(57)【要約】  クリーニング性能に優れた電子写真感光体、ならびに、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供する。  電子写真感光体の周面には、幅ｅ（μｍ）が０．１≦ｅ≦２５である平坦部と、幅ｗ（μｍ）が０．１≦ｗ≦２５であって深さｄ（μｍ）が０．１≦ｄ≦３．０である溝部とが、電子写真感光体の軸方向に対して８０≦θ≦１００の角度θ（°）をなすように交互に複数形成されており、周面の軸方向の幅１００μｍあたりの平坦部の幅ｅの合計値ｅＳｕｍ（μｍ）が５≦ｅＳｕｍ≦７５であり、平坦部の幅ｅの平均値をｅＡｖ（μｍ）とし、その標準偏差をｅσとしたとき、ｅσ／ｅＡｖがｅσ／ｅＡｖ≦０．４６である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
円筒状支持体および該円筒状支持体上に設けられた感光層を有する電子写真感光体において、
該電子写真感光体の周面には、幅ｅ（μｍ）が０．１≦ｅ≦２５である平坦部と、幅ｗ（μｍ）が０．１≦ｗ≦２５であって深さｄ（μｍ）が０．１≦ｄ≦３．０である溝部とが、該電子写真感光体の軸方向に対して８０≦θ≦１００の角度θ（°）をなすように交互に複数形成されており、
該周面の軸方向の幅１００μｍあたりの平坦部の幅ｅの合計値ｅＳｕｍ（μｍ）が５≦ｅＳｕｍ≦７５であり、
該平坦部の幅ｅの平均値をｅＡｖ（μｍ）とし、その標準偏差をｅσとしたとき、ｅσ／ｅＡｖがｅσ／ｅＡｖ≦０．４６である
ことを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記ｅσ／ｅＡｖがｅσ／ｅＡｖ≦０．２７である請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記ｅＳｕｍ（μｍ）が１０≦ｅＳｕｍ≦５０であり、前記ｅσ／ｅＡｖがｅσ／ｅＡｖ≦０．０８である請求項２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記溝部の幅ｗの平均値をｗＡｖ（μｍ）とし、その標準偏差をｗσとし、前記溝部の深さｄの平均値をｄＡｖ（μｍ）とし、その標準偏差をｄσとしたとき、ｗσ／ｗＡｖがｗσ／ｗＡｖ≦０．０８であり、ｄσ／ｄＡｖがｄσ／ｄＡｖ≦０．０８である請求項１〜３のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の電子写真感光体と、該電子写真感光体の周面を帯電するための帯電手段、該電子写真感光体の周面に形成された静電潜像をトナーで現像して該電子写真感光体の周面にトナー像を形成するための現像手段、該電子写真感光体の周面に形成されたトナー像を転写材に転写するための転写手段、および、該電子写真感光体の周面に形成されたトナー像を転写材上に転写した後の該電子写真感光体の周面に残るトナーを除去するためのクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも１つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項６】
請求項１〜４のいずれかに記載の電子写真感光体、ならびに、該電子写真感光体を帯電するための帯電手段、帯電された該電子写真感光体の周面に露光光を照射して該電子写真感光体の周面に静電潜像を形成するための露光手段、該電子写真感光体の周面に形成された静電潜像をトナーで現像して該電子写真感光体の周面にトナー像を形成するための現像手段、および、該電子写真感光体の周面に形成されたトナー像を転写材上に転写するための転写手段を有することを特徴とする電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、プロセスカートリッジおよび電子写真装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真感光体としては、低価格および高生産性の利点から、光導電性物質（電荷発生物質や電荷輸送物質）として有機材料を用いた感光層（有機感光層）を円筒状支持体上に設けてなる電子写真感光体（有機電子写真感光体）が普及している。また、有機電子写真感光体としては、高感度および材料設計の多様性の利点から、電荷発生物質を含有する電荷発生層と、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とを積層してなる積層型感光層を有する電子写真感光体が主流である。【０００３】
電子写真感光体の周面には、帯電、露光、現像、転写、クリーニングなどの電気的／機械的外力が加えられるため、これら外力によって引き起こされる多くの課題が発生する。具体的な課題の例として、電子写真感光体の周面における傷や摩耗の発生による耐久性能の低下や、転写効率の低下、トナーの融着、クリーニング不良による画像欠陥などが挙げられる。【０００４】
これらの課題に対しては、離型性や滑り性の付与を目的とした電子写真感光体の周面の粗面化が有効であることが知られている。具体的には、電子写真感光体の周面を粗面化することにより、電子写真感光体の周面に接触するトナー、帯電部材、転写部材、クリーニング部材などに対して、接触時の接触面積を減らすことによる離型性の向上や摩擦力の低減の効果が期待されている。それらの中でも、電子写真感光体の周面とクリーニングブレードとの摩擦力は特に大きいため、その摩擦力の大きさに起因するクリーニング性能の低下や電子写真感光体の耐久性能の低下は、問題となりやすい傾向にある。【０００５】
詳細なメカニズムは不明であるが、一般的に、クリーニングには、現像剤、特に外添剤の関与が大きいと考えられている。具体的には、現像剤、特に外添剤が、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との間に介在し、粒状潤滑剤としての働きを担うことにより、安定的なクリーニングを成立させることができると考えられている。よって、通常の画像濃度で連続的に画像形成を行う場合においては、上記粒状潤滑剤がクリーニングブレードと電子写真感光体の周面との間に十分に供給されることにより、安定的なクリーニング性能が発揮される。【０００６】
しかしながら、例えば、低印字比率で画像形成を行う場合や、タンデム方式の電子写真装置において単色の画像形成を行う場合や、転写効率が非常に高い電子写真装置を用いて画像形成を行う場合などにおいては、上記粒状潤滑剤の供給が不足する傾向にある。そして、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との間への上記粒状潤滑剤の供給が不足すると、クリーニング性能が低下する傾向にある。クリーニング性能の低下の具体例としては、クリーニングブレードのビビリやメクレや、クリーニングブレードのエッジ部のエグレや欠けによるクリーニング不良が挙げられる。ここで、ビビリとは、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との摩擦抵抗が大きくなることにより、クリーニングブレードが振動する現象である。また、クリーニングブレードのメクレとは、電子写真感光体の周面の移動方向に対してカウンター方向に当接されているクリーニングブレードが、電子写真感光体の周面の移動方向に反転してしまう現象である。【０００７】
また、電子写真感光体の耐久性能の低下の具体例としては、摩擦抵抗の増大に起因する電子写真感光体の表面層の摩耗量の増大や、局所的な圧力集中による傷の発生が挙げられる。【０００８】
これらの課題に対して、電子写真感光体の周面の粗面化は、クリーニングの負荷を低減するという観点で有効に作用すると考えられるが、現在、その粗面化技術にも、さらなる改良が求められている。【０００９】
電子写真感光体の周面を粗面化する技術としては、従来から各種機械的手段により電子写真感光体の周面を研磨する方法が知られている。【００１０】
特許文献１には、クリーニングをはじめとする種々の課題を解決するため、研磨テープ（フィルム状研磨材）を用いて電子写真感光体の周面を粗面化する技術（略周方向の溝部が周面に形成された電子写真感光体）が開示されている。【００１１】
また、特許文献２には、表面に凹凸のついたスタンパーを用いて電子写真感光体の表面を圧縮成型加工することにより、電子写真感光体の表面に凹凸形状を形成する技術が開示されている。具体的には、電子写真感光体の軸方向と角度を有する方向に、頂点を有する山と谷とが規則的に連続した形状、いわゆる溝部を有する形状を電子写真感光体の表面に設ける技術が開示されている。この方法によれば、トナーの離型性が向上し、クリーニングブレードのニップ圧を低減することができるため、電子写真感光体の摩耗が減少するとのことである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】国際公開第２００５／０９３５１９号パンフレット
【特許文献２】特開２００１−０６６８１４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
しかしながら、特許文献１に記載の技術により粗面化された電子写真感光体の周面の形状では、電子写真感光体の周面に対するクリーニングブレードの接触圧力を小さくすると、トナーのすり抜けによるクリーニング不良が発生しやすい傾向にあることがわかった。その理由の詳細は不明であるが、フィルム状研磨材のような機械的研磨手段により粗面化された電子写真感光体の周面は、溝部および非溝部（平坦部）が均一に制御された形状ではなく、不均一に並んだ形状であることがクリーニング不良の要因の１つであると本発明者らは推測している。クリーニングの状態を微視的に観察した場合、電子写真感光体の周面においてクリーニングブレードと接触する部分は平坦部が支配的であると考えられる。ところが、平坦部の幅が電子写真感光体の軸方向に対して不均一であったり、部分的に平坦部を有さずに溝部が連続した状態になっていたりすることが、クリーニングブレードの挙動を不安定にしていると考えられる。また、電子写真感光体の周面から転写材へのトナー像の転写性に関しても、平坦部の形状の不均一さや平坦部が部分的に存在しないことにより、ドット再現性の低下やトナー中抜けによるドットの不均一性も懸念される。【００１４】
また、特許文献２に記載されている、溝部が連続し、平坦部が存在しない形状を周面に有する電子写真感光体に関しても、電子写真感光体の周面に対するクリーニングブレードの接触圧力を小さくすると、トナーのすり抜けによるクリーニング不良が発生しやすい傾向にあることがわかった。また、このクリーニング不良は、特に低温環境下において生じやすいことがわかった。その理由の詳細は不明であるが、クリーニングの状態を微視的に観察した場合、クリーニングブレードと接触する平坦部が極端に少ないことが、クリーニングブレードの挙動を不安定にしていると考えられる。また、転写効率は高くなるものの、ドット再現性という観点では、トナーの流動によるドットの不均一性も懸念される。【００１５】
以上のように、従来技術によれば、クリーニング性能の向上、電子写真感光体の耐久性能の向上、画像欠陥の抑制に対しては、一定の効果が認められる。【００１６】
しかしながら、近年の高画質化に伴うトナーの球形化や小径化に伴い、飛躍的なクリーニング性能の向上が求められているのが現状である。特に、今後加速が予想される高速化や電子写真装置本体の小型化および省エネ化などに対しても、安定的なクリーニング性能が求められる。【００１７】
本発明の目的は、上記課題を解決し、クリーニング性能に優れた電子写真感光体、ならびに、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することにある。また、本発明の別の目的は、周面が粗面化されていてもドットの再現性が良好な電子写真感光体、ならびに、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
本発明者らは、鋭意検討した結果、電子写真感光体の周面に、所定の平坦部および溝部からなる形状を形成することによって、前述の課題を解決することができることを見いだし、本発明を完成するに至った。【００１９】
すなわち、本発明は、円筒状支持体および該円筒状支持体上に設けられた感光層を有する電子写真感光体において、
該電子写真感光体の周面には、幅ｅ（μｍ）が０．１≦ｅ≦２５である平坦部と、幅ｗ（μｍ）が０．１≦ｗ≦２５であって深さｄ（μｍ）が０．１≦ｄ≦３．０である溝部とが、該電子写真感光体の軸方向に対して８０≦θ≦１００の角度θ（°）をなすように交互に複数形成されており、
該周面の軸方向の幅１００μｍあたりの平坦部の幅ｅの合計値ｅＳｕｍ（μｍ）が５≦ｅＳｕｍ≦７５であり、
該平坦部の幅ｅの平均値をｅＡｖ（μｍ）とし、その標準偏差をｅσとしたとき、ｅσ／ｅＡｖがｅσ／ｅＡｖ≦０．４６である
ことを特徴とする電子写真感光体である。【００２０】
また、本発明は、上記電子写真感光体と、該電子写真感光体の周面を帯電するための帯電手段、該電子写真感光体の周面に形成された静電潜像をトナーで現像して該電子写真感光体の周面にトナー像を形成するための現像手段、該電子写真感光体の周面に形成されたトナー像を転写材に転写するための転写手段、および、該電子写真感光体の周面に形成されたトナー像を転写材上に転写した後の該電子写真感光体の周面に残るトナーを除去するためのクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも１つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であることを特徴とするプロセスカートリッジである。【００２１】
また、本発明は、上記電子写真感光体、ならびに、該電子写真感光体を帯電するための帯電手段、帯電された該電子写真感光体の周面に露光光を照射して該電子写真感光体の周面に静電潜像を形成するための露光手段、該電子写真感光体の表面に形成された静電潜像をトナーで現像して該電子写真感光体の周面にトナー像を形成するための現像手段、および、該電子写真感光体の周面に形成されたトナー像を転写材上に転写するための転写手段を有することを特徴とする電子写真装置である。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、クリーニング性能に優れた電子写真感光体、ならびに、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することができる。また、本発明によれば、周面を粗面化されていてもドットの再現性が良好な電子写真感光体、ならびに、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】電子写真感光体の周面に形成された平坦部−溝部形状を表面および断面から見た例を示す図である。
【図２】モールドによる圧接形状転写加工装置の例を示す図である。
【図３】モールドによる圧接形状転写加工装置の例を示す図である。
【図４】本発明の電子写真感光体を有するプロセスカートリッジを備えた電子写真装置の概略構成の一例を示す図である。
【図５】モールドの形状を示す図である。
【図６】モールドの形状を示す図である。
【図７】モールドの形状を示す図である。
【図８】モールドの形状を示す図である。
【図９】モールドの形状を示す図である。
【図１０】モールドの形状を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
本発明の特徴は、電子写真感光体の周面の形状が平坦部および溝部からなる形状（以下「平坦部−溝部形状」ともいう。）であり、かつ、その平坦部−溝部形状の均一性が高いことにある。具体的には、電子写真感光体の周面に、幅ｅ（μｍ）が０．１≦ｅ≦２５である平坦部と、幅ｗ（μｍ）が０．１≦ｗ≦２５であって深さｄ（μｍ）が０．１≦ｄ≦３．０である溝部とが、電子写真感光体の軸方向に対して８０≦θ≦１００の角度θ（°）をなすように交互に複数形成されている。そして、電子写真感光体の周面の軸方向の幅１００μｍあたりの平坦部の幅ｅの合計値ｅＳｕｍ（μｍ）が５≦ｅＳｕｍ≦７５となっており、平坦部の幅ｅの平均値をｅＡｖ（μｍ）とし、その標準偏差をｅσとしたとき、ｅσ／ｅＡｖがｅσ／ｅＡｖ≦０．４６となっている。
【００２５】
特許文献１に記載されているように研磨テープを用いて電子写真感光体の周面に平坦部−溝部形状を形成した場合、電子写真感光体の軸方向における微細な平坦部−溝部形状の均一性を高めることは難しい。これに対して、モールド圧縮によって平坦部−溝部形状を形成する方法を採れば、平坦部−溝部形状の制御は容易である。このモールド圧縮による方法により、種々の電子写真感光体の性能を検討した結果、平坦部−溝部形状における平坦部の幅ｅを均一に制御することにより、電子写真感光体の周面に対するクリーニングブレードの接触圧力を小さくしても、クリーニング性能が大幅に向上することがわかった。これは、微視的なクリーニングブレードと電子写真感光体の周面の接触状態が安定化することにより、クリーニングブレードの微小な振動が低減し、良好なクリーニング性能が発揮されることによると考えられる。特に、電子写真感光体の周面に対するクリーニングブレードの接触圧力を小さくすることが難しい低温環境下においても、本発明の電子写真感光体は良好なクリーニング性能を発揮する。また、平坦部−溝部形状における溝部の幅ｗや深さｄを均一に制御することにより、周面が粗面化された電子写真感光体であっても、ドット再現性の低下やトナー中抜けによるドットの不均一性がさらに抑制されることがわかった。
【００２６】
また、本発明によれば、電子写真感光体の周面に対するクリーニングブレードの接触圧力を小さくすることができるようになる。接触圧力を小さくすれば、電子写真感光体の周面とクリーニングブレードとの摩擦力を低減することができるようになり、電子写真感光体の昇温や、感光体回転用のモーターの負荷や、摩耗や傷による電子写真感光体の耐久性能の低下を抑制することができる。
【００２７】
また、一般的に、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面の接触面積を減らし、摩擦力を低減させることはクリーニング性能を向上させる傾向にある。ところが、特許文献２に記載されているように平坦部を無くし、大幅に接触面積が小さくなった場合においては、逆にクリーニング性能が低下することがわかった。このクリーニング性能の低下は、特に、電子写真感光体の周面に対するクリーニングブレードの接触圧力を小さくした場合に顕著であった。一方、本発明のように、平坦部−溝部形状における平坦部の均一性が高い電子写真感光体の周面にクリーニングブレードを接触（当接）させた場合においては、微視的なクリーニングブレードと電子写真感光体の周面の接触状態が安定化する。これにより、クリーニングブレードの微小な振動が低減し、良好なクリーニング性能が発揮される。また、均一性の高い平坦部を有することにより、電子写真感光体の周面に形成されたトナー像を転写材に転写する際に、トナーの流動が抑制され、良好なドット再現性が得られる。
【００２８】
図１に、本発明における電子写真感光体の周面に形成された平坦部−溝部形状を表面および断面から見た例を示す。図１においては、幅ｅ（μｍ）の平坦部と、幅ｗ（μｍ）および深さｄ（μｍ）の溝部とが、電子写真感光体の周面に交互に複数形成されている。
【００２９】
前述のとおり、平坦部の幅ｅ（μｍ）は０．１≦ｅ≦２５の範囲である。平坦部の幅ｅ（μｍ）が２５μｍを超えると、電子写真感光体の軸方向において、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との接触部分が大きくなり、摩擦力の低減効果が低下する傾向にある。一方、平坦部の幅ｅ（μｍ）が０．１μｍより小さい場合は、前記接触部分が小さくなるため、クリーニングブレードの挙動が不安定になる傾向にある。また、平坦部の幅ｅが０．１μｍより小さい場合、電子写真感光体の周面に形成されたトナー像を転写材に転写する際に、ドットの再現性が低下する傾向にある。幅ｅ（μｍ）が０．１μｍより小さい平坦部は、電子写真感光体の周面に形成されていないことが好ましい。また、幅ｅ（μｍ）が２５μｍより大きい平坦部は、電子写真感光体の周面に形成されていないことが好ましい。
【００３０】
また、前述のとおり、溝部の幅ｗ（μｍ）は０．１≦ｗ≦２５の範囲である。溝部の幅ｗ（μｍ）が２５μｍを超えると、画像形成時の像露光に一般的に使用されるレーザーの露光スポット径に近くなるため、散乱の影響や、電子写真感光体の周面に形成されたトナー像の転写性が不均一になる傾向にある。一方、溝部の幅ｗ（μｍ）が０．１μｍより小さい場合は、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との接触部分が大きくなり、摩擦力の低減効果が小さくなるため、クリーニングブレードの挙動が不安定になる傾向にある。幅ｗ（μｍ）が０．１μｍより小さい溝部は、電子写真感光体の周面に形成されていないことが好ましい。また、幅ｗ（μｍ）が２５μｍより大きい溝部は、電子写真感光体の周面に形成されていないことが好ましい。
【００３１】
また、前述のとおり、溝部の深さｄ（μｍ）は０．１≦ｄ≦３．０の範囲である。溝部の深さｄ（μｍ）が３．０μｍを超えると、溝部が画像不良として表れる傾向にある。一方、溝部の深さｄ（μｍ）が０．１μｍより小さい場合は、摩擦力の低減効果が小さくなる傾向にある。深さｄ（μｍ）が０．１μｍより小さい溝部は、電子写真感光体の周面に形成されていないことが好ましい。また、深さｄ（μｍ）が３．０μｍより大きい溝部は、電子写真感光体の周面に形成されていないことが好ましい。
【００３２】
本発明において、溝部は、平坦部とともに、電子写真感光体の軸方向に対して略垂直である９０°±１０°の角度をなして電子写真感光体の周面に形成されている。すなわち、本発明において、溝部は、電子写真感光体の軸方向に対して８０≦θ≦１００の角度θ（°）（例えば図１中のθ）をなすように、電子写真感光体の周面に複数形成される。角度θ（°）が８０≦θ≦１００の範囲を逸脱すると、繰り返し使用によって平坦部−溝部形状が消失しやすく、本発明の効果が得られなくなる傾向にある。
【００３３】
また、本発明の電子写真感光体の周面に形成される平坦部−溝部形状は、電子写真感光体の周面の軸方向の幅１００μｍあたりの平坦部の幅ｅの合計値ｅＳｕｍ（μｍ）が５≦ｅＳｕｍ≦７５である。合計値ｅＳｕｍ（μｍ）が７５μｍを超えると、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との摩擦力が大きくなり、クリーニング不良が発生しやすい傾向にある。一方、クリーニングブレードと電子写真感光体の周面との摩擦力の低減の観点から、合計値ｅＳｕｍ（μｍ）は小さいことが好ましい。しかしながら、合計値ｅＳｕｍ（μｍ）が５μｍを下回り、平坦部の占める割合が小さくなるにしたがって、本発明の効果が低減する傾向にあるため、合計値ｅＳｕｍ（μｍ）は５μｍ以上である必要がある。より好ましくは、１０≦ｅＳｕｍ≦５０である。
【００３４】
さらに、本発明の電子写真感光体の周面に形成される平坦部−溝部形状は、その平坦部の幅ｅ（μｍ）、溝部の幅ｗ（μｍ）、溝部の深さｄ（μｍ）のばらつきが小さい方が好ましい。すなわち、平坦部の幅ｅ、溝部の幅ｗ、溝部の深さｄの平均値ｅＡｖ（μｍ）、ｗＡｖ（μｍ）、ｄＡｖ（μｍ）のそれぞれの標準偏差ｅσ、ｗσ、ｄσの値は小さいことが好ましい。特に、クリーニングブレードと接触する平坦部の幅の均一性を高めることは、本発明の効果に特に直接的に関連するため重要である。具体的には、ｅσ／ｅＡｖ≦０．４６であることが必要である。好ましくはｅσ／ｅＡｖ≦０．２７であり、より好ましくはｅσ／ｅＡｖ≦０．０８である。さらには、溝部の幅の均一性に関しても、ｗσ／ｗＡｖ≦０．０８であることが好ましい。また、溝部の深さの均一性に関しても、ｄσ／ｄＡｖ≦０．０８であることが好ましい。平坦部の幅、溝部の幅および溝部の深さが均一であることにより、微視的な電子写真感光体の周面とクリーニングブレードとの接触状態が安定化し、本発明の効果が顕著に得られる傾向にある。また、ドット再現性や転写性についても、上述のように平坦部の幅、溝部の幅および溝部の深さを均一化することが有効である。
【００３５】
本発明の効果を顕著に得るため、本発明に係る平坦部−溝部形状は、電子写真感光体の周面のうち、少なくともクリーニングブレードと接触する領域に形成されていることが好ましい。
【００３６】
次に、本発明における電子写真感光体の周面の平坦部−溝部形状の観察方法およびデータの処理方法について詳細を説明する。
【００３７】
本発明において、電子写真感光体の周面の平坦部−溝部形状は、例えば、市販のレーザー顕微鏡、光学顕微鏡、電子顕微鏡、原子力間顕微鏡などを用いて測定可能である。
【００３８】
レーザー顕微鏡としては、例えば、以下の機器が利用可能である。
【００３９】
超深度形状測定顕微鏡ＶＫ−８５５０、超深度形状測定顕微鏡ＶＫ−９０００および超深度形状測定顕微鏡ＶＫ−９５００（いずれも（株）キーエンス製）
表面形状測定システムＳｕｒｆａｃｅ  Ｅｘｐｌｏｒｅｒ  ＳＸ−５２０ＤＲ型機（（株）菱化システム製）
走査型共焦点レーザー顕微鏡ＯＬＳ３０００（オリンパス（株）製）
リアルカラーコンフォーカル顕微鏡オプリテクスＣ１３０（レーザーテック（株）製）
光学顕微鏡としては、例えば、以下の機器が利用可能である。
【００４０】
デジタルマイクロスコープＶＨＸ−５００およびデジタルマイクロスコープＶＨＸ−２００（いずれも（株）キーエンス製）
３ＤデジタルマイクロスコープＶＣ−７７００（オムロン（株）製）
電子顕微鏡としては、例えば、以下の機器が利用可能である。
【００４１】
３Ｄリアルサーフェスビュー顕微鏡ＶＥ−９８００および３Ｄリアルサーフェスビュー顕微鏡ＶＥ−８８００（いずれも（株）キーエンス製）
走査型電子顕微鏡コンベンショナル／Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  ＳＥＭ（エスアイアイ・ナノテクノロジー（株）製）
走査型電子顕微鏡ＳＵＰＥＲＳＣＡＮ  ＳＳ−５５０（（株）島津製作所製）
原子力間顕微鏡としては、例えば、以下の機器が利用可能である。
【００４２】
ナノスケールハイブリッド顕微鏡ＶＮ−８０００（（株）キーエンス製）
走査型プローブ顕微鏡ＮａｎｏＮａｖｉステーション（エスアイアイ・ナノテクノロジー（株）製）
走査型プローブ顕微鏡ＳＰＭ−９６００（（株）島津製作所製）
上記顕微鏡を用いて、所定の倍率により、測定視野内の平坦部および溝部の大きさなどを計測することができる。具体的には、視野内の各々の平坦部の幅ｅ、溝部の幅ｗと深さｄが測定できる。また、視野内の単位長さあたりの平坦部の平均幅ｅＡｖ、その標準偏差ｅσ、溝部の平均溝部の幅ｗＡｖ、その標準偏差ｗσ、平均深さｄＡｖ、その標準偏差ｄσ、平坦部の幅の合計値ｅＳｕｍを計算により求めることができる。
【００４３】
なお、ｅＡｖ、ｅσ、ｗＡｖ、ｗσ、ｄＡｖ、ｄσ、ｅＳｕｍの値は、測定対象の電子写真感光体の周面を電子写真感光体の回転方向に４等分し、該電子写真感光体の回転方向と直交する方向に２５等分して得られる計１００箇所の領域のそれぞれの中に、一辺１００μｍの正方形（１００００μｍ２）の領域を設けて各々の観察を行い、最終的に１００箇所の平均値として算出した。
【００４４】
〔電子写真感光体の周面への平坦部−溝部形状の形成方法〕
本発明においては、所定の凸凹形状を有するモールドを電子写真感光体の周面に圧接し、モールドの形状を転写すること（以下「形状転写」ともいう。）により、周面に平坦部−溝部形状が形成された電子写真感光体を得ることができる。
【００４５】
図２および図３は、モールドによる圧接形状転写加工装置の例を示す図である。
【００４６】
これらの圧接形状転写加工装置によれば、形状転写対象の電子写真感光体１−１を回転させながら、連続的にその周面をモールド１−２に接触させ、加圧することにより、平坦部−溝部形状を電子写真感光体の周面に形成することができる。
【００４７】
図２および図３において、加圧部材１−３は、加工圧力や加工面積に応じて、サイズや形状が決定される。また、加圧部材１−３の材質としては、例えば、金属、金属酸化物、プラスチック、ガラスを用いることができる。それらの中でも、機械的強度、寸法精度、耐久性の観点から、ステンレス鋼（ＳＵＳ）を用いることが好ましい。加圧部材１−３は、その上面にモールドが設置され、下面の支持部材（不図示）および加圧システムにより、支持部材１−４に支持された形状転写対象の電子写真感光体１−１の周面に所定の圧力で接触させることにより、形状転写を行うことができる。また、電子写真感光体を保持する支持部材を加圧部材に対して押し付けることにより加圧する方法を採ることもできるし、両者をともに加圧する方法を採ることもできる。
【００４８】
図２に示す例は、加圧部材１−３が移動することにより、形状転写対象の電子写真感光体１−１が従動または駆動回転しながら、その周面の加工が連続的になされる例である。この例の代わりに、支持部材１−４が移動することにより、形状転写対象の電子写真感光体１−１の周面の加工を連続的に行うこともできる。
【００４９】
なお、形状転写を効率的に行う目的で、モールドや電子写真感光体を加熱することが好ましい。
【００５０】
モールドの材質、大きさ、形状は、適宜選択することができる。モールドの材質としては、例えば、微細な表面加工された金属、樹脂フィルム、シリコンウエハーなどの表面にレジストによりパターニングをしたものや、微粒子が分散された樹脂フィルムや、所定の微細表面形状を有する樹脂フィルムに金属コーティングを施したものなどが挙げられる。
【００５１】
また、電子写真感光体に対する圧力を均一化する目的で、モールドと加圧装置との間に弾性体を設置することも可能である。
【００５２】
〔電子写真感光体〕
本発明の電子写真感光体は、円筒状支持体（以下単に「支持体」ともいう。）および該円筒状支持体上に設けられた感光層を有する。また、本発明において、電子写真感光体は、架橋有機高分子で構成された表面層を有するものが好ましい。
【００５３】
感光層は、光導電性物質（電荷発生物質や電荷輸送物質）として有機材料を用いた感光層（有機感光層）が好ましい。また、感光層は、電荷輸送物質と電荷発生物質を同一の層に含有する単層型感光層であっても、電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とに分離した積層型（機能分離型）感光層であってもよい。本発明においては、電子写真特性の観点から、積層型感光層が好ましい。また、積層型感光層には、支持体側から電荷発生層、電荷輸送層の順に積層した順層型感光層であっても、支持体側から電荷輸送層、電荷発生層の順に積層した逆層型感光層であってもよい。また、本発明においては、積層型感光層を採用する場合、電荷発生層を積層構造としてもよく、電荷輸送層を積層構成としてもよい。また、電子写真感光体の耐久性能の向上を目的として、感光層上に保護層を設けることも可能である。
【００５４】
支持体の材料としては、導電性を示すもの（導電性支持体）であればよい。例えば、鉄、銅、金、銀、アルミニウム、亜鉛、チタン、鉛、ニッケル、スズ、アンチモン、インジウム、クロム、アルミニウム合金、ステンレスなどの金属製（合金製）の支持体が挙げられる。また、アルミニウム、アルミニウム合金、酸化インジウム−酸化スズ合金を真空蒸着によって被膜形成した層を有する上記金属製支持体やプラスチック製支持体を用いることもできる。また、カーボンブラック、酸化スズ粒子、酸化チタン粒子、銀粒子などの導電性粒子を適当な結着樹脂とともにプラスチックや紙に含浸した支持体や、導電性結着樹脂を有するプラスチック製の支持体を用いることもできる。
【００５５】
支持体の表面は、レーザー光の散乱による干渉縞の抑制を目的として、切削処理、粗面化処理、アルマイト処理を施してもよい。
【００５６】
支持体と、後述の中間層または感光層（電荷発生層、電荷輸送層）との間には、レーザー光の散乱による干渉縞の抑制や、支持体の傷の被覆を目的とした導電層を設けてもよい。
【００５７】
導電層は、カーボンブラック、導電性粒子、抵抗調節顔料などを結着樹脂とともに溶剤に分散および／または溶解させた導電層用塗布液を用いて形成することができる。導電層用塗布液には、加熱または放射線照射により硬化重合する化合物を添加してもよい。導電性粒子や抵抗調節顔料を分散させた導電層は、その表面が粗面化される傾向にある。
【００５８】
導電層の膜厚は、０．２μｍ以上４０μｍ以下であることが好ましく、１μｍ以上３５μｍ以下であることがより好ましく、さらには５μｍ以上３０μｍ以下であることがより一層好ましい。
【００５９】
導電層に用いられる結着樹脂としては、例えば、スチレン、酢酸ビニル、塩化ビニル、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、フッ化ビニリデン、トリフルオロエチレンなどのビニル化合物の重合体／共重合体、ポリビニルアルコール、ポリビニルアセタール、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリスルホン、ポリフェニレンオキサイド、ポリウレタン、セルロース樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、ケイ素樹脂、エポキシ樹脂などが挙げられる。
【００６０】
また、導電性粒子および抵抗調節顔料としては、例えば、アルミニウム、亜鉛、銅、クロム、ニッケル、銀、ステンレスなどの金属（合金）の粒子や、これらをプラスチックの粒子の表面に蒸着したものが挙げられる。また、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス、スズをドープした酸化インジウム、アンチモンやタンタルをドープした酸化スズなどの金属酸化物の粒子を用いることもできる。これらは、単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。２種以上を組み合わせて用いる場合は、単に混合するだけでもよいし、固溶体や融着の形にしてもよい。
【００６１】
支持体または導電層と、感光層（電荷発生層、電荷輸送層）との間には、バリア機能や接着機能を有する中間層を設けてもよい。中間層は、感光層の接着性改良、塗工性改良、支持体からの電荷注入性改良、感光層の電気的破壊に対する保護のために形成される。
【００６２】
中間層の材料としては、例えば、ポリビニルアルコール、ポリ−Ｎ−ビニルイミダゾール、ポリエチレンオキシド、エチルセルロース、エチレン−アクリル酸共重合体、カゼイン、ポリアミド、Ｎ−メトキシメチル化６ナイロン、共重合ナイロン、にかわ、ゼラチンなどが挙げられる。
【００６３】
中間層は、上記の材料を溶剤に溶解させることによって得られる中間層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。
【００６４】
中間層の膜厚は、０．０５μｍ以上７μｍ以下であることが好ましく、さらには０．１μｍ以上２μｍ以下であることがより好ましい。
【００６５】
本発明に用いられる電荷発生物質としては、例えば、ピリリウム、チアピリリウム系染料や、各種の中心金属および各種の結晶系（α、β、γ、ε、Ｘ型など）を有するフタロシアニン顔料や、アントアントロン顔料や、ジベンズピレンキノン顔料や、ピラントロン顔料や、モノアゾ、ジスアゾ、トリスアゾなどのアゾ顔料や、インジゴ顔料や、キナクリドン顔料や、非対称キノシアニン顔料や、キノシアニン顔料や、アモルファスシリコンなどが挙げられる。これら電荷発生物質は１種のみ用いてもよく、２種以上用いてもよい。
【００６６】
本発明に用いられる電荷輸送物質としては、例えば、ピレン化合物や、Ｎ−アルキルカルバゾール化合物や、ヒドラゾン化合物や、Ｎ，Ｎ−ジアルキルアニリン化合物や、ジフェニルアミン化合物や、トリフェニルアミン化合物や、トリフェニルメタン化合物や、ピラゾリン化合物や、スチリル化合物や、スチルベン化合物などが挙げられる。
【００６７】
感光層を電荷発生層と電荷輸送層とに機能分離する場合、電荷発生層は、電荷発生物質を結着樹脂および溶剤とともに分散処理することによって得られる電荷発生層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。結着樹脂は、電荷発生物質の０．３〜４倍量（質量比）を用いることが好ましい。分散処理は、例えば、ホモジナイザー、超音波分散機、ボールミル、振動ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミルなどの分散機を用いる方法で行うことができる。また、電荷発生層は、電荷発生物質の蒸着膜としてもよい。
【００６８】
電荷輸送層は、電荷輸送物質と結着樹脂とを溶剤に溶解させることによって得られる電荷輸送層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。また、上記電荷輸送物質のうち単独で成膜性を有するものは、結着樹脂を用いずにそれ単独で成膜し、電荷輸送層とすることもできる。
【００６９】
電荷発生層および電荷輸送層に用いられる結着樹脂としては、例えば、スチレン、酢酸ビニル、塩化ビニル、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、フッ化ビニリデン、トリフルオロエチレンなどのビニル化合物の重合体または共重合体や、ポリビニルアルコール、ポリビニルアセタール、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリスルホン、ポリフェニレンオキサイド、ポリウレタン、セルロース樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、ケイ素樹脂、エポキシ樹脂などが挙げられる。
【００７０】
電荷発生層の膜厚は、５μｍ以下であることが好ましく、さらには０．１μｍ以上２μｍ以下であることがより好ましい。
【００７１】
電荷輸送層の膜厚は、５μｍ以上５０μｍ以下であることが好ましく、さらには１０μｍ以上３５μｍ以下であることがより好ましい。
【００７２】
感光層が単層型感光層である場合、単層型感光層は、上記電荷発生物質、電荷輸送物質および結着樹脂を含有する塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。
【００７３】
電子写真感光体の耐久性能の高めるためには、表面層（例えば電荷輸送層）の材料設計が重要である。その例としては、高強度の結着樹脂を用いたり、表面層が電荷輸送層である場合には可塑剤となる電荷輸送物質と結着樹脂との比率をコントロールしたり、高分子電荷輸送物質を使用したりすることなどが挙げられる。
【００７４】
また、電子写真感光体の耐久性能をさらに高めるためには、表面層として架橋有機高分子で構成された層を設けることが有効である。具体的には、前述の電荷輸送層自体を表面層として架橋有機高分子で構成することが可能である。また、前述の電荷輸送層（感光層）上に第二電荷輸送層あるいは保護層として架橋有機高分子で構成された表面層を形成することも可能である。架橋有機高分子で構成された表面層に要求される特性は、膜の強度と電荷輸送能力の両立であり、電荷輸送物質および重合性もしくは架橋性のモノマーやオリゴマーを用いて形成することが好ましい。また、架橋有機高分子で構成された表面層に電荷輸送能力を付与することを目的として、抵抗制御された導電性粒子を用いることも可能である。
【００７５】
電荷輸送物質としては、公知の正孔輸送性化合物および電子輸送性化合物を用いることができる。重合もしくは架橋性のモノマーやオリゴマーとしては、例えば、（メタ）アクリロイルオキシ基やスチレン基を有する連鎖重合性の材料、水酸基やアルコキシシリル基やイソシアネート基を有する逐次重合性の材料が挙げられる。電子写真特性、汎用性、材料設計、製造安定性の観点から、正孔輸送性化合物と連鎖重合性材料の組み合わせた系が好ましい。さらには、正孔輸送性基および（メタ）アクリロイルオキシ基などの連鎖重合性官能基の両者を一分子内に有する化合物を硬化させる系が特に好ましい。
【００７６】
硬化重合させる手段としては、熱、光（紫外線など）、放射線（電子線など）を用いた手段が利用できる。
【００７７】
架橋有機高分子で構成された表面層の膜厚は、０．１μｍ以上３０μｍ以下であることが好ましく、さらには１μｍ以上１０μｍ以下であることが好ましい。
【００７８】
また、電子写真感光体の各層には、各種添加剤を添加することができる。添加剤としては、酸化防止剤や紫外線吸収剤などの劣化防止剤や、フッ素原子含有樹脂粒子やアクリル樹脂粒子などの有機樹脂粒子、シリカ、酸化チタン、アルミナなどの無機粒子が挙げられる。
【００７９】
〔プロセスカートリッジおよび電子写真装置〕
図４に本発明の電子写真感光体を有するプロセスカートリッジを備えた電子写真装置の概略構成を示す。
【００８０】
図４において、円筒状の本発明の電子写真感光体１は、軸２を中心に矢印方向に所定の周速度（プロセススピード）をもって回転駆動される。電子写真感光体１の周面は、回転過程において、帯電手段３（一次帯電手段：例えば、帯電ローラーなど）により、正または負の所定電位の均一に帯電される。次いで、原稿からの反射光であるスリット露光やレーザービーム走査露光などの露光手段（不図示）から出力される目的の画像情報の時系列電気デジタル画像信号に対応して強度変調された露光光（画像露光光）４を受ける。こうして電子写真感光体１の周面に対し、目的の画像情報に対応した静電潜像が順次形成されていく。
【００８１】
電子写真感光体１の周面に形成された静電潜像は、現像手段５内の現像剤に含まれるトナーで正規現像または反転現像により現像されてトナー像となる。次いで、電子写真感光体１の周面に形成され、担持されているトナー像が、転写手段（例えば、転写ローラーなど）６からの転写バイアスによって、転写材上に順次転写されていく。このとき、転写材Ｐは転写材供給手段（不図示）から電子写真感光体１と転写手段６との間（当接部）に電子写真感光体１の回転と同期して取り出されて給送される。また、転写手段には、バイアス電源（不図示）からトナーの保有電荷とは逆極性のバイアス電圧が印加される。
【００８２】
トナー像の転写を受けた転写材Ｐが最終転写材（紙やフィルムなど）である場合は、電子写真感光体の周面から分離されて定着手段８へ搬送されてトナー像の定着処理を受ける。定着処理後、画像形成物（プリント、コピー）として電子写真装置外へプリントアウトされる。転写材Ｐが中間転写体である場合は、複数次の転写工程（例えば一次転写工程、二次転写工程）の後に定着処理を受けて最終転写材がプリントアウトされる。
【００８３】
トナー像を転写材に転写した後の電子写真感光体１の周面は、クリーニングブレードを有するクリーニング手段７によって転写残りの現像剤（トナー）などの付着物の除去を受けて清浄面化される。クリーニング手段７のクリーニングブレードとしては、ウレタン製のものを使用することが好ましい。また、離型性、撥水性、硬度などを高める目的で、コーティングや表面処理が施されたブレードや、フィラーなどが添加されたブレードの使用も有効である。クリーニングブレードの電子写真感光体の周面への接触（当接）は公知の手段により行うことができる。電子写真感光体の周面に対するクリーニンググレードの線圧（接触圧力）は１０ｇ／ｃｍ以上２５０ｇ／ｃｍ以下であることが好ましい。また、電子写真感光体の周面に対するクリーニンググレードの当接角度は１５°以上４５°以下であることが好ましい。本発明は、電子写真感光体の周面に対するクリーニングブレードの接触圧力が大きい場合のみならず、小さい場合においても有効である。
【００８４】
さらに、前露光手段（不図示）からの前露光光（不図示）により除電処理された後、繰り返し画像形成に使用される。なお、図４に示すように、帯電手段３が帯電ローラーなどを用いた接触帯電手段である場合は、前露光は必ずしも必要ではない。
【００８５】
また、本発明においては、トナーとして、不定形トナーおよび球形トナーなどのいずれのトナーも使用可能である。
【００８６】
本発明においては、上述の電子写真感光体１、帯電手段３、現像手段５、転写手段６およびクリーニング手段７などの構成要素のうち、複数のものを容器に納めてプロセスカートリッジとして一体に結合して構成してもよい。また、このプロセスカートリッジを複写機やレーザービームプリンターなどの電子写真装置本体に対して着脱自在に構成してもよい。図４では、電子写真感光体１と、帯電手段３、現像手段５およびクリーニング手段７とを一体に支持してカートリッジ化して、電子写真装置本体のレールなどの案内手段１０を用いて電子写真装置本体に着脱自在なプロセスカートリッジ９としている。
【００８７】
露光光４は、電子写真装置が複写機やプリンターである場合、原稿からの反射光や透過光、または、センサーで原稿を読み取り、信号化し、この信号にしたがって行われるレーザービームの走査、ＬＥＤアレイや液晶シャッターアレイの駆動などにより照射される光である。
【００８８】
本発明の電子写真感光体は、電子写真複写機、レーザービームプリンター、ＬＥＤプリンター、ＦＡＸ、液晶シャッター式プリンターなどの各種電子写真装置一般に適応しうる。さらに、電子写真技術を応用したディスプレー、記録、軽印刷、製版およびファクシミリなどの装置にも幅広く適用しうるものである。
【実施例】
【００８９】
以下に、具体的な実施例を挙げて本発明をより詳細に説明する。なお、実施例中の「部」は「質量部」を意味する。【００９０】
〔電子写真感光体Ａ−１の製造例〕
〔周面に平坦部−溝部形状が形成される前の電子写真感光体の作製〕
直径３０ｍｍのアルミニウムシリンダーを支持体（円筒状支持体）として用いた。【００９１】
次に、酸化スズの被覆層を有する硫酸バリウム粒子（商品名：パストランＰＣ１、三井金属鉱業（株）製）６０部、酸化チタン（商品名：ＴＩＴＡＮＩＸ  ＪＲ、テイカ（株）製）１５部、レゾール型フェノール樹脂（商品名：フェノライト  Ｊ−３２５、大日本インキ化学工業（株）製、固形分７０質量％）４３部、シリコーンオイル（商品名：ＳＨ２８ＰＡ、東レシリコーン（株）製）０．０１５部、シリコーン樹脂（商品名：トスパール１２０、東芝シリコーン（株）製）３．６部、２−メトキシ−１−プロパノール５０部およびメタノール５０部からなる液を、ボールミルを用いて２０時間分散処理することによって、導電層用塗布液を調製した。【００９２】
この導電層用塗布液を上記支持体上に浸漬塗布し、これを１時間１４０℃で加熱し、硬化させることによって、膜厚が１５μｍの導電層を形成した。【００９３】
次に、共重合ナイロン樹脂（商品名：アミランＣＭ８０００、東レ（株）製）１０部およびメトキシメチル化６ナイロン樹脂（商品名：トレジンＥＦ−３０Ｔ、帝国化学（株）製）３０部をメタノール４００部／ｎ−ブタノール２００部の混合溶剤に溶解させることによって、中間層用塗布液を調製した。【００９４】
この中間層用塗布液を上記導電層上に浸漬塗布し、これを３０分間１００℃で乾燥させることによって、膜厚が０．４５μｍの中間層を形成した。【００９５】
次に、ＣｕＫαの特性Ｘ線回折においてブラッグ角２θ±０．２°の７．４°および２８．２°に強いピークを有する結晶形のヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶（電荷発生物質）２０部、下記構造式（１）で示されるカリックスアレーン化合物０．２部、【００９６】
【化１】
2011067853.tif 000002
【００９７】
ポリビニルブチラール（商品名：エスレックＢＸ−１、積水化学（株）製）１０部およびシクロヘキサノン６００部からなる液を、直径１ｍｍガラスビーズを用いたサンドミルを用いて４時間分散処理した後、これに酢酸エチル７００部を加えることによって、電荷発生層用塗布液を調製した。【００９８】
この電荷発生層用塗布液を上記中間層上に浸漬塗布し、これを１５分間８０℃で乾燥させることによって、膜厚が０．１７μｍの電荷発生層を形成した。【００９９】
次に、下記構造式（２）で示される化合物（電荷輸送物質）７０部【０１００】
【化２】
2011067853.tif 000003
およびポリカーボネート樹脂（ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂、商品名：ユーピロンＺ４００、三菱エンジニアリングプラスチックス（株）製）１００部をモノクロロベンゼン６００部／メチラール２００部の混合溶剤に溶解させることによって、電荷輸送層用塗布液を調製した。【０１０１】
この電荷輸送層用塗布液を上記電荷発生層上に浸漬塗布し、これを３０分間１００℃で乾燥させることによって、膜厚が１５μｍの電荷輸送層を形成した。【０１０２】
次に、１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（商品名：ゼオローラＨ、日本ゼオン（株）製）８０部／１−プロパノール８０部の混合溶剤に、下記構造式（３）で示される正孔輸送性化合物１００部を加えた。【０１０３】
【化３】
2011067853.tif 000004
【０１０４】
これを、ポリフロンフィルター（商品名：ＰＦ−０２０、アドバンテック東洋（株）製）で濾過することによって、保護層（第二電荷輸送層）用塗布液を調製した。【０１０５】
この保護層（第二電荷輸送層）用塗布液を上記電荷輸送層上に塗布した後、これを大気中において１０分間５０℃で乾燥させた。その後、窒素中において、加速電圧１５０ｋＶおよびビーム電流３．０ｍＡの条件で、支持体（被照射体）を２００ｒｐｍで回転させながら、１．６秒間電子線照射を行った。引き続いて、窒素中において、２５℃から１２５℃まで３０秒かけて昇温させ、加熱硬化反応を行った。なお、このときの電子線の吸収線量を測定したところ、１５ｋＧｙであった。また、電子線照射および加熱硬化反応時の雰囲気の酸素濃度は１５ｐｐｍ以下であった。これを、大気中において２５℃まで自然冷却し、大気中において３０分間１００℃の条件で後加熱処理を行って、膜厚が５μｍの保護層（第二電荷輸送層）を形成した。【０１０６】
このようにして、周面に平坦部−溝部形状が形成される前の電子写真感光体を得た。【０１０７】
〔モールド圧接による形状転写〕
上記の周面に平坦部−溝部形状が形成される前の電子写真感光体（形状転写対象の電子写真感光体）を、図２に示した表面形状加工装置に設置した。加圧部材は、材質をステンレス鋼（ＳＵＳ）製とし、内部に加熱用のヒーターを設置した。モールドとしては、図５に示すような形状の、凸部の幅Ｘ：１．０μｍ、凹部の幅Ｙ：１．０μｍ、凸部の高さＺ：２．０μｍの形状を有する厚さ５０μｍのニッケル材質のモールドを使用した。そして、形状転写対象の電子写真感光体の軸方向に対してモールドの凹部が９０°の角度をなす方向になるようにモールドを加圧部材上に固定した。形状転写対象の電子写真感光体の支持体の内部には、支持体の内径と略同直径を有する円柱状のＳＵＳ製の保持部材を挿入した。以上の構成の装置を用いて、モールドの温度１４０℃、加工圧力１０ＭＰａ、加工速度２０ｍｍ／ｓの条件で、形状転写対象の電子写真感光体の周面に、平坦部−溝部形状の形成を行った。【０１０８】
このようにして、周面に平坦部−溝部形状が形成された電子写真感光体（円筒状の電子写真感光体）を得た。この電子写真感光体を電子写真感光体Ａ−１とする。【０１０９】
〔電子写真感光体の周面の観察（平坦部−溝部形状の観察）〕
得られた電子写真感光体Ａ−１の周面をレーザー顕微鏡（商品名：ＶＫ−９５００、（株）キーエンス製）により拡大観察した。その結果、図１における平坦部の幅ｅが１．０μｍ、溝部の幅ｗが１．０μｍ、溝部の深さｄが１．０μｍの平坦部−溝部形状が電子写真感光体Ａ−１の周面に形成されていることがわかった。また、平坦部および溝部は、電子写真感光体Ａ−１の軸方向に対して９０°の角度をなすように形成されていることがわかった。また、平坦部の幅の平均値ｅＡｖ、その標準偏差ｅσ、溝部の幅の平均値ｗＡｖ、その標準偏差ｗσ、溝部の深さの平均値：ｄＡｖ、その標準偏差ｄσおよび電子写真感光体の周面の軸方向の幅１００μｍあたりの平坦部の幅ｅの合計値ｅＳｕｍを、前述のようにして算出した。結果を表１に示す。【０１１０】
〔電子写真感光体Ａ−２〜Ａ−９の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１の製造例において、モールドを表２に示す形状のものに変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ａ−２〜Ａ−９を作製し、それらの周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１１１】
〔電子写真感光体Ａ−１０〜Ａ−１１の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１の製造例において、形状転写時のモールドを、形状転写対象の電子写真感光体の軸方向に対してモールドの凹部が８０°および１００°の角度をなす方向になるように加圧部材上に固定した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ａ−１０〜Ａ−１１を作製し、それらの周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１１２】
〔電子写真感光体Ａ−１２〜Ａ−１４の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１の製造例において、モールドを図６および表２に示す形状のものに変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ａ−１２〜Ａ−１４を作製し、それらの周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１１３】
〔電子写真感光体Ａ−１５〜Ａ−１６の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１の製造例において、モールドを図７および表２に示す形状のものに変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ａ−１５〜Ａ−１６を作製し、それらの周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１１４】
〔電子写真感光体Ａ−１７〜Ａ−１８の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１の製造例において、モールドを図８および表２に示す形状のものに変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ａ−１７〜Ａ−１８を作製し、それらの周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１１５】
〔電子写真感光体Ａ−１９の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１の製造例において、モールドを以下のように作製したものに変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ａ−１９を作製した。得られた電子写真感光体Ａ−１９の周面の観察をしたところ、幅０．１〜１．０μｍの平坦部ならびに幅０．１〜７．０μｍおよび深さ０．１〜０．６μｍの溝部がランダムに形成されていた。結果を表１に示す。【０１１６】
・モールドの作製
直径４０ｍｍ、長さ３６０ｍｍのアルミニウムシリンダー上に、電子写真感光体Ａ−１の製造例で使用した塗布液を用いて、膜厚が０．４５μｍの中間層および膜厚が１５μｍの電荷輸送層をこの順に形成した（被処理体１とする）。その後、富士写真フィルム（株）製の研磨シートＣ−３０００を用いて、被処理体１の周面を研磨し、被処理体１の電荷輸送層の周面に電子写真感光体の軸方向に対して９０°の角度をなす溝（周方向の溝）を形成した。さらに、溝が形成された被処理体１の電荷輸送層の周面に対して電鋳処理を行い、厚さが５０μｍのＮｉを析出させた後、電荷輸送層から剥離したものを本実施例のモールドとした。このモールドを、レーザー顕微鏡により観察したところ、凸部の幅Ｘ：０．１μｍ〜１０．０μｍ、凹部の幅Ｙ：０．１μｍ〜１．０μｍ、凸部の高さＺ：０．１μｍ〜１．５μｍのランダムな溝形状を有していた。【０１１７】
〔電子写真感光体Ａ−２０の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１の製造例において、モールドを図９および表２に示す形状のものに変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ａ−２０を作製し、その周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１１８】
〔電子写真感光体Ａ−２１の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１の製造例において、モールドを図１０（ａ）および表２に示す形状のものに変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ａ−２１を作製し、その周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１１９】
〔電子写真感光体Ａ−２２の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１の製造例において、保護層（第二電荷輸送層）用塗布液を以下のように調製したものに変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ａ−２２を作製し、その周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１２０】
・保護層（第二電荷輸送層）用塗布液の調製
分散剤としてのフッ素原子含有樹脂（商品名：ＧＦ−３００、東亞合成（株）製）１．５部を、１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（商品名：ゼオローラＨ、日本ゼオン（株）製）２０部および１−プロパノール２０部の混合溶剤に溶解させた。得られた溶液に、潤滑剤としてポリテトラフルオロエチレン粒子（商品名：ルブロンＬ−２、ダイキン工業（株）製）３０部を加えた。その後、これを、高圧分散機（商品名：マイクロフルイダイザーＭ−１１０ＥＨ、米Ｍｉｃｒｏｆｌｕｉｄｉｃｓ社製）を用いて、６００ｋｇｆ／ｃｍ２の圧力で４回の分散処理を施した。さらに、これを、ポリフロンフィルター（商品名：ＰＦ−０４０、アドバンテック東洋（株）製）で濾過することによって、潤滑剤分散液を調製した。その後、この潤滑剤分散液に、上記構造式（３）で示される正孔輸送性化合物７０部、１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン７０部および１−プロパノール７０部を加えた。これを、ポリフロンフィルター（商品名：ＰＦ−０２０、アドバンテック東洋（株）社製）で濾過することによって、保護層（第二電荷輸送層）用塗布液を調製した。【０１２１】
〔電子写真感光体Ａ−２３の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１の製造例において、保護層（第二電荷輸送層）用塗布液を以下のように調製したものに変更し、電子線照射による硬化を１時間１４０℃での熱による硬化に変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ａ−２３を作製し、その周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１２２】
・保護層（第二電荷輸送層）用塗布液の調製
下記構造式（４）で示される正孔輸送性ヒドロキシメチル基含有フェノール化合物１００部【０１２３】
【化４】
2011067853.tif 000005
を１−プロパノール１５０部に溶解させ、これを、ポリフロンフィルター（商品名：ＰＦ−０２０、アドバンテック東洋（株）製）で濾過することによって、保護層（第二電荷輸送層）用塗布液を調製した。【０１２４】
〔電子写真感光体Ａ−２４の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１の製造例において、使用したアルミシリンダーの直径を３０ｍｍから２４ｍｍに変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ａ−２４を作製し、その周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１２５】
〔電子写真感光体Ｂ−１〜Ｂ−２の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１の製造例において、電荷輸送層の膜厚を２０μｍに変更し、さらに保護層（第二電荷輸送層）を有さない電子写真感光体を得た。さらに、モールドを図５および表２に示すものに変更し、加工条件をモールドの温度１２０℃、加工圧力８ＭＰａ、加工速度２０ｍｍ／ｓに変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ｂ−１〜Ｂ−２を作製し、それらの周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１２６】
〔電子写真感光体Ｂ−３の製造例〕
電子写真感光体Ｂ−１の製造例において、モールドを図６および表２に示すものに変更した以外は、電子写真感光体Ｂ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ｂ−３を作製し、その周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１２７】
〔電子写真感光体Ｂ−４の製造例〕
電子写真感光体Ｂ−１の製造例において、モールドを以下のように作製したものに変更した以外は、電子写真感光体Ｂ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ｂ−４を作製した。得られた電子写真感光体Ｂ−４の周面の観察をしたところ、幅０．１〜１．０μｍの平坦部ならびに幅０．１〜５．０μｍおよび深さ０．１〜０．６μｍの溝部がランダムに形成されていた。結果を表１に示す。【０１２８】
・モールドの作製
直径４０ｍｍ、長さ３６０ｍｍのアルミニウムシリンダー上に、電子写真感光体Ａ−１で使用した塗布液を用いて、膜厚が０．４５μｍの中間層および膜厚が１５μｍの電荷輸送層をこの順に形成した（被処理体２とする）。その後、富士写真フィルム（株）製の研磨シートＣ−４０００を用いて、被処理体１の周面を研磨し、被処理体２の電荷輸送層の周面に電子写真感光体の軸方向に対して９０°の角度をなす溝（周方向の溝）を形成した。さらに、溝が形成された被処理体２の電荷輸送層の周面に対して電鋳処理を行い、厚さが５０μｍのＮｉを析出させた後、電荷輸送層から剥離したものを本実施例のモールドとした。このモールドを、レーザー顕微鏡により観察したところ、凸部の幅Ｘ：０．１μｍ〜５．０μｍ、凹部の幅Ｙ：０．１μｍ〜１．０μｍ、凸部の高さＺ：０．１μｍ〜０．６μｍのランダムな溝形状を有していた。【０１２９】
〔電子写真感光体Ｂ−５〜Ｂ−８の製造例〕
電子写真感光体Ｂ−１〜Ｂ−４の製造例において、電荷輸送層に用いたポリカーボネート樹脂を下記構造式（５）で示される繰り返し構造単位を有するポリアリレート樹脂（重量平均分子量：１３００００、フタル酸骨格はテレ：イソ＝１：１（モル比））【０１３０】
【化５】
2011067853.tif 000006
に変更した以外は、それぞれ電子写真感光体Ｂ−１〜Ｂ−４の製造例と同様にして電子写真感光体Ｂ−５〜Ｂ−８を作製し、それらの周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１３１】
〔電子写真感光体Ｂ−９の製造例〕
電子写真感光体Ｂ−１の製造例において、使用したアルミシリンダーの直径を３０ｍｍから２４ｍｍに変更した以外は、電子写真感光体Ｂ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ｂ−９を作製し、その周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１３２】
〔電子写真感光体Ｃ−１の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１の製造例において、モールド圧接による形状転写を行わなかったものを電子写真感光体Ｃ−１とした。【０１３３】
〔電子写真感光体Ｃ−２の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１の製造例において、モールドを図５および表２に示す形状のものに変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ｃ−２を作製し、その周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１３４】
〔電子写真感光体Ｃ−３の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１の製造例において、モールドを図１０（ｂ）および表２に示す形状のものに変更し、加工条件をモールドの温度１８０℃、加工圧力１５ＭＰａ、加工速度５ｍｍ／ｓに変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ｃ−３を作製し、その周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１３５】
〔電子写真感光体Ｃ−４の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１の製造例において、モールドを図６および表２に示す形状のものに変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ｃ−４を作製し、その周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１３６】
〔電子写真感光体Ｃ−５の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１９の製造例において、モールド作製時に用いた研磨シートＣ−４０００をＣ−２０００に変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１９の製造例と同様にして電子写真感光体Ｃ−５を作製した。得られた電子写真感光体Ｃ−５の周面の観察をしたところ、幅０．１〜２．５μｍの平坦部ならびに幅０．５〜２０．０μｍおよび深さ０．１〜１．５μｍの溝部がランダムに形成されていた。結果を表１に示す。【０１３７】
〔電子写真感光体Ｃ−６の製造例〕
電子写真感光体Ａ−１の製造例において、モールド圧接による平坦部−溝部形状の形成を以下の研磨テープによる平坦部−溝部形状の形成に変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ｃ−６を作製した。得られた電子写真感光体Ｃ−６の周面の観察をしたところ、幅０．１〜２．５μｍの平坦部ならびに幅０．５〜２０．０μｍおよび深さ０．１〜１．７μｍの溝部がランダムに形成されていた。結果を表１に示す。【０１３８】
・研磨テープによる平坦部−溝部形状の形成
富士写真フィルム（株）製の研磨シートＣ−２０００を用いて、電子写真感光体の周面を研磨し、電子写真感光体の周面に周方向の溝を形成した。【０１３９】
〔電子写真感光体Ｄ−１の製造例〕
電子写真感光体Ｂ−１の製造例において、モールド圧接による形状転写を行わなかったものを電子写真感光体Ｄ−１とした。【０１４０】
〔電子写真感光体Ｄ−２の製造例〕
電子写真感光体Ｂ−１の製造例において、モールドを図５および表２に示す形状のものに変更した以外は、電子写真感光体Ｂ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ｄ−２を作製し、その周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１４１】
〔電子写真感光体Ｄ−３の製造例〕
電子写真感光体Ｂ−１の製造例において、モールドを図１０（ｂ）および表２に示す形状のものに変更した以外は、電子写真感光体Ｂ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ｄ−３を作製し、その周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１４２】
〔電子写真感光体Ｄ−４の製造例〕
電子写真感光体Ｂ−１の製造例において、モールドを図６および表２に示す形状のものに変更した以外は、電子写真感光体Ｂ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ｄ−４を作製し、その周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１４３】
〔電子写真感光体Ｄ−５の製造例〕
電子写真感光体Ｂ−１の製造例において、モールド圧接による平坦部−溝部形状の形成を以下の研磨テープによる平坦部−溝部形状の形成に変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ｄ−５を作製した。得られた電子写真感光体Ｄ−５の周面の観察をしたところ、幅０．１〜３．０μｍの平坦部ならびに幅０．５〜２５．０μｍおよび深さ０．１〜１．９μｍの溝部がランダムに形成されていた。結果を表１に示す。【０１４４】
・研磨テープによる平坦部−溝部形状の形成
住友スリーエム（株）製のラッピングフィルム（メッシュナンバー：３０００）を用いて、電子写真感光体の周面を研磨し、電子写真感光体の周面に周方向の溝を形成した。【０１４５】
〔電子写真感光体Ｄ−６の製造例〕
電子写真感光体Ｂ−５の製造例において、モールド圧接による形状転写を行わなかったものを電子写真感光体Ｄ−６とした。【０１４６】
〔電子写真感光体Ｄ−７の製造例〕
電子写真感光体Ｂ−５の製造例において、モールドを図５および表２に示す形状のものに変更した以外は、電子写真感光体Ｂ−５の製造例と同様にして電子写真感光体Ｄ−７を作製し、その周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１４７】
〔電子写真感光体Ｄ−８の製造例〕
電子写真感光体Ｂ−５の製造例において、モールドを図１０（ｂ）および表２に示す形状のものに変更した以外は、電子写真感光体Ｂ−５の製造例と同様にして電子写真感光体Ｄ−８を作製し、その周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１４８】
〔電子写真感光体Ｄ−９の製造例〕
電子写真感光体Ｂ−５の製造例において、モールドを図６および表２に示す形状のものに変更した以外は、電子写真感光体Ｂ−５の製造例と同様にして電子写真感光体Ｄ−９を作製し、その周面の観察を行った。結果を表１に示す。【０１４９】
〔電子写真感光体Ｄ−１０の製造例〕
電子写真感光体Ｂ−５の製造例において、モールド圧接による平坦部−溝部形状の形成を以下の研磨テープによる平坦部−溝部形状の形成に変更した以外は、電子写真感光体Ａ−１の製造例と同様にして電子写真感光体Ｄ−１０を作製した。得られた電子写真感光体Ｄ−１０の周面の観察をしたところ、幅０．１〜３．５μｍの平坦部ならびに幅０．８〜２０．０μｍおよび深さ０．１〜１．４μｍの溝部がランダムに形成されていた。結果を表１に示す。【０１５０】
・研磨テープによる平坦部−溝部形状の形成
住友スリーエム（株）製のラッピングフィルム（メッシュナンバー：３０００）を用いて、電子写真感光体の周面を研磨し、電子写真感光体の周面に周方向の溝を形成した。【０１５１】
【表１】
2011067853.tif 000007
【０１５２】
【表２】
2011067853.tif 000008
【０１５３】
〔電子写真感光体の初期評価〕
〔実施例１〕
電子写真感光体Ａ−１を、評価機としてのキヤノン（株）製の電子写真複写機（商品名：ｉＲＣ３５８０）の改造機のシアンステーションに装着し、以下のように試験および評価を行った。【０１５４】
まず、２３℃−５０％ＲＨ環境下で、電子写真感光体の暗部電位（Ｖｄ）が−７００Ｖ、明部電位（Ｖｌ）が−２００Ｖになるように電位の条件を設定し、電子写真感光体の初期電位を調整した。【０１５５】
次に、ポリウレタン製のクリーニングブレードを、電子写真感光体の周面に対して２５°の当接角になるように設定した。また、電子写真感光体の周面に対するクリーニンググレードの線圧（接触圧力）は、通常の設定のおよそ半分である１５ｇ／ｃｍとなるように設定した。【０１５６】
その後、Ａ４横のハーフトーン画像を連続で１０枚出力し、さらにベタ白画像を５０枚出力し、クリーニング不良による初期画像欠陥を下記のように評価した。結果を表３に示す。【０１５７】
Ａ：ハーフトーン画像およびベタ白画像ともに、クリーニング不良によってトナーのすり抜けが発生したことによる画像不良（すり抜け画像）なし。【０１５８】
Ｂ：ハーフトーン画像においてすり抜け画像の発生なし、ベタ白画像の後半においてごく軽微なすり抜け画像の発生あり。【０１５９】
Ｃ：ハーフトーン画像においてすり抜け発生なし、ベタ白画像の前半からごく軽微なすり抜け画像の発生あり。【０１６０】
Ｄ：ハーフトーン画像およびベタ白画像ともに、すり抜け画像の発生あり。【０１６１】
さらに、１５℃−１０％ＲＨおよび３０℃−８０％ＲＨ環境下においても、上記と同様にクリーニング不良による初期画像欠陥の評価を行った。結果を表３に示す。【０１６２】
さらに、出力解像度６００ｄｐｉとして１ドット−１スペースの画像形成を行い、紙に転写される前に中間転写体上に形成されたトナー像を光学顕微鏡にて１００倍に拡大観察し、ドット再現性を下記のように評価した。結果を表３に示す。
Ａ：ドットに乱れや飛び散りや中抜けがなく再現性が良好。
Ｂ：トナーが流動したことによりドットがわずかに乱れているが、飛び散りや中抜けはなし。
Ｃ：ドット内の転写性が不均一なことによるトナーの中抜けがわずかに発生。
Ｄ：トナーが流動したことによりドットがわずかに乱れ、また、ドット内の転写性が不均一なことによるトナーの中抜けがわずかに発生。
Ｅ：トナーが流動したことによりドットが拡がり、再現性が乏しい。【０１６３】
〔実施例２〜３１〕
評価対象の電子写真感光体を表３に示す電子写真感光体に変更した以外は、実施例１と同様にして評価を行った。結果を表３に示す。【０１６４】
〔実施例３２〕
実施例１において、評価機をキヤノン（株）製のレーザービームプリンターＬＢＰ−２５１０の改造機に変更し、これのシアンステーションに電子写真感光体Ａ−１を装着した。その後、２３℃−５０％ＲＨ環境下で、電子写真感光体の暗部電位（Ｖｄ）が−５００Ｖ、明部電位（Ｖｌ）が−１００Ｖになるように電位の条件を設定し、電子写真感光体の初期電位を調整した。さらに、電子写真感光体の周面に対するクリーニングブレードの当接角を２４°、線圧（接触圧力）を通常の設定のおよそ１／５である１５ｇ／ｃｍとなるように設定した。これら以外は、実施例１と同様にして評価を行った。結果を表３に示す。【０１６５】
〔実施例３３〜４８〕
評価対象の電子写真感光体を表３に示す電子写真感光体に変更した以外は、実施例３２と同様にして評価を行った。結果を表３に示す。【０１６６】
〔実施例４９〕
実施例１において、評価機をキヤノン（株）製の電子写真複写機（商品名：ＧＰ−４０）の改造機に変更し、これに電子写真感光体Ａ−１を装着した。その後、２３℃−５０％ＲＨ環境下で、電子写真感光体の暗部電位（Ｖｄ）が−７００Ｖ、明部電位（Ｖｌ）が−１５０Ｖになるように電位の条件を設定し、電子写真感光体の初期電位を調整した。さらに、電子写真感光体の周面に対するクリーニングブレードの当接角を２５°、線圧（接触圧力）を通常の設定のおよそ半分である１５ｇ／ｃｍとなるように設定した。これら以外は、実施例１と同様にして評価を行った。結果を表３に示す。【０１６７】
〔実施例５０〕
評価対象の電子写真感光体を電子写真感光体Ｂ−１に変更した以外は、実施例４９と同様にして評価を行った。結果を表３に示す。【０１６８】
〔実施例５１〕
実施例１において、評価機をヒューレット・パッカード社製のレーザービームプリンター（商品名：Ｃｏｌｏｒ  Ｌａｓｅｒ  Ｊｅｔ  ３５００）の改造機に変更し、これのシアンステーションに電子写真感光体Ａ−２４を装着した。その後、２３℃−５０％ＲＨ環境下で、電子写真感光体の暗部電位（Ｖｄ）が−５００Ｖ、明部電位（Ｖｌ）が−１５０Ｖになるように電位の条件を設定し、電子写真感光体の初期電位を調整した。さらに、電子写真感光体の周面に対するクリーニングブレードの当接角を２４°、線圧（接触圧力）を通常の設定のおよそ１／５である１５ｇ／ｃｍとなるように設定した。これら以外は、実施例１と同様にして評価を行った。結果を表３に示す。【０１６９】
〔実施例５２〕
評価対象の電子写真感光体を電子写真感光体Ｂ−９に変更した以外は、実施例５１と同様にして評価を行った。結果を表３に示す。【０１７０】
〔比較例１〕
評価対象の電子写真感光体を電子写真感光体Ｃ−１に変更した以外は、実施例１と同様にして評価を行った。結果を表４に示す。【０１７１】
〔比較例２〜６〕
評価対象の電子写真感光体を表４に示す電子写真感光体に変更した以外は、比較例１と同様にして評価を行った。結果を表４に示す。【０１７２】
〔比較例７〜９〕
評価対象の電子写真感光体を表４に示す電子写真感光体に変更した以外は、実施例３２と同様にして評価を行った。結果を表４に示す。【０１７３】
〔比較例１０〜１４〕
評価対象の電子写真感光体を表４に示す電子写真感光体に変更した以外は、比較例１と同様にして評価を行った。結果を表４に示す。【０１７４】
〔比較例１５〜１７〕
評価対象の電子写真感光体を表４に示す電子写真感光体に変更した以外は、比較例７と同様にして評価を行った。結果を表４に示す。【０１７５】
〔比較例１８〜２２〕
評価対象の電子写真感光体を表４に示す電子写真感光体に変更した以外は、比較例１と同様にして評価を行った。結果を表４に示す。【０１７６】
〔比較例２３〜２５〕
評価対象の電子写真感光体を表４に示す電子写真感光体に変更した以外は、比較例７と同様にして評価を行った。結果を表４に示す。【０１７７】
【表３】
2011067853.tif 000009
【０１７８】
【表４】
2011067853.tif 000010
【０１７９】
〔電子写真感光体の耐久性能評価〕
〔実施例１０１〕
実施例１において、２３℃−５０％ＲＨ環境下で、印字比率５％のテストチャートを用いて、５枚間欠モードでＡ４横の５００００枚を印刷する耐久試験を行った。その後、実施例１と同様にして、クリーニング性能およびドット再現性を評価した。結果を表５に示す。【０１８０】
〔実施例１０２〜１１０〕
評価対象の電子写真感光体を表５に示す電子写真感光体に変更し、印刷枚数を表５に示すように変更した以外は、実施例１０１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。【０１８１】
〔実施例１１１〕
実施例３２において、２３℃−５０％ＲＨ環境下で、印字比率５％のテストチャートを用いて、５枚間欠モードでＡ４横の５００００枚を印刷する耐久試験を行った。その後、実施例１と同様にして、クリーニング性能およびドット再現性を評価した。結果を表５に示す。【０１８２】
〔実施例１１２〜１１５〕
評価対象の電子写真感光体を表５に示す電子写真感光体に変更し、印刷枚数を表５に示すように変更した以外は、実施例１１１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。【０１８３】
【表５】
2011067853.tif 000011
【図１】
2011067853.tif 000012
【図２】
2011067853.tif 000013
【図３】
2011067853.tif 000014
【図４】
2011067853.tif 000015
【図５】
2011067853.tif 000016
【図６】
2011067853.tif 000017
【図７】
2011067853.tif 000018
【図８】
2011067853.tif 000019
【図９】
2011067853.tif 000020
【図１０】
2011067853.tif 000021
【手続補正書】
【提出日】平成24年11月29日(2012.11.29)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１】
円筒状支持体および該円筒状支持体上に設けられた感光層を有する電子写真感光体であって、
該電子写真感光体の周面には、幅ｅ（μｍ）が０．１≦ｅ≦２５である平坦部と、幅ｗ（μｍ）が０．１≦ｗ≦２５であって深さｄ（μｍ）が０．１≦ｄ≦３．０である溝部とが交互に複数形成され、かつ、
該平坦部および該溝部が、該電子写真感光体の軸方向に対して８０≦θ≦１００の角度θ（°）をなすように形成されており、
該周面の軸方向の幅１００μｍあたりの平坦部の幅ｅの合計値ｅＳｕｍ（μｍ）が５≦ｅＳｕｍ≦７５であり、
該平坦部の幅ｅの平均値をｅＡｖ（μｍ）とし、その標準偏差をｅσとしたとき、ｅσ／ｅＡｖがｅσ／ｅＡｖ≦０．４６である
ことを特徴とする電子写真感光体。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１９】
すなわち、本発明は、円筒状支持体および該円筒状支持体上に設けられた感光層を有する電子写真感光体であって、
該電子写真感光体の周面には、幅ｅ（μｍ）が０．１≦ｅ≦２５である平坦部と、幅ｗ（μｍ）が０．１≦ｗ≦２５であって深さｄ（μｍ）が０．１≦ｄ≦３．０である溝部とが交互に複数形成され、かつ、
該平坦部および該溝部が、該電子写真感光体の軸方向に対して８０≦θ≦１００の角度θ（°）をなすように形成されており、
該周面の軸方向の幅１００μｍあたりの平坦部の幅ｅの合計値ｅＳｕｍ（μｍ）が５≦ｅＳｕｍ≦７５であり、
該平坦部の幅ｅの平均値をｅＡｖ（μｍ）とし、その標準偏差をｅσとしたとき、ｅσ／ｅＡｖがｅσ／ｅＡｖ≦０．４６である
ことを特徴とする電子写真感光体である。
【国際調査報告】
2011067853.tif 000022
2011067853.tif 000023