】
還元型補酵素Ｑ１０は、酸化型補酵素Ｑ１０に比べて高い経口吸収性を示し、抗酸化物質として非常に有用な化合物である。還元型補酵素Ｑ１０は、例えば、合成、発酵、天然物からの抽出等の従来公知の方法により得た酸化型補酵素Ｑ１０に対し、還元反応を行うことにより取得できる（特許文献１）。【０００３】
酸化型補酵素Ｑ１０を還元型補酵素Ｑ１０に還元する効果を発揮する成分（還元剤）としては、水素化ホウ素ナトリウム（非特許文献１）、亜ジチオン酸ナトリウム（非特許文献２）、亜硫酸系物質（亜硫酸ナトリウム等）（非特許文献３）、アスコルビン酸類（特許文献２）等が知られている。【０００４】
しかしながら、これらの成分は、発火する危険性があるため製造や取扱いに注意を要する化合物であったり、高価であったり、生体への安全性に懸念があったり、食品用途として使用される場合に風味に影響を与えたりするなど、要求される条件を好適に満たしているわけではなく、多くの場合、還元反応終了後に、還元型補酵素Ｑ１０と上記還元剤やその副産物を分離除去する工程が必要となる。そのため、還元反応終了後、還元剤やその副産物をそのまま安定化にも効果を発揮する成分として使用でき、あるいは食品、健康食品、サプリメントなどにも適用できる成分が強く望まれていた。【０００５】
ところで、酸化型補酵素Ｑ１０の還元に効果を発揮する成分の中には、還元型補酵素Ｑ１０の安定化に効果を発揮する成分、すなわち抗酸化剤として利用できるものもある。還元型補酵素Ｑ１０は、空気中の酸素により、酸化型補酵素Ｑ１０に容易に酸化されてしまうことが知られている。このため、還元型補酵素Ｑ１０の製剤や還元型補酵素Ｑ１０を含有する合剤を酸化から保護し、安定化する方法は極めて重要である。【０００６】
還元型補酵素Ｑ１０を安定化する効果がある化合物としては、クエン酸、アスコルビン酸類が知られている（特許文献３）。また、還元型補酵素Ｑ１０を安定化する溶媒としては、炭化水素類、脂肪酸エステル類、エーテル類及びニトリル類が好適であることが知られている（特許文献４）。【０００７】
しかしながら、これらの還元型補酵素Ｑ１０の安定化に効果を発揮する成分及び溶媒は、それ自体やあるいはその副産物が生体への安全性に懸念があったり、食品用途として使用される場合に風味に影響を与えたり、高価であったりする等、要求される条件を好適に満たしているわけではなく、ニーズによってはさらなる安定化が望まれることもある。【０００８】
このような背景の下、酸化型補酵素Ｑ１０の還元に効果を発揮する成分及び／又は還元型補酵素Ｑ１０の安定化に効果を発揮する成分として使用することが可能で、製造取扱い上の危険性も少なく、安価で、さらには機能性を有する、といった特徴を好適に満たす成分が強く望まれていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開平１０−１０９９３３号公報
【特許文献２】ＷＯ０１／５２８２２号公報
【特許文献３】ＷＯ０３／０３２９６７号公報
【特許文献４】ＷＯ０３／００６４０８号公報
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｔｏｘｉｃｏｌｏｇｙ，２８(１)，５５−６２，２００８
【非特許文献２】Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，２３(１)，７０−８１，２００６
【非特許文献３】第７版食品添加物公定書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、上記に鑑み、安全性が高く、食品、健康食品、栄養機能食品、特定保健用食品、サプリメント、栄養補助剤、栄養剤、動物薬、飲料、飼料、ペットフード、化粧品、医薬品、治療薬、予防薬等へも適用し易く、製造後分離除去する必要のない成分を利用した還元型補酵素Ｑ１０の製造方法と、さらにはその還元型補酵素Ｑ１０を、酸化から防護して安定化することのできる好適な方法、及び安定化された組成物の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは鋭意研究した結果、驚くべきことに、特定のアミノ酸類の共存下で、酸化型補酵素Ｑ１０は還元されて還元型補酵素Ｑ１０を生成し、さらには該特定のアミノ酸類の共存下では、還元型補酵素Ｑ１０が分子酸素による酸化から好適に防護されることも見出し、本発明を完成するに至った。【００１３】
即ち、本発明は、酸化型補酵素Ｑ１０の還元に効果を発揮する成分として、側鎖に窒素原子及び／または酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類を用いて、酸化型補酵素Ｑ１０を還元することを特徴とする還元型補酵素Ｑ１０の製造方法に関するものである。さらに、本発明は、還元型補酵素Ｑ１０と、側鎖に窒素原子及び／または酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類を共存させることを特徴とする還元型補酵素Ｑ１０の安定化方法にも関する。また、本発明は、還元型補酵素Ｑ１０と、側鎖に窒素原子及び／または酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類を含有する組成物にも関する。【００１４】
本明細書は本願の優先権の基礎である日本国特許出願2009-239754号の明細書等に記載される内容を包含する。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、生体にとって安全な成分を用いて酸化型補酵素Ｑ１０を還元する、還元型補酵素Ｑ１０の簡便な製造方法を提供することができ、また、該成分を用いた還元型補酵素Ｑ１０の安定化方法を提供することができる。さらには、それら酸化型補酵素Ｑ１０の還元に効果を発揮する成分及び／又は還元型補酵素Ｑ１０を安定化に効果を発揮する成分は、栄養素としての働きも期待できるため、得られた組成物は、特に、種々の効果が求められている医薬品、サプリメント、栄養機能食品、特定保健用食品、栄養補助剤、栄養剤、動物薬、化粧品、治療薬等として非常に有益となる。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下本発明を詳細に説明する。まず、本発明の還元型補酵素Ｑ１０の製造方法について述べる。本発明の製造方法は、側鎖に窒素原子及び／または酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類を用いて、酸化型補酵素Ｑ１０を還元することを特徴とする、還元型補酵素Ｑ１０の製造方法である。
【００１７】
本発明の製造方法で原料となる酸化型補酵素Ｑ１０は、酸化型補酵素Ｑ１０単独でも良く、又、還元型補酵素Ｑ１０との混合物であっても良い。上記酸化型補酵素Ｑ１０が還元型補酵素Ｑ１０との混合物である場合、補酵素Ｑ１０の総量（すなわち、還元型補酵素Ｑ１０及び酸化型補酵素Ｑ１０の合計量）に占める酸化型補酵素Ｑ１０の割合は、特に制限されないが、例えば、１重量％以上、普通５重量％以上、好ましくは１０重量％以上、より好ましくは２０重量％以上、特に好ましくは５０重量％以上である。その上限は特に限定されないが、酸化型補酵素Ｑ１０が還元型補酵素Ｑ１０との混合物である場合には、普通９９．９重量％以下である。もちろん、酸化型補酵素Ｑ１０が１００重量％の場合、すなわち酸化型補酵素Ｑ１０を単独で使用してもよい。また、ここで用いる酸化型補酵素Ｑ１０は、例えば、合成、発酵、天然物からの抽出等の従来公知の方法により得ることができる。好ましくは、発酵、天然物からの抽出により得られたものである。
【００１８】
本発明の製造方法において、酸化型補酵素Ｑ１０を還元するために使用される成分は、側鎖に特定のヘテロ原子を含む官能基を有するアミノ酸類（以下「本発明のアミノ酸類」ともいう）である。ここでいうヘテロ原子とは、窒素原子、酸素原子を意味する。従って、本発明における、側鎖にヘテロ原子を含む官能基を有するアミノ酸類とは、特に限定されないが、例えば、側鎖に窒素原子を含む官能基を有するアミノ酸類、及び／又は、側鎖に酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類である。
【００１９】
本発明のアミノ酸類の側鎖のヘテロ原子が窒素原子の場合、すなわち、本発明の製造方法において、側鎖に窒素原子を含む官能基を有するアミノ酸類を酸化型補酵素Ｑ１０を還元するための成分として使用する場合の「窒素原子を含む官能基」とは、特に限定されないが、アミノ基、アミド基、イミノ基、グアニジン基、イミダゾール基、インドール基等が含まれる。また、「側鎖に窒素原子を含む官能基を有するアミノ酸類」としては、環状、非環状を問わず、また、環状の場合、窒素原子はアミノ酸のアミノ基と共有していてもよく、具体的には、リシン、アルギニン、トリプトファン、プロリン、ヒスチジン、シトルリン、アスパラギン、グルタミン等が挙げられる。とりわけ、酸化型補酵素Ｑ１０を還元型補酵素Ｑ１０へと変換する還元能力の観点からは特に、リシン、アルギニン、トリプトファン、プロリンが好ましく、さらには、リシン、アルギニン、トリプトファンが特に好ましい。
【００２０】
本発明のアミノ酸類の側鎖のヘテロ原子が酸素原子の場合、すなわち、本発明の製造方法において、側鎖に酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類を酸化型補酵素Ｑ１０を還元するための成分として使用する場合の「酸素原子を含む官能基」とは、特に限定されないが、水酸基、カルボキシル基、カルボニル基、エーテル基、フェノール基等が含まれる。また、「側鎖に酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類」としては、具体的には、セリン、チロシン、トレオニン（スレオニン）、アスパラギン酸、グルタミン酸、アスパラギン、グルタミン等が挙げられるが、酸化型補酵素Ｑ１０を還元型補酵素Ｑ１０へと変換する還元能力の観点からは、特にセリンが好ましい。
【００２１】
上記本発明のアミノ酸類のうち、還元反応のしやすさ及び製造コストの観点からは、側鎖に窒素原子を含む官能基を有するアミノ酸類の方が有利である。
【００２２】
また、ここに挙げたアミノ酸類の形態は特に限定されず、以下に記すような水和物、塩、誘導体でも良い。アミノ酸の水和物としては、例えば、リシン水和物、リシン塩酸塩水和物等が挙げられる。また、塩としては、例えば、リシン塩酸塩やアルギニン塩酸塩等の塩酸塩、トリプトファン硫酸塩等の硫酸塩、リシンナトリウム塩等のナトリウム塩、リシンカリウム塩等のカリウム塩等が挙げられる。また、アミノ酸の誘導体としては、Ｎ−アシル体等が挙げられる。さらに、これらのアミノ酸がペプチド結合した、ポリペプチドやタンパク質も誘導体に含めることができる。なお、これらのアミノ酸の絶対立体配置は特に限定されず、L体、D体、或いは、ラセミ体であっても良い。
【００２３】
尚、本発明の製造方法において、反応開始時の酸化型補酵素Ｑ１０と本発明のアミノ酸類の量比は酸化型補酵素Ｑ１０を還元型補酵素Ｑ１０に還元しうる有効量であれば特に制限されないが、通常、酸化型補酵素Ｑ１０に対するアミノ酸類の当量は、普通は０．０１当量以上、より好ましくは０．１当量以上、特に好ましくは１当量以上である。その上限は特に限定されないが、製造コスト、又は、栄養素としての有効性の観点からは通常は１０００当量以下、好ましくは５００当量以下、より好ましくは２５０当量以下、特に好ましくは１００当量以下、とりわけ好ましくは５０当量以下、最も好ましくは１０当量以下である。
【００２４】
本発明の製造方法において、原料となる酸化型補酵素Ｑ１０と本発明のアミノ酸類は反応系において接触しておればよく、その系は均一であっても良く、又、不均一であっても良く、特に制限されない。例えば、酸化型補酵素Ｑ１０と本発明のアミノ酸類が各々固体として接触している場合、一方が溶媒等に溶解した液層に、他方がその液層に固体として存在する場合、酸化型補酵素Ｑ１０が融液として存在し、本発明のアミノ酸類がその融液中に固体として存在する場合、各々が液相に存在し、液−液２層を形成する場合、各々が同一液相に存在する場合等を挙げることができる。言うまでもなく、酸化型補酵素Ｑ１０と本発明のアミノ酸類との接触効率の高い系が、酸化型補酵素Ｑ１０の還元には効果的であり、この観点からは、酸化型補酵素Ｑ１０と本発明のアミノ酸類が同一液相に存在するのが最も好ましい。
【００２５】
上記観点から、本発明の製造方法において還元反応を行う際、酸化型補酵素Ｑ１０及び／又は本発明のアミノ酸類を液相に存在させるために溶媒を使用するのが好ましい。本発明の製造方法において、還元反応時に使用する溶媒としては、特に制限されないが、炭化水素類、脂肪酸エステル類、エーテル類、アルコール類、ケトン類、窒素化合物類（ニトリル類、アミド類を含む）、硫黄化合物類、脂肪酸類、テルペン類等の有機溶媒、油脂、水等を挙げることができ、これらは単独で用いても、また２種類以上の混合溶媒として用いてもよい。
【００２６】
上記炭化水素類としては、特に制限されないが、例えば、脂肪族炭化水素、芳香族炭化水素、ハロゲン化炭化水素等を挙げることができる。特に、脂肪族炭化水素、芳香族炭化水素が好ましく、とりわけ、脂肪族炭化水素が好ましい。
【００２７】
脂肪族炭化水素としては、環状、非環状を問わず、又、飽和、不飽和を問わず、特に制限されないが、非環状の脂肪族炭化水素が特に好ましく用いられる。また、通常、炭素数３〜２０、好ましくは、炭素数５〜１２のものが用いられる。脂肪族炭化水素の具体例としては、例えば、プロパン、ブタン、イソブタン、ペンタン、２−メチルブタン、シクロペンタン、２−ペンテン、ヘキサン、２−メチルペンタン、２，２−ジメチルブタン、２，３−ジメチルブタン、メチルシクロペンタン、シクロヘキサン、１−ヘキセン、シクロヘキセン、ヘプタン、２−メチルヘキサン、３−メチルヘキサン、２、３−ジメチルペンタン、２，４−ジメチルペンタン、メチルシクロヘキサン、１−ヘプテン、オクタン、２，２，３−トリメチルペンタン、イソオクタン、エチルシクロヘキサン、１−オクテン、ノナン、２，２，５−トリメチルヘキサン、１−ノネン、デカン、１−デセン、ｐ−メンタン、ウンデカン、ドデカン等を挙げることができる。中でも、炭素数５〜８の飽和脂肪族炭化水素が好ましく、ペンタン、２−メチルブタン、シクロペンタン、ヘキサン、２−メチルペンタン、２，２−ジメチルブタン、２，３−ジメチルブタン、メチルシクロペンタン、シクロヘキサン、へプタン、２−メチルヘキサン、３−メチルヘキサン、２，３−ジメチルペンタン、２，４−ジメチルペンタン、メチルシクロヘキサン、オクタン、２，２，３−トリメチルペンタン、イソオクタン、エチルシクロヘキサン等が特に好ましい。
【００２８】
芳香族炭化水素としては、特に制限されないが、普通、炭素数６〜２０、特に炭素数６〜１２、とりわけ炭素数７〜１０のものが好適に用いられる。芳香族炭化水素の具体例としては、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、ｏ−キシレン、ｍ−キシレン、ｐ−キシレン、エチルベンゼン、クメン、メシチレン、テトラリン、ブチルベンゼン、ｐ−シメン、シクロヘキシルベンゼン、ジエチルベンゼン、ペンチルベンゼン、ジペンチルベンゼン、ドデシルベンゼン、スチレン等を挙げることができる。芳香族炭化水素は、好ましくは、トルエン、キシレン、ｏ−キシレン、ｍ−キシレン、ｐ−キシレン、エチルベンゼン、クメン、メシチレン、テトラリン、ブチルベンゼン、ｐ−シメン、シクロヘキシルベンゼン、ジエチルベンゼン、ペンチルベンゼンであり、より好ましくは、トルエン、キシレン、ｏ−キシレン、ｍ−キシレン、ｐ−キシレン、クメン、テトラリンであり、最も好ましくは、クメンである。
【００２９】
ハロゲン化炭化水素としては、環状、非環状を問わず、又、飽和、不飽和を問わず、特に制限されないが、一般に、非環状のものが好ましく用いられる。普通、塩素化炭化水素、フッ素化炭化水素が好ましく、特に塩素化炭化水素が好ましい。炭素数１〜６、特に炭素数１〜４、とりわけ炭素数１〜２のものが好適に用いられる。ハロゲン化炭化水素の具体例としては、例えば、ジクロロメタン、クロロホルム、四塩化炭素、１，１−ジクロロエタン、１，２−ジクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，１，２−テトラクロロエタン、１，１，２，２−テトラクロロエタン、ペンタクロロエタン、ヘキサクロロエタン、１，１−ジクロロエチレン、１，２−ジクロロエチレン、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン、１，２−ジクロロプロパン、１，２，３−トリクロロプロパン、クロロベンゼン、１，１，１，２−テトラフルオロエタン等を挙げることができる。
【００３０】
ハロゲン化炭化水素は、好ましくは、ジクロロメタン、クロロホルム、四塩化炭素、１，１−ジクロロエタン、１，２−ジクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１−ジクロロエチレン、１，２−ジクロロエチレン、トリクロロエチレン、クロロベンゼン、１，１，１，２−テトラフルオロエタンであり、より好ましくは、ジクロロメタン、クロロホルム、１，２−ジクロロエチレン、トリクロロエチレン、クロロベンゼン、１，１，１，２−テトラフルオロエタンである。
【００３１】
上記脂肪酸エステル類としては、特に制限されないが、例えば、プロピオン酸エステル、酢酸エステル、ギ酸エステル等を挙げることができる。脂肪酸エステル類としては、特に、酢酸エステル、ギ酸エステルが好ましく、とりわけ、酢酸エステルが好ましい。特に制限されないが、一般に、エステル基としては、炭素数１〜８のアルキルエステル又はアラルキルエステル、好ましくは炭素数１〜６のアルキルエステル、より好ましくは炭素数１〜４のアルキルエステルが好ましく用いられる。
【００３２】
プロピオン酸エステルとしては、例えば、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、プロピオン酸ブチル、プロピオン酸イソペンチルを挙げることができる。
【００３３】
酢酸エステルとしては、例えば、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸イソプロピル、酢酸ブチル、酢酸イソブチル、酢酸ｓｅｃ−ブチル、酢酸ペンチル、酢酸イソペンチル、酢酸ｓｅｃ−ヘキシル、酢酸シクロヘキシル、酢酸ベンジル等を挙げることができる。酢酸エステルは、好ましくは、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸イソプロピル、酢酸ブチル、酢酸イソブチル、酢酸ｓｅｃ−ブチル、酢酸ペンチル、酢酸イソペンチル、酢酸ｓｅｃ−ヘキシル、酢酸シクロヘキシルであり、より好ましくは、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸イソプロピル、酢酸ブチル、酢酸イソブチルであり、最も好ましくは、酢酸エチルである。
【００３４】
ギ酸エステルとしては、例えば、ギ酸メチル、ギ酸エチル、ギ酸プロピル、ギ酸イソプロピル、ギ酸ブチル、ギ酸イソブチル、ギ酸ｓｅｃ−ブチル、ギ酸ペンチル等を挙げることができる。ギ酸エステルは、好ましくは、ギ酸メチル、ギ酸エチル、ギ酸プロピル、ギ酸ブチル、ギ酸イソブチル、ギ酸ペンチルであり、最も好ましくは、ギ酸エチルである。
【００３５】
上記エーテル類としては、環状、非環状を問わず、又、飽和、不飽和を問わず、特に制限されないが、一般に、飽和のものが好ましく用いられる。普通、炭素数３〜２０、特に炭素数４〜１２、とりわけ炭素数４〜８のものが好適に用いられる。エーテル類の具体例としては、例えば、ジエチルエーテル、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル、ジプロピルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ジブチルエーテル、ジヘキシルエーテル、エチルビニルエーテル、ブチルビニルエーテル、アニソール、フェネトール、ブチルフェニルエーテル、メトキシトルエン、ジオキサン、フラン、２−メチルフラン、テトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、エチレングリコールジブチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールジブチルエーテル等を挙げることができる。エーテル類は、好ましくは、ジエチルエーテル、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル、ジプロピルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ジブチルエーテル、ジヘキシルエーテル、アニソール、フェネトール、ブチルフェニルエーテル、メトキシトルエン、ジオキサン、２−メチルフラン、テトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、エチレングリコールジブチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテルであり、より好ましくは、ジエチルエーテル、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル、アニソール、ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテルであり、さらに好ましくは、ジエチルエーテル、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル、アニソール等であり、最も好ましくは、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテルである。
【００３６】
上記アルコール類としては、環状、非環状を問わず、又、飽和、不飽和を問わず、特に制限されないが、一般に、飽和のものが好ましく用いられる。普通、炭素数１〜２０、特に炭素数１〜１２、とりわけ炭素数１〜６、なかでも炭素数１〜５の１価アルコールが好ましく、又、炭素数２〜５の２価アルコールが好ましく、又、炭素数３の３価アルコールが好ましい。
【００３７】
１価のアルコールとしては、例えば、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、１−ブタノール、２−ブタノール、イソブチルアルコール、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール、１−ペンタノール、２−ペンタノール、３−ペンタノール、２−メチル−１−ブタノール、イソペンチルアルコール、ｔｅｒｔ−ペンチルアルコール、３−メチル−２−ブタノール、ネオペンチルアルコール、１−ヘキサノール、２−メチル−１−ペンタノール、４−メチル−２−ペンタノール、２−エチル−１−ブタノール、１−ヘプタノール、２−ヘプタノール、３−ヘプタノール、１−オクタノール、２−オクタノール、２−エチル−１−ヘキサノール、１−ノナノール、１−デカノール、１−ウンデカノール、１−ドデカノール、アリルアルコール、プロパルギルアルコール、ベンジルアルコール、シクロヘキサノール、１−メチルシクロヘキサノール、２−メチルシクロヘキサノール、３−メチルシクロヘキサノール、４−メチルシクロヘキサノール等を挙げることができる。１価のアルコールは、好ましくは、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、１−ブタノール、２−ブタノール、イソブチルアルコール、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール、１−ペンタノール、２−ペンタノール、３−ペンタノール、２−メチル−１−ブタノール、イソペンチルアルコール、ｔｅｒｔ−ペンチルアルコール、３−メチル−２−ブタノール、ネオペンチルアルコール、１−ヘキサノール、２−メチル−１−ペンタノール、４−メチル−２−ペンタノール、２−エチル−１−ブタノール、シクロヘキサノールであり、より好ましくは、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、１−ブタノール、２−ブタノール、イソブチルアルコール、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール、１−ペンタノール、２−ペンタノール、３−ペンタノール、２−メチル−１−ブタノール、イソペンチルアルコール、ｔｅｒｔ−ペンチルアルコール、３−メチル−２−ブタノール、ネオペンチルアルコールであり、さらに好ましくは、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、１−ブタノール、２−ブタノール、イソブチルアルコール、２−メチル−１−ブタノール、イソペンチルアルコールであり、最も好ましくは、エタノールである。
【００３８】
２価のアルコールとしては、１，２−エタンジオール、１，２−プロパンジオール、１，３−プロパンジオール、１，２−ブタンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、２，３−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオール等を挙げることができる。２価のアルコールは、好ましくは、１，２−エタンジオール、１，２−プロパンジオール、１，３−プロパンジオールであり、最も好ましくは、１，２−エタンジオールである。
【００３９】
３価のアルコールとしてはグリセリン等を好適に用いることができる。
【００４０】
上記ケトン類としては、特に制限されず、普通炭素数３〜６のものが好適に用いられる。ケトン類の具体例としては、例えば、アセトン、メチルエチルケトン、メチルブチルケトン、メチルイソブチルケトン等を挙げることができ、好ましくは、アセトン、メチルエチルケトンであり、最も好ましくは、アセトンである。
【００４１】
上記ニトリル類としては、環状、非環状を問わず、又、飽和、不飽和を問わず、特に制限されないが、一般に飽和のものが好ましく用いられる。普通、炭素数２〜２０、特に炭素数２〜１２、とりわけ炭素数２〜８のものが好適に用いられる。ニトリル類の具体例としては、例えば、アセトニトリル、プロピオニトリル、マロノニトリル、ブチロニトリル、イソブチロニトリル、スクシノニトリル、バレロニトリル、グルタロニトリル、ヘキサンニトリル、ヘプチルシアニド、オクチルシアニド、ウンデカンニトリル、ドデカンニトリル、トリデカンニトリル、ペンタデカンニトリル、ステアロニトリル、クロロアセトニトリル、ブロモアセトニトリル、クロロプロピオニトリル、ブロモプロピオニトリル、メトキシアセトニトリル、シアノ酢酸メチル、シアノ酢酸エチル、トルニトリル、ベンゾニトリル、クロロベンゾニトリル、ブロモベンゾニトリル、シアノ安息香酸、ニトロベンゾニトリル、アニソニトリル、フタロニトリル、ブロモトルニトリル、メチルシアノベンゾエート、メトキシベンゾニトリル、アセチルベンゾニトリル、ナフトニトリル、ビフェニルカルボニトリル、フェニルプロピオニトリル、フェニルブチロニトリル、メチルフェニルアセトニトリル、ジフェニルアセトニトリル、ナフチルアセトニトリル、ニトロフェニルアセトニトリル、クロロベンジルシアニド、シクロプロパンカルボニトリル、シクロヘキサンカルボニトリル、シクロヘプタンカルボニトリル、フェニルシクロヘキサンカルボニトリル、トリルシクロヘキサンカルボニトリル等を挙げることができる。ニトリル類は、好ましくは、アセトニトリル、プロピオニトリル、スクシノニトリル、ブチロニトリル、イソブチロニトリル、バレロニトリル、シアノ酢酸メチル、シアノ酢酸エチル、ベンゾニトリル、トルニトリル、クロロプロピオニトリルであり、より好ましくは、アセトニトリル、プロピオニトリル、ブチロニトリル、イソブチロニトリルであり、最も好ましくは、アセトニトリルである。
【００４２】
上記窒素化合物類としては、前述したニトリル類以外に、例えば、ニトロメタン、アセトニトリル、トリエチルアミン、ピリジン、ホルムアミド、Ｎ−メチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチルピロリドン等を挙げることができる。
【００４３】
上記硫黄化合物類としては、例えば、ジメチルスルホキシド、スルホラン等を挙げることができる。
【００４４】
上記脂肪酸類としては、例えば、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、ベヘン酸、エイコサペンタエン酸、ドコサヘキサエン酸、ドコサペンタエン酸等を挙げることができるが、ギ酸、酢酸、カプリル酸、カプリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、エイコサペンタエン酸、ドコサヘキサエン酸、ドコサペンタエン酸が好ましく、特に、酢酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、エイコサペンタエン酸、ドコサヘキサエン酸、ドコサペンタエン酸が好ましく、さらには、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、エイコサペンタエン酸、ドコサヘキサエン酸が好ましく、最も好ましくはオレイン酸である。
【００４５】
上記テルペン類としては、環状、非環状を問わず、又、飽和、不飽和を問わず、特に制限されない。テルペン類としては、通常、ヘミテルペン、モノテルペン、セスキテルペン、ジテルペン、トリテルペン、テトラテルペン等を挙げることができる。テルペン類の具体例としては、例えば、プレノール、３−メチル−３−ブテン−２−オール、チグリン酸、アンゲリカ酸、セネイシオ酸、イソ吉草酸、アロオシメン、α−ビサボレン、ビサボレン、β−ブルボネン、δ−カジネン、δ−３−カレン、α−カリオフィレン、β−カリオフィレン、ｐ−サイメン、デヒドロ−ｐ−サイメン、メントール、リモネン、ｄ−リモネン、ｌ−リモネン、cis−３，７−ジメチル−１,３,６,−オクタトリエン、δ−エレメン、β−エレメン、α−ファルネセン、β−ファルネセン、ファルネセン、ゲルマクレンＤ，β−グアイエン、ロンギフォレン、ミルセン、β−オシメン、α−フェランドレン、α−ピネン、β−ピネン、ピノカンフォン、サビネン、α−ターピネン、γ−ターピネン、ターピノレン、ツヨプセン、バレンセン、α−コパエン、ハイドロゲネーティッド  リモネンダイマー、イソカリオフィレン、ピネンダイマー、ジペンテンダイマー、ジペンテントリマー、ゲラニオール、シトラール、シトロネラール、シトロネロール、１,８−シネオール、ヒドロキシシトロネラール、リナロール、コスメン、ネロール、ミルセノール、ラバンジュロール、イプスエジエノール、ネラール、ゲラニアール、ペリレン、ローズフラン、ゲラニル酸、チオテルピネオール、α−テルピネオール、β−テルピネオール、γ−テルピネオール、δ−テルピネオール、カルベオール、テルピン、ペリルアルデヒド、ぺリラアルコール、カルボン、アスカリドール、アネトール、ツヨン、ツジャノール、α−イオノン、β−イオノン、γ―イオノン、ファルネソール、ネロリドール、α−シネンサール、β−シネンサール、ビサボール、フィトール、スクアレン、シトロネリオキシアセトアルデヒド、ミルテナール、ペリラアルデヒド、２−ｐ−シメノール、２−エトキシ−ｐ−サイメン、カルベノール、４-カルボメンテノール、酢酸カルビル、プロピオン酸カルビル、カリオフィレンアルコール、酢酸カリオフィレンアルコール、１,４−シネオール、オイゲノール、ｄ−セリネン、チモール、ｄ−カンフェン、リナロールアセテート等を挙げることができる。テルペン類は、好ましくは、プレノール、３−メチル−３−ブテン−２−オール、チグリン酸、アンゲリカ酸、セネイシオ酸、イソ吉草酸、アロオシメン、α−ビサボレン、ビサボレン、β−ブルボネン、δ−カジネン、δ−３−カレン、α−カリオフィレン、β−カリオフィレン、ｐ−サイメン、デヒドロ−ｐ−サイメン、リモネン、ｄ−リモネン、ｌ−リモネン、cis−３，７−ジメチル−１,３,６,−オクタトリエン、δ−エレメン、β−エレメン、α−ファルネセン、β−ファルネセン、ファルネセン、ゲルマクレンＤ，β−グアイエン、ロンギフォレン、ミルセン、β−オシメン、α−フェランドレン、α−ピネン、β−ピネン、ピノカンフォン、サビネン、α−ターピネン、γ−ターピネン、ターピノレン、ツヨプセン、バレンセン、α−コパエン、ハイドロゲネーティッド  リモネンダイマー、イソカリオフィレン、��ネンダイマー、ジペンテンダイマー、ジペンテントリマー、ゲラニオール、シトラール、シトロネラール、シトロネロール、１,８−シネオール、ヒドロキシシトロネラール、リナロール、ネロール、ミルセノール、ネラール、ゲラニアール、カルボン、アネトール、ツヨン、フィトール、スクアレン、オイゲノール、ｄ−セリネン、チモール、リナロールアセテートであり、特に好ましくはα−ビサボレン、ビサボレン、δ−カジネン、α−カリオフィレン、β−カリオフィレン、リモネン、ｄ−リモネン、ｌ−リモネン、ミルセン、α−フェランドレン、α−ピネン、β−ピネン、α−ターピネン、γ−ターピネン、ゲラニオール、シトラール、シトロネロール、１,８−シネオール、リナロール、カルボン、アネトール、ツヨン、オイゲノール、ｄ−セリネン、チモール、リナロールアセテートであり、最も好ましくは、リモネン、ｄ−リモネンである。
【００４６】
また、上記テルペン類を含む精油を溶媒として、使用する事もできる。精油に関して、特に制限されないが、オレンジ油、カプシカム油、からし油、ガーリック油、キャラウエー油、クローブ油、桂皮油、ココア抽出物、コーヒー豆抽出物、ジンジャー油、スペアミント油、セロリー種子油、タイム油、たまねぎ油、ナツメグ油、パセリ種子油、はっか油、バニラ抽出物、ファンネル油、ペニロイヤル油、ペーパーミント油、ユーカリ油、レモン油、ローズ油、ローズマリー油、アーモンド油、アジョワン油、アニス油、アミリス油、アンゲリカルート油、アンブレット種子油、エストラゴン油、オリガナム油、オリス根油、オリバナム油、カシア油、カスカリラ油、カナンガ油、カモミール油、カラムス油、カルダモン油、キャロット種子油、キュベブ油、クミン油、グレープフルーツ油、桂葉油、ケード油、こしょう油、コスタス根油、コニャック油、コパイバア油、コリアンダー油、しそ油、じゃ香、ジュニパーベリー油、スターアニス油、セイジ油、セボリー油、ゼラニウム油、タンゼリン油、ディル油、とうか油、トルーバルサム油、バジル油、バーチ油、パチュリ油、パルマローザ油、ピメント油、プチグレイン油、ベイ葉油、ベルガモット油、ペルーバルサム油、ベンゾイン樹脂、ボアドローズ油、ホップ油、ボロニアアブソリュート、マージョラン油、マンダリン油、ミルトル油、ユズ香料、ライム油、ラベンジン油、ラベンダー油、ルー油、レモングラス油、レチオニン、ロベージ油、ローレルリーフ油、ワームウッド油等を挙げることができる。
【００４７】
上記有機溶媒のうち、アルコール類、脂肪酸類、テルペン類が好ましく、アルコール類がより好ましく、アルコール類のなかでもエタノールがもっとも好ましい。
【００４８】
上記油脂としては、動植物からの天然油脂であってもよく、合成油脂や加工油脂であっても良い。植物油脂としては、例えば、ヤシ油、パーム油、パーム核油、アマニ油、つばき油、玄米胚芽油、菜種油、米油、落花生油、コーン油、小麦胚芽油、大豆油、エゴマ油、綿実油、ヒマワリ種子油、カポック油、月見草油、シア脂、サル脂、カカオ脂、ゴマ油、サフラワー油、オリーブ油、アボガド油、けし油、ごぼう子油等を挙げることができ、動物油脂としては、例えば、豚脂、乳脂、魚油、牛脂等を挙げることができ、さらに、これらを分別、水素添加、エステル交換等により加工した油脂（例えば硬化油）も挙げることができる。言うまでもなく、中鎖脂肪酸トリグリセリド（ＭＣＴ）、脂肪酸の部分グリセリド等も使用しうる。また、これらの混合物を使用しても良い。中鎖脂肪酸トリグリセリドとしては、特に制限されないが、例えば、脂肪酸の炭素数が各々６〜１２、好ましくは８〜１２のトリグリセリド等を挙げることができる。
【００４９】
上記油脂のうち、取り扱い易さ、臭気等の面から植物油脂、合成油脂、加工油脂が好ましい。これらの中でも、具体的に、ヤシ油、パーム油、パーム核油、菜種油、米油、大豆油、綿実油、サフラワー油、オリーブ油、中鎖脂肪酸トリグリセリド（ＭＣＴ）、脂肪酸の部分トリグリセリド等が好ましく、米油、大豆油、菜種油、サフラワー油、中鎖脂肪酸トリグリセリド、脂肪酸の部分グリセリド等が特に好ましく、アミノ酸類の溶解性等の観点から、中鎖脂肪酸トリグリセリドまたは脂肪酸の部分グリセリドを使用するのが最も好ましい。
【００５０】
上記溶媒の中でも、食品、医薬品、化粧品等に許容できる溶媒が好ましく、食品に許容できる溶媒がより好ましい。反応生成物を加工せずとも直接摂取できるという観点や反応性の観点からは、アルコール類、水、油脂、脂肪酸類、テルペン類またはこれらの混合物が好ましく、エタノールあるいは水、又は、エタノールや水を含有する混合溶媒が最も好ましい。
【００５１】
本発明の製造方法においては、原料となる酸化型補酵素Ｑ１０と、還元剤である本発明のアミノ酸類を、上記溶媒存在下に共存させて還元反応を実施すればよく、その方法は限定されない。
【００５２】
また、本発明の製造方法では、還元反応時にその反応系に界面活性剤を添加する事もでき、あるいは添加するのが好ましい場合が多い。
【００５３】
上記界面活性剤としては、特に限定されないが、例えば、グリセリン脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステル、有機酸モノグリセリド、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、ポリグリセリン縮合リシノレイン酸エステル、サポニン、リン脂質等を挙げることができる。
【００５４】
上記グリセリン脂肪酸エステルとしては、特に制限されないが、例えば、グリセリンの重合度が１〜１０のものを挙げることができる。グリセリン脂肪酸エステルを構成する脂肪酸残基としては特に制限されないが、脂肪酸の炭素数が各々６〜１８のものを好ましく使用することができ、例えば、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸等を挙げることができる。
【００５５】
上記ショ糖脂肪酸エステルとしては、特に制限されないが、ショ糖の水酸基の１つ以上に炭素数が各々６〜２２の脂肪酸がエステル結合したものが挙げられ、たとえば、ショ糖ラウリン酸エステル、ショ糖ミリスチン酸エステル、ショ糖パルミチン酸エステル、ショ糖ステアリン酸エステル、ショ糖オレイン酸エステル、ショ糖ベヘン酸エステル、ショ糖エルカ酸エステル等を挙げることができる。
【００５６】
上記有機酸モノグリセリドとしては特に限定されないが、モノグリセリンカプリル酸コハク酸エステル、モノグリセリンステアリン酸クエン酸エステル、モノグリセリンステアリン酸酢酸エステル、モノグリセリンステアリン酸コハク酸エステル、モノグリセリンステアリン酸乳酸エステル、モノグリセリンステアリン酸ジアセチル酒石酸エステル、モノグリセリンオレイン酸クエン酸エステル等を挙げることができる。
【００５７】
上記ソルビタン脂肪酸エステルとしては、特に制限されないが、ソルビタンの水酸基の１つ以上に炭素数が各々６〜１８の脂肪酸がエステル結合したものが挙げられ、たとえば、ソルビタンモノラウリン酸エステル、ソルビタンモノパルミチン酸エステル、ソルビタンモノステアリン酸エステル、ソルビタンモノオレイン酸エステル等が挙げられる。上記ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステルとしては、特に制限されないが、たとえば、エチレンオキシド鎖が６モル〜２０モル付加したポリオキシエチレンソルビタンモノパルミチン酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタンモノステアリン酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタンモノオレイン酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタントリステアリン酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタントリオレイン酸エステル等を挙げることができる。
【００５８】
上記ポリグリセリン縮合リシノレイン酸エステルとしては、特に制限されないが、たとえば、ポリグリセリンの平均重合度が２〜１０、ポリリシノレイン酸の平均縮合度（リシノレイン酸の縮合数の平均）が２〜４であるものが挙げられ、たとえば、テトラグリセリン縮合リシノレイン酸エステル、ペンタグリセリン縮合リシノレイン酸エステル、ヘキサグリセリン縮合リシノレイン酸エステル等が挙げられる。
【００５９】
上記プロピレングリコール脂肪酸エステルとしては、モノエステル、ジエステル問わず使用できる。プロピレングリコール脂肪酸エステルを構成する脂肪酸残基としては特に制限されないが、脂肪酸の炭素数が６〜１８のものを好ましく使用することができ、例えば、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸等を挙げることができる。
【００６０】
上記リン脂質としては、特に制限されないが、例えば、卵黄レシチン、精製大豆レシチン、ホスファチジルコリン、ホスファチジルエタノールアミン、ホスファチジルセリン、スフィンゴミエリン、ジセチルリン酸、ステアリルアミン、ホスファチジルグリセロール、ホスファチジン酸、ホスファチジルイノシトールアミン、カルジオリピン、セラミドホスホリルエタノールアミン、セラミドホスホリルグリセロール、及び、これらの混合物等を挙げることができる。言うまでもなく、水素添加、酵素分解等の加工を施したリン脂質も使用できる。還元型補酵素Ｑ１０の吸収性向上の観点からは、酵素分解されたリン脂質を使用するのが好ましい。
【００６１】
上記サポニンとしては、特に制限されないが、エンジュサポニン、キラヤサポニン、精製大豆サポニン、ユッカサポニン等を挙げることができる。
【００６２】
本発明の製造方法において、還元反応開始時の反応系（全反応液の全重量）に対する酸化型補酵素Ｑ１０の濃度は特に制限されないが、普通、約０．０１重量％以上、好ましくは約０．１重量％以上、より好ましくは約０．２重量％以上、特に好ましくは約１％重量以上、さらに好ましくは約２重量％以上、中でも約３重量％以上である。
【００６３】
本発明の製造方法における還元反応時の反応温度としては特に制限されないが、通常、２０℃以上、好ましくは３０℃以上、より好ましくは４０℃以上、さらに好ましくは５０℃以上、特に好ましくは６０℃以上、最も好ましくは７５℃以上で実施するのが好ましい。
【００６４】
本発明の効果を最大限に発揮するためには、上記還元反応は、例えば、脱酸素雰囲気下において、実施するのが好ましい。脱酸素雰囲気は、不活性ガスによる置換、減圧、沸騰やこれらを組み合わせることにより達成できる。少なくとも、不活性ガスによる置換、即ち、不活性ガス雰囲気を用いるのが好適である。上記不活性ガスとしては、例えば、窒素ガス、ヘリウムガス、アルゴンガス、水素ガス、炭酸ガス等を挙げることができ、好ましくは窒素ガスである。
【００６５】
尚、本発明の製造方法において、還元反応は製剤中で行ってもよい。すなわち、酸化型補酵素Ｑ１０と本発明のアミノ酸類とを含有する混合物を調製し、該混合物を製剤形態に加工した後に、該形態の製剤中で酸化型補酵素Ｑ１０を還元型補酵素Ｑ１０へと還元し、還元型補酵素Ｑ１０を製造するのも本発明の範疇である。この場合の還元は、一定期間以上の保存や加温等によって行われる。本発明において、製剤とは、カプセル剤（ハードカプセル、ソフトカプセル、マイクロカプセル）、錠剤、シロップ、飲料等の経口投与形態、あるいは、クリーム、坐薬、練り歯磨き等の形態をいう。製剤中で還元反応を行う場合の製剤は、上記経口投与形態であるものが好ましく、より好ましくはカプセル剤、特に好ましくはソフトカプセルが用いられる。
【００６６】
上述したような本発明の製造方法により、簡便に還元型補酵素Ｑ１０を製造することができる。このとき（反応終了時）の補酵素Ｑ１０の総量（すなわち、還元型補酵素Ｑ１０及び酸化型補酵素Ｑ１０の合計量）に占める還元型補酵素Ｑ１０の割合は、普通約１０重量％以上、好ましくは約２０重量％以上、より好ましくは３０重量％以上、特に好ましくは４０重量％以上、とりわけ５０重量％以上、なかんずく６０重量％以上、さらには８０重量％以上である。
【００６７】
本発明の製造方法によって得られた還元型補酵素Ｑ１０は、還元反応終了後、適宜、溶媒除去や単離・精製操作を行って、粗精製あるいは純粋な還元型補酵素Ｑ１０を得ることもできるし、還元反応終了後の混合組成物を、還元型補酵素Ｑ１０とアミノ酸類を含有する組成物として、そのままあるいは製剤化して、医薬品、食品などの分野で使用することもできる。
【００６８】
次に、本発明の安定化方法及び該方法によって安定化された本発明の組成物（以下総称して「本発明の安定化方法及び組成物」ともいう）について説明する。本発明では、上記本発明のアミノ酸類と還元型補酵素Ｑ１０と共存させた組成物とすることで、酸化に対して安定な還元型補酵素Ｑ１０含有組成物とすることができる。すなわち本発明の安定化方法は、還元型補酵素Ｑ１０と、側鎖に窒素原子及び／または酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類とを共存させることを特徴とする還元型補酵素Ｑ１０の安定化方法であり、本発明の組成物は、還元型補酵素Ｑ１０と、側鎖に窒素原子及び／または酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類を含有する組成物である。
【００６９】
本発明の安定化方法及び組成物において、組成物中に含有され、安定化の対象となる還元型補酵素Ｑ１０は、還元型補酵素Ｑ１０単独でも良く、又、酸化型補酵素Ｑ１０との混合物であっても良い。上記還元型補酵素Ｑ１０が酸化型補酵素Ｑ１０との混合物である場合、補酵素Ｑ１０の総量（すなわち、還元型補酵素Ｑ１０及び酸化型補酵素Ｑ１０の合計量）に占める還元型補酵素Ｑ１０の割合は、普通約１０重量％以上、好ましくは約２０重量％以上、より好ましくは３０重量％以上、特に好ましくは４０重量％以上、とりわけ５０重量％以上、なかんずく６０重量％以上、さらには８０重量％以上である。上限は特に限定されないが、普通９９．９重量％以下である。もちろん、還元型補酵素Ｑ１０が１００重量％の場合、すなわち還元型補酵素Ｑ１０を単独で使用してもよい。
【００７０】
本発明の安定化方法及び組成物で使用する還元型補酵素Ｑ１０は、例えば、合成、発酵、天然物からの抽出等や酸化型補酵素Ｑ１０を還元するなどの従来公知の方法を利用して得ることができる。本発明の安定化方法及び組成物で使用する還元型補酵素Ｑ１０は、好ましくは、既存の高純度補酵素Ｑ１０など酸化型補酵素Ｑ１０、あるいは酸化型補酵素Ｑ１０と還元型補酵素Ｑ１０の混合物を、一般的な還元剤、例えば、ハイドロサルファイトナトリウム（次亜硫酸ナトリウム）、水素化ホウ素ナトリウム、アスコルビン酸類等を用いて還元することにより得られたものであり、より好ましくは、既存の高純度補酵素Ｑ１０など酸化型補酵素Ｑ１０、あるいは酸化型補酵素Ｑ１０と還元型補酵素Ｑ１０の混合物を、アスコルビン酸類を用いて還元することにより得られたものである。また、言うまでもなく、前記した本発明の製造方法によって得られる、還元型補酵素Ｑ１０も好適に使用できる。
【００７１】
本発明の安定化方法及び組成物において使用されるアミノ酸類は、上記本発明の製造方法と同じ「側鎖に特定のヘテロ原子を含む官能基を有するアミノ酸類」であり、その具体例や詳細な説明は、本発明の製造方法において説明したものと同じである。
【００７２】
本発明の安定化方法及び組成物において、使用されるあるいは組成物中に含まれる還元型補酵素Ｑ１０と本発明のアミノ酸類の量比は特に制限されないが、通常、還元型補酵素Ｑ１０に対する本発明のアミノ酸類の当量は、普通は０．０１当量以上、より好ましくは０．１当量以上、特に好ましくは１当量以上である。前記当量の上限は特に限定されないが、経済的観点からは通常は１０００当量以下、好ましくは５００当量以下、より好ましくは２５０当量以下、特に好ましくは１００当量以下、とりわけ好ましくは５０当量以下、最も好ましくは１０当量以下、さらに好ましくは５当量以下である。
【００７３】
本発明の安定化方法及び組成物において、還元型補酵素Ｑ１０と本発明のアミノ酸類は、組成物中に共存している。ここでいう「共存」とは、両者が何らかの形で接触しておればよい。接触形態としては特に制限されず、組成物の系は均一であっても良く、又、不均一であっても良い。例えば、還元型補酵素Ｑ１０と本発明のアミノ酸類が各々固体として接触している場合、一方が溶媒等に溶解した液層に、他方がその液層に固体として存在する場合、還元型補酵素Ｑ１０が融液として存在し、本発明のアミノ酸類がその融液中に固体として存在する場合、各々が液相に存在し、液−液２層を形成する場合、各々が同一液相に存在する場合等を挙げることができる。言うまでもなく、還元型補酵素Ｑ１０と本発明のアミノ酸類との接触効率の高い系が、還元型補酵素Ｑ１０の安定化に効果的であり、この観点からは、還元型補酵素Ｑ１０と本発明のアミノ酸類が同一液相に存在するのが最も好ましい。
【００７４】
上記観点から、本発明の安定化方法及び組成物においては、組成物中の還元型補酵素Ｑ１０及び／又は本発明のアミノ酸類を液相に存在させるために溶媒を使用し、組成物中に含有させるか還元型補酵素Ｑ１０及び／又は本発明のアミノ酸類と共存させるのが好ましい。本発明の安定化方法及び組成物において使用される溶媒としては、特に制限されないが、上記本発明の製造方法で述べたのとの同じく、炭化水素類、脂肪酸エステル類、エーテル類、アルコール類、ケトン類、脂肪酸類、テルペン類、ケトン類、窒素化合物類（ニトリル類、アミド類を含む）、硫黄化合物類等の有機溶媒、油脂、水等を挙げることができる。
【００７５】
上記溶媒の中でも、食品、医薬品、化粧品等に許容できる溶媒が好ましく、食品に許容できる溶媒が特に好ましい。還元型補酵素Ｑ１０とアミノ酸類を含有する組成物を直接摂取するという観点からは、アルコール類、水、油脂、脂肪酸類、テルペン類が溶媒としてとりわけ好ましく、エタノール、水、油脂、脂肪酸類、テルペン類またはこれらの混合物が特に好ましく、エタノール又は水、あるいは、エタノール又は水を含有する混合溶媒が最も好ましい。
【００７６】
そのほか、本発明の安定化方法及び組成物において使用する溶媒の詳細な種類や好ましい例としては、本発明の製造方法において説明したものと同じである。
【００７７】
また、本発明の安定化方法及び組成物でも、本発明の製造方法と同様に、界面活性剤を添加する事もでき、又添加するのが好ましい場合が多い。本発明の安定化方法及び組成物で使用される界面活性剤の詳細な種類や好ましい例は、本発明の製造方法において説明したものと同じである。
【００７８】
本発明の安定化方法及び組成物において、還元型補酵素Ｑ１０と本発明のアミノ酸類を共存させた組成物とする際の調製方法としては特に制限されない。例えば、外部添加された還元型補酵素Ｑ１０を使用する場合、単に還元型補酵素Ｑ１０と本発明のアミノ酸類を混合するだけでもいいし、両者を混合後、前述したような溶媒を混合しても良い。また、前述した溶媒中に還元型補酵素Ｑ１０を含有する溶液に本発明のアミノ酸類を混合しても良いし、前述した溶媒中に本発明のアミノ酸類を含有する溶液に還元型補酵素Ｑ１０を混合しても良いし、これら還元型補酵素Ｑ１０を含有する溶液と本発明のアミノ酸類を含有する溶液を混合してもよい。
【００７９】
あるいは、前記本発明の製造方法によって得られた還元型補酵素Ｑ１０をそのまま利用する、すなわち、還元反応終了後の還元型補酵素Ｑ１０とアミノ酸類が共存した混合物を、そのまま、本発明の安定化方法及び組成物に利用することもでき、この態様は最も好ましい態様の１つである。
【００８０】
本発明の安定化方法及び組成物においては、組成物中に、還元型補酵素Ｑ１０と本発明のアミノ酸類、その他必要に応じて溶媒、界面活性剤以外の物質として、例えば、賦形剤、崩壊剤、滑沢剤、結合剤、色素、凝集防止剤、吸収促進剤、溶解補助剤、安定化剤、香料、還元型補酵素Ｑ１０以外の活性成分等含むことができ、特に制限されない。
【００８１】
上記賦形剤としては、特に制限されないが、例えば、スクロース、ラクトース、グルコース、デンプン、デキストリン、マンニトール、結晶セルロース、リン酸カルシウム、硫酸カルシウム等を挙げることができる。
【００８２】
上記崩壊剤としては、特に制限されないが、例えば、デンプン、寒天、クエン酸カルシウム、炭酸カルシウム、炭酸水素ナトリウム、デキストリン、結晶セルロース、カルボキシメチルセルロース、トラガント、アルギン酸等を挙げることができる。
【００８３】
上記滑沢剤としては、特に制限されないが、例えば、タルク、ステアリン酸マグネシウム、ポリエチレングリコール、シリカ、硬化油等を挙げることができる。
【００８４】
上記結合剤としては、特に制限されないが、例えば、エチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、トラガント、シェラック、ゼラチン、プルラン、アラビアゴム、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸、ソルビトール等を挙げることができる。
【００８５】
上記色素としては、特に制限されないが、例えば酸化チタン、食用色素、ベンガラ色素、ベニバナ色素、カラメル色素、クチナシ色素、タール色素、クロロフィル等の色素を挙げることができる。
【００８６】
上記凝集防止剤としては、特に制限されないが、例えば、ステアリン酸、タルク、軽質無水ケイ酸、含水二酸化ケイ酸等を挙げることができる。
【００８７】
上記吸収促進剤としては、特に制限されないが、例えば、高級アルコール類、高級脂肪酸類等を挙げることができる。
【００８８】
上記溶解補助剤としては、特に制限されないが、例えば、フマル酸、コハク酸、リンゴ酸等の有機酸等を挙げることができる。
【００８９】
上記安定化剤としては、特に制限されないが、例えば、安息香酸、安息香酸ナトリウム、パラオキシ安息香酸エチル、蜜蝋、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、メチルセルロース等を挙げることができる。
【００９０】
上記香料としては特に制限されないが、オレンジ油、カプシカム油、からし油、ガーリック油、キャラウエー油、クローブ油、桂皮油、ココア抽出物、コーヒー豆抽出物、ジンジャー油、スペアミント油、セロリー種子油、タイム油、たまねぎ油、ナツメグ油、パセリ種子油、はっか油、バニラ抽出物、ファンネル油、ペニロイヤル油、ペーパーミント油、ユーカリ油、レモン油、ローズ油、ローズマリー油、アーモンド油、アジョワン油、アニス油、アミリス油、アンゲリカルート油、アンブレット種子油、エストラゴン油、オリガナム油、オリス根油、オリバナム油、カシア油、カスカリラ油、カナンガ油、カモミール油、カラムス油、カルダモン油、キャロット種子油、キュベブ油、クミン油、グレープフルーツ油、桂葉油、ケード油、こしょう油、コスタス根油、コニャック油、コパイバア油、コリアンダー油、しそ油、じゃ香、ジュニパーベリー油、スターアニス油、セイジ油、セボリー油、ゼラニウム油、タンゼリン油、ディル油、とうか油、トルーバルサム油、バジル油、バーチ油、パチュリ油、パルマローザ油、ピメント油、プチグレイン油、ベイ葉油、ベルガモット油、ペルーバルサム油、ベンゾイン樹脂、ボアドローズ油、ホップ油、ボロニアアブソリュート、マージョラン油、マンダリン油、ミルトル油、ユズ香料、ライム油、ラベンジン油、ラベンダー油、ルー油、レモングラス油、レチオニン、ロベージ油、ローレルリーフ油、ワームウッド油等を挙げることができる。
【００９１】
上記還元型補酵素Ｑ１０以外の活性成分としては、例えば、ビタミン、ミネラル、ポリフェノール、有機酸、糖類、ペプチド、タンパク質等を挙げることができる。
【００９２】
上記した物質は、複数の役割を担わせても良い。例えば、でんぷんに賦形剤と崩壊剤の役割を担わせても良い。
【００９３】
本発明の安定化方法及び組成物において、組成物全重量に対する本発明のアミノ酸類の含有量は特に制限されないが、還元型補酵素Ｑ１０の安定化効果を充分に発揮させるという観点から、普通約０．０１重量％以上、好ましくは約０．１重量％以上、より好ましくは約１重量％以上、さらに好ましくは５重量％以上、特に好ましくは約１０重量％以上である。上限は、特に制限されないが、経済的、又は、栄養素としての有効性等の観点から、普通約７０重量％以下、好ましくは約５０重量％以下、より好ましくは約３０重量％以下である。
【００９４】
本発明の安定化方法及び組成物において、組成物全重量に対する還元型補酵素Ｑ１０の含有量は特に制限されないが、組成物中の還元型補酵素Ｑ１０の有効性を確保するという観点から、普通、約０．００１重量％以上、好ましくは約０．０１重量％以上、より好ましくは約０．１重量％以上、特に好ましくは約１重量％以上である。上限は、特に制限されないが、好ましくは約５０重量％以下、より好ましくは約３０重量％以下、特に好ましくは約２０重量％以下である。
【００９５】
本発明の効果を最大限に発揮するためには、脱酸素雰囲気下において、本発明の安定化方法を実施するのが好ましく、又、本発明の組成物を調製及び／又は保存するのが好ましい。また上記の製剤への加工や加工後の保存も脱酸素雰囲気下に行うのが好ましい。脱酸素雰囲気は、不活性ガスによる置換、減圧、沸騰やこれらを組み合わせることにより達成できる。少なくとも、不活性ガスによる置換、即ち、不活性ガス雰囲気を用いるのが好適である。上記不活性ガスとしては、例えば、窒素ガス、ヘリウムガス、アルゴンガス、水素ガス、炭酸ガス等を挙げることができ、好ましくは窒素ガスである。
【００９６】
また、本発明の組成物は、そのまま使用することもできるが、本発明の製造方法において記載したような製剤、すなわち、カプセル剤（ハードカプセル、ソフトカプセル、マイクロカプセル）、錠剤、シロップ、飲料等の経口投与形態や、クリーム、坐薬、練り歯磨き等のための形態に加工しても使用しうる。その中でも上記経口投与形態へ加工するのが好ましく、特に好ましくは、カプセル剤の形態であり、とりわけ、ソフトカプセル形態へ加工するのが好ましい。このときの、カプセル基材としては特に制限されず、牛骨、牛皮、豚皮、魚皮等を由来とするゼラチンをはじめとして、他の基材（例えば、食品添加物として使用しうるカラギーナン、アルギン酸等の海藻由来品やローカストビーンガムやグアーガム等の植物種子由来品等の増粘安定剤やセルロース類を含む製造用素材）も使用し得る。
【００９７】
本発明の組成物は、有効成分である還元型補酵素Ｑ１０が酸化から防護され、安定に保持されているだけでなく、安定化に使用したアミノ酸類が生体への安全性に優れており、栄養素としても有効なため、安全でありかつ還元型補酵素Ｑ１０との相乗効果も期待でき、栄養機能食品、特定保健用食品などの食品やサプリメント、ドリンク剤、医薬品、動物薬、化粧品、ペットフード等として有用な組成物にもなり得る。
【００９８】
また、上記本発明の製造方法を利用して本発明の組成物を製造した場合、原料として安価な酸化型補酵素Ｑ１０を利用できるだけでなく、酸化型補酵素Ｑ１０の還元に使用したアミノ酸類は、生体への安全性が証明されているため、還元反応終了後に分離除去する必要が無く、また組成物中に残存する本発明アミノ酸類をそのまま還元型補酵素Ｑ１０の安定化のために利用できるため、製造上の観点からそのメリットは高い。このような、ｉｎ  ｓｉｔｕで還元型補酵素Ｑ１０を含有する組成物を得ることも出来る本発明を利用することで、還元型補酵素Ｑ１０を含有する組成物の製造コストが抑えられ、安価に還元型補酵素Ｑ１０を含有する組成物を提供することが可能となり得る。
【実施例】
【００９９】
以下に実施例を挙げて本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれら実施例のみに限定されるものではない。また、実施例中の還元型補酵素Ｑ１０の純度、還元型補酵素Ｑ１０と酸化型補酵素Ｑ１０との重量比は、下記ＨＰＬＣ分析により求めたが、得られた還元型補酵素Ｑ１０の純度は本発明における純度の限界値を規定するものではなく、また、同様に、還元型補酵素Ｑ１０と酸化型補酵素Ｑ１０との重量比も、その上限値を規定するものではない。なお、本実施例では還元型補酵素Ｑ１０と酸化型補酵素Ｑ１０の重量比を簡便に表記するため、補酵素Ｑ１０全量（酸化型補酵素Ｑ１０と還元型補酵素Ｑ１０の合計量）中に占める還元型補酵素Ｑ１０の割合を、「還元型補酵素Ｑ１０の重量比」としてパーセントで示す事とする。例えば、「還元型補酵素Ｑ１０の重量比が２０％」と表記した場合は、還元型補酵素Ｑ１０と酸化型補酵素Ｑ１０の重量比が２０／８０であることを意味する。【０１００】
（ＨＰＬＣ分析条件）
カラム：ＳＹＭＭＥＴＲＹ  Ｃ１８（Ｗａｔｅｒｓ製）２５０ｍｍ（長さ）４．６ｍｍ（内径）、移動相；Ｃ２Ｈ５ＯＨ：ＣＨ３ＯＨ＝４：３（ｖ：ｖ）、検出波長；２１０ｎｍ、流速；１ｍｌ／ｍｉｎ、還元型補酵素Ｑ１０の保持時間；９．１ｍｉｎ、酸化型補酵素Ｑ１０の保持時間；１３．３ｍｉｎ。【０１０１】
（実施例１）
酸化型補酵素Ｑ１０結晶０．３ｇ(０．３６ｍｍｏｌ)と、表１に記載のアミノ酸６当量(２．１６ｍｍｏｌ)を、それぞれエタノール４．５ｇに加え、窒素雰囲気下、７８℃で加熱しながら１６時間撹拌した。反応後の反応液中の還元型補酵素Ｑ１０の重量比をＨＰＬＣで分析した結果を表１に示す。
【表１】
2011046199.tif 000002
【０１０２】
（実施例２）
酸化型補酵素Ｑ１０結晶０．３ｇ(０．３６ｍｍｏｌ)と、トリプトファン６当量(２．１６ｍｍｏｌ)を、Ｓｐａｎ８０（０．４ｇ）、グリセリン（０．３ｇ）、Ｔｗｅｅｎ８０（４．９ｇ）、ＭＣＴ（１．４ｇ）の混合液に加え、窒素雰囲気下、８０℃で加熱しながら１６時間撹拌した。反応後の反応液中の還元型補酵素Ｑ１０の重量比をＨＰＬＣで分析した結果を表２に示す。【０１０３】
（比較例１）
酸化型補酵素Ｑ１０結晶０．３ｇ(０．３６ｍｍｏｌ)と、Ｌ-システイン及びＮ-アセチルシステイン６当量(２．１６ｍｍｏｌ)を、それぞれＳｐａｎ８０（０．４ｇ）、グリセリン（０．３ｇ）、Ｔｗｅｅｎ８０（４．９ｇ）、ＭＣＴ（１．４ｇ）の混合液に加え、窒素雰囲気下、８０℃で加熱しながら１６時間撹拌した。反応後の反応液中の還元型補酵素Ｑ１０の重量比をＨＰＬＣで分析した結果を表２に示す。
【表２】
2011046199.tif 000003
【０１０４】
（実施例３）
酸化型補酵素Ｑ１０結晶０．３ｇ(０．３６ｍｍｏｌ)に対し、プロリン６当量(２．１６ｍｍｏｌ)、又は、セリン６等量（２．１６ｍｍｏｌ）を、それぞれリモネン４．５ｇに加え、窒素雰囲気下、８５℃で加熱しながら１６時間撹拌した。反応後の反応液をＨＰＬＣで分析した結果、還元型補酵素Ｑ１０の重量比は、それぞれ、８％、３％であった。【０１０５】
（実施例４）
酸化型補酵素Ｑ１０結晶０．３ｇ(０．３６ｍｍｏｌ)と、トリプトファン６当量(２．１６ｍｍｏｌ)を、縮合リシノール酸エステル(ＣＲ−３１０、阪本薬品工業製)（３．８ｇ）、ＭＣＴ（３．８ｇ）の混合液に加え、窒素雰囲気下、８０℃で加熱しながら１６時間撹拌した。反応後の反応液をＨＰＬＣで分析した結果、還元型補酵素Ｑ１０の重量比は、５％であった。【０１０６】
（比較例２）
酸化型補酵素Ｑ１０結晶０．３ｇ(０．３６ｍｍｏｌ)と、表３に記載のアミノ酸６当量(２．１６ｍｍｏｌ)を、それぞれエタノール４．５ｇに加え、窒素雰囲気下、７８℃で加熱しながら１６時間撹拌した。反応後の反応液中の還元型補酵素Ｑ１０の重量比をＨＰＬＣで分析した結果を表３に示す。【０１０７】
（比較例３）
酸化型補酵素Ｑ１０結晶０．３ｇ(０．３６ｍｍｏｌ)と、表３に記載のアミノ酸６当量(２．１６ｍｍｏｌ)を、それぞれＳｐａｎ８０（０．４ｇ）、グリセリン（０．３ｇ）、Ｔｗｅｅｎ８０（４．９ｇ）、ＭＣＴ（１．４ｇ）の混合液に加え、窒素雰囲気下、８０℃で加熱しながら１６時間撹拌した。反応後の反応液中の還元型補酵素Ｑ１０の重量比をＨＰＬＣで分析した結果を表３に示す。【０１０８】
（比較例４）
酸化型補酵素Ｑ１０結晶０．３ｇ(０．３６ｍｍｏｌ)と、表３に記載のアミノ酸６当量(２．１６ｍｍｏｌ)を、それぞれリモネン４．５ｇに加え、窒素雰囲気下、８５℃で加熱しながら１６時間撹拌した。反応後の反応液中の還元型補酵素Ｑ１０の重量比をＨＰＬＣで分析した結果を表３に示す。【０１０９】
（比較例５）
酸化型補酵素Ｑ１０結晶０．３ｇ(０．３６ｍｍｏｌ)と、表３に記載のアミノ酸６当量(２．１６ｍｍｏｌ)を、それぞれ縮合リシノール酸エステル(ＣＲ−３１０、阪本薬品工業製)（３．８ｇ）、ＭＣＴ（３．８ｇ）の混合液に加え、窒素雰囲気下、８０℃で加熱しながら１６時間撹拌した。反応後の反応液中の還元型補酵素Ｑ１０の重量比をＨＰＬＣで分析した結果を表３に示す。
【表３】
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【０１１０】
本明細書で引用した全ての刊行物、特許および特許出願をそのまま参考として本明細書にとり入れるものとする。
【手続補正書】
【提出日】平成23年5月27日(2011.5.27)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
側鎖に窒素原子を含む官能基を有するアミノ酸類を用いて、酸化型補酵素Ｑ１０を還元することを特徴とする、還元型補酵素Ｑ１０の製造方法であって、前記側鎖に窒素原子を含む官能基を有するアミノ酸類がリシン、アルギニン、及びトリプトファンからなる群より選択される少なくとも１種のアミノ酸である前記還元型補酵素Ｑ１０の製造方法。
【請求項２】
側鎖に酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類を用いて、酸化型補酵素Ｑ１０を還元することを特徴とする、還元型補酵素Ｑ１０の製造方法であって、前記側鎖に酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類がセリンである前記還元型補酵素Ｑ１０の製造方法。
【請求項３】
有機溶媒、油脂、水、または、これらの混合物の共存下に還元反応を実施する請求項１または２に記載の製造方法。
【請求項４】
有機溶媒が、アルコール類、脂肪酸類及びテルペン類からなる群より選択される少なくとも１種である請求項３に記載の製造方法。
【請求項５】
有機溶媒が、アルコール類である請求項３に記載の製造方法。
【請求項６】
還元反応開始時の反応系における酸化型補酵素Ｑ１０濃度が０．０１重量％以上である請求項１〜５いずれか１項に記載の製造方法。
【請求項７】
製剤中で、還元反応を実施する請求項１〜６いずれか１項に記載の製造方法。
【請求項８】
製剤がカプセル剤である請求項７に記載の製造方法。
【請求項９】
カプセル剤がソフトカプセルである請求項８に記載の製造方法。
【請求項１０】
還元反応を脱酸素雰囲気下に行う請求項１〜９いずれか１項に記載の製造方法。
【請求項１１】
還元型補酵素Ｑ１０と、側鎖に窒素原子を含む官能基を有するアミノ酸類とを共存させることを特徴とする還元型補酵素Ｑ１０の安定化方法であって、前記側鎖に窒素原子を含む官能基を有するアミノ酸類が、リシン、アルギニン、及びトリプトファンからなる群より選択される１つ以上のアミノ酸である前記還元型補酵素Ｑ１０の安定化方法。
【請求項１２】
還元型補酵素Ｑ１０と、側鎖に酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類とを共存させることを特徴とする還元型補酵素Ｑ１０の安定化方法であって、前記側鎖に酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類がセリンである前記還元型補酵素Ｑ１０の安定化方法。
【請求項１３】
さらに有機溶媒、油脂、水またはこれらの混合物を共存させる請求項１１または１２に記載の安定化方法。
【請求項１４】
有機溶媒が、アルコール類、脂肪酸類及びテルペン類からなる群より選択される少なくとも１種である請求項１３に記載の安定化方法。
【請求項１５】
有機溶媒が、アルコール類である請求項１３に記載の安定化方法。
【請求項１６】
組成物中の還元型補酵素Ｑ１０に対するアミノ酸類の重量比が１以上である請求項１１〜１５いずれか１項に記載の安定化方法。
【請求項１７】
還元型補酵素Ｑ１０は、外部添加したものである請求項１１〜１６いずれか１項に記載の安定化方法。
【請求項１８】
脱酸素雰囲気下に還元型補酵素Ｑ１０と、前記の側鎖に窒素原子または酸素原子含む官能基を有するアミノ酸類とを共存させることを特徴とする請求項１１〜１７のいずれか１項に記載の安定化方法。
【請求項１９】
還元型補酵素Ｑ１０と、側鎖に窒素原子を含む官能基を有するアミノ酸類を含有する組成物であって、前記側鎖に窒素原子を含む官能基を有するアミノ酸が、リシン、アルギニン、及びトリプトファンからなる群より選択される１つ以上のアミノ酸である前記組成物。
【請求項２０】
還元型補酵素Ｑ１０と、側鎖に酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類を含有する組成物であって、前記側鎖に酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類がセリンである前記組成物。
【請求項２１】
組成物中に、有機溶媒、油脂、水または、これらの混合物をさらに含有する請求項１９または２０に記載の組成物。
【請求項２２】
有機溶媒が、アルコール類、脂肪酸類及びテルペン類からなる群より選択される少なくとも１種である請求項２１に記載の組成物。
【請求項２３】
有機溶媒が、アルコール類である請求項２１に記載の組成物。
【請求項２４】
組成物中の還元型補酵素Ｑ１０含量が０．０１重量％以上である請求項１９〜２３いずれか１項に記載の組成物。
【請求項２５】
組成物中の還元型補酵素Ｑ１０は、前記の側鎖に窒素原子または酸素原子を含む官能基を有するアミノ酸類により還元されたものである請求項１９〜２４いずれか１項に記載の組成物。
【請求項２６】
組成物中の還元型補酵素Ｑ１０は、外部添加されたものである請求項１９〜２５いずれか１項に記載の組成物。
【国際調査報告】
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