(57)【要約】  本発明は、緑色光の残光時間が３．５ｍｓｅｃ以下の短残光の発光特性を有し、かつ、輝度、輝度劣化耐性および色調が良好であり、立体画像表示装置などに好適なプラズマディスプレイ装置を提供する。本発明は、少なくとも前面側が透明な一対の基板を基板間に放電空間が形成されるように対向配置するとともに前記放電空間を複数に仕切るための隔壁を少なくとも一方の基板に配置し、かつ前記隔壁により仕切られた前記放電空間で放電が発生するように前記基板に電極群を配置するとともに放電により発光する緑色蛍光体層を設けたプラズマディスプレイパネルを有するプラズマディスプレイ装置であって、前記緑色蛍光体層が、１／１０残光時間が２ｍｓｅｃを超え５ｍｓｅｃ未満のＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体と、４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体のいずれかとを含む混合蛍光体を含むプラズマディスプレイ装置である。
2011070692.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも前面側が透明な一対の基板を基板間に放電空間が形成されるように対向配置するとともに前記放電空間を複数に仕切るための隔壁を少なくとも一方の基板に配置し、かつ前記隔壁により仕切られた前記放電空間で放電が発生するように前記基板に電極群を配置するとともに放電により発光する緑色蛍光体層を設けたプラズマディスプレイパネルを有するプラズマディスプレイ装置であって、
前記緑色蛍光体層が、１／１０残光時間が２ｍｓｅｃを超え５ｍｓｅｃ未満のＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体と、４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体のいずれかとを含む混合蛍光体を含むプラズマディスプレイ装置。
【請求項２】
前記Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体が、Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体であり、前記Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体の亜鉛原子の６．５原子％以上１０原子％未満が、マンガンで置換されている請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項３】
前記Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体が、１／１０残光時間が４．０ｍｓｅｃ未満の緑色光を発光するＭｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体である請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項４】
前記Ｃｅ3+付活緑色蛍光体がＣｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体であり、前記Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体が、前記混合蛍光体中に３ｍｏｌ％以上４０ｍｏｌ％以下含まれる請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項５】
緑色光の１／１０残光時間が、３．０ｍｓｅｃ以下である請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項６】
前記プラズマディスプレイパネルが、放電により発光する赤色蛍光体層、および放電により発光する青色光を発光する青色蛍光体層をさらに有し、
前記赤色蛍光体層が、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有し、かつ５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域の橙色発光成分の最大強度が前記主発光ピークの強度の２％以上２０％未満である赤色光を発光するＥｕ3+付活赤色蛍光体を含み、
前記青色蛍光体層が、４２０ｎｍ以上５００ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有するＥｕ2+付活青色蛍光体を含む請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項７】
前記Ｅｕ3+付活赤色蛍光体がＬｎ（Ｐ，Ｖ）Ｏ４：Ｅｕ3+蛍光体を含み、前記Ｌｎは、Ｓｃ、Ｙ、およびＧｄから選ばれる少なくとも一つの元素であり、Ｐ／（Ｐ＋Ｖ）の原子割合が５０原子％以上７５原子％未満である請求項６に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項８】
前記プラズマディスプレイ装置が橙色光成分を吸収する光学フィルターを備え、前記光学フィルターを通過後の前記赤色光の１／１０残光時間が２．３ｍｓｅｃを超え３．５ｍｓｅｃ以下である請求項６に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項９】
前記赤色光の１／１０残光時間が、前記緑色光の１／１０残光時間よりも長い請求項６に記載のプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラズマディスプレイ装置に関し、特には、立体画像表示に好適な、短残光で、輝度、輝度劣化耐性および色純度が良好な蛍光体を用いたプラズマディスプレイ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
プラズマディスプレイパネル（以下、ＰＤＰまたはパネルと呼ぶ）を用いたプラズマディスプレイ装置は、高精細化、大画面化の実現が可能であることから、１００インチクラスのテレビジョン受像機などの製品化が進んでいる。【０００３】
ＰＤＰは前面板と背面板とで構成されている。前面板は、硼硅酸ナトリウム系ガラスのガラス基板と、その一方の主面上に形成された表示電極と、表示電極を覆ってコンデンサとしての働きをする誘電体層と、誘電体層上に形成された酸化マグネシウム（ＭｇＯ）からなる保護層とで構成されている。【０００４】
一方、背面板は、排気および放電ガス封入用の細孔を設けたガラス基板と、その一方の主面上に形成されたアドレス電極と、アドレス電極を覆う下地誘電体層と、下地誘電体層上に形成された隔壁と、各隔壁間に形成された赤色、緑色および青色それぞれに発光する蛍光体粒子が積層された蛍光体層とで構成されている。【０００５】
前面板と背面板とは、その電極形成面側を対向させてその周囲を封着材部材によって封着され、隔壁で仕切られた放電空間には、放電ガスとしてのネオン（Ｎｅ）−キセノン（Ｘｅ）の混合ガスが５５ｋＰａ〜８０ｋＰａの圧力で封入されている。【０００６】
ＰＤＰは、表示電極に映像信号電圧を選択的に印加して放電ガスを放電させ、その放電によって発生した紫外線が各色蛍光体を励起して赤色、緑色、青色の発光をさせてカラー画像表示を実現している。【０００７】
各色の蛍光体層には各色の蛍光体粒子が積層されている。蛍光体粒子の蛍光体材料としては、例えば、赤色蛍光体として（Ｙ，Ｇｄ）ＢＯ3：Ｅｕ3+（以下、ＹＧＢ蛍光体と呼ぶ）、Ｙ（Ｐ，Ｖ）Ｏ4：Ｅｕ3+（以下、ＹＰＶ蛍光体と呼ぶ）、Ｙ2Ｏ3：Ｅｕ3+（以下、ＹＯＸ蛍光体と呼ぶ）などが、緑色蛍光体としてはＺｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎ2+（以下、ＺＳＭ蛍光体と呼ぶ）、ＹＢＯ3：Ｔｂ3+（以下、ＹＢＴ蛍光体と呼ぶ）、（Ｙ，Ｇｄ）Ａｌ3（ＢＯ3）4：Ｔｂ3+（以下、ＹＡＢ蛍光体と呼ぶ）などが、青色蛍光体としてはＢａＭｇＡｌ10Ｏ17：Ｅｕ2+（以下、ＢＡＭ蛍光体と呼ぶ）などが一般的に用いられている。【０００８】
一方、近年はＰＤＰを用いたテレビなどの大画面化とともに、フルスペックハイビジョンなどの高精細化や立体画像表示への応用などが進んでいる。特に、ＰＤＰは液晶パネルに較べて高速駆動が容易である。そのためにＰＤＰと液晶シャッター眼鏡とを組み合わせた立体画像表示装置などの開発が活発化している。このような立体画像表示装置に用いられる蛍光体は、例えば、非特許文献１に記載されているように、通常の画像表示装置に用いられるものよりも、短い残光時間を示すことが重要である。【０００９】
蛍光体の残光時間に関して、特許文献１〜５、あるいは非特許文献２には緑色蛍光体に関する記載がある。【００１０】
これらの文献には、ＺＳＭ蛍光体よりも残光時間の短い各種の緑色蛍光体、およびこれらをＺＳＭ蛍光体に混合させた混合蛍光体の例が開示されている。さらに、ＺＳＭ蛍光体、ＭｇＡｌ2Ｏ4：Ｍｎ2+などのＭｎ付活量を増加させることにより、輝度、発光効率、寿命特性などは低下するが残光時間を短くできる例などが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】特開２００６−１９３７１２号公報
【特許文献２】特開２００３−１４２００５号公報
【特許文献３】特開２００８−３４３０２号公報
【特許文献４】特開２００９−５９６０８号公報
【特許文献５】特開２００９−１８５２７６号公報
【非特許文献】
【００１２】
【非特許文献１】浜田宏一他、ＮＨＫ技研Ｒ＆Ｄ、Ｎｏ．７１（２００２年）ｐｐ．２６−３５．
【非特許文献２】Ｙ．Ｃ．Ｋｉｍ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  Ｔｈｅ  １５ｔｈ  Ｉｎｔ．  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｗｏｒｋｓｈｏｐｓ  Ｖｏｌ．２  （Ｄｅｃ．４，２００８）ｐｐ．８１５−８１８．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
高精細化や立体画像表示への応用に向けては、ＰＤＰを高速で駆動させる必要があり、輝度や色度、さらには寿命特性を満足した上でのさらなる短残光化が求められている。【００１４】
ＰＤＰと液晶シャッター眼鏡とを組み合わせた立体画像表示装置では、液晶シャッター眼鏡の応答時間から、画像が二重に見えるクロストークの発生を抑制するためには、蛍光体の残光時間である１／１０残光（以下、断りがない限り、残光時間は１／１０残光時間を指す）が３．５ｍｓｅｃ以下、望ましくは３．０ｍｓｅｃ以下であることが必要とされる。【００１５】
しかし、輝度や色純度に優れた従来のＭｎ付活量が低いＺＳＭ蛍光体、ＹＢＴ蛍光体、またはＹＡＢ蛍光体を緑色蛍光体に用いた立体画像表示装置では、緑色蛍光体の残光時間が５ｍｓｅｃ以上と長い。また、緑色蛍光体は視感度が高い。そのため、クロストークが発生しやすくクロストークが目立ちやすいといった課題を有していた。【００１６】
また、従来のＺＳＭ蛍光体よりも残光時間の短い緑色蛍光体として、例えば、Ｙ3Ａｌ5Ｏ12：Ｃｅ3+（以下、ＹＡＧ蛍光体と呼ぶ）を従来のＺＳＭ蛍光体に混合させて、残光時間を約４ｍｓｅｃにすることもできる。しかし、この場合には、緑色純度の面で劣るＹＡＧ蛍光体の混合割合が多くなるため、発光の緑色純度が低下して、画質が低下するといった課題もあった。【００１７】
ＺＳＭ蛍光体の残光時間を短くするには、ＺＳＭ蛍光体中のＭｎ付活量を増加させることにより実現できる。しかし、Ｍｎ付活量を増加させることによって輝度が低下するだけでなく、材料の化学的安定性が劣化して長時間点灯において輝度劣化しやすくなる。その結果、緑色または白色の色ずれを誘発し、輝度または色度が点灯時間に対して不規則に変動するなどの課題が生じる。この傾向は残光時間が５ｍｓｅｃよりも短い短残光ＺＳＭ蛍光体であればあるほど顕著になる。そのため、残光時間が５ｍｓｅｃよりも短い、特に、４ｍｓｅｃ未満の短残光ＺＳＭ蛍光体が実用されることはなかった。【００１８】
本発明は、このような課題を解決して、緑色光の残光時間が３．５ｍｓｅｃ以下の短残光の発光特性を有し、かつ、輝度、輝度劣化耐性および色調が良好であり、立体画像表示装置などに好適なプラズマディスプレイ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
上記目的を達成するために、本発明のプラズマディスプレイ装置は、少なくとも前面側が透明な一対の基板を基板間に放電空間が形成されるように対向配置するとともに前記放電空間を複数に仕切るための隔壁を少なくとも一方の基板に配置し、かつ前記隔壁により仕切られた前記放電空間で放電が発生するように前記基板に電極群を配置するとともに放電により発光する緑色蛍光体層を設けたプラズマディスプレイパネルを有するプラズマディスプレイ装置である。ここで、前記緑色蛍光体層は、１／１０残光時間が２ｍｓｅｃを超え５ｍｓｅｃ未満のＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体と、４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体のいずれかとを含む混合蛍光体を含む。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、輝度が高く色画質に優れ、かつ長時間点灯でも輝度劣化の少ない寿命特性に優れた立体画像表示装置などに好適なプラズマディスプレイ装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置を構成するＰＤＰの構成を示す断面斜視図
【図２】同ＰＤＰを用いたプラズマディスプレイ装置の構成を示す概略図
【図３】同ＰＤＰの背面板の構成を示す断面図
【図４Ａ】実施の形態のプラズマディスプレイ装置を用いた立体画像表示装置の一例を示す斜視図
【図４Ｂ】同立体画像表示装置が表示した映像を視聴する際に用いる映像視聴用眼鏡の外観を示す斜視図
【図５】ＺＳＭ蛍光体におけるＭｎ付活量に対する輝度と残光時間との関係を示す図
【図６】検討する緑色蛍光体を用いたプラズマディスプレイ装置の緑色点灯セルにおける残光特性を示す図
【図７】同緑色点灯セルの輝度維持率の変化を示す図
【図８】Ｍｎ付活量が８原子％のＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を混合した緑色蛍光体の粉体でのＣＩＥ色度座標を示す図
【図９】同緑色蛍光体における粉体での混合割合と発光スペクトルとの関係を示す図
【図１０】同緑色蛍光体における粉体およびＰＤＰでの混合割合と輝度との関係を示す図
【図１１】同緑色蛍光体を用いたＰＤＰでの混合割合と残光時間との関係を示す図
【図１２】発光色が異なるＥｕ3+付活赤色蛍光体の粉体の発光スペクトルを示す図
【図１３】同赤色蛍光体の粉体での残光特性を示す図
【図１４】各Ｐ割合のＹＰＶ蛍光体の粉体での発光スペクトルを示す図
【図１５】同ＹＰＶ蛍光体の粉体での残光特性を示す図
【図１６】同ＹＰＶ蛍光体における粉体での赤色光強度に対する橙色光強度の強度割合と残光時間との関係を示す図
【図１７】同ＹＰＶ蛍光体における粉体でのＰ割合と真空紫外線（１４７ｎｍ）励起下で評価した総光子数と輝度相対値との関係を示す図
【図１８】具体的な構成例のプラズマディスプレイ装置の赤色光、緑色光、青色光の残光特性を示す図
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下本発明の一実施の形態について図面を参照しながら説明する。
【００２３】
（実施の形態）
（１．プラズマディスプレイ装置の構成）
図１は、実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置１００を構成するＰＤＰ１０の構成を示す断面斜視図である。ＰＤＰ１０は前面板２０と背面板３０とで構成されている。前面板２０は前面ガラス基板２１を有し、前面ガラス基板２１上には平行に配置された走査電極２２と維持電極２３とからなる表示電極対２４が複数形成されている。そして、走査電極２２と維持電極２３とを覆うように誘電体層２５が形成され、その誘電体層２５上に保護層２６が形成されている。
【００２４】
一方、背面板３０は背面ガラス基板３１を有し、背面ガラス基板３１上には、平行に配列されたアドレス電極３２が複数形成されている。さらに、アドレス電極３２を覆うように下地誘電体層３３が形成され、その上に隔壁３４が形成されている。そして、隔壁３４の側面および下地誘電体層３３上には、アドレス電極３２に対応して順次、赤色、緑色および青色の各色に発光する赤色蛍光体層３５Ｒ、緑色蛍光体層３５Ｇ、青色蛍光体層３５Ｂが設けられている。
【００２５】
これらの前面板２０と背面板３０とは、微小な放電空間を挟んで表示電極対２４とアドレス電極３２とが交差するように対向配置され、その外周部がガラスフリットなどの封着部材によって封着されている。そして、放電空間には、例えばネオン（Ｎｅ）とキセノン（Ｘｅ）などの混合ガスが、放電ガスとして５５ｋＰａ〜８０ｋＰａの圧力で封入されている。
【００２６】
放電空間は隔壁３４によって、複数の区画に仕切られ、表示電極対２４とアドレス電極３２とが交差する部分に放電セル３６が形成される。そして、上記の電極間に放電電圧を印加すると、これらの放電セル３６内で放電が起こり、その放電により発生した紫外線によって各放電セル３６内の赤色蛍光体層３５Ｒ、緑色蛍光体層３５Ｇ、青色蛍光体層３５Ｂの蛍光体が励起されて発光し、カラー画像が表示される。なお、ＰＤＰ１０の構造は上述したものに限られるわけではない。例えば、ＰＤＰ１０において、隔壁が井桁状の構造を有していてもよい。
【００２７】
図２は、ＰＤＰ１０を用いたプラズマディスプレイ装置１００の構成を示す図である。プラズマディスプレイ装置１００はＰＤＰ１０と、それに接続された駆動回路４０とを含む。駆動回路４０は、表示ドライバ回路４１、表示スキャンドライバ回路４２、アドレスドライバ回路４３とを備え、それぞれ、ＰＤＰ１０の維持電極２３、走査電極２２およびアドレス電極３２に接続されている。また、コントローラ４４が、これらの各種電極に印加する駆動電圧を制御している。
【００２８】
次に、ＰＤＰ１０における放電の動作について説明する。まず、点灯させるべき放電セル３６に対応する走査電極２２とアドレス電極３２とに所定電圧を印加することでアドレス放電を行う。これにより、表示データに対応する放電セル３６に壁電荷が形成される。その後、維持電極２３と走査電極２２間に維持放電電圧を印加すると、壁電荷が形成された放電セル３６で維持放電が起こり、紫外線が発生する。この紫外線によって赤色蛍光体層３５Ｒ、緑色蛍光体層３５Ｇ、青色蛍光体層３５Ｂ中の蛍光体が励起されて発光することで放電セル３６が点灯する。各色の放電セル３６の点灯、非点灯の組み合わせによって画像が表示される。
【００２９】
次に、実施の形態におけるＰＤＰ１０の背面板３０の構造とその製造方法について図３を参照しながら説明する。図３は本実施の形態におけるＰＤＰ１０の背面板３０の構成を示す断面図である。背面ガラス基板３１上に、電極用の銀ペーストをスクリーン印刷し、焼成することによって複数のアドレス電極３２をストライプ状に形成する。これらのアドレス電極３２を覆うようにガラス材料を含むペーストをダイコータ法またはスクリーン印刷法で塗布し、焼成して下地誘電体層３３を形成する。
【００３０】
形成された下地誘電体層３３上に隔壁３４を形成する。隔壁３４の形成方法としては、ガラス材料を含むペーストをスクリーン印刷法によりアドレス電極３２を挟んでストライプ状に繰り返し塗布して焼成する方法がある。また、アドレス電極３２をマスキング材で覆って下地誘電体層３３上にペーストを塗布してパターンニングして焼成する方法などもある。この隔壁３４によって放電空間が区画され、放電セル３６が形成される。隔壁３４の間隙は、例えば、４２インチ〜５０インチのフルＨＤテレビやＨＤテレビに合わせて１３０μｍ〜２４０μｍである。
【００３１】
隣接する２本の隔壁３４間の溝に、それぞれの蛍光体材料の粒子を含むペーストをスクリーン印刷法、インクジェット法などによって塗布し、焼成することによって赤色蛍光体層３５Ｒ、緑色蛍光体層３５Ｇ、青色蛍光体層３５Ｂが形成される。なお、それぞれの赤色蛍光体層３５Ｒ、緑色蛍光体層３５Ｇ、青色蛍光体層３５Ｂに用いる蛍光体については詳細を後述する。
【００３２】
このようにして作製された背面板３０と、表示電極対２４、誘電体層２５、および保護層２６が形成された前面板２０とを、前面板２０の走査電極２２と背面板３０のアドレス電極３２とが直交するように対向させて重ね合わせ、周辺部に封着用ガラスを塗布して前面板２０と背面板３０を封着する。そして、一旦、放電空間内を高真空に排気した後、ネオン（Ｎｅ）とキセノン（Ｘｅ）などの混合ガスを５５ｋＰａ〜８０ｋＰａの圧力で封入して、本実施の形態のＰＤＰ１０が作製される。
【００３３】
このようにして作製したＰＤＰ１０に駆動回路４０を接続し、さらに筐体などを配置することによってプラズマディスプレイ装置１００が作製される。
【００３４】
（２．立体画像表示装置の構成）
次に、このようなプラズマディスプレイ装置１００を立体画像表示装置２００に適用する場合について説明する。図４Ａは、プラズマディスプレイ装置１００を用いた立体画像表示装置２００の一例を示す斜視図であり、図４Ｂは立体画像表示装置２００が表示した映像を視聴する際に用いる映像視聴用眼鏡２１０の外観を示す斜視図である。立体画像表示装置２００の表示面に表示する映像を、視聴者が、映像視聴用眼鏡２１０を通して見ることで、立体映像として視聴できるようにしている。
【００３５】
すなわち、立体画像表示装置２００が、その表示面に左目用の映像と右目用の映像を交互に表示する。映像視聴用眼鏡２１０は、立体画像表示装置２００の表示面に出力される映像と同期して、映像視聴用眼鏡２１０の左目に入射する光と右目に入射する光を光学フィルターとしての液晶シャッターで制御するようにしている。左目用の映像と右目用の映像は、視差の分だけ映像が異なっている。視聴者は、左目と右目で視聴する映像から視差を感知して、立体画像表示装置２００が表示する映像が立体的な映像であることを知覚することができる。
【００３６】
具体的には、立体画像表示装置２００の同期信号送信部１１０から、プラズマディスプレイ装置１００の表示面に出力される映像と同期した信号が送信され、この信号が、映像視聴用眼鏡２１０の同期信号受信部１３０で受信される。映像視聴用眼鏡２１０は、この同期信号に基づいて、左右の目へ入射する光に所定の光学処理を施す。これにより、映像視聴用眼鏡２１０をつけた視聴者が、立体画像表示装置２００が表示する映像を立体映像として視聴することができる。
【００３７】
なお、映像視聴用眼鏡２１０が液晶シャッターを備える場合には、立体画像表示装置２００の同期信号送信部１１０には赤外線エミッターを用い、映像視聴用眼鏡２１０の同期信号受信部１３０には赤外線センサーを用いることができる。
【００３８】
すなわち、本実施の形態における立体画像表示装置２００は、上述のプラズマディスプレイ装置１００と、１２０Ｈｚの周波数で開閉する液晶シャッターを用いた映像視聴用眼鏡２１０とを組み合わせて構成している。
【００３９】
このように、液晶シャッターを周波数１２０Ｈｚで開閉しても、画像が二重に見える現象であるクロストークが発生しないようにする必要がある。そのためには、ＰＤＰ１０の各色蛍光体から発光される光の残光時間が３．５ｍｓｅｃ以下であることが必要であり、このとき、目に優しい立体画像表示が可能になり、さらに、いっそうの迫力を伴う立体映像を視聴することができる。
【００４０】
（３．蛍光体の概要）
以上のように、本実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置１００は、立体画像表示装置２００として適用が可能なように緑色蛍光体からの発光の短残光時間を実現したプラズマディスプレイ装置１００である。このような短残光時間は、以下の蛍光体により実現した。
【００４１】
緑色蛍光体は、１／１０残光時間が２ｍｓｅｃを超え５ｍｓｅｃ未満のＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体と、４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有するＣｅ3+付活緑色蛍光体または４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有するＥｕ2+付活緑色蛍光体のいずれかとを含む混合蛍光体である。
【００４２】
従来は、ＺＳＭ蛍光体などのＭｎ2+付活緑色蛍光体が、ＰＤＰに用いられていたが、従来のＭｎ2+付活緑色蛍光体の残光時間は、７ｍｓｅｃ以上と長いものであった。Ｍｎ2+付活緑色蛍光体は、Ｍｎ付活量を高めることにより、残光時間が短くなることが知られているが、この残光時間が短くなったＭｎ2+付活緑色蛍光体は、輝度および輝度劣化耐性が低いため、実用に適さないと考えられていた。
【００４３】
一方で、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体およびＥｕ2+付活緑色蛍光体が、２ｍｓｅｃ未満の残光時間を有する蛍光体であることが知られている。しかし、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体およびＥｕ2+付活緑色蛍光体は、色純度が悪いという欠点を有していた。
【００４４】
本発明者らは、詳細な研究により、残光時間が２ｍｓｅｃを超えるＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体の輝度低下が、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体との併用で補えること；Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体と、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体とを併用することにより、輝度維持率が、予想よりも高く保たれること；残光時間が５ｍｓｅｃ未満のＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体によれば、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体とを併用しても、色純度をあまり損なうことなく３．５ｍｓｅｃ以下の残光時間を達成できること、を見出した。
【００４５】
なお、本明細書において、従来の蛍光体と区別するために、残光時間が２ｍｓｅｃを超え５ｍｓｅｃ未満の蛍光体を、短残光蛍光体と呼ぶ。また、残光時間が２ｍｓｅｃ未満の蛍光体を、超短残光蛍光体と呼ぶ。
【００４６】
以下、緑色蛍光体とその特性について詳細に説明する。また本実施の形態での使用に好適な赤色蛍光体および青色蛍光体ならびにそれらの特性についても説明する。
【００４７】
（４．緑色蛍光体の構成）
まず、緑色蛍光体の構成について述べる。本実施の形態で使用する緑色蛍光体は、１／１０残光時間が２ｍｓｅｃを超え５ｍｓｅｃ未満のＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体と、４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体のいずれかとを含む混合蛍光体である。このような蛍光体が、良好な輝度、輝度劣化耐性および色純度を示しつつ、短残光時間を実現する蛍光体となることは、以下の実験事実を根拠とするものである。
【００４８】
図５は、ＺＳＭ蛍光体におけるＭｎ付活量に対する輝度と残光時間との関係を示す図である。ここで、Ｍｎ付活量とは、ＺＳＭ蛍光体のＺｎ原子がＭｎ原子で置換された割合（Ｍｎ／（Ｚｎ＋Ｍｎ））を原子％で示した値である。また、図５において黒塗りつぶし（●および◆）で示す結果は、ＺＳＭ蛍光体粉末の真空紫外線（１４７ｎｍ）励起条件下における評価結果であり、白抜き（○および◇）がＰＤＰ１０による評価結果である。図５の結果より、蛍光体粉末の結果とＰＤＰ１０による評価結果とに大差のないことが判る。
【００４９】
図５に示すように、Ｍｎ付活量の増加とともに残光時間と輝度とが減少する。残光時間はＭｎ付活量が４原子％を超えると急激に減少し、輝度はＭｎ付活量が６．５原子％を超えると急激に減少する。また、Ｍｎ付活量が１０原子％を超える高Ｍｎ付活量の領域では、輝度低下が大きすぎて、残光時間の評価が不可能となる。
【００５０】
図５から、Ｍｎ付活量を６．５原子％以上１０原子％未満に制御することによって、残光時間を２ｍｓｅｃ以上５ｍｓｅｃ未満に制御できることがわかる。したがって、本実施の形態では、このようにＭｎ付活量を６．５原子％以上１０原子％未満に制御したＺＳＭ蛍光体をＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体として用いることができる。短残光ＺＳＭ蛍光体において、Ｍｎ付活量を１０原子％以上とすると輝度が大幅に低下してしまうことから、Ｍｎ付活量は７原子％以上９原子％以下がさらに望ましい。
【００５１】
さらに、本実施の形態では、残光時間が１ｍｓｅｃ以下のＣｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体であるＹＡＧ蛍光体に着目し、このＹＡＧ蛍光体の真空紫外線励起下における発光特性とＰＤＰ１０としての発光特性を調べた。その結果、ＹＡＧ蛍光体は、ＰＤＰ１０に適用した時の輝度が、文献などで報告される結果や蛍光体粉末単体での評価結果から予想される値以上に高く、かつ、ＰＤＰ１０の点灯時間に対する安定性が極めて良好であることを見出した。
【００５２】
図６は、プラズマディスプレイ装置１００の緑色点灯セルにおける残光特性を示す図である。また、図７は、同プラズマディスプレイ装置１００に４２インチフルＨＤテレビ仕様のＰＤＰ１０を用いた場合の、緑色点灯セルの点灯時間に対する輝度維持率の変化を示した図である。具体的には、緑色蛍光体としてＭｎ付活量を変えたＺＳＭ蛍光体を用いた場合、ＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を混合させた蛍光体を用いた場合、さらに、ＹＡＧ蛍光体を用いた場合について示している。また、図７には、参考として、ＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を混合させた蛍光体を用いた場合については、それぞれの蛍光体を単体でパネルに用いて評価した時のパネル輝度の経時変化の評価結果から計算された予測値についても示している。
【００５３】
図６、図７において、（ａ）はＭｎ付活量を８原子％としたＺＳＭ蛍光体に、ＹＡＧ蛍光体を１０ｍｏｌ％（混合蛍光体中の割合；２３重量％）混合させた蛍光体、（ｂ）はＭｎ付活量を８原子％としたＺＳＭ蛍光体単体、（ｃ）はＭｎ付活量を９原子％としたＺＳＭ蛍光体単体、（ｄ）はＹＡＧ蛍光体単体である。これらの蛍光体の中で、（ａ）が本実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置１００の緑色蛍光体である。
【００５４】
図６に示すように、これらの蛍光体の残光時間は、（ａ）が３．４ｍｓｅｃ、（ｂ）が３．７ｍｓｅｃ、（ｃ）が２．４ｍｓｅｃ、さらに、（ｄ）が０．７ｍｓｅｃであり、ＹＡＧ蛍光体の混合またはＭｎ付活量の増加により、短残光化できることがわかる。なお、図６の（ｄ）に示すように、超短残光の特性を持つＹＡＧ蛍光体は、励起源となる真空紫外線がＯＦＦされるとともに瞬時に発光が消滅する超短残光性の蛍光体である。
【００５５】
図５に示すように、輝度を重視した従来のＺＳＭ蛍光体では、Ｍｎ付活量が６原子％未満であり、その結果として残光時間は７ｍｓｅｃ以上となる。しかしながら、本実施の形態では、Ｍｎ付活量を８原子％として残光時間を３．７ｍｓｅｃとしたＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体にＹＡＧ蛍光体を１０ｍｏｌ％混合し、立体画像表示装置２００として実用可能な３．５ｍｓｅｃ以下の残光時間を実現している。
【００５６】
なお、ＺＳＭ蛍光体のＭｎ付活量を増すことや、ＹＡＧ蛍光体の混合割合を増加させることにより、３．０ｍｓｅｃ以下の短残光化を実現することは容易である。
【００５７】
一方、これらの蛍光体を用いた場合の、点灯時間に対する緑色点灯セルの輝度維持率の変化は図７のようになる。すなわち、（ｂ）、（ｃ）のようにＺＳＭ蛍光体単体でＭｎ付活量を８％から９％に増加させて短残光化を図ると、点灯時間に対する輝度劣化がより大きくなる。このような現象は、Ｍｎ2+付活量を増加させた短残光のＭｎ2+付活蛍光体に共通して認められる現象である。したがって、ＺＳＭ蛍光体のＭｎ付活量を増加させるだけで短残光化を図ることは実用的でない。
【００５８】
また、図７の（ｄ）に示すように、ＹＡＧ蛍光体単体については、輝度維持率の特性は優れていることが判る。しかしながら、後述するように、ＹＡＧ蛍光体は発光の色純度がＭｎ2+付活緑色蛍光体に較べて劣る。そのため、単独ではプラズマディスプレイ装置１００への応用ができない。
【００５９】
また、図８および図９に示すように、ＹＡＧ蛍光体の混合割合が多い場合には、プラズマディスプレイ装置が色画質の面で劣るものになる。
【００６０】
一方、Ｍｎ付活量を８原子％としたＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を１０ｍｏｌ％混合した本実施の形態における緑色蛍光体である（ａ）では、単純にＭｎ付活量を増加させただけの（ｂ）や（ｃ）に較べ、パネル点灯時間に対する輝度維持率の変化が小さい。この結果は、（ａ）は、プラズマディスプレイ装置１００への適用に十分であることを示しており、さらに（ｅ）に示す各蛍光体を単体でパネル評価した結果から計算された予測値を超えるものである。
【００６１】
すなわち、所定のＭｎ付活量としたＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を所定量混合した（ａ）の緑色蛍光体によれば、短残光時間でありながら、長時間にわたる高輝度を実現できる。
【００６２】
なお、これら蛍光体のパネル点灯初期輝度は、残光時間が３．７ｍｓｅｃの蛍光体（ｂ）の場合を１とすると、（ｃ）は０．７９、（ｄ）は１．１５であり、本実施の形態の（ａ）は１．０６であり高輝度を実現することができる。
【００６３】
なお、本実施の形態における緑色蛍光体（ａ）の結果が、（ｅ）の予測値と異なる理由については次のように考えられる。輝度の経時変化はＺＳＭ蛍光体のＭｎに起因する。しかしながら、ＹＡＧ蛍光体を混合すると、緑色蛍光体層の最表層部にＹＡＧ蛍光体がより多く分布し、当該ＹＡＧ蛍光体が、イオン衝撃によってＺＳＭ蛍光体が劣化するのを抑制しているものと考えられる。
【００６４】
次に、短残光ＺＳＭ蛍光体とＹＡＧ蛍光体の混合割合について述べる。図８には、Ｍｎ付活量が８原子％の短残光ＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を種々の割合で混合した緑色蛍光体の粉体でのＣＩＥ色度座標を示す。また、図９には粉体における混合割合と発光スペクトルとの関係を、図１０には粉体の場合とＰＤＰ１０に適用した場合の、混合割合と輝度との関係を、さらに図１１にはＰＤＰ１０における混合割合に対する残光時間を示す。
【００６５】
図８には、混合蛍光体中におけるＹＡＧ蛍光体の混合割合を、０ｍｏｌ％、３ｍｏｌ％、１０ｍｏｌ％、２０ｍｏｌ％、３０ｍｏｌ％、４０ｍｏｌ％、６０ｍｏｌ％、８０ｍｏｌ％、１００ｍｏｌ％とした場合のｘｙ座標をプロットしている。ＹＡＧ蛍光体の混合割合が増すにつれて、図面中矢印Ａの方向にｘｙ座標がシフトし、緑色光の色調が徐々に黄緑色がかったものとなる様子を示している。緑色の色純度として、ｘ値は０．３以下、ｙ値は０．６以上が要求される。特に、ｙ値が０．６以上であるためには、ＹＡＧ蛍光体の混合割合は４０ｍｏｌ％以下であることが望ましい。
【００６６】
参考のために、図９に、ＺＳＭ蛍光体とＹＡＧ蛍光体の混合緑色蛍光体が放つ緑色光の分光分布を示す。
【００６７】
図９に示すように、短残光ＺＳＭ蛍光体は、５００ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域にシャープな発光ピークを有する。ＹＡＧ蛍光体の混合割合が増すにつれて、短残光ＺＳＭ蛍光体による５３０ｎｍ付近の発光ピーク強度が次第に低下し、ＹＡＧ蛍光体の黄緑色光の光成分が付加されて発光スペクトル半値幅が広くなる。
【００６８】
なお、図９に示すように、ＹＡＧ蛍光体は、単体では、４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する発光スペクトル半値幅の広い緑色光を示す。本実施の形態では、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体を、Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体に混合させているものである。これらの蛍光体は、Ｍｎ2+付活緑色蛍光体よりも発光スペクトル半値幅が広く色純度の面でＭｎ2+付活緑色蛍光体よりは劣るものの、超短残光性を有する。
【００６９】
また、図１０には、Ｍｎ付活量が８原子％の短残光ＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を混合した場合の、ＹＡＧ蛍光体の混合割合に対する粉体での輝度とＰＤＰ１０での輝度の結果について示している。
【００７０】
図１０に示すように、粉体の輝度はＹＡＧ蛍光体の混合割合の増加によって低下する。しかしながら、ＰＤＰ１０の輝度評価では、粉体の輝度評価からの予想に反して、ＹＡＧ蛍光体の混合割合が増すにつれて輝度向上が認められる。
【００７１】
この理由としては、粉体での評価は一般には真空紫外線を連続点灯する条件下でなされ、ＰＤＰ１０での評価は高周波パルス点灯させて真空紫外線を照射する条件下でなされる。そのため、残光時間の短い蛍光体ほど輝度面で優位に働き、超短残光蛍光体が輝度面では有利になることが考えられる。さらに、粉体での評価はエキシマ光源を利用して１４７ｎｍの真空紫外線励起下でなされるのに対して、ＰＤＰ１０での評価は真空紫外線を含むネオン（Ｎｅ）−キセノン（Ｘｅ）放電による光励起下でなされる。そのために、１４７ｎｍ以外の励起光成分がＹＡＧ蛍光体に優位に働いたことなどが考えられる。
【００７２】
また、パネル製造中の特性劣化の程度差が、相対的にＹＡＧ蛍光体の輝度を高めるように働いたことも考えられる。
【００７３】
図１１には、同じく、ＹＡＧ蛍光体の混合割合に対する緑色画素における残光特性を示している。それぞれ、混合蛍光体中のＹＡＧ蛍光体の混合割合を、０ｍｏｌ％、１０ｍｏｌ％（２３重量％）、１５ｍｏｌ％（３２重量％）、２０ｍｏｌ％（４０重量％）、および１００ｍｏｌ％としている。ＹＡＧ蛍光体の混合割合が増すにつれて、図面中矢印で示すように、残光時間が、３．６ｍｓｅｃから、３．４ｍｓｅｃ、３．１ｍｓｅｃ、２．７ｍｓｅｃ、１ｍｓｅｃ未満と短くなる様子を示している。
【００７４】
なお、図１１には、参考のために、従来の一般的な、Ｍｎ付活量調整なし、いわゆるＭｎ付活量を増加させないＭｎ2+付活緑色蛍光体についての残光特性も示している。図１１より明らかなように、このような従来の緑色蛍光体では、残光時間が７ｍｓｅｃ〜８ｍｓｅｃと長い。そのため、立体画像表示ができるＰＤＰ用蛍光体としては単独で適用できない。
【００７５】
また、従来の一般的なＭｎ2+付活緑色蛍光体を利用する場合では、３．５ｍｓｅｃ以下の短残光化を図るためには、色純度に劣る超短残光性蛍光体の混合割合を増さなければならなくなる。
【００７６】
表１、表２にはこれらの結果をまとめて示している。
【００７７】
表１には、従来技術の一例を示している。すなわち、１／１０残光時間が約８ｍｓｅｃのＺＳＭ蛍光体に、ＹＡＧ蛍光体を混合させた緑色蛍光体の結果を示し、ＹＡＧ蛍光体の混合割合に対する、緑色の色調、残光時間、ＰＤＰ輝度の評価結果を示している。ここで、色調は色座標のｙ値が０．６以上か否か、残光時間は３．５ｍｓｅｃ未満かどうか、輝度はＺＳＭ蛍光体単体での評価結果に比較した結果として示している。
【００７８】
【表１】
2011070692.tif 000003
【００７９】
表１の結果より、通常のＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を混合させる場合には、ＹＡＧ蛍光体の混合割合が４０ｍｏｌ％以下の場合、そもそも短残光性を満足させる範囲は存在しない。さらに、４０ｍｏｌ％を超える場合、短残光性を満足させることはできるが、緑色色調が劣るため、短残光性と緑色の色調とを完全に満足させる範囲は存在しない。
【００８０】
一方、表２に、上述の本実施の形態における緑色蛍光体についての結果をまとめている。すなわち、表２には、１／１０残光時間が３．７ｍｓｅｃ（Ｍｎ付活量が８．０原子％）の短残光ＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を混合させた結果を示し、ＹＡＧ蛍光体の混合割合に対する、緑色の色調、残光時間、ＰＤＰ輝度の評価結果を示している。また、色調は色座標のｙ値が０．６以上か否か、残光時間は３．５ｍｓｅｃ未満かどうか、輝度はＺＳＭ蛍光体単体での評価結果に比較した結果として示している。
【００８１】
【表２】
2011070692.tif 000004
【００８２】
以上の結果より、Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体であるＹＡＧ蛍光体を短残光ＺＳＭ蛍光体に、３ｍｏｌ％以上４０ｍｏｌ％以下、望ましくは、８ｍｏｌ％以上１５ｍｏｌ％以下混合することにより、輝度、色調、短残光時間、さらには寿命としての輝度維持率の総合特性を満足する。
【００８３】
すなわち、ＹＡＧ蛍光体の混合割合が４０ｍｏｌ％を超えると緑色の色調がずれ、３ｍｏｌ％未満では残光特性を満足できない。また、輝度と寿命も３ｍｏｌ％未満では満足できない。８ｍｏｌ％以上１５ｍｏｌ％以下であれば輝度、色度、残光特性をさらに満足できる緑色蛍光体を実現できる。
【００８４】
以上より、色純度は良好であるが残光時間の長いＺＳＭ蛍光体を短残光化して、色純度は悪いが超短残光のＹＡＧ蛍光体と混合するという技術思想により、良好な色純度と、３．５ｍｓｅｃ未満の残光時間を達成でき、さらに良好な輝度と輝度劣化耐性を得ることができることわかる。
【００８５】
このような技術思想は、材料物性が類似していることから、Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体全般に当てはめることができる。Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体の発光の緑色の程度に関し、当該Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体は、５００ｎｍ以上５６０ｎｍ未満、好ましくは５１０ｎｍ以上５４０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有することが望ましい。
【００８６】
また、上記説明では、緑色蛍光体の一例として、Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体の場合を主に説明した。しかしながら、Ｍｎイオンが、２価、３価、４価そして７価の多数の価数を取り得ることを考慮すると、発光中心として機能するＣｅ3+およびＥｕ2+は、イオン価数変化の容易性の面で、Ｍｎ2+よりは安定である。そのため、Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体以外の４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有するＣｅ3+付活緑色蛍光体、または４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有するＥｕ2+付活緑色蛍光体の少なくとも一つを混合した場合には、材料物性が類似していることから、程度の差こそあれ同様の作用効果を得ることができる。
【００８７】
特に、Ｅｕ2+付活緑色蛍光体は、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体よりも発光スペクトルの半値幅が狭く、色純度の比較的良好な緑色光を放ち得るので、緑色画素が放つ緑色の色調を改善することができる。
【００８８】
さらに、Ｅｕ2+付活緑色蛍光体を利用すると、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体を利用する場合よりも、輝度と輝度劣化耐性の面で劣るＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体の使用割合を比較的減らすことができ、これによりいっそうの短残光化を図ることもでき、また、短残光性ＺＳＭを比較的長残光性のものとして、混合緑色光体の高輝度化や長寿命化を図ることもできる。
【００８９】
本実施の形態においては、Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体として、Ｚｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎ2+などのＭｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体の他に、ＭｇＡｌ2Ｏ4：Ｍｎ2+、Ｌｉ2Ｚｎ（Ｇｅ、θ）ｚＯ8：Ｍｎ2+（θはＡｌまたはＧａであり、ｚは３〜４である）、ＢａＭｇＡｌ10Ｏ17：Ｍｎ2+、ＢａＡｌ12Ｏ19：Ｍｎ2+、Ｚｎ（Ｇａ1-ｘＡｌｘ）2Ｏ4：Ｍｎ2+（ｘは０．２〜０．８である）等を用いることができる。Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体は、Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体であることが望ましい。Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体においては、Ｍｎ付活量が６．５原子％以上１０原子％未満であることが望ましい。当該Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体は、１／１０残光時間が４．０ｍｓｅｃ未満の緑色光を発光することがより望ましい。
【００９０】
Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体には、母材に改善処理を施した蛍光体、つまり、表面コート処理を施したＺＳＭ蛍光体、ＺｎまたはＳｉの組成比を化学量論的組成（Ｚｎ，Ｍｎ）2ＳｉＯ4から若干ずれるようにして、Ｓｉ原子１つに対して、（Ｚｎ＋Ｍｎ）の総原子数の半数値が０．５を超え、２．０未満となるようにしたＺＳＭ蛍光体なども含まれる。例えば、（Ｚｎ，Ｍｇ）2ＳｉＯ4：Ｍｎ2+、Ｚｎ2（Ｓｉ，Ｇｅ）Ｏ4：Ｍｎ2+、不純物添加したＺＳＭ蛍光体なども、Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体に含まれる。
【００９１】
さらに、燐化合物で表面コートしたＺＳＭ蛍光体なども含まれる。表面コートしたＭｎ2+付活短残光珪酸亜鉛緑色蛍光体は、イオン衝撃などを抑制して蛍光体の安定性を改善するように作用する。
【００９２】
本実施の形態においては、前記Ｃｅ3+付活緑色蛍光体は、Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体であることが望ましい。当該Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体は、混合蛍光体中に３ｍｏｌ％以上４０ｍｏｌ％以下含まれることが望ましい。
【００９３】
Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体は、Ｃｅ3+で付活されており、蛍光体結晶を構成する基本骨格の主成分元素として、少なくともイットリウムとアルミニウムと酸素とを含む蛍光体を指すものである。
【００９４】
このため、例えば、Ｙ3（Ａｌ，Ｇａ）5Ｏ12：Ｃｅ3+やＭｇＹ2ＳｉＡｌ4Ｏ12：Ｃｅ3+などもＣｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体に含まれる。
【００９５】
Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体以外では、Ｅｕ2+付活酸窒化珪酸塩緑色蛍光体（例えば、Ｂａ3Ｓｉ6Ｏ12Ｎ2：Ｅｕ2+（通称ＢＳＯＮ））、Ｅｕ2+付活酸窒化アルミノ珪酸塩緑色蛍光体（例えば、ＳｒＳｉＡｌ2Ｏ3Ｎ2：Ｅｕ2+）、Ｅｕ2+付活アルカリ土類金属ハロ珪酸塩緑色蛍光体（例えば、Ｓｒ4Ｓｉ3Ｏ8Ｃｌ4：Ｅｕ2+（通称クロロシリケート）、Ｃａ8Ｍｇ（ＳｉＯ4）4Ｃｌ2：Ｅｕ2+、Ｃａ3ＳｉＯ4Ｃｌ2：Ｅｕ2+）、Ｅｕ2+付活アルカリ土類金属珪酸塩緑色蛍光体（例えば、Ｂａ2ＭｇＳｉ2Ｏ7：Ｅｕ2+やＣａ2ＭｇＳｉ2Ｏ7：Ｅｕ2+やＢａＳｉ2Ｏ5：Ｅｕ2+）、Ｅｕ2+付活アルカリ土類金属硼化燐酸塩緑色蛍光体（例えば、Ｓｒ6ＢＰ5Ｏ20：Ｅｕ2+）、Ｅｕ2+付活アルカリ土類金属アルミン酸塩緑色蛍光体（例えば、Ｂａ0.82Ａｌ12Ｏ18.82：Ｅｕ2+）などが利用可能である。
【００９６】
本実施の形態においては、緑色蛍光体は、本発明の効果を害さない範囲で、視感度の良好な５４５ｎｍ付近に発光ピークを有するＹＡＢ蛍光体などのＴｂ3+付活緑色蛍光体をさらに含んでいてもよい。このとき、さらなる高輝度化を実現することができる。
【００９７】
本実施の形態においては、良好な色純度の緑色光を得る目的で、前記緑色光のＣＩＥ色度図におけるｘ値とｙ値は、各々、０．２４＜ｘ＜０．３５、０．６０＜ｙ＜０．７２を満足する数値であることが好ましく、高輝度の短残光性緑色光を得る目的で、緑色光の１／１０残光時間は、１ｍｓｅｃ以上３ｍｓｅｃ以下であることが好ましい。
【００９８】
なお、本実施の形態における緑色蛍光体は、一次粒子サイズ（直径）が０．５μｍ〜２μｍ程度の蛍光体粒子の集合体であり、粒子サイズが０．１μｍ（１００ｎｍ）未満の微粒子や、粒子サイズが１０μｍを超える粗大粒子は含まないようにすることが望ましい。また、蛍光体の中心粒径（Ｄ50）は、いずれも１．５μｍ以上４．０μｍ未満、さらには、１．８μｍ以上３．５μｍ未満であることがより好ましい。すなわち、微小粒子や粗大粒子の存在によって、Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体とＣｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体との混合が阻害されないように、粒子サイズを調整することが望ましい。
【００９９】
このような蛍光体形状とすることによって、ＰＤＰ１０の蛍光体層表面の平滑化や放電空間の拡大が可能となって放電効率が高まる。さらには、隔壁３４などに対する蛍光体粒子の被覆率を高めて高輝度化を実現するだけでなく、蛍光体層の緻密化によって不純ガスの発生などを抑制して放電の安定性が向上する。
【０１００】
（５．赤色蛍光体の構成）
プラズマディスプレイ装置においては、緑色蛍光体以外の蛍光体にも、短残光であり、輝度、輝度劣化耐性、および色調が良好であることが求められる。本実施の形態においては、残光特性、輝度、輝度劣化耐性、および色調が立体画像装置に好適なレベルにある限り、使用する赤色蛍光体に特に制限はない。本実施の形態に用いられる赤色蛍光体は、好適には、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有し、かつ５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域の橙色発光成分の最大強度が前記主発光ピークの強度の２％以上２０％未満である赤色光を発光するＥｕ3+付活赤色蛍光体である。なお、「６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有する赤色光を発光するＥｕ3+付活赤色蛍光体」とは、Ｅｕ3+を付活剤として含み、かつ、Ｅｕ3+が放つ発光成分の中で、発光強度が最も大きな発光成分が、ＰＤＰのカラーフィルターを通過しない状態における発光スペクトルの評価において、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域にある赤色蛍光体を意味する。このため、例えば、電子管用として知られるＩｎＢＯ3：Ｅｕ3+およびＹＧＢ蛍光体のように、５９３ｎｍ付近に主発光ピークを有する橙色／赤橙色蛍光体はこれに含まれない。上記のような蛍光体が、立体画像装置に好適な特性を有する蛍光体となることは、以下の実験事実を根拠とするものである。
【０１０１】
図１２は、発光色が異なるＥｕ3+付活赤色蛍光体の発光スペクトルを示す図であり、図１３はその残光特性を示す図である。図１２および図１３において、Ｅｕ3+付活赤色蛍光体の例として、（ａ）はＳｃＢＯ3：Ｅｕ3+（ＳＢＥ蛍光体）、（ｂ）はＹＧＢ蛍光体、（ｃ）はＹＰＶ蛍光体、（ｄ）はＹＯＸ蛍光体について示している。また、図１２および図１３とも、粉体での特性である。
【０１０２】
図１２と図１３とを対比して判るように、Ｅｕ3+付活赤色蛍光体の残光時間は、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域の赤色発光成分と、５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域の橙色発光成分の強度比と相関があり、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域の赤色発光成分の割合が多いものほど短残光を有する。ここで、橙色発光成分は、磁気双極子遷移に基づく発光成分であり、赤色発光成分は、電子双極子遷移に基づく発光成分である。
【０１０３】
したがって、本実施の形態では、赤色蛍光体として、Ｅｕ3+イオンの電子双極子遷移に基づく発光割合が多いＥｕ3+付活赤色蛍光体を用いて短残光化を図っている。このような蛍光体のなかでも、ＹＰＶ蛍光体については、ＹＰＶ蛍光体中における、ＰとＶの総量に対するＰの割合が少ないほど、磁気双極子遷移に基づく橙色の発光成分割合が少なくなり、電子双極子遷移に基づく赤色の発光成分割合が多いものになる。そのため、ＹＰＶ蛍光体によれば、より残光時間を短くすることができる。
【０１０４】
図１４は、ＹＰＶ蛍光体において、ＰとＶの総量に対するＰ割合（Ｐ／（Ｐ＋Ｖ）：以降、Ｐ割合と呼ぶ）に対する発光スペクトルを示す図、図１５は同じくその残光特性を示す図であり、いずれも粉体での結果を示している。図１４中の（ａ）〜（ｋ）は、それぞれ、Ｐ割合を０、１０、２０、３０、４０、５０、６０、７０、８０、９０、および１００原子％とした場合のＹＰＶ蛍光体の発光スペクトル形状を示している。６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に位置する主発光ピークの強度に対する５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域での橙色発光成分の最大強度の割合（％）は、（ａ）１１．８、（ｂ）１１．８、（ｃ）１２．４、（ｄ）１３．１、(ｅ)１３．９、（ｆ）１５．４、（ｇ）１７．０、（ｈ）１８．６、（ｉ）２４．０、（ｊ）３８．４、（ｋ）７７．８であった。また、図１５中の、（ａ）〜（ｆ）は、それぞれ、Ｐ割合を０、２０、４０、６０、８０、および、１００原子％とした場合のＹＰＶ蛍光体の残光特性である。
【０１０５】
図１４および１５の結果をまとめたものが図１６であり、図１６は、Ｐ割合が異なるＹＰＶ蛍光体において、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に位置する主発光ピークの強度に対する５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域での橙色発光成分の最大強度の割合と、残光時間との関係を示す図である。すなわち、主発光としての赤色光強度に対する橙色光強度の強度割合と、残光時間との関係を示す図である。図１６もまた粉体での評価結果である。
【０１０６】
また、図１７は、ＹＰＶ蛍光体の粉体において、Ｐ割合に対する真空紫外線（１４７ｎｍ）励起下で評価した総光子数と輝度相対値との関係を示す図である。
【０１０７】
図１６から、カラーフィルターを通過しない状態における発光スペクトルの評価において、赤色光強度に対する橙色光強度の強度割合が１０％以上２０％未満で２．０ｍｓｅｃ以上４．５ｍｓｅｃ未満の残光時間が得られる。また、１０％以上１５％未満では２．０ｍｓｅｃ以上３．５ｍｓｅｃ以下、１０％以上１２％未満で２．０ｍｓｅｃ以上３．０ｍｓｅｃ以下の残光時間が得られる。したがって、実験誤差などを考慮すると、残光時間が３．５ｍｓｅｃ以下の面で好ましい強度割合は、５％以上２０％未満、より好ましくは５％以上１５％未満、５％以上１２％未満となる。
【０１０８】
ここで、ＰＤＰには、少なくとも波長５９０ｎｍ〜５９５ｎｍ付近の橙色光成分を過剰に吸収するように光学設計した光学フィルターを設けることができる。そこで、ＰＤＰに、５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域における光透過率が、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域における光透過率の４０％〜５０％の水準に設定されているカラーフィルターの使用を想定すると、残光時間の面で好ましい赤色光強度に対する橙色光強度の強度割合は、カラーフィルター通過後の強度割合でよく、その強度割合は、下限値が下って２％以上２０％未満、好ましくは２％以上１５％未満、より好ましくは２％以上１２％未満となる。赤色光強度に対する橙色光強度の強度割合がこの程度であれば、色純度も良好である。
【０１０９】
以上の、例えば図１５に示すＹＰＶ蛍光体のＰ割合が異なる粉体での結果と、ＰＤＰ１０の評価とから、赤色光の残光時間が３．５ｍｓｅｃ以下になる好ましいＹＰＶ蛍光体のＰ割合は０原子％以上７５原子％未満であることを見出した。さらに、残光時間をより短い３．０ｍｓｅｃ以下にするには、Ｐ割合が０原子％以上７０原子％未満であればよいことを見出した。続いて、輝度、および総光子数の観点から、最適なＹＰＶ蛍光体のＰ割合について検討した。
【０１１０】
【表３】
2011070692.tif 000005
【０１１１】
表３には、ＹＰＶ蛍光体についての上述の実験結果をまとめて示し、ＹＰＶ蛍光体のＰ割合に対する赤色の色調、残光時間、ＰＤＰ輝度、および総光子数の評価結果を示している。
【０１１２】
図１７、表３から判るように、赤色光の総光子数が多い光子変換効率の高いＹＰＶ蛍光体は、Ｐ割合が５０原子％以上９０原子％以下、好ましくは６０原子％以上９０原子％未満、より好ましくは６０原子％以上８０原子％以下のＹＰＶ蛍光体である。
【０１１３】
残光時間が３．０ｍｓｅｃ以下であり、かつ高出力の赤色光を得る目的では、光子変換効率の高いＰ割合の多いＹＰＶ蛍光体を利用することが好ましい。したがって、残光時間と総光子数との兼ね合いから、図１５、図１７、表３の総合評価より、Ｐ割合を５０原子％以上７５原子％未満とするのがより好ましい。
【０１１４】
以上の結果より、赤色蛍光体が、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有し、かつ５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域の橙色発光成分の最大強度が前記主発光ピークの強度の２％以上２０％未満である赤色光を発光するＥｕ3+付活赤色蛍光体であれば、良好な色純度と、３．５ｍｓｅｃ以下の残光時間を達成できることがわかる。前記橙色発光成分の最大強度は、前記主発光ピークの強度の１５％未満であることが好ましく、１３％未満であることがより好ましい。
【０１１５】
このようなＥｕ3+付活赤色蛍光体としては、量産品であり入手容易であることから、Ｌｎ2Ｏ3：Ｅｕ3+、およびＬｎ（Ｐ，Ｖ）Ｏ4：Ｅｕ3+から選ばれる少なくとも一つの蛍光体を用いることができる。なお、ＬｎはＳｃ、Ｙ、およびＧｄから選ばれる少なくとも一つの元素である。
【０１１６】
なお、ＰＤＰ１０に深い赤色の色調を求める場合には、上述のＹＰＶ蛍光体を赤色蛍光体として単独使用することが好ましい。赤色の輝度を求める場合には、視感度の良好な赤色光を放つＹＯＸ蛍光体または（Ｙ，Ｇｄ）2Ｏ3：Ｅｕ3+（以下、ＹＧＸ蛍光体と呼ぶ）のいずれかを赤色蛍光体として単独使用することが好ましい。
【０１１７】
また、赤色の色調を重視して、ＹＰＶ蛍光体の単独使用時の輝度よりも高い輝度を求める場合には、ＹＰＶ蛍光体にＹＯＸ蛍光体またはＹＧＸ蛍光体の少なくとも一方を加えてなる混合赤色蛍光体として、赤色光の視感度を高めるようにしてもよい。逆に、赤色の輝度を重視する中で、ＹＯＸ蛍光体またはＹＧＸ蛍光体の単独使用時よりも良好な赤色の色調が求められる場合には、ＹＯＸ蛍光体またはＹＧＸ蛍光体にＹＰＶ蛍光体を加えてなる混合赤色蛍光体として、赤色光の視感度を高めるようにすればよい。
【０１１８】
前記Ｅｕ3+付活赤色蛍光体は、特に望ましくはＬｎ（Ｐ，Ｖ）Ｏ４：Ｅｕ3+蛍光体を含み、Ｐ／（Ｐ＋Ｖ）の原子割合が５０原子％以上７５原子％未満である。
【０１１９】
ＰＤＰは、橙色光成分を吸収する光学フィルター（例えば、少なくとも波長５９０ｎｍ〜５９５ｎｍ付近の橙色光成分を過剰に吸収するように光学設計した光学フィルター）を備える場合がある。この場合には、Ｅｕ3+付活赤色蛍光体の赤色光は、当該光学フィルターを通過した後に６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有し、前記橙色発光成分の最大強度が前記赤色成分の最大強度の２％以上２０％未満であってもよい。赤色蛍光体と光学フィルターとを組み合わせることによって、ネオン（Ｎｅ）放電が放つ橙色光出力を低減させるだけでなく、Ｅｕ3+付活赤色蛍光体が放つ、５９３ｎｍ付近の橙色光成分出力割合も小さくできる。その結果、カラー画像のコントラストおよび赤色色調が向上する。
【０１２０】
前記プラズマディスプレイ装置が橙色光成分を吸収する光学フィルターを備える場合には、光学フィルターを通過後の赤色光の１／１０残光時間は、３．５ｍｓｅｃを超えない範囲で長ければ長いほどよく、好適には、２．３ｍｓｅｃを超え３．５ｍｓｅｃ以下である。
【０１２１】
（６．青色蛍光体の構成）
プラズマディスプレイ装置においては、緑色蛍光体以外の蛍光体にも、短残光であり、輝度、輝度劣化耐性、および色調が良好であることが求められる。本実施の形態においては、残光特性、輝度、輝度劣化耐性、および色調が立体画像装置に好適なレベルにある限り、使用する青色蛍光体に特に制限はない。本実施の形態に用いられる青色蛍光体は、好適には、４２０ｎｍ以上５００ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有するＥｕ2+付活青色蛍光体である。このような、Ｅｕ2+を付活剤とする青色蛍光体は、Ｅｕ2+イオンの４ｆ6５ｄ1→４ｆ7電子エネルギー遷移（パリティー許容遷移である。）に基づいて発光する。そのために、１ｍｓｅｃ未満の短残光の青色発光を実現させることができる。また、このようなＥｕ2+付活青色蛍光体は、輝度、輝度劣化耐性、色純度が良好である。
【０１２２】
より具体的な、青色蛍光体としては、ＢＡＭ蛍光体、ＣａＭｇＳｉ2Ｏ6：Ｅｕ2+（ＣＭＳ蛍光体）、Ｓｒ3ＭｇＳｉ2Ｏ8：Ｅｕ2+（ＳＭＳ蛍光体）などが挙げられる。
【０１２３】
（７．具体的な構成例）
以下、本実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置１００を作製した例を示す。赤色蛍光体には、Ｐ割合を６７原子％としたＹＰＶ蛍光体を用いた。この蛍光体は、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有し、５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域の橙色発光成分の最大強度が主発光ピークの１８．０％の赤色光を発光する。混合緑色蛍光体には、Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体としてＭｎ付活量を８原子％としたＺＳＭ蛍光体を、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体としてＹＡＧ蛍光体を用いた。Ｍｎ付活量を８原子％としたＺＳＭ蛍光体の残光時間は、３．７ｍｓｅｃであり、ＹＡＧ蛍光体の混合割合は、混合緑色蛍光体中１５ｍｏｌ％である。青色蛍光体には、ＢＡＭ蛍光体を用いた。
【０１２４】
これらの蛍光体を用いて、実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置１００を作製した。図１８に、当該プラズマディスプレイ装置の、赤色光（ａ）、緑色光（ｂ）、青色光（ｃ）の残光特性を示す。
【０１２５】
図１８より、それぞれの残光時間は、赤色光で３．３ｍｓｅｃ、緑色光で３．０ｍｓｅｃ、青色光で１ｍｓｅｃ以下であった。また、輝度、輝度維持率、および色調について評価した結果、製品として合格レベルであった。
【０１２６】
なお、図１８に示す緑色光の残光と赤色光の残光時間は、材料設計によりいずれも３．０ｍｓｅｃ以下にできることはいうまでもない。
【０１２７】
このように、前記実施形態のプラズマディスプレイ装置によれば、輝度が高く色画質に優れ、かつ長時間点灯でも輝度劣化の少ない寿命特性に優れたプラズマディスプレイ装置が作製できることが確認できた。当該プラズマディスプレイ装置を用いて立体画像表示装置を構成した場合には、液晶シャッターを１２０Ｈｚで開閉しても、画像が二重に見える現象であるクロストークの発生のない目に優しい立体画像表示が可能となる。
【０１２８】
（８．応用例）
図１８では、緑色光の残光時間が赤色光の残光時間よりも短くなっている。赤色光は緑色光よりも視感度の面で劣り、残光成分も暗く感じられる。このため、具体的な構成例では、視感度の大きな緑色光のクロストークが抑制されており、クロストークが特に、目立ちにくい。よって、赤色光の残光時間を緑色光の残光時間よりも長くした場合には、Ｅｕ3+付活赤色蛍光体によって放たれる赤色光を、相対的に高い輝度とすることができ、クロストークを感じることなくＰＤＰ１０を高輝度化することができ、有利である。赤色光の残光時間は、３．５ｍｓｅｃ以下の範囲内で、緑色光の残光時間よりも長くすることが好ましいが、赤色光の残光時間が４ｍｓｅｃ未満であっても実用上問題は無い。
【０１２９】
よって、上述の蛍光体を応用すれば、青色光と、緑色光と、赤色光とを放ち、画像表示面に、左目用の映像と右目用の映像とを交互に表示して、左目と右目が感知する映像から視差を感知して、立体的な画像を知覚するように構成した立体画像表示装置であって、緑色光の１／１０残光時間は、青色光および赤色光の少なくとも一方の１／１０残光時間よりも短く、青色光と緑色光と赤色光の光成分の中で、最も長い１／１０残光時間は４．０ｍｓｅｃ未満、特に３．５ｍｓｅｃ未満であることを特徴とする立体画像表示装置を構成することができる。当該立体画像表示装置では、視感度の大きな緑色光のクロストークが抑制され、クロストークが目立ちにくい。
【０１３０】
当該立体画像表示装置は、プラズマディスプレイ装置として構成することができる。つまり、少なくとも前面側が透明な一対の基板を基板間に放電空間が形成されるように対向配置するとともに放電空間を複数に仕切るための隔壁を少なくとも一方の基板に配置し、かつ隔壁により仕切られた放電空間で放電が発生するように基板に電極群を配置するとともに、放電により赤色光を発光する赤色蛍光体層、緑色光を発光する緑色蛍光体層、および青色光を発光する青色蛍光体層を設けたプラズマディスプレイパネルを有する立体画像表示装置である。
【０１３１】
（９．実施形態の特徴）
上記実施の形態において特徴的な部分を以下に列記する。なお、上記の実施の形態は、以下の望ましい特徴に限定されるものではない。
【０１３２】
すなわち、実施の形態の特徴は、少なくとも前面側が透明な一対の基板を基板間に放電空間が形成されるように対向配置するとともに前記放電空間を複数に仕切るための隔壁を少なくとも一方の基板に配置し、かつ前記隔壁により仕切られた前記放電空間で放電が発生するように前記基板に電極群を配置するとともに放電により発光する緑色蛍光体層を設けたプラズマディスプレイパネルを有するプラズマディスプレイ装置であって、前記緑色蛍光体層が、１／１０残光時間が２ｍｓｅｃを超え５ｍｓｅｃ未満のＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体と、４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体のいずれかとを含む混合蛍光体を含むプラズマディスプレイ装置である。
【０１３３】
これにより、緑色蛍光体について短残光の発光特性を有し、輝度が高く色画質に優れ、かつ長時間点灯でも輝度劣化の少ない寿命特性に優れた、立体画像表示装置などに好適なプラズマディスプレイ装置を提供することができる。
【０１３４】
前記プラズマディスプレイ装置においては、Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体が、Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体であり、Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体の亜鉛原子の６．５原子％以上１０原子％未満が、マンガンで置換されていることが望ましい。
【０１３５】
このＭｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体は、２ｍｓｅｃを超え５ｍｓｅｃ未満の１／１０残光時間を有するとともに、発光の緑色純度に優れる。混合緑色蛍光体においては、このＭｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体の割合を高くすることができ、良好な緑色純度と３．５ｍｓｅｃ以下の短残光時間とを両立する上で有利である。
【０１３６】
前記プラズマディスプレイ装置においては、Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体が、１／１０残光時間が４．０ｍｓｅｃ未満の緑色光を発光するＭｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体であることが望ましい。
【０１３７】
これにより、色調を損ねることなく、特に視感度の高い緑色蛍光体の短残光化を図ることができ、立体画像表示におけるクロストークをいっそう抑制するプラズマディスプレイ装置を提供することができる。
【０１３８】
前記プラズマディスプレイ装置においては、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体がＣｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体であり、Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体が、前記混合蛍光体中に３ｍｏｌ％以上４０ｍｏｌ％以下含まれることが望ましい。
【０１３９】
この場合、緑色蛍光体の輝度、色調、短残光時間、さらには寿命としての輝度維持率の総合特性を満足する上で有利となる。
【０１４０】
本発明のプラズマディスプレイ装置においては、緑色光の１／１０残光時間が、３．０ｍｓｅｃ以下であることが望ましい。
【０１４１】
この場合、立体画像表示におけるクロストークの発生がより抑制される。
【０１４２】
プラズマディスプレイ装置の好適な一実施態様では、前記プラズマディスプレイパネルが、放電により発光する赤色蛍光体層、および放電により発光する青色光を発光する青色蛍光体層をさらに有し、
前記赤色蛍光体層が、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有し、かつ５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域の橙色発光成分の最大強度が前記主発光ピークの強度の２％以上２０％未満である赤色光を発光するＥｕ3+付活赤色蛍光体を含み、
前記青色蛍光体層が、４２０ｎｍ以上５００ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有するＥｕ2+付活青色蛍光体を含む。
【０１４３】
これにより、緑色蛍光体、赤色蛍光体、青色蛍光体について短残光の発光特性を有し、輝度が高く色画質に優れ、かつ長時間点灯でも輝度劣化の少ない寿命特性に優れた、立体画像表示装置などに好適なプラズマディスプレイ装置を提供することができる。
【０１４４】
前記プラズマディスプレイ装置においては、Ｅｕ3+付活赤色蛍光体はＬｎ（Ｐ，Ｖ）Ｏ4：Ｅｕ3+蛍光体を含み、Ｌｎは、Ｓｃ、Ｙ、およびＧｄから選ばれる少なくとも一つの元素であり、Ｐ／（Ｐ＋Ｖ）の原子割合が５０原子％以上７５原子％未満であることが望ましい。
【０１４５】
これにより、赤色蛍光体の色調を良好なものとして、高輝度と短残光の両立を図ることができる。
【０１４６】
前記プラズマディスプレイ装置は、橙色光成分を吸収する光学フィルターを備え、光学フィルターを通過後の赤色光の１／１０残光時間が２．３ｍｓｅｃを超え３．５ｍｓｅｃ以下であることが望ましい。
【０１４７】
これによっても、赤色蛍光体の色調を良好なものとして高輝度と短残光の両立を図ることができる。
【０１４８】
前記プラズマディスプレイ装置においては、赤色光の１／１０残光時間が、緑色光の１／１０残光時間よりも長いことが望ましい。
【０１４９】
これにより、視感度の大きな緑色光のクロストークを抑制し、クロストークが目立ちにくい高輝度のプラズマディスプレイ装置を提供することができる。
【産業上の利用可能性】
【０１５０】
以上説明したように、本発明によれば、短残光特性を有し、高輝度で高色域表示が可能なプラズマディスプレイ装置を実現できて、高精細画像表示装置や立体画像表示装置などに有用である。
【図１】
2011070692.tif 000006
【図２】
2011070692.tif 000007
【図３】
2011070692.tif 000008
【図４Ａ】
2011070692.tif 000009
【図４Ｂ】
2011070692.tif 000010
【図５】
2011070692.tif 000011
【図６】
2011070692.tif 000012
【図７】
2011070692.tif 000013
【図８】
2011070692.tif 000014
【図９】
2011070692.tif 000015
【図１０】
2011070692.tif 000016
【図１１】
2011070692.tif 000017
【図１２】
2011070692.tif 000018
【図１３】
2011070692.tif 000019
【図１４】
2011070692.tif 000020
【図１５】
2011070692.tif 000021
【図１６】
2011070692.tif 000022
【図１７】
2011070692.tif 000023
【図１８】
2011070692.tif 000024
【手続補正書】
【提出日】平成23年1月24日(2011.1.24)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラズマディスプレイ装置に関し、特には、立体画像表示に好適な、短残光で、輝度、輝度劣化耐性および色純度が良好な蛍光体を用いたプラズマディスプレイ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
プラズマディスプレイパネル（以下、ＰＤＰまたはパネルと呼ぶ）を用いたプラズマディスプレイ装置は、高精細化、大画面化の実現が可能であることから、１００インチクラスのテレビジョン受像機などの製品化が進んでいる。
【０００３】
ＰＤＰは前面板と背面板とで構成されている。前面板は、硼硅酸ナトリウム系ガラスのガラス基板と、その一方の主面上に形成された表示電極と、表示電極を覆ってコンデンサとしての働きをする誘電体層と、誘電体層上に形成された酸化マグネシウム（ＭｇＯ）からなる保護層とで構成されている。
【０００４】
一方、背面板は、排気および放電ガス封入用の細孔を設けたガラス基板と、その一方の主面上に形成されたアドレス電極と、アドレス電極を覆う下地誘電体層と、下地誘電体層上に形成された隔壁と、各隔壁間に形成された赤色、緑色および青色それぞれに発光する蛍光体粒子が積層された蛍光体層とで構成されている。
【０００５】
前面板と背面板とは、その電極形成面側を対向させてその周囲を封着材部材によって封着され、隔壁で仕切られた放電空間には、放電ガスとしてのネオン（Ｎｅ）−キセノン（Ｘｅ）の混合ガスが５５ｋＰａ〜８０ｋＰａの圧力で封入されている。
【０００６】
ＰＤＰは、表示電極に映像信号電圧を選択的に印加して放電ガスを放電させ、その放電によって発生した紫外線が各色蛍光体を励起して赤色、緑色、青色の発光をさせてカラー画像表示を実現している。
【０００７】
各色の蛍光体層には各色の蛍光体粒子が積層されている。蛍光体粒子の蛍光体材料としては、例えば、赤色蛍光体として（Ｙ，Ｇｄ）ＢＯ3：Ｅｕ3+（以下、ＹＧＢ蛍光体と呼ぶ）、Ｙ（Ｐ，Ｖ）Ｏ4：Ｅｕ3+（以下、ＹＰＶ蛍光体と呼ぶ）、Ｙ2Ｏ3：Ｅｕ3+（以下、ＹＯＸ蛍光体と呼ぶ）などが、緑色蛍光体としてはＺｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎ2+（以下、ＺＳＭ蛍光体と呼ぶ）、ＹＢＯ3：Ｔｂ3+（以下、ＹＢＴ蛍光体と呼ぶ）、（Ｙ，Ｇｄ）Ａｌ3（ＢＯ3）4：Ｔｂ3+（以下、ＹＡＢ蛍光体と呼ぶ）などが、青色蛍光体としてはＢａＭｇＡｌ10Ｏ17：Ｅｕ2+（以下、ＢＡＭ蛍光体と呼ぶ）などが一般的に用いられている。
【０００８】
一方、近年はＰＤＰを用いたテレビなどの大画面化とともに、フルスペックハイビジョンなどの高精細化や立体画像表示への応用などが進んでいる。特に、ＰＤＰは液晶パネルに較べて高速駆動が容易である。そのためにＰＤＰと液晶シャッター眼鏡とを組み合わせた立体画像表示装置などの開発が活発化している。このような立体画像表示装置に用いられる蛍光体は、例えば、非特許文献１に記載されているように、通常の画像表示装置に用いられるものよりも、短い残光時間を示すことが重要である。
【０００９】
蛍光体の残光時間に関して、特許文献１〜５、あるいは非特許文献２には緑色蛍光体に関する記載がある。
【００１０】
これらの文献には、ＺＳＭ蛍光体よりも残光時間の短い各種の緑色蛍光体、およびこれらをＺＳＭ蛍光体に混合させた混合蛍光体の例が開示されている。さらに、ＺＳＭ蛍光体、ＭｇＡｌ2Ｏ4：Ｍｎ2+などのＭｎ付活量を増加させることにより、輝度、発光効率、寿命特性などは低下するが残光時間を短くできる例などが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】特開２００６−１９３７１２号公報
【特許文献２】特開２００３−１４２００５号公報
【特許文献３】特開２００８−３４３０２号公報
【特許文献４】特開２００９−５９６０８号公報
【特許文献５】特開２００９−１８５２７６号公報
【非特許文献】
【００１２】
【非特許文献１】浜田宏一他、ＮＨＫ技研Ｒ＆Ｄ、Ｎｏ．７１（２００２年）ｐｐ．２６−３５．
【非特許文献２】Ｙ．Ｃ．Ｋｉｍ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  Ｔｈｅ  １５ｔｈ  Ｉｎｔ．  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｗｏｒｋｓｈｏｐｓ  Ｖｏｌ．２  （Ｄｅｃ．４，２００８）ｐｐ．８１５−８１８．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
高精細化や立体画像表示への応用に向けては、ＰＤＰを高速で駆動させる必要があり、輝度や色度、さらには寿命特性を満足した上でのさらなる短残光化が求められている。
【００１４】
ＰＤＰと液晶シャッター眼鏡とを組み合わせた立体画像表示装置では、液晶シャッター眼鏡の応答時間から、画像が二重に見えるクロストークの発生を抑制するためには、蛍光体の残光時間である１／１０残光（以下、断りがない限り、残光時間は１／１０残光時間を指す）が３．５ｍｓｅｃ以下、望ましくは３．０ｍｓｅｃ以下であることが必要とされる。
【００１５】
しかし、輝度や色純度に優れた従来のＭｎ付活量が低いＺＳＭ蛍光体、ＹＢＴ蛍光体、またはＹＡＢ蛍光体を緑色蛍光体に用いた立体画像表示装置では、緑色蛍光体の残光時間が５ｍｓｅｃ以上と長い。また、緑色蛍光体は視感度が高い。そのため、クロストークが発生しやすくクロストークが目立ちやすいといった課題を有していた。
【００１６】
また、従来のＺＳＭ蛍光体よりも残光時間の短い緑色蛍光体として、例えば、Ｙ3Ａｌ5Ｏ12：Ｃｅ3+（以下、ＹＡＧ蛍光体と呼ぶ）を従来のＺＳＭ蛍光体に混合させて、残光時間を約４ｍｓｅｃにすることもできる。しかし、この場合には、緑色純度の面で劣るＹＡＧ蛍光体の混合割合が多くなるため、発光の緑色純度が低下して、画質が低下するといった課題もあった。
【００１７】
ＺＳＭ蛍光体の残光時間を短くするには、ＺＳＭ蛍光体中のＭｎ付活量を増加させることにより実現できる。しかし、Ｍｎ付活量を増加させることによって輝度が低下するだけでなく、材料の化学的安定性が劣化して長時間点灯において輝度劣化しやすくなる。その結果、緑色または白色の色ずれを誘発し、輝度または色度が点灯時間に対して不規則に変動するなどの課題が生じる。この傾向は残光時間が５ｍｓｅｃよりも短い短残光ＺＳＭ蛍光体であればあるほど顕著になる。そのため、残光時間が５ｍｓｅｃよりも短い、特に、４ｍｓｅｃ未満の短残光ＺＳＭ蛍光体が実用されることはなかった。
【００１８】
本発明は、このような課題を解決して、緑色光の残光時間が３．５ｍｓｅｃ以下の短残光の発光特性を有し、かつ、輝度、輝度劣化耐性および色調が良好であり、立体画像表示装置などに好適なプラズマディスプレイ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
上記目的を達成するために、本発明のプラズマディスプレイ装置は、少なくとも前面側が透明な一対の基板を基板間に放電空間が形成されるように対向配置するとともに前記放電空間を複数に仕切るための隔壁を少なくとも一方の基板に配置し、かつ前記隔壁により仕切られた前記放電空間で放電が発生するように前記基板に電極群を配置するとともに放電により発光する緑色蛍光体層を設けたプラズマディスプレイパネルを有するプラズマディスプレイ装置である。ここで、前記緑色蛍光体層は、１／１０残光時間が２ｍｓｅｃを超え５ｍｓｅｃ未満のＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体と、４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体のいずれかとを含む混合蛍光体を含む。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、輝度が高く色画質に優れ、かつ長時間点灯でも輝度劣化の少ない寿命特性に優れた立体画像表示装置などに好適なプラズマディスプレイ装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置を構成するＰＤＰの構成を示す断面斜視図
【図２】同ＰＤＰを用いたプラズマディスプレイ装置の構成を示す概略図
【図３】同ＰＤＰの背面板の構成を示す断面図
【図４Ａ】実施の形態のプラズマディスプレイ装置を用いた立体画像表示装置の一例を示す斜視図
【図４Ｂ】同立体画像表示装置が表示した映像を視聴する際に用いる映像視聴用眼鏡の外観を示す斜視図
【図５】ＺＳＭ蛍光体におけるＭｎ付活量に対する輝度と残光時間との関係を示す図
【図６】検討する緑色蛍光体を用いたプラズマディスプレイ装置の緑色点灯セルにおける残光特性を示す図
【図７】同緑色点灯セルの輝度維持率の変化を示す図
【図８】Ｍｎ付活量が８原子％のＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を混合した緑色蛍光体の粉体でのＣＩＥ色度座標を示す図
【図９】同緑色蛍光体における粉体での混合割合と発光スペクトルとの関係を示す図
【図１０】同緑色蛍光体における粉体およびＰＤＰでの混合割合と輝度との関係を示す図
【図１１】同緑色蛍光体を用いたＰＤＰでの混合割合と残光時間との関係を示す図
【図１２】発光色が異なるＥｕ3+付活赤色蛍光体の粉体の発光スペクトルを示す図
【図１３】同赤色蛍光体の粉体での残光特性を示す図
【図１４】各Ｐ割合のＹＰＶ蛍光体の粉体での発光スペクトルを示す図
【図１５】同ＹＰＶ蛍光体の粉体での残光特性を示す図
【図１６】同ＹＰＶ蛍光体における粉体での赤色光強度に対する橙色光強度の強度割合と残光時間との関係を示す図
【図１７】同ＹＰＶ蛍光体における粉体でのＰ割合と真空紫外線（１４７ｎｍ）励起下で評価した総光子数と輝度相対値との関係を示す図
【図１８】具体的な構成例のプラズマディスプレイ装置の赤色光、緑色光、青色光の残光特性を示す図
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下本発明の一実施の形態について図面を参照しながら説明する。
【００２３】
（実施の形態）
（１．プラズマディスプレイ装置の構成）
図１は、実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置１００を構成するＰＤＰ１０の構成を示す断面斜視図である。ＰＤＰ１０は前面板２０と背面板３０とで構成されている。前面板２０は前面ガラス基板２１を有し、前面ガラス基板２１上には平行に配置された走査電極２２と維持電極２３とからなる表示電極対２４が複数形成されている。そして、走査電極２２と維持電極２３とを覆うように誘電体層２５が形成され、その誘電体層２５上に保護層２６が形成されている。
【００２４】
一方、背面板３０は背面ガラス基板３１を有し、背面ガラス基板３１上には、平行に配列されたアドレス電極３２が複数形成されている。さらに、アドレス電極３２を覆うように下地誘電体層３３が形成され、その上に隔壁３４が形成されている。そして、隔壁３４の側面および下地誘電体層３３上には、アドレス電極３２に対応して順次、赤色、緑色および青色の各色に発光する赤色蛍光体層３５Ｒ、緑色蛍光体層３５Ｇ、青色蛍光体層３５Ｂが設けられている。
【００２５】
これらの前面板２０と背面板３０とは、微小な放電空間を挟んで表示電極対２４とアドレス電極３２とが交差するように対向配置され、その外周部がガラスフリットなどの封着部材によって封着されている。そして、放電空間には、例えばネオン（Ｎｅ）とキセノン（Ｘｅ）などの混合ガスが、放電ガスとして５５ｋＰａ〜８０ｋＰａの圧力で封入されている。
【００２６】
放電空間は隔壁３４によって、複数の区画に仕切られ、表示電極対２４とアドレス電極３２とが交差する部分に放電セル３６が形成される。そして、上記の電極間に放電電圧を印加すると、これらの放電セル３６内で放電が起こり、その放電により発生した紫外線によって各放電セル３６内の赤色蛍光体層３５Ｒ、緑色蛍光体層３５Ｇ、青色蛍光体層３５Ｂの蛍光体が励起されて発光し、カラー画像が表示される。なお、ＰＤＰ１０の構造は上述したものに限られるわけではない。例えば、ＰＤＰ１０において、隔壁が井桁状の構造を有していてもよい。
【００２７】
図２は、ＰＤＰ１０を用いたプラズマディスプレイ装置１００の構成を示す図である。プラズマディスプレイ装置１００はＰＤＰ１０と、それに接続された駆動回路４０とを含む。駆動回路４０は、表示ドライバ回路４１、表示スキャンドライバ回路４２、アドレスドライバ回路４３とを備え、それぞれ、ＰＤＰ１０の維持電極２３、走査電極２２およびアドレス電極３２に接続されている。また、コントローラ４４が、これらの各種電極に印加する駆動電圧を制御している。
【００２８】
次に、ＰＤＰ１０における放電の動作について説明する。まず、点灯させるべき放電セル３６に対応する走査電極２２とアドレス電極３２とに所定電圧を印加することでアドレス放電を行う。これにより、表示データに対応する放電セル３６に壁電荷が形成される。その後、維持電極２３と走査電極２２間に維持放電電圧を印加すると、壁電荷が形成された放電セル３６で維持放電が起こり、紫外線が発生する。この紫外線によって赤色蛍光体層３５Ｒ、緑色蛍光体層３５Ｇ、青色蛍光体層３５Ｂ中の蛍光体が励起されて発光することで放電セル３６が点灯する。各色の放電セル３６の点灯、非点灯の組み合わせによって画像が表示される。
【００２９】
次に、実施の形態におけるＰＤＰ１０の背面板３０の構造とその製造方法について図３を参照しながら説明する。図３は本実施の形態におけるＰＤＰ１０の背面板３０の構成を示す断面図である。背面ガラス基板３１上に、電極用の銀ペーストをスクリーン印刷し、焼成することによって複数のアドレス電極３２をストライプ状に形成する。これらのアドレス電極３２を覆うようにガラス材料を含むペーストをダイコータ法またはスクリーン印刷法で塗布し、焼成して下地誘電体層３３を形成する。
【００３０】
形成された下地誘電体層３３上に隔壁３４を形成する。隔壁３４の形成方法としては、ガラス材料を含むペーストをスクリーン印刷法によりアドレス電極３２を挟んでストライプ状に繰り返し塗布して焼成する方法がある。また、アドレス電極３２をマスキング材で覆って下地誘電体層３３上にペーストを塗布してパターンニングして焼成する方法などもある。この隔壁３４によって放電空間が区画され、放電セル３６が形成される。隔壁３４の間隙は、例えば、４２インチ〜５０インチのフルＨＤテレビやＨＤテレビに合わせて１３０μｍ〜２４０μｍである。
【００３１】
隣接する２本の隔壁３４間の溝に、それぞれの蛍光体材料の粒子を含むペーストをスクリーン印刷法、インクジェット法などによって塗布し、焼成することによって赤色蛍光体層３５Ｒ、緑色蛍光体層３５Ｇ、青色蛍光体層３５Ｂが形成される。なお、それぞれの赤色蛍光体層３５Ｒ、緑色蛍光体層３５Ｇ、青色蛍光体層３５Ｂに用いる蛍光体については詳細を後述する。
【００３２】
このようにして作製された背面板３０と、表示電極対２４、誘電体層２５、および保護層２６が形成された前面板２０とを、前面板２０の走査電極２２と背面板３０のアドレス電極３２とが直交するように対向させて重ね合わせ、周辺部に封着用ガラスを塗布して前面板２０と背面板３０を封着する。そして、一旦、放電空間内を高真空に排気した後、ネオン（Ｎｅ）とキセノン（Ｘｅ）などの混合ガスを５５ｋＰａ〜８０ｋＰａの圧力で封入して、本実施の形態のＰＤＰ１０が作製される。
【００３３】
このようにして作製したＰＤＰ１０に駆動回路４０を接続し、さらに筐体などを配置することによってプラズマディスプレイ装置１００が作製される。
【００３４】
（２．立体画像表示装置の構成）
次に、このようなプラズマディスプレイ装置１００を立体画像表示装置２００に適用する場合について説明する。図４Ａは、プラズマディスプレイ装置１００を用いた立体画像表示装置２００の一例を示す斜視図であり、図４Ｂは立体画像表示装置２００が表示した映像を視聴する際に用いる映像視聴用眼鏡２１０の外観を示す斜視図である。立体画像表示装置２００の表示面に表示する映像を、視聴者が、映像視聴用眼鏡２１０を通して見ることで、立体映像として視聴できるようにしている。
【００３５】
すなわち、立体画像表示装置２００が、その表示面に左目用の映像と右目用の映像を交互に表示する。映像視聴用眼鏡２１０は、立体画像表示装置２００の表示面に出力される映像と同期して、映像視聴用眼鏡２１０の左目に入射する光と右目に入射する光を光学フィルターとしての液晶シャッターで制御するようにしている。左目用の映像と右目用の映像は、視差の分だけ映像が異なっている。視聴者は、左目と右目で視聴する映像から視差を感知して、立体画像表示装置２００が表示する映像が立体的な映像であることを知覚することができる。
【００３６】
具体的には、立体画像表示装置２００の同期信号送信部１１０から、プラズマディスプレイ装置１００の表示面に出力される映像と同期した信号が送信され、この信号が、映像視聴用眼鏡２１０の同期信号受信部１３０で受信される。映像視聴用眼鏡２１０は、この同期信号に基づいて、左右の目へ入射する光に所定の光学処理を施す。これにより、映像視聴用眼鏡２１０をつけた視聴者が、立体画像表示装置２００が表示する映像を立体映像として視聴することができる。
【００３７】
なお、映像視聴用眼鏡２１０が液晶シャッターを備える場合には、立体画像表示装置２００の同期信号送信部１１０には赤外線エミッターを用い、映像視聴用眼鏡２１０の同期信号受信部１３０には赤外線センサーを用いることができる。
【００３８】
すなわち、本実施の形態における立体画像表示装置２００は、上述のプラズマディスプレイ装置１００と、１２０Ｈｚの周波数で開閉する液晶シャッターを用いた映像視聴用眼鏡２１０とを組み合わせて構成している。
【００３９】
このように、液晶シャッターを周波数１２０Ｈｚで開閉しても、画像が二重に見える現象であるクロストークが発生しないようにする必要がある。そのためには、ＰＤＰ１０の各色蛍光体から発光される光の残光時間が３．５ｍｓｅｃ以下であることが必要であり、このとき、目に優しい立体画像表示が可能になり、さらに、いっそうの迫力を伴う立体映像を視聴することができる。
【００４０】
（３．蛍光体の概要）
以上のように、本実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置１００は、立体画像表示装置２００として適用が可能なように緑色蛍光体からの発光の短残光時間を実現したプラズマディスプレイ装置１００である。このような短残光時間は、以下の蛍光体により実現した。
【００４１】
緑色蛍光体は、１／１０残光時間が２ｍｓｅｃを超え５ｍｓｅｃ未満のＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体と、４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有するＣｅ3+付活緑色蛍光体または４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有するＥｕ2+付活緑色蛍光体のいずれかとを含む混合蛍光体である。
【００４２】
従来は、ＺＳＭ蛍光体などのＭｎ2+付活緑色蛍光体が、ＰＤＰに用いられていたが、従来のＭｎ2+付活緑色蛍光体の残光時間は、７ｍｓｅｃ以上と長いものであった。Ｍｎ2+付活緑色蛍光体は、Ｍｎ付活量を高めることにより、残光時間が短くなることが知られているが、この残光時間が短くなったＭｎ2+付活緑色蛍光体は、輝度および輝度劣化耐性が低いため、実用に適さないと考えられていた。
【００４３】
一方で、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体およびＥｕ2+付活緑色蛍光体が、２ｍｓｅｃ未満の残光時間を有する蛍光体であることが知られている。しかし、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体およびＥｕ2+付活緑色蛍光体は、色純度が悪いという欠点を有していた。
【００４４】
本発明者らは、詳細な研究により、残光時間が２ｍｓｅｃを超えるＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体の輝度低下が、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体との併用で補えること；Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体と、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体とを併用することにより、輝度維持率が、予想よりも高く保たれること；残光時間が５ｍｓｅｃ未満のＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体によれば、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体とを併用しても、色純度をあまり損なうことなく３．５ｍｓｅｃ以下の残光時間を達成できること、を見出した。
【００４５】
なお、本明細書において、従来の蛍光体と区別するために、残光時間が２ｍｓｅｃを超え５ｍｓｅｃ未満の蛍光体を、短残光蛍光体と呼ぶ。また、残光時間が２ｍｓｅｃ未満の蛍光体を、超短残光蛍光体と呼ぶ。
【００４６】
以下、緑色蛍光体とその特性について詳細に説明する。また本実施の形態での使用に好適な赤色蛍光体および青色蛍光体ならびにそれらの特性についても説明する。
【００４７】
（４．緑色蛍光体の構成）
まず、緑色蛍光体の構成について述べる。本実施の形態で使用する緑色蛍光体は、１／１０残光時間が２ｍｓｅｃを超え５ｍｓｅｃ未満のＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体と、４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体のいずれかとを含む混合蛍光体である。このような蛍光体が、良好な輝度、輝度劣化耐性および色純度を示しつつ、短残光時間を実現する蛍光体となることは、以下の実験事実を根拠とするものである。
【００４８】
図５は、ＺＳＭ蛍光体におけるＭｎ付活量に対する輝度と残光時間との関係を示す図である。ここで、Ｍｎ付活量とは、ＺＳＭ蛍光体のＺｎ原子がＭｎ原子で置換された割合（Ｍｎ／（Ｚｎ＋Ｍｎ））を原子％で示した値である。また、図５において黒塗りつぶし（●および◆）で示す結果は、ＺＳＭ蛍光体粉末の真空紫外線（１４７ｎｍ）励起条件下における評価結果であり、白抜き（○および◇）がＰＤＰ１０による評価結果である。図５の結果より、蛍光体粉末の結果とＰＤＰ１０による評価結果とに大差のないことが判る。
【００４９】
図５に示すように、Ｍｎ付活量の増加とともに残光時間と輝度とが減少する。残光時間はＭｎ付活量が４原子％を超えると急激に減少し、輝度はＭｎ付活量が６．５原子％を超えると急激に減少する。また、Ｍｎ付活量が１０原子％を超える高Ｍｎ付活量の領域では、輝度低下が大きすぎて、残光時間の評価が不可能となる。
【００５０】
図５から、Ｍｎ付活量を６．５原子％以上１０原子％未満に制御することによって、残光時間を２ｍｓｅｃ以上５ｍｓｅｃ未満に制御できることがわかる。したがって、本実施の形態では、このようにＭｎ付活量を６．５原子％以上１０原子％未満に制御したＺＳＭ蛍光体をＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体として用いることができる。短残光ＺＳＭ蛍光体において、Ｍｎ付活量を１０原子％以上とすると輝度が大幅に低下してしまうことから、Ｍｎ付活量は７原子％以上９原子％以下がさらに望ましい。
【００５１】
さらに、本実施の形態では、残光時間が１ｍｓｅｃ以下のＣｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体であるＹＡＧ蛍光体に着目し、このＹＡＧ蛍光体の真空紫外線励起下における発光特性とＰＤＰ１０としての発光特性を調べた。その結果、ＹＡＧ蛍光体は、ＰＤＰ１０に適用した時の輝度が、文献などで報告される結果や蛍光体粉末単体での評価結果から予想される値以上に高く、かつ、ＰＤＰ１０の点灯時間に対する安定性が極めて良好であることを見出した。
【００５２】
図６は、プラズマディスプレイ装置１００の緑色点灯セルにおける残光特性を示す図である。また、図７は、同プラズマディスプレイ装置１００に４２インチフルＨＤテレビ仕様のＰＤＰ１０を用いた場合の、緑色点灯セルの点灯時間に対する輝度維持率の変化を示した図である。具体的には、緑色蛍光体としてＭｎ付活量を変えたＺＳＭ蛍光体を用いた場合、ＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を混合させた蛍光体を用いた場合、さらに、ＹＡＧ蛍光体を用いた場合について示している。また、図７には、参考として、ＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を混合させた蛍光体を用いた場合については、それぞれの蛍光体を単体でパネルに用いて評価した時のパネル輝度の経時変化の評価結果から計算された予測値についても示している。
【００５３】
図６、図７において、（ａ）はＭｎ付活量を８原子％としたＺＳＭ蛍光体に、ＹＡＧ蛍光体を１０ｍｏｌ％（混合蛍光体中の割合；２３重量％）混合させた蛍光体、（ｂ）はＭｎ付活量を８原子％としたＺＳＭ蛍光体単体、（ｃ）はＭｎ付活量を９原子％としたＺＳＭ蛍光体単体、（ｄ）はＹＡＧ蛍光体単体である。これらの蛍光体の中で、（ａ）が本実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置１００の緑色蛍光体である。
【００５４】
図６に示すように、これらの蛍光体の残光時間は、（ａ）が３．４ｍｓｅｃ、（ｂ）が３．７ｍｓｅｃ、（ｃ）が２．４ｍｓｅｃ、さらに、（ｄ）が０．７ｍｓｅｃであり、ＹＡＧ蛍光体の混合またはＭｎ付活量の増加により、短残光化できることがわかる。なお、図６の（ｄ）に示すように、超短残光の特性を持つＹＡＧ蛍光体は、励起源となる真空紫外線がＯＦＦされるとともに瞬時に発光が消滅する超短残光性の蛍光体である。
【００５５】
図５に示すように、輝度を重視した従来のＺＳＭ蛍光体では、Ｍｎ付活量が６原子％未満であり、その結果として残光時間は７ｍｓｅｃ以上となる。しかしながら、本実施の形態では、Ｍｎ付活量を８原子％として残光時間を３．７ｍｓｅｃとしたＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体にＹＡＧ蛍光体を１０ｍｏｌ％混合し、立体画像表示装置２００として実用可能な３．５ｍｓｅｃ以下の残光時間を実現している。
【００５６】
なお、ＺＳＭ蛍光体のＭｎ付活量を増すことや、ＹＡＧ蛍光体の混合割合を増加させることにより、３．０ｍｓｅｃ以下の短残光化を実現することは容易である。
【００５７】
一方、これらの蛍光体を用いた場合の、点灯時間に対する緑色点灯セルの輝度維持率の変化は図７のようになる。すなわち、（ｂ）、（ｃ）のようにＺＳＭ蛍光体単体でＭｎ付活量を８％から９％に増加させて短残光化を図ると、点灯時間に対する輝度劣化がより大きくなる。このような現象は、Ｍｎ2+付活量を増加させた短残光のＭｎ2+付活蛍光体に共通して認められる現象である。したがって、ＺＳＭ蛍光体のＭｎ付活量を増加させるだけで短残光化を図ることは実用的でない。
【００５８】
また、図７の（ｄ）に示すように、ＹＡＧ蛍光体単体については、輝度維持率の特性は優れていることが判る。しかしながら、後述するように、ＹＡＧ蛍光体は発光の色純度がＭｎ2+付活緑色蛍光体に較べて劣る。そのため、単独ではプラズマディスプレイ装置１００への応用ができない。
【００５９】
また、図８および図９に示すように、ＹＡＧ蛍光体の混合割合が多い場合には、プラズマディスプレイ装置が色画質の面で劣るものになる。
【００６０】
一方、Ｍｎ付活量を８原子％としたＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を１０ｍｏｌ％混合した本実施の形態における緑色蛍光体である（ａ）では、単純にＭｎ付活量を増加させただけの（ｂ）や（ｃ）に較べ、パネル点灯時間に対する輝度維持率の変化が小さい。この結果は、（ａ）は、プラズマディスプレイ装置１００への適用に十分であることを示しており、さらに（ｅ）に示す各蛍光体を単体でパネル評価した結果から計算された予測値を超えるものである。
【００６１】
すなわち、所定のＭｎ付活量としたＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を所定量混合した（ａ）の緑色蛍光体によれば、短残光時間でありながら、長時間にわたる高輝度を実現できる。
【００６２】
なお、これら蛍光体のパネル点灯初期輝度は、残光時間が３．７ｍｓｅｃの蛍光体（ｂ）の場合を１とすると、（ｃ）は０．７９、（ｄ）は１．１５であり、本実施の形態の（ａ）は１．０６であり高輝度を実現することができる。
【００６３】
なお、本実施の形態における緑色蛍光体（ａ）の結果が、（ｅ）の予測値と異なる理由については次のように考えられる。輝度の経時変化はＺＳＭ蛍光体のＭｎに起因する。しかしながら、ＹＡＧ蛍光体を混合すると、緑色蛍光体層の最表層部にＹＡＧ蛍光体がより多く分布し、当該ＹＡＧ蛍光体が、イオン衝撃によってＺＳＭ蛍光体が劣化するのを抑制しているものと考えられる。
【００６４】
次に、短残光ＺＳＭ蛍光体とＹＡＧ蛍光体の混合割合について述べる。図８には、Ｍｎ付活量が８原子％の短残光ＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を種々の割合で混合した緑色蛍光体の粉体でのＣＩＥ色度座標を示す。また、図９には粉体における混合割合と発光スペクトルとの関係を、図１０には粉体の場合とＰＤＰ１０に適用した場合の、混合割合と輝度との関係を、さらに図１１にはＰＤＰ１０における混合割合に対する残光時間を示す。
【００６５】
図８には、混合蛍光体中におけるＹＡＧ蛍光体の混合割合を、０ｍｏｌ％、３ｍｏｌ％、１０ｍｏｌ％、２０ｍｏｌ％、３０ｍｏｌ％、４０ｍｏｌ％、６０ｍｏｌ％、８０ｍｏｌ％、１００ｍｏｌ％とした場合のｘｙ座標をプロットしている。ＹＡＧ蛍光体の混合割合が増すにつれて、図面中矢印Ａの方向にｘｙ座標がシフトし、緑色光の色調が徐々に黄緑色がかったものとなる様子を示している。緑色の色純度として、ｘ値は０．３以下、ｙ値は０．６以上が要求される。特に、ｙ値が０．６以上であるためには、ＹＡＧ蛍光体の混合割合は４０ｍｏｌ％以下であることが望ましい。
【００６６】
参考のために、図９に、ＺＳＭ蛍光体とＹＡＧ蛍光体の混合緑色蛍光体が放つ緑色光の分光分布を示す。
【００６７】
図９に示すように、短残光ＺＳＭ蛍光体は、５００ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域にシャープな発光ピークを有する。ＹＡＧ蛍光体の混合割合が増すにつれて、短残光ＺＳＭ蛍光体による５３０ｎｍ付近の発光ピーク強度が次第に低下し、ＹＡＧ蛍光体の黄緑色光の光成分が付加されて発光スペクトル半値幅が広くなる。
【００６８】
なお、図９に示すように、ＹＡＧ蛍光体は、単体では、４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する発光スペクトル半値幅の広い緑色光を示す。本実施の形態では、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体を、Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体に混合させているものである。これらの蛍光体は、Ｍｎ2+付活緑色蛍光体よりも発光スペクトル半値幅が広く色純度の面でＭｎ2+付活緑色蛍光体よりは劣るものの、超短残光性を有する。
【００６９】
また、図１０には、Ｍｎ付活量が８原子％の短残光ＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を混合した場合の、ＹＡＧ蛍光体の混合割合に対する粉体での輝度とＰＤＰ１０での輝度の結果について示している。
【００７０】
図１０に示すように、粉体の輝度はＹＡＧ蛍光体の混合割合の増加によって低下する。しかしながら、ＰＤＰ１０の輝度評価では、粉体の輝度評価からの予想に反して、ＹＡＧ蛍光体の混合割合が増すにつれて輝度向上が認められる。
【００７１】
この理由としては、粉体での評価は一般には真空紫外線を連続点灯する条件下でなされ、ＰＤＰ１０での評価は高周波パルス点灯させて真空紫外線を照射する条件下でなされる。そのため、残光時間の短い蛍光体ほど輝度面で優位に働き、超短残光蛍光体が輝度面では有利になることが考えられる。さらに、粉体での評価はエキシマ光源を利用して１４７ｎｍの真空紫外線励起下でなされるのに対して、ＰＤＰ１０での評価は真空紫外線を含むネオン（Ｎｅ）−キセノン（Ｘｅ）放電による光励起下でなされる。そのために、１４７ｎｍ以外の励起光成分がＹＡＧ蛍光体に優位に働いたことなどが考えられる。
【００７２】
また、パネル製造中の特性劣化の程度差が、相対的にＹＡＧ蛍光体の輝度を高めるように働いたことも考えられる。
【００７３】
図１１には、同じく、ＹＡＧ蛍光体の混合割合に対する緑色画素における残光特性を示している。それぞれ、混合蛍光体中のＹＡＧ蛍光体の混合割合を、０ｍｏｌ％、１０ｍｏｌ％（２３重量％）、１５ｍｏｌ％（３２重量％）、２０ｍｏｌ％（４０重量％）、および１００ｍｏｌ％としている。ＹＡＧ蛍光体の混合割合が増すにつれて、図面中矢印で示すように、残光時間が、３．６ｍｓｅｃから、３．４ｍｓｅｃ、３．１ｍｓｅｃ、２．７ｍｓｅｃ、１ｍｓｅｃ未満と短くなる様子を示している。
【００７４】
なお、図１１には、参考のために、従来の一般的な、Ｍｎ付活量調整なし、いわゆるＭｎ付活量を増加させないＭｎ2+付活緑色蛍光体についての残光特性も示している。図１１より明らかなように、このような従来の緑色蛍光体では、残光時間が７ｍｓｅｃ〜８ｍｓｅｃと長い。そのため、立体画像表示ができるＰＤＰ用蛍光体としては単独で適用できない。
【００７５】
また、従来の一般的なＭｎ2+付活緑色蛍光体を利用する場合では、３．５ｍｓｅｃ以下の短残光化を図るためには、色純度に劣る超短残光性蛍光体の混合割合を増さなければならなくなる。
【００７６】
表１、表２にはこれらの結果をまとめて示している。
【００７７】
表１には、従来技術の一例を示している。すなわち、１／１０残光時間が約８ｍｓｅｃのＺＳＭ蛍光体に、ＹＡＧ蛍光体を混合させた緑色蛍光体の結果を示し、ＹＡＧ蛍光体の混合割合に対する、緑色の色調、残光時間、ＰＤＰ輝度の評価結果を示している。ここで、色調は色座標のｙ値が０．６以上か否か、残光時間は３．５ｍｓｅｃ未満かどうか、輝度はＺＳＭ蛍光体単体での評価結果に比較した結果として示している。
【００７８】
【表１】
2011070692.tif 000025
【００７９】
表１の結果より、通常のＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を混合させる場合には、ＹＡＧ蛍光体の混合割合が４０ｍｏｌ％以下の場合、そもそも短残光性を満足させる範囲は存在しない。さらに、４０ｍｏｌ％を超える場合、短残光性を満足させることはできるが、緑色色調が劣るため、短残光性と緑色の色調とを完全に満足させる範囲は存在しない。
【００８０】
一方、表２に、上述の本実施の形態における緑色蛍光体についての結果をまとめている。すなわち、表２には、１／１０残光時間が３．７ｍｓｅｃ（Ｍｎ付活量が８．０原子％）の短残光ＺＳＭ蛍光体にＹＡＧ蛍光体を混合させた結果を示し、ＹＡＧ蛍光体の混合割合に対する、緑色の色調、残光時間、ＰＤＰ輝度の評価結果を示している。また、色調は色座標のｙ値が０．６以上か否か、残光時間は３．５ｍｓｅｃ未満かどうか、輝度はＺＳＭ蛍光体単体での評価結果に比較した結果として示している。
【００８１】
【表２】
2011070692.tif 000026
【００８２】
以上の結果より、Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体であるＹＡＧ蛍光体を短残光ＺＳＭ蛍光体に、３ｍｏｌ％以上４０ｍｏｌ％以下、望ましくは、８ｍｏｌ％以上１５ｍｏｌ％以下混合することにより、輝度、色調、短残光時間、さらには寿命としての輝度維持率の総合特性を満足する。
【００８３】
すなわち、ＹＡＧ蛍光体の混合割合が４０ｍｏｌ％を超えると緑色の色調がずれ、３ｍｏｌ％未満では残光特性を満足できない。また、輝度と寿命も３ｍｏｌ％未満では満足できない。８ｍｏｌ％以上１５ｍｏｌ％以下であれば輝度、色度、残光特性をさらに満足できる緑色蛍光体を実現できる。
【００８４】
以上より、色純度は良好であるが残光時間の長いＺＳＭ蛍光体を短残光化して、色純度は悪いが超短残光のＹＡＧ蛍光体と混合するという技術思想により、良好な色純度と、３．５ｍｓｅｃ未満の残光時間を達成でき、さらに良好な輝度と輝度劣化耐性を得ることができることわかる。
【００８５】
このような技術思想は、材料物性が類似していることから、Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体全般に当てはめることができる。Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体の発光の緑色の程度に関し、当該Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体は、５００ｎｍ以上５６０ｎｍ未満、好ましくは５１０ｎｍ以上５４０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有することが望ましい。
【００８６】
また、上記説明では、緑色蛍光体の一例として、Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体の場合を主に説明した。しかしながら、Ｍｎイオンが、２価、３価、４価そして７価の多数の価数を取り得ることを考慮すると、発光中心として機能するＣｅ3+およびＥｕ2+は、イオン価数変化の容易性の面で、Ｍｎ2+よりは安定である。そのため、Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体以外の４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有するＣｅ3+付活緑色蛍光体、または４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有するＥｕ2+付活緑色蛍光体の少なくとも一つを混合した場合には、材料物性が類似していることから、程度の差こそあれ同様の作用効果を得ることができる。
【００８７】
特に、Ｅｕ2+付活緑色蛍光体は、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体よりも発光スペクトルの半値幅が狭く、色純度の比較的良好な緑色光を放ち得るので、緑色画素が放つ緑色の色調を改善することができる。
【００８８】
さらに、Ｅｕ2+付活緑色蛍光体を利用すると、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体を利用する場合よりも、輝度と輝度劣化耐性の面で劣るＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体の使用割合を比較的減らすことができ、これによりいっそうの短残光化を図ることもでき、また、短残光性ＺＳＭを比較的長残光性のものとして、混合緑色光体の高輝度化や長寿命化を図ることもできる。
【００８９】
本実施の形態においては、Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体として、Ｚｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎ2+などのＭｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体の他に、ＭｇＡｌ2Ｏ4：Ｍｎ2+、Ｌｉ2Ｚｎ（Ｇｅ、θ）zＯ8：Ｍｎ2+（θはＡｌまたはＧａであり、ｚは３〜４である）、ＢａＭｇＡｌ10Ｏ17：Ｍｎ2+、ＢａＡｌ12Ｏ19：Ｍｎ2+、Ｚｎ（Ｇａ1-xＡｌx）2Ｏ4：Ｍｎ2+（ｘは０．２〜０．８である）等を用いることができる。Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体は、Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体であることが望ましい。Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体においては、Ｍｎ付活量が６．５原子％以上１０原子％未満であることが望ましい。当該Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体は、１／１０残光時間が４．０ｍｓｅｃ未満の緑色光を発光することがより望ましい。
【００９０】
Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体には、母材に改善処理を施した蛍光体、つまり、表面コート処理を施したＺＳＭ蛍光体、ＺｎまたはＳｉの組成比を化学量論的組成（Ｚｎ，Ｍｎ）2ＳｉＯ4から若干ずれるようにして、Ｓｉ原子１つに対して、（Ｚｎ＋Ｍｎ）の総原子数の半数値が０．５を超え、２．０未満となるようにしたＺＳＭ蛍光体なども含まれる。例えば、（Ｚｎ，Ｍｇ）2ＳｉＯ4：Ｍｎ2+、Ｚｎ2（Ｓｉ，Ｇｅ）Ｏ4：Ｍｎ2+、不純物添加したＺＳＭ蛍光体なども、Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体に含まれる。
【００９１】
さらに、燐化合物で表面コートしたＺＳＭ蛍光体なども含まれる。表面コートしたＭｎ2+付活短残光珪酸亜鉛緑色蛍光体は、イオン衝撃などを抑制して蛍光体の安定性を改善するように作用する。
【００９２】
本実施の形態においては、前記Ｃｅ3+付活緑色蛍光体は、Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体であることが望ましい。当該Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体は、混合蛍光体中に３ｍｏｌ％以上４０ｍｏｌ％以下含まれることが望ましい。
【００９３】
Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体は、Ｃｅ3+で付活されており、蛍光体結晶を構成する基本骨格の主成分元素として、少なくともイットリウムとアルミニウムと酸素とを含む蛍光体を指すものである。
【００９４】
このため、例えば、Ｙ3（Ａｌ，Ｇａ）5Ｏ12：Ｃｅ3+やＭｇＹ2ＳｉＡｌ4Ｏ12：Ｃｅ3+などもＣｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体に含まれる。
【００９５】
Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体以外では、Ｅｕ2+付活酸窒化珪酸塩緑色蛍光体（例えば、Ｂａ3Ｓｉ6Ｏ12Ｎ2：Ｅｕ2+（通称ＢＳＯＮ））、Ｅｕ2+付活酸窒化アルミノ珪酸塩緑色蛍光体（例えば、ＳｒＳｉＡｌ2Ｏ3Ｎ2：Ｅｕ2+）、Ｅｕ2+付活アルカリ土類金属ハロ珪酸塩緑色蛍光体（例えば、Ｓｒ4Ｓｉ3Ｏ8Ｃｌ4：Ｅｕ2+（通称クロロシリケート）、Ｃａ8Ｍｇ（ＳｉＯ4）4Ｃｌ2：Ｅｕ2+、Ｃａ3ＳｉＯ4Ｃｌ2：Ｅｕ2+）、Ｅｕ2+付活アルカリ土類金属珪酸塩緑色蛍光体（例えば、Ｂａ2ＭｇＳｉ2Ｏ7：Ｅｕ2+やＣａ2ＭｇＳｉ2Ｏ7：Ｅｕ2+やＢａＳｉ2Ｏ5：Ｅｕ2+）、Ｅｕ2+付活アルカリ土類金属硼化燐酸塩緑色蛍光体（例えば、Ｓｒ6ＢＰ5Ｏ20：Ｅｕ2+）、Ｅｕ2+付活アルカリ土類金属アルミン酸塩緑色蛍光体（例えば、Ｂａ0.82Ａｌ12Ｏ18.82：Ｅｕ2+）などが利用可能である。
【００９６】
本実施の形態においては、緑色蛍光体は、本発明の効果を害さない範囲で、視感度の良好な５４５ｎｍ付近に発光ピークを有するＹＡＢ蛍光体などのＴｂ3+付活緑色蛍光体をさらに含んでいてもよい。このとき、さらなる高輝度化を実現することができる。
【００９７】
本実施の形態においては、良好な色純度の緑色光を得る目的で、前記緑色光のＣＩＥ色度図におけるｘ値とｙ値は、各々、０．２４＜ｘ＜０．３５、０．６０＜ｙ＜０．７２を満足する数値であることが好ましく、高輝度の短残光性緑色光を得る目的で、緑色光の１／１０残光時間は、１ｍｓｅｃ以上３ｍｓｅｃ以下であることが好ましい。
【００９８】
なお、本実施の形態における緑色蛍光体は、一次粒子サイズ（直径）が０．５μｍ〜２μｍ程度の蛍光体粒子の集合体であり、粒子サイズが０．１μｍ（１００ｎｍ）未満の微粒子や、粒子サイズが１０μｍを超える粗大粒子は含まないようにすることが望ましい。また、蛍光体の中心粒径（Ｄ50）は、いずれも１．５μｍ以上４．０μｍ未満、さらには、１．８μｍ以上３．５μｍ未満であることがより好ましい。すなわち、微小粒子や粗大粒子の存在によって、Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体とＣｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体との混合が阻害されないように、粒子サイズを調整することが望ましい。
【００９９】
このような蛍光体形状とすることによって、ＰＤＰ１０の蛍光体層表面の平滑化や放電空間の拡大が可能となって放電効率が高まる。さらには、隔壁３４などに対する蛍光体粒子の被覆率を高めて高輝度化を実現するだけでなく、蛍光体層の緻密化によって不純ガスの発生などを抑制して放電の安定性が向上する。
【０１００】
（５．赤色蛍光体の構成）
プラズマディスプレイ装置においては、緑色蛍光体以外の蛍光体にも、短残光であり、輝度、輝度劣化耐性、および色調が良好であることが求められる。本実施の形態においては、残光特性、輝度、輝度劣化耐性、および色調が立体画像装置に好適なレベルにある限り、使用する赤色蛍光体に特に制限はない。本実施の形態に用いられる赤色蛍光体は、好適には、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有し、かつ５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域の橙色発光成分の最大強度が前記主発光ピークの強度の２％以上２０％未満である赤色光を発光するＥｕ3+付活赤色蛍光体である。なお、「６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有する赤色光を発光するＥｕ3+付活赤色蛍光体」とは、Ｅｕ3+を付活剤として含み、かつ、Ｅｕ3+が放つ発光成分の中で、発光強度が最も大きな発光成分が、ＰＤＰのカラーフィルターを通過しない状態における発光スペクトルの評価において、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域にある赤色蛍光体を意味する。このため、例えば、電子管用として知られるＩｎＢＯ3：Ｅｕ3+およびＹＧＢ蛍光体のように、５９３ｎｍ付近に主発光ピークを有する橙色／赤橙色蛍光体はこれに含まれない。上記のような蛍光体が、立体画像装置に好適な特性を有する蛍光体となることは、以下の実験事実を根拠とするものである。
【０１０１】
図１２は、発光色が異なるＥｕ3+付活赤色蛍光体の発光スペクトルを示す図であり、図１３はその残光特性を示す図である。図１２および図１３において、Ｅｕ3+付活赤色蛍光体の例として、（ａ）はＳｃＢＯ3：Ｅｕ3+（ＳＢＥ蛍光体）、（ｂ）はＹＧＢ蛍光体、（ｃ）はＹＰＶ蛍光体、（ｄ）はＹＯＸ蛍光体について示している。また、図１２および図１３とも、粉体での特性である。
【０１０２】
図１２と図１３とを対比して判るように、Ｅｕ3+付活赤色蛍光体の残光時間は、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域の赤色発光成分と、５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域の橙色発光成分の強度比と相関があり、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域の赤色発光成分の割合が多いものほど短残光を有する。ここで、橙色発光成分は、磁気双極子遷移に基づく発光成分であり、赤色発光成分は、電子双極子遷移に基づく発光成分である。
【０１０３】
したがって、本実施の形態では、赤色蛍光体として、Ｅｕ3+イオンの電子双極子遷移に基づく発光割合が多いＥｕ3+付活赤色蛍光体を用いて短残光化を図っている。このような蛍光体のなかでも、ＹＰＶ蛍光体については、ＹＰＶ蛍光体中における、ＰとＶの総量に対するＰの割合が少ないほど、磁気双極子遷移に基づく橙色の発光成分割合が少なくなり、電子双極子遷移に基づく赤色の発光成分割合が多いものになる。そのため、ＹＰＶ蛍光体によれば、より残光時間を短くすることができる。
【０１０４】
図１４は、ＹＰＶ蛍光体において、ＰとＶの総量に対するＰ割合（Ｐ／（Ｐ＋Ｖ）：以降、Ｐ割合と呼ぶ）に対する発光スペクトルを示す図、図１５は同じくその残光特性を示す図であり、いずれも粉体での結果を示している。図１４中の（ａ）〜（ｋ）は、それぞれ、Ｐ割合を０、１０、２０、３０、４０、５０、６０、７０、８０、９０、および１００原子％とした場合のＹＰＶ蛍光体の発光スペクトル形状を示している。６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に位置する主発光ピークの強度に対する５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域での橙色発光成分の最大強度の割合（％）は、（ａ）１１．８、（ｂ）１１．８、（ｃ）１２．４、（ｄ）１３．１、(ｅ)１３．９、（ｆ）１５．４、（ｇ）１７．０、（ｈ）１８．６、（ｉ）２４．０、（ｊ）３８．４、（ｋ）７７．８であった。また、図１５中の、（ａ）〜（ｆ）は、それぞれ、Ｐ割合を０、２０、４０、６０、８０、および、１００原子％とした場合のＹＰＶ蛍光体の残光特性である。
【０１０５】
図１４および１５の結果をまとめたものが図１６であり、図１６は、Ｐ割合が異なるＹＰＶ蛍光体において、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に位置する主発光ピークの強度に対する５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域での橙色発光成分の最大強度の割合と、残光時間との関係を示す図である。すなわち、主発光としての赤色光強度に対する橙色光強度の強度割合と、残光時間との関係を示す図である。図１６もまた粉体での評価結果である。
【０１０６】
また、図１７は、ＹＰＶ蛍光体の粉体において、Ｐ割合に対する真空紫外線（１４７ｎｍ）励起下で評価した総光子数と輝度相対値との関係を示す図である。
【０１０７】
図１６から、カラーフィルターを通過しない状態における発光スペクトルの評価において、赤色光強度に対する橙色光強度の強度割合が１０％以上２０％未満で２．０ｍｓｅｃ以上４．５ｍｓｅｃ未満の残光時間が得られる。また、１０％以上１５％未満では２．０ｍｓｅｃ以上３．５ｍｓｅｃ以下、１０％以上１２％未満で２．０ｍｓｅｃ以上３．０ｍｓｅｃ以下の残光時間が得られる。したがって、実験誤差などを考慮すると、残光時間が３．５ｍｓｅｃ以下の面で好ましい強度割合は、５％以上２０％未満、より好ましくは５％以上１５％未満、５％以上１２％未満となる。
【０１０８】
ここで、ＰＤＰには、少なくとも波長５９０ｎｍ〜５９５ｎｍ付近の橙色光成分を過剰に吸収するように光学設計した光学フィルターを設けることができる。そこで、ＰＤＰに、５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域における光透過率が、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域における光透過率の４０％〜５０％の水準に設定されているカラーフィルターの使用を想定すると、残光時間の面で好ましい赤色光強度に対する橙色光強度の強度割合は、カラーフィルター通過後の強度割合でよく、その強度割合は、下限値が下って２％以上２０％未満、好ましくは２％以上１５％未満、より好ましくは２％以上１２％未満となる。赤色光強度に対する橙色光強度の強度割合がこの程度であれば、色純度も良好である。
【０１０９】
以上の、例えば図１５に示すＹＰＶ蛍光体のＰ割合が異なる粉体での結果と、ＰＤＰ１０の評価とから、赤色光の残光時間が３．５ｍｓｅｃ以下になる好ましいＹＰＶ蛍光体のＰ割合は０原子％以上７５原子％未満であることを見出した。さらに、残光時間をより短い３．０ｍｓｅｃ以下にするには、Ｐ割合が０原子％以上７０原子％未満であればよいことを見出した。続いて、輝度、および総光子数の観点から、最適なＹＰＶ蛍光体のＰ割合について検討した。
【０１１０】
【表３】
2011070692.tif 000027
【０１１１】
表３には、ＹＰＶ蛍光体についての上述の実験結果をまとめて示し、ＹＰＶ蛍光体のＰ割合に対する赤色の色調、残光時間、ＰＤＰ輝度、および総光子数の評価結果を示している。
【０１１２】
図１７、表３から判るように、赤色光の総光子数が多い光子変換効率の高いＹＰＶ蛍光体は、Ｐ割合が５０原子％以上９０原子％以下、好ましくは６０原子％以上９０原子％未満、より好ましくは６０原子％以上８０原子％以下のＹＰＶ蛍光体である。
【０１１３】
残光時間が３．０ｍｓｅｃ以下であり、かつ高出力の赤色光を得る目的では、光子変換効率の高いＰ割合の多いＹＰＶ蛍光体を利用することが好ましい。したがって、残光時間と総光子数との兼ね合いから、図１５、図１７、表３の総合評価より、Ｐ割合を５０原子％以上７５原子％未満とするのがより好ましい。
【０１１４】
以上の結果より、赤色蛍光体が、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有し、かつ５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域の橙色発光成分の最大強度が前記主発光ピークの強度の２％以上２０％未満である赤色光を発光するＥｕ3+付活赤色蛍光体であれば、良好な色純度と、３．５ｍｓｅｃ以下の残光時間を達成できることがわかる。前記橙色発光成分の最大強度は、前記主発光ピークの強度の１５％未満であることが好ましく、１３％未満であることがより好ましい。
【０１１５】
このようなＥｕ3+付活赤色蛍光体としては、量産品であり入手容易であることから、Ｌｎ2Ｏ3：Ｅｕ3+、およびＬｎ（Ｐ，Ｖ）Ｏ4：Ｅｕ3+から選ばれる少なくとも一つの蛍光体を用いることができる。なお、ＬｎはＳｃ、Ｙ、およびＧｄから選ばれる少なくとも一つの元素である。
【０１１６】
なお、ＰＤＰ１０に深い赤色の色調を求める場合には、上述のＹＰＶ蛍光体を赤色蛍光体として単独使用することが好ましい。赤色の輝度を求める場合には、視感度の良好な赤色光を放つＹＯＸ蛍光体または（Ｙ，Ｇｄ）2Ｏ3：Ｅｕ3+（以下、ＹＧＸ蛍光体と呼ぶ）のいずれかを赤色蛍光体として単独使用することが好ましい。
【０１１７】
また、赤色の色調を重視して、ＹＰＶ蛍光体の単独使用時の輝度よりも高い輝度を求める場合には、ＹＰＶ蛍光体にＹＯＸ蛍光体またはＹＧＸ蛍光体の少なくとも一方を加えてなる混合赤色蛍光体として、赤色光の視感度を高めるようにしてもよい。逆に、赤色の輝度を重視する中で、ＹＯＸ蛍光体またはＹＧＸ蛍光体の単独使用時よりも良好な赤色の色調が求められる場合には、ＹＯＸ蛍光体またはＹＧＸ蛍光体にＹＰＶ蛍光体を加えてなる混合赤色蛍光体として、赤色光の視感度を高めるようにすればよい。
【０１１８】
前記Ｅｕ3+付活赤色蛍光体は、特に望ましくはＬｎ（Ｐ，Ｖ）Ｏ4：Ｅｕ3+蛍光体を含み、Ｐ／（Ｐ＋Ｖ）の原子割合が５０原子％以上７５原子％未満である。
【０１１９】
ＰＤＰは、橙色光成分を吸収する光学フィルター（例えば、少なくとも波長５９０ｎｍ〜５９５ｎｍ付近の橙色光成分を過剰に吸収するように光学設計した光学フィルター）を備える場合がある。この場合には、Ｅｕ3+付活赤色蛍光体の赤色光は、当該光学フィルターを通過した後に６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有し、前記橙色発光成分の最大強度が前記赤色成分の最大強度の２％以上２０％未満であってもよい。赤色蛍光体と光学フィルターとを組み合わせることによって、ネオン（Ｎｅ）放電が放つ橙色光出力を低減させるだけでなく、Ｅｕ3+付活赤色蛍光体が放つ、５９３ｎｍ付近の橙色光成分出力割合も小さくできる。その結果、カラー画像のコントラストおよび赤色色調が向上する。
【０１２０】
前記プラズマディスプレイ装置が橙色光成分を吸収する光学フィルターを備える場合には、光学フィルターを通過後の赤色光の１／１０残光時間は、３．５ｍｓｅｃを超えない範囲で長ければ長いほどよく、好適には、２．３ｍｓｅｃを超え３．５ｍｓｅｃ以下である。
【０１２１】
（６．青色蛍光体の構成）
プラズマディスプレイ装置においては、緑色蛍光体以外の蛍光体にも、短残光であり、輝度、輝度劣化耐性、および色調が良好であることが求められる。本実施の形態においては、残光特性、輝度、輝度劣化耐性、および色調が立体画像装置に好適なレベルにある限り、使用する青色蛍光体に特に制限はない。本実施の形態に用いられる青色蛍光体は、好適には、４２０ｎｍ以上５００ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有するＥｕ2+付活青色蛍光体である。このような、Ｅｕ2+を付活剤とする青色蛍光体は、Ｅｕ2+イオンの４ｆ6５ｄ1→４ｆ7電子エネルギー遷移（パリティー許容遷移である。）に基づいて発光する。そのために、１ｍｓｅｃ未満の短残光の青色発光を実現させることができる。また、このようなＥｕ2+付活青色蛍光体は、輝度、輝度劣化耐性、色純度が良好である。
【０１２２】
より具体的な、青色蛍光体としては、ＢＡＭ蛍光体、ＣａＭｇＳｉ2Ｏ6：Ｅｕ2+（ＣＭＳ蛍光体）、Ｓｒ3ＭｇＳｉ2Ｏ8：Ｅｕ2+（ＳＭＳ蛍光体）などが挙げられる。
【０１２３】
（７．具体的な構成例）
以下、本実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置１００を作製した例を示す。赤色蛍光体には、Ｐ割合を６７原子％としたＹＰＶ蛍光体を用いた。この蛍光体は、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有し、５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域の橙色発光成分の最大強度が主発光ピークの１８．０％の赤色光を発光する。混合緑色蛍光体には、Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体としてＭｎ付活量を８原子％としたＺＳＭ蛍光体を、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体としてＹＡＧ蛍光体を用いた。Ｍｎ付活量を８原子％としたＺＳＭ蛍光体の残光時間は、３．７ｍｓｅｃであり、ＹＡＧ蛍光体の混合割合は、混合緑色蛍光体中１５ｍｏｌ％である。青色蛍光体には、ＢＡＭ蛍光体を用いた。
【０１２４】
これらの蛍光体を用いて、実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置１００を作製した。図１８に、当該プラズマディスプレイ装置の、赤色光（ａ）、緑色光（ｂ）、青色光（ｃ）の残光特性を示す。
【０１２５】
図１８より、それぞれの残光時間は、赤色光で３．３ｍｓｅｃ、緑色光で３．０ｍｓｅｃ、青色光で１ｍｓｅｃ以下であった。また、輝度、輝度維持率、および色調について評価した結果、製品として合格レベルであった。
【０１２６】
なお、図１８に示す緑色光の残光と赤色光の残光時間は、材料設計によりいずれも３．０ｍｓｅｃ以下にできることはいうまでもない。
【０１２７】
このように、前記実施形態のプラズマディスプレイ装置によれば、輝度が高く色画質に優れ、かつ長時間点灯でも輝度劣化の少ない寿命特性に優れたプラズマディスプレイ装置が作製できることが確認できた。当該プラズマディスプレイ装置を用いて立体画像表示装置を構成した場合には、液晶シャッターを１２０Ｈｚで開閉しても、画像が二重に見える現象であるクロストークの発生のない目に優しい立体画像表示が可能となる。
【０１２８】
（８．応用例）
図１８では、緑色光の残光時間が赤色光の残光時間よりも短くなっている。赤色光は緑色光よりも視感度の面で劣り、残光成分も暗く感じられる。このため、具体的な構成例では、視感度の大きな緑色光のクロストークが抑制されており、クロストークが特に、目立ちにくい。よって、赤色光の残光時間を緑色光の残光時間よりも長くした場合には、Ｅｕ3+付活赤色蛍光体によって放たれる赤色光を、相対的に高い輝度とすることができ、クロストークを感じることなくＰＤＰ１０を高輝度化することができ、有利である。赤色光の残光時間は、３．５ｍｓｅｃ以下の範囲内で、緑色光の残光時間よりも長くすることが好ましいが、赤色光の残光時間が４ｍｓｅｃ未満であっても実用上問題は無い。
【０１２９】
よって、上述の蛍光体を応用すれば、青色光と、緑色光と、赤色光とを放ち、画像表示面に、左目用の映像と右目用の映像とを交互に表示して、左目と右目が感知する映像から視差を感知して、立体的な画像を知覚するように構成した立体画像表示装置であって、緑色光の１／１０残光時間は、青色光および赤色光の少なくとも一方の１／１０残光時間よりも短く、青色光と緑色光と赤色光の光成分の中で、最も長い１／１０残光時間は４．０ｍｓｅｃ未満、特に３．５ｍｓｅｃ未満であることを特徴とする立体画像表示装置を構成することができる。当該立体画像表示装置では、視感度の大きな緑色光のクロストークが抑制され、クロストークが目立ちにくい。
【０１３０】
当該立体画像表示装置は、プラズマディスプレイ装置として構成することができる。つまり、少なくとも前面側が透明な一対の基板を基板間に放電空間が形成されるように対向配置するとともに放電空間を複数に仕切るための隔壁を少なくとも一方の基板に配置し、かつ隔壁により仕切られた放電空間で放電が発生するように基板に電極群を配置するとともに、放電により赤色光を発光する赤色蛍光体層、緑色光を発光する緑色蛍光体層、および青色光を発光する青色蛍光体層を設けたプラズマディスプレイパネルを有する立体画像表示装置である。
【０１３１】
（９．実施形態の特徴）
上記実施の形態において特徴的な部分を以下に列記する。なお、上記の実施の形態は、以下の望ましい特徴に限定されるものではない。
【０１３２】
すなわち、実施の形態の特徴は、少なくとも前面側が透明な一対の基板を基板間に放電空間が形成されるように対向配置するとともに前記放電空間を複数に仕切るための隔壁を少なくとも一方の基板に配置し、かつ前記隔壁により仕切られた前記放電空間で放電が発生するように前記基板に電極群を配置するとともに放電により発光する緑色蛍光体層を設けたプラズマディスプレイパネルを有するプラズマディスプレイ装置であって、前記緑色蛍光体層が、１／１０残光時間が２ｍｓｅｃを超え５ｍｓｅｃ未満のＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体と、４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体のいずれかとを含む混合蛍光体を含むプラズマディスプレイ装置である。
【０１３３】
これにより、緑色蛍光体について短残光の発光特性を有し、輝度が高く色画質に優れ、かつ長時間点灯でも輝度劣化の少ない寿命特性に優れた、立体画像表示装置などに好適なプラズマディスプレイ装置を提供することができる。
【０１３４】
前記プラズマディスプレイ装置においては、Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体が、Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体であり、Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体の亜鉛原子の６．５原子％以上１０原子％未満が、マンガンで置換されていることが望ましい。
【０１３５】
このＭｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体は、２ｍｓｅｃを超え５ｍｓｅｃ未満の１／１０残光時間を有するとともに、発光の緑色純度に優れる。混合緑色蛍光体においては、このＭｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体の割合を高くすることができ、良好な緑色純度と３．５ｍｓｅｃ以下の短残光時間とを両立する上で有利である。
【０１３６】
前記プラズマディスプレイ装置においては、Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体が、１／１０残光時間が４．０ｍｓｅｃ未満の緑色光を発光するＭｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体であることが望ましい。
【０１３７】
これにより、色調を損ねることなく、特に視感度の高い緑色蛍光体の短残光化を図ることができ、立体画像表示におけるクロストークをいっそう抑制するプラズマディスプレイ装置を提供することができる。
【０１３８】
前記プラズマディスプレイ装置においては、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体がＣｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体であり、Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体が、前記混合蛍光体中に３ｍｏｌ％以上４０ｍｏｌ％以下含まれることが望ましい。
【０１３９】
この場合、緑色蛍光体の輝度、色調、短残光時間、さらには寿命としての輝度維持率の総合特性を満足する上で有利となる。
【０１４０】
本発明のプラズマディスプレイ装置においては、緑色光の１／１０残光時間が、３．０ｍｓｅｃ以下であることが望ましい。
【０１４１】
この場合、立体画像表示におけるクロストークの発生がより抑制される。
【０１４２】
プラズマディスプレイ装置の好適な一実施態様では、前記プラズマディスプレイパネルが、放電により発光する赤色蛍光体層、および放電により発光する青色光を発光する青色蛍光体層をさらに有し、
前記赤色蛍光体層が、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有し、かつ５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域の橙色発光成分の最大強度が前記主発光ピークの強度の２％以上２０％未満である赤色光を発光するＥｕ3+付活赤色蛍光体を含み、
前記青色蛍光体層が、４２０ｎｍ以上５００ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有するＥｕ2+付活青色蛍光体を含む。
【０１４３】
これにより、緑色蛍光体、赤色蛍光体、青色蛍光体について短残光の発光特性を有し、輝度が高く色画質に優れ、かつ長時間点灯でも輝度劣化の少ない寿命特性に優れた、立体画像表示装置などに好適なプラズマディスプレイ装置を提供することができる。
【０１４４】
前記プラズマディスプレイ装置においては、Ｅｕ3+付活赤色蛍光体はＬｎ（Ｐ，Ｖ）Ｏ4：Ｅｕ3+蛍光体を含み、Ｌｎは、Ｓｃ、Ｙ、およびＧｄから選ばれる少なくとも一つの元素であり、Ｐ／（Ｐ＋Ｖ）の原子割合が５０原子％以上７５原子％未満であることが望ましい。
【０１４５】
これにより、赤色蛍光体の色調を良好なものとして、高輝度と短残光の両立を図ることができる。
【０１４６】
前記プラズマディスプレイ装置は、橙色光成分を吸収する光学フィルターを備え、光学フィルターを通過後の赤色光の１／１０残光時間が２．３ｍｓｅｃを超え３．５ｍｓｅｃ以下であることが望ましい。
【０１４７】
これによっても、赤色蛍光体の色調を良好なものとして高輝度と短残光の両立を図ることができる。
【０１４８】
前記プラズマディスプレイ装置においては、赤色光の１／１０残光時間が、緑色光の１／１０残光時間よりも長いことが望ましい。
【０１４９】
これにより、視感度の大きな緑色光のクロストークを抑制し、クロストークが目立ちにくい高輝度のプラズマディスプレイ装置を提供することができる。
【産業上の利用可能性】
【０１５０】
以上説明したように、本発明によれば、短残光特性を有し、高輝度で高色域表示が可能なプラズマディスプレイ装置を実現できて、高精細画像表示装置や立体画像表示装置などに有用である。
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも前面側が透明な一対の基板を基板間に放電空間が形成されるように対向配置するとともに前記放電空間を複数に仕切るための隔壁を少なくとも一方の基板に配置し、かつ前記隔壁により仕切られた前記放電空間で放電が発生するように前記基板に電極群を配置するとともに放電により発光する緑色蛍光体層を設けたプラズマディスプレイパネルを有するプラズマディスプレイ装置であって、
前記緑色蛍光体層が、１／１０残光時間が２ｍｓｅｃを超え５ｍｓｅｃ未満のＭｎ2+付活短残光緑色蛍光体と、４９０ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する、Ｃｅ3+付活緑色蛍光体またはＥｕ2+付活緑色蛍光体のいずれかとを含む混合蛍光体を含むプラズマディスプレイ装置。
【請求項２】
前記Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体が、Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体であり、前記Ｍｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体の亜鉛原子の６．５原子％以上１０原子％未満が、マンガンで置換されている請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項３】
前記Ｍｎ2+付活短残光緑色蛍光体が、１／１０残光時間が４．０ｍｓｅｃ未満の緑色光を発光するＭｎ2+付活珪酸亜鉛緑色蛍光体である請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項４】
前記Ｃｅ3+付活緑色蛍光体がＣｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体であり、前記Ｃｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体が、前記混合蛍光体中に３ｍｏｌ％以上４０ｍｏｌ％以下含まれる請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項５】
緑色光の１／１０残光時間が、３．０ｍｓｅｃ以下である請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項６】
前記プラズマディスプレイパネルが、放電により発光する赤色蛍光体層、および放電により発光する青色光を発光する青色蛍光体層をさらに有し、
前記赤色蛍光体層が、６１０ｎｍ以上６３０ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有し、かつ５８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域の橙色発光成分の最大強度が前記主発光ピークの強度の２％以上２０％未満である赤色光を発光するＥｕ3+付活赤色蛍光体を含み、
前記青色蛍光体層が、４２０ｎｍ以上５００ｎｍ未満の波長領域に主発光ピークを有するＥｕ2+付活青色蛍光体を含む請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項７】
前記Ｅｕ3+付活赤色蛍光体がＬｎ（Ｐ，Ｖ）Ｏ4：Ｅｕ3+蛍光体を含み、前記Ｌｎは、Ｓｃ、Ｙ、およびＧｄから選ばれる少なくとも一つの元素であり、Ｐ／（Ｐ＋Ｖ）の原子割合が５０原子％以上７５原子％未満である請求項６に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項８】
前記プラズマディスプレイ装置が橙色光成分を吸収する光学フィルターを備え、前記光学フィルターを通過後の前記赤色光の１／１０残光時間が２．３ｍｓｅｃを超え３．５ｍｓｅｃ以下である請求項６に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項９】
前記赤色光の１／１０残光時間が、前記緑色光の１／１０残光時間よりも長い請求項６に記載のプラズマディスプレイ装置。
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】全図
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【国際調査報告】
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