(57)【要約】臥床する被介護者を支承するベッド床を長手方向の左右に分割構成し、この左右ベッド床の長手方向の内側を揺動支点として外側が上下動するようになし、左右ベッド床の一方または両方により傾斜面が形成されるようにした介護ベッドであり、前記左右ベッド床の一部を交互に延長し、該延長部の先端が左右方向の傾動支点となるようにすることにより、被介護者の身体背面の弛緩と圧迫が交互に繰り返されてマッサージ効果が得られ、血流が促進されて褥瘡の予防とリハビリテーション機能が得られるとともに、介護者による介護作業の負担を軽減して介護能率を向上することができ、さらに、被介護者の半挫位が可能となる。
2011062169.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
臥床する被介護者を支承するベッド床を長手方向の左右に分割構成し、この左右ベッド床の長手方向の内側を傾動支点として外側が上下動するようになし、左右ベッド床の一方または両方により傾斜面が形成されるようにした介護ベッドであり、前記左右ベッド床の一部を交互に延長し、該延長部の先端を左右方向の傾動支点となるようにしたことを特徴とする介護ベッド。
【請求項２】
前記左右ベッド床が被介護者の上体支承部と臀部支承部で構成され、前記上体支承部と臀部支承部が独立して傾斜面を形成しるようにしたことを特徴とする請求項１記載の介護ベッド。
【請求項３】
前記左右ベッド床の先端の傾動支点上に折曲部が位置するマットレスが配置されていることを特徴とする請求項２記載の介護ベッド。
【請求項４】
前記マットレスは上体に対応する部分と臀部に対応する部分が独立に配置されていることを特徴とする請求項３記載の介護ベッド。
【請求項５】
臥床する被介護者を支承するベッド床を長手方向の左右に分割構成し、この左右ベッド床の長手方向の内側を傾動支点として外側が上下動するようになし、前記左右ベッド床により傾斜面が形成されるようにした介護ベッドであり、前記左右ベッド床の内側の一部を交互に延長し、該延長部の先端を左右方向の傾動支点となるようにすると共に、該左右ベッド床の下肢側の端部を前後方向の傾動支点となるようにしたことを特徴とする介護ベッド。
【請求項６】
前記左右ベッド床が被介護者の上体支承部と臀部支承部で構成され、前記上体支承部と臀部支承部が独立して左右方向の傾斜面を形成し、且つ、上体支承部で前後方向の傾斜面が形成されるようにしたことを特徴とする請求項５記載の介護ベッド。
【請求項７】
前記左右ベッド床の先端の傾動支点上に折曲部が位置するマットレスが配置されているようにしたことを特徴とする請求項５記載または請求項６記載の介護ベッド。
【請求項８】
前記マットレスが上体に対応する部分と臀部に対応する部分が独立に配置されているようにしたことを特徴とする請求項７記載の介護ベッド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、本発明は、傷病療養中の被介護者に発生する褥瘡（床ずれ）を予防すると共に、被介護者に対する介護者の介護作業の負担の軽減が可能となるようにし、リハビリテーション機能を併せ具える介護ベッドに関する。
【背景技術】
【０００２】
長期の傷病療養中の被介護者およびこの介護者に対して配慮しなければならない課題は、被介護者に発生する褥瘡の対策と、介護者の介護作業の負担の軽減に大別することができる。褥瘡は長期に亘り同じ仰臥体勢で寝たきりになったような場合に、身体背面の一部に血行不全が生じ、これによる組織の壊死が発症原因となることが知られている。このような褥瘡を予防するためには、例えば、２〜３時間を基本単位とする体位変換によって体圧分散を行い、褥瘡の好発部位への血行を促すようにしなければならない。
ところが、このような褥瘡を発症するような重篤の傷病者である被介護者は、自身で体位変換を行うことができる体力、気力が乏しいもので、介護者の助力を欠かすことができない。しかしながら、基本となる時間単位で体位変換を行うことは、病院看護、家庭看護を問わず看護管理上の大きな負担となっている。しかも、被介護者に意志力が乏しい場合は、その体位変換は介護者の体力に全て依存して行われることになり、介護作業の負担が大きなものとなっている。
また、病床生活をしている被介護者は、介護ベッド上での更衣やシーツの交換、身体のクリーンケア、車椅子への移乗などで身体を仰臥位から側臥位へ大きく変換させなければならない状況が多々生じる。このような場合、介護者は臥床している被介護者の身体を傾斜させ、あるいは抱き起こすなどの介護作業を行うが、このような介護作業が介護者の腰痛などの原因となり、臨床医療における大きな問題となっている。
そこで、上記褥瘡の発症を予防する目的でベッド床を長手方向の左右に分割し、この左右のベッド床を、その中央を傾動支点として交互に傾斜させ、被介護者の体位変換を行う試みが提案されている（特許文献１参照）。また、介護者の身体的負担を軽減する目的で、被介護者の身体を大きく傾斜させるようにした介護ベッドが提案されている（特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実用新案登録第３０７１９５６号公報
【特許文献２】特開２００２−１４３２３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記特許文献１に開示された介護ベッドは、図５４（Ａ）（Ｂ）に示すように、介護ベッドＢ１の中央に臥床する被介護者ＨＢのベッド床Ｂ１ａ、Ｂ１ｂを交互に傾斜させ、被介護者ＨＢの身体背面の血行を促そうとするものである。しかしながら、ベッド床Ｂ１ａ、Ｂ１ｂを傾斜させても、ベッド上の被介護者ＨＢは同図に示すように破線の位置から僅かにずれる程度のものである。したがって、被介護者ＨＢの身体背面は、依然、ベッド床Ｂ１ａ、Ｂ１ｂに密着したままであることから、褥瘡予防に重要な身体背面に対する除圧・減圧効果が十分に得られないことになる。
また、かかる特許文献１による構成では、被介護者ＨＢを抱き起こすための労力の負担を軽減することができない。即ち、身体の側部に力Ｆを与えても力点Ｐ１から角運動の中心となる支点Ｐ２との距離がベッド床Ｂ１ａ、Ｂ１ｂの双方が平坦な状態から殆ど変化していないことから身体の重心が移動しないことと、身体の反対側部が身体の回転に抵抗してしまうことによるものである。
一方、特許文献２に開示された介護ベッドは、図５５に示すように、介護ベッドＢ２の長手方向の中心を移動した幅の異なるベッド床Ｂ２ａ、Ｂ２ｂとしたものである。したがって、ベッド床Ｂ２ａを傾斜させたとき、被介護者ＨＢの身体背面はベッド床Ｂ２ａに全面が密着したままとなることから、身体背面に対する除圧、減圧効果は全く得られないことになり、褥瘡予防を期待することはできない。
ただし、被介護者ＨＢの重心は身体の反対側部に大きく異動すること、そして角運動の中心となる支点Ｐ２が身体の反対側部に移動することにより支点Ｐ２と力点Ｐ１との距離が長くなることから、図５４に示す場合より小さい力Ｆで被介護者ＨＢの体位の変換が可能となる。しかしながら、図５５の構成の介護ベッドは、一方の身体側部からの体位の変換のみ可能であることから、設置位置の制限を受けたり使い勝手の乏しいものとなる。
また、特許文献１、２による介護ベッドにおける被介護者ＨＢの体位の変換は、仰臥位から側臥位へのみであり、半挫位へ変換することはできない。ところが、病床生活におけるベッド上においては仰臥位である状態が多いものの、食事や読書などのような病床における日常生活に対応できるようにするためには、上半身を斜めに起こす半挫位も重要なものとなる。
本発明は、かかる従来の介護ベッドの問題を解決するためになされたもので、被介護者の褥瘡を予防できるようにすると共に、被介護者に対する介護者の負担の軽減が可能となるようにし、呼吸介助、拘縮や筋緊張などの緩和が可能となるリハビリテーション機能を備え、さらに、被介護者の上半身を斜めに起こす半挫位も可能となるようにした介護ベッドを提供するものであり、臨床医療に大きく貢献できることを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
そこで本発明は以下に述べる各手段により上記課題を解決するようにした。即ち、請求項１記載の発明では、臥床する被介護者を支承するベッド床を長手方向の左右に分割構成し、この左右ベッド床の長手方向の内側を傾動支点として外側が上下動するようになし、左右ベッド床の一方または両方により傾斜面が形成されるようにした介護ベッドであり、前記左右ベッド床の内側の一部を交互に延長し、該延長部の先端を左右方向の傾動支点となるようにする。
請求項２記載の発明では、上記請求項１記載の介護ベッドにおいて、前記左右ベッド床が被介護者の上体支承部と臀部支承部で構成され、前記上体支承部と臀部支承部が独立して傾斜面の形成が可能となるようにする。
請求項３記載の発明では、上記請求項１または請求項２記載の介護ベッドにおいて、前記左右ベッド床の先端の傾動支点上に折曲部が位置するマットレスが配置されているようにする。
請求項４記載の発明では、上記請求項３記載の介護ベッドにおいて、前記マットレスは上体に対応する部分と臀部に対応する部分が独立に配置されているようにする。
請求項５記載の発明では、臥床する被介護者を支承するベッド床を長手方向の左右に分割構成し、この左右ベッド床の長手方向の内側を傾動支点として外側が上下動するようになし、前記左右ベッド床により傾斜面が形成されるようにした介護ベッドであり、前記左右ベッド床の内側の一部を交互に延長し、該延長部の先端を左右方向の傾動支点となるようにすると共に、該左右ベッド床の下肢側の端部を前後方向の傾動支点となるようにする。
請求項６記載の発明では、上記請求項５記載の介護ベッドにおいて、前記左右ベッド床が被介護者の上体支承部と臀部支承部で構成され、前記上体支承部と臀部支承部が独立して左右方向の傾斜面を形成し、且つ、上体支承部で前後方向の傾斜面が形成されるようにする。
請求項７記載の発明では、上記請求項５または請求項６記載の介護ベッドにおいて、前記左右ベッド床の先端の傾動支点上に折曲部が位置するマットレスが配置されているようにする。
請求項８記載の発明では、上記請求項７記載の介護ベッドにおいて、前記マットレスが上体に対応する部分と臀部に対応する部分が独立に配置されているようにする。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の介護ベッドによれば、分割構成した左右ベッド床の内側の一部を交互に延長し、この延長部の先端を傾動支点として左右のベッド床が交互に傾動できるようにしたので、被介護者の身体を交互に大きく側臥位にすることができ、身体の側半身にかかる圧力が交互に軽減されて血流が促進される。また、被介護者に違和感を与えない程度に左右のベッド床を交互に小さく傾動してベッド床の一部の身体背面への密着が交互に繰り返されるようにすると、身体背面の弛緩と圧迫が交互に繰り返されてマッサージ効果が得られ、血流が促進されて褥瘡を予防することができる。
なお、被介護者が側臥位となったとき、ベッド床に密着していない部分に介護者の手先を差し入れ易くなると共に、僅かな力で被介護者の体位変換が可能となるので、更衣やシーツ交換、身体のクリーンケア、車椅子への移乗などの介護作業の負担が軽減されることになる。そして、左右両方向からの側臥位が可能となることから介護作業の能率を向上することができると共に、被介護者の頭部方向を自由に選定できることになり、室内の条件に合わせた配置が可能となる。
さらに、本発明の介護ベッドは、左右のベッド床の交互の傾動により、呼吸介助、拘縮や筋緊張などを緩和するリハビリテーション機能が得られることから、理学医療分野に広く活用することができる。特に、左右ベッド床を被介護者の上体支承部と臀部支承部を独立に構成した場合、臀部を捻転することができるので、仰臥位のままで腰部を治療することができるなど、理学療法分野における新たな可能性を拓くことができる。
しかも、本発明の介護ベッドによれば、上記の医療面および介護面の効果に加え、被介護者の上半身を斜めに起こす半挫位が可能となるので、食事や読書などのような病床における日常生活への対応が可能となり、１台の介護ベッドで必要十分な機能が得られることになるなど、本発明特有の効果を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
図１は、本発明の実施例１の介護ベッドの概要を示す図である。
図２は、本発明の実施例２の介護ベッドの概要を示す図である。
図３は、本発明の実施例３の介護ベッドの概要を示す図である。
図４は、本発明の実施例４の介護ベッドの概要を示す図である。
図５は、本発明の実施例５の介護ベッドの概要を示す図である。
図６は、実施例１による介護ベッドの要部の構成を示す図である。
図７は、実施例１による介護ベッドの駆動機構を説明する図である。
図８は、実施例１による介護ベッドの要部の組立上体を示す図である。
図９は、実施例１による介護ベッドの要部の動作態様を説明する図である。
図１０は、実施例１による介護ベッドの要部の動作態様を説明する図である。
図１１は、実施例１による介護ベッドの要部の動作態様を説明する図である。
図１２は、実施例１による介護ベッドの要部の動作態様を説明する図である。
図１３は、実施例１による介護ベッドの作用を説明する模式図である。
図１４は、実施例１による介護ベッドの作用を説明する模式図である。
図１５は、実施例１による介護ベッドの作用を説明する模式図である。
図１６は、実施例１による介護ベッドの作用を説明する模式図である。
図１７は、実施例１による介護ベッドの作用を説明する模式図である。
図１８は、実施例１による介護ベッドの作用を説明する模式図である。
図１９は、実施例１による介護ベッドの効果を説明する模式図である。
図２０は、実施例１による介護ベッドの効果を説明する模式図である。
図２１は、実施例２による介護ベッドの要部の構成を示す図である。
図２２は、実施例２による介護ベッドの駆動機構を説明する図である。
図２３は、実施例２による介護ベッドの要部の組立状態を示す図である。
図２４は、実施例２による介護ベッドの動作態様を説明する図である。
図２５は、実施例２による介護ベッドの動作態様を説明する図である。
図２６は、実施例２による介護ベッドの動作態様を説明する図である。
図２７は、実施例２による介護ベッドの動作態様を説明する図である。
図２８は、実施例２による介護ベッドの効果を説明する模式図である。
図２９は、実施例２による介護ベッドの効果を説明する模式図である。
図３０は、実施例１の左右ベッド床の別構成の例を示す図である。
図３１は、実施例２の左右ベッド床の別構成の例を示す図である。
図３２は、実施例４による介護ベッドの要部の構成を示す図である。
図３３は、実施例４による介護ベッドの駆動機構の構成を説明する図である。
図３４は、実施例４による介護ベッドの駆動機構の構成を説明する図である。
図３５は、実施例４による介護ベッドの作用を説明する図である。
図３６は、実施例４による介護ベッドの作用を説明する図である。
図３７は、実施例４による介護ベッドの作用を説明する模式図である。
図３８は、実施例４による介護ベッドの作用を説明する模式図である。
図３９は、実施例４による介護ベッドの効果を説明する模式図である。
図４０は、実施例４による介護ベッドの効果を説明する模式図である。
図４１は、実施例４による介護ベッドの作用を説明する模式図である。
図４２は、実施例４による介護ベッドの作用を説明する模式図である。
図４３は、実施例４による介護ベッドの動作態様を説明する図である。
図４４は、実施例４による介護ベッドの動作態様を説明する図である。
図４５は、実施例５による介護ベッドの要部の構成を示す図である。
図４６は、実施例５による介護ベッドの駆動機構の構成を説明する図である。
図４７は、実施例５におけるマットレスの構成を示す図である。
図４８は、実施例５による介護ベッドの作用を説明する図である。
図４９は、実施例５による介護ベッドの作用を説明する図である。
図５０は、実施例５による介護ベッドの効果を説明する模式図である。
図５１は、実施例５による介護ベッドの効果を説明する模式図である。
図５２は、実施例５による介護ベッドの動作態様を説明する図である。
図５３は、実施例５による介護ベッドの動作態様を説明する図である。
図５４は、従来の介護ベッドの例を説明する模式図である。
図５５は、従来の介護ベッドの例を説明する模式図である。
【符号の説明】
【０００８】
１・・・・・・・介護ベッド
２・・・・・・・ベッドフレーム
３・・・・・・・頭部ベッド床
４・・・・・・・脚部ベッド床
５・・・・・・・左右ベッド床
５１・・・・・・左側ベッド床
５２・・・・・・右側ベッド床
６、７・・・・・スピンドルホルダー
８、９・・・・・スピンドル
１０、１１・・・軸受
１２、１３・・・補強部材
１４、１５・・・ソケット
１６、１７・・・ギヤボックス
１８、１９・・・電動モータ
２０・・・・・・頭部マットレス
２１・・・・・・上体マットレス
２２・・・・・・脚部マットレス
３０・・・・・・臀部ベッド床
３１・・・・・・左傾動片
３２・・・・・・右傾動片
３３、３４・・・スピンドルホルダー
３５、３６・・・補強片
３７、３８・・・ソケット
３９、４０・・・ギヤボックス
４１、４２・・・電動モータ
４３・・・・・・臀部マットレス
６０・・・・・・左右ベッド床
６１・・・・・・左側ベッド床
６２・・・・・・右側ベッド床
６３・・・・・・全身マットレス
７０・・・・・・傾動フレーム
７１・・・・・・スピンドルブロック
７２・・・・・・アングルホルダー
７３・・・・・・スピンドル
７４・・・・・・枢支ローラー
７５・・・・・・電動アクチュエータ
７６・・・・・・電動アクチュエータ
７７・・・・・・電動アクチュエータ
７８・・・・・・パイプシャフト
７９・・・・・・パイプシャフト
８０・・・・・・押圧ローラー
８１・・・・・・揺動ローラー
８２・・・・・・押圧ローラー
８３・・・・・・揺動アーム
８４・・・・・・クランクアーム
８５・・・・・・クランクアーム
８６・・・・・・ビームシャフト
８７・・・・・・揺動レバー
８８・・・・・・クランクアーム
８９・・・・・・押圧ローラー
９０・・・・・・脚部マットレス
９１・・・・・・上体マットレス
９２・・・・・・臀部ベッド床
９３・・・・・・電動アクチュエータ
９４・・・・・・電動アクチュエータ
９５・・・・・・パイプシャフト
９６・・・・・・パイプシャフト
９７・・・・・・押圧ローラー
９８・・・・・・揺動アーム
９９・・・・・・押圧ローラー
１００・・・・・揺動アーム
１０１・・・・・クランクアーム
１０２・・・・・クランクアーム
１０３・・・・・臀部マットレス
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の実施の形態を図に基づいて詳細に説明する。本発明では、左右ベッド床の上体と臀部に対応する部分を一体化して上体と臀部を同時に傾動する図１に示す構成を実施例１とし、上体と臀部に対応する左右ベッド床を独立に駆動できるようにした図２に示す構成を実施例２とし、また、被介護者の全身を同時に傾動できるようにした図３に示す構成を実施例３として説明する。さらに、左右ベッド床の上体と臀部に対応する部分を一体化し、上体と臀部を同時に傾動して左右方向に傾斜すると共に、前後方向にも傾動して半挫位が可能となるようにした図４に示す構成を実施例４とし、上体と臀部に対応する左右ベッド床を独立に傾動して左右方向に傾斜すると共に、上体に対応する左右ベッド床を傾動して半挫位が可能となるようにした図５に示す構成を実施例５として説明する。
【実施例１】
【００１０】
図１は、本発明の実施例１の介護ベッド１の外観を示す図であり、同図に示すように枠組みされたベッドフレーム２内の被介護者の頭部に対応する位置に頭部ベッド床３が固定され、脚部に対応する位置に脚部ベッド床４が固定されている。そして、前記頭部ベッド床３と脚部ベッド床４との間に、被介護者の上体と臀部に対応する左右ベッド床５が配置される。
前記左右ベッド床５は、図６に示すように左側ベッド床５１と右側ベッド床５２の内側の一部を交互に延長した櫛歯状の傾動片５１ａ、５２ａを組み合わせたものである。そして、この傾動片５１ａ、５２ａの先端には図７に示すようにスピンドルホルダー６、７が固定されており、このスピンドルホルダー６、７に挿通されたスピンドル８、９の両端部が軸受１０、１１に保持され、さらにこの軸受１０、１１がベッドフレーム２に固定されているため、傾動片５１ａ、５２ａの先端部は回転可能に定位置で保たれる。
一方、左側ベッド床５１と右側ベッド床５２の外側の長手方向の裏面には補強部材１２、１３が固定されており、この補強部材１２、１３の中央部にボールジョイントのソケット１４、１５が固定されている。そして、このソケット１４、１５内にはギヤボックス１６、１７の出力軸１６ａ、１７ａの先端のボールが収容されている。したがって、電動モータ１８、１９の出力軸１８ａ、１９ａによりギヤボックス１６、１７が駆動され、その出力軸１６ａ、１７ａが上下動した場合においても、左側ベッド床５１と右側ベッド床５２に対する角度変化に対応することができる。
つぎに、以上のように構成された頭部ベッド床３、脚部ベッド床４、そして左右ベッド床５上にマットレスを張設する必要がある。図１、図８において頭部ベッド床３上に張設する頭部マットレス２０および脚部ベッド床４上に張設する脚部マットレス２２は、例えば、発泡ウレタンフォームを袋状布材に収容した平坦状のものとなる。一方、左右ベッド床５上に張設する上体マットレス２１は、左側ベッド床５１、右側ベッド床５２の傾動片５１ａ、５２ａの先端の傾動支点上が折曲部となるようにスリット２１ａ、２１ｂが形成され、３分割された状態のピース・マットレス２１Ａ、２１Ｂ、２１Ｃは表面の布材で相互に接続され、一体化されている。
なお、前記ピース・マットレス２１Ａ、２１Ｂ、２１Ｃの相互の接続は、伸縮性を具えたテープ状の素材を接続部分に縫着するようにしてもよい。また、ピース・マットレス２１Ａ、２１Ｂ、２１Ｃの裏面に、例えば、面ファスナーなどの止着具を配設して面接合するようにしておくことにより、ピース・マットレス２１Ａ、２１Ｂ、２１Ｃの位置ずれを防止することができる。
本発明の実施例１の介護ベッド１の要部は以上のように構成されていることから、電動モータ１８、１９を駆動することにより、ギヤボックス１６、１７の出力軸１６ａ、１７ａが昇降し、傾動片５１ａ、５２ａの先端を支点として左側ベッド床５１、右側ベッド床５２を傾動させることができる。図９は、ギヤボックス１６の出力軸１６ａが上昇し、左側ベッド床５１が傾動した状態を示すもので、かかる状態では図１０に示すようにピース・マットレス２１Ｃは定位置にあるが、スリット２１ｂで屈曲したピース・マットレス２１Ａとピース・マットレス２１Ｂは傾斜状態となる。したがって、ベッド上の被介護者ＨＢは図１３に示すように身体右側を下にする側臥位となる。
一方、図１１に示すごとくギヤボックス１７の出力軸１７ａを上昇し、右側ベッド床５２を傾動すると、図１２に示すようにピース・マットレス２１Ｂは定位置にあるが、スリット２１ａで屈曲したピース・マットレス２１Ａとピース・マットレス２１Ｃは傾斜状態となる。したがって、ベッド上の被介護者ＨＢは図１４に示すように身体左側を下にする側臥位となる。
上記のようにして被介護者ＨＢの身体が側臥位になると、被介護者ＨＢは左側ベッド床５１の傾動片５１ａまたは右側ベッド床５２の傾動片５２ａで支承される状態となる。したがって、傾動片５１ａと傾動片５２ａの各側部には空間が形成される状態となることから、この空間部分においては被介護者ＨＢの身体背面への圧迫は緩和されることになる。
したがって、図１９、図２０に斜線で示す部位は被介護者ＨＢの身体背面とマットレスが密着状態とならないことから、介護者は手先を差し込み易くなる。そして、被介護者ＨＢの身体が左傾または右傾の側臥位になることから、力点Ｐ１に与える僅かな力Ｆで被介護者ＨＢの体位変換が支点Ｐ２を中心にして可能となり、介護作業の能率を向上することができる。
また、図１３、図１４に示すような側臥位になると、被介護者ＨＢの身体荷重が低位となった身体左右の一方に偏ることから、高位の身体背面に対する圧迫が緩和されることになり、身体側部の鬱血状態が緩和され血流を促すことができる。したがって、図１３、図１４に示す側臥位を交互に繰り返すことにより、褥瘡の治療効果が得られる。なお、被介護者ＨＢによっては側臥位になったとき、その傾斜状態に不安感を抱く畏れがあるが、この場合、側臥位を形成していない他方の傾動床を図１５、図１６に示すように、僅かに傾斜させることにより、被介護者ＨＢの不安感を取り除くことができる。
このように実施例１による本発明の介護ベッド１によれば、被介護者ＨＢはベッド上の中央に臥床したままの状態で、左傾または右傾の側臥位が可能となるので、被介護者ＨＢの両側方からの介護作業が可能となる。また、両側方からの介護が可能となることにより、ベッド配置の方向が限定されず、室内の条件に対応することができる融通性を具えることになる。
以上の説明では被介護者ＨＢの側臥位の傾斜角を大きくし、介護作業の能率向上、褥瘡の治療効果を中心に説明したが、側臥位の傾斜角を小さくして左傾および右傾を交互に繰り返すことにより、被介護者ＨＢに違和感を与えることなくリハビリテーションを行うことができる。
即ち、図１７に示すように、左側ベッド床５１を僅かに傾斜させたのみで、図１９に示すように被介護者ＨＢの身体背面は傾動片５１ａで支承され、同図の斜線で示す部分の傾動片５２ａに対応する身体背面は圧迫から解放される状態となる。一方、図１８に示すように、右側ベッド床５２を僅かに傾斜させると、図２０に示すように被介護者ＨＢの身体背面は傾動片５２ａで支承され、同図斜線で示す部分の傾動片５１ａに対応する身体背面は圧迫から解放される状態となる。
このように左側ベッド床５１、右側ベッド床５２を交互に僅かに傾斜させるだけで身体背面の弛緩と圧迫が交互に繰り返されるので、被介護者ＨＢに違和感を与えずにマッサージ効果が得られ、身体背面の血行が促されて褥瘡治療が可能となる。また、前記傾斜角を適度に設定することにより、呼吸介助、拘縮や筋緊張を緩和するリハビリテーション機能を得ることができる。
【実施例２】
【００１１】
つぎに、本発明の図２に示す実施例２の介護ベッド１について以下に説明する。実施例１に示した介護ベッド１は被介護者ＨＢの上体と臀部を同時に支承して傾斜させ、側臥位となるようにしたものであるが、実施例２の介護ベッド１においては、上体と臀部を各別に支承し、上体または臀部の斜位が各別に可能となるようにし、被介護者ＨＢに対するリハビリテーション機能を向上するようにした。
即ち、実施例２においては、図２１に示すように被介護者ＨＢの上体に対応する部分に左右ベッド床５を配設すると共に、これに列設する状態で臀部ベッド床３０を配設する。この臀部ベッド床３０は、被介護者ＨＢの臀部の狭い範囲に対応するようにしてあるので、同実施例では、左傾動片３１および右傾動片３２の２枚の組み合わせで構成され、左右傾動片３１、３２が平行に交差した状態となっている。
また、臀部ベッド床３０は左右ベッド床５とは独立に傾動できるようにするため、図２２に示すように左右傾動片３１、３２の先端にスピンドルホルダー３３、３４が固定されており、このスピンドルホルダー３３、３４にスピンドル８，９が挿通されている。そして、左右傾動片３１、３２の外側の端部裏面には補強部材３５、３６が固定されており、この補強部材の３５、３６の中央部にボールジョイントのソケット３７、３８が固定されている。
前記ソケット３７、３８内にはギヤボックス３９、４０の出力軸３９ａ、４０ａの先端のボールが収容されている。したがって、電動モータ４１、４２の出力軸４１ａ、４２ａによりギヤボックス３９、４０が駆動され、その出力軸３９ａ、４０ａが上下動した場合においても、左右傾動片３１、３２に対する角度変化に対応することができる。
以上のように左右ベッド床５と臀部ベッド床３０を独立して構成した場合は、左右ベッド床５上のマットレスと臀部ベッド床３０上のマットレスが相互に干渉しないようにしなければならない。そこで、図２３に示すように臀部ベッド床３０に対しては、同図に示すように臀部のみに対応する臀部マットレス４３を張設する。この臀部マットレス４３は、上体マットレス２１と同様に左右傾動片３１、３２の先端の傾動支点上が折曲部となるようにスリット４３ａ、４３ｂが形成され、３分割された状態のピース・マットレス４３Ａ、４３Ｂ、４３Ｃが表面の布材で連結され、一体化されている。
本発明の実施例２の介護ベッド１の要部は以上のように構成されていることから、電動モータ４１、４２を駆動することにより、ギヤボックス３９、４０の出力軸３９ａ、４０ａが昇降し、左右傾動片３１、３２の先端を支点とし、この左右傾動片３１、３２を傾動させることができる。図２４は、ギヤボックス３９の出力軸３９ａが上昇し、左傾動片３１が傾動した状態を示すもので、かかる状態では図２５に示すようにピース・マットレス４３Ｃは定位置にあるが、スリット４３ｂで屈曲したピース・マットレス４３Ａとピース・マットレス４３Ｂは傾斜状態となる。したがって、ベッド上の被介護者ＨＢは上体が仰  臥位のままで臀部が右方向に捻転されることになる。このとき臀部は図２８に示すように左傾動片３１により押し上げられていることから、同図の斜線で示す部位の臀部は圧迫から解放されて弛緩状態となる。
一方、図２６に示すこどくギヤボックス４０の出力軸４０ａを上昇し、右傾動片３２を傾動すると、図２５に示すようにピース・マットレス４３Ｂは定位置にあるが、スリット４３ａで屈曲したピース・マットレス４３ａとピース・マットレス４３Ｃは傾斜状態となる。したがって、ベッド上の被介護者ＨＢは上体が仰臥位のままで臀部が左方向に捻転されることになる。このとき臀部は図２９に示すように右傾動片３２により押し上げられることから、同図の斜線で示す部位の臀部は圧迫から解放されて弛緩状態となる。このように左右傾動板３１、３２の傾動を交互に繰り返すことにより、臀部への圧迫と弛緩が繰り返され、マッサージ効果が得られることになる。
このように実施例２による介護ベッド１による場合は、被介護者ＨＢの臀部の加療が可能となることから、臀部に好発する褥瘡を集中的に治療することが可能となる。また、臀部を捻転する作用から腰部の拘縮の緩和などのリハビリテーション機能が得られる。さらに、実施例２による介護ベッド１によれば、左右ベッド床５と臀部ベッド床３０を独立に傾動させることができるので、左右ベッド床５と臀部ベッド床３０を相対する逆方向へ傾動させることができ、被介護者ＨＢの症状に合わせた多彩なリハビリテーションが可能となる。なお、左右ベッド床５と臀部ベッド床３０を同時に同方向へ傾動させることにより、実施例１と同様の機能を得ることができる。
以上に説明した本発明の介護ベッド１の実施例１、２においては、左右ベッド床５および臀部ベッド床３０の主体部を板状体で構成した例に基づいて説明したが、図３０、図３１に示すように高い剛性の軽金属などのフレーム材を採用してもよく、材質ならびに構造は限定されるものではない。また、左右ベッド床５および臀部ベッド床３０の傾動はプログラム制御により自由に設定することが可能であり、上述の実施例に示した態様に限定されることはない。
【実施例３】
【００１２】
図３は、本発明の実施例３の介護ベッド１の外観を示す図であり、被介護者ＨＢの全身を同時に傾動できるようにし、介護作業の能率を向上できるようにすると共に、ベッド長手のいずれの方向にも被介護者ＨＢが臥床できるようにしたものである。
このため、実施例３においては、ベッドフレーム２内に構成する左右ベッド床６０は頭部から脚部にかけて連続した構成のものとなる。したがって、左右ベッド床６０は方向性を具えなくなり、被介護者ＨＢの臥床方向で左右方向が決定されるのであるが、理解を容易にするため、符号６１を左側ベッド床とし、符号６２を右側ベッド床として説明する。
実施例３においても、左右ベッド床６０は左側ベッド床６１と右側ベッド床６２の内側の一部を交互に延長した櫛歯状の傾動片６１ａ、６２ａを組み合わせて構成している。そして、前記傾動片６１ａ、６２ａは長手方向の全長に亘り一体化されているので、同時に傾動することになる。なお、本実施例における駆動機構は、図７に示す構成で対応可能である。
実施例３による左右ベッド床６０は以上のように構成されていることから、この左右ベッド床６０上に張設する全身マットレス６３は、実施例１、２とは異なる形態となる。即ち、図３に示すように、全身マットレス６３は左側ベッド床６１、右側ベッド床６２の傾動片６１ａ、６２ａの先端の傾動支点上が折曲部となるようにスリット６３ａ、６３ｂが形成され、各々が左右ベッド床６０の長手方向の長さに対応する３分割された状態のピース・マットレス６３Ａ、６３Ｂ、６３Ｃからなる。このピース・マットレス６３Ａ、６３Ｂ、６３Ｃは、実施例１、２と同様に表面の布材で相互に接続され、スリット６３ａ、６３ｂの部分で折曲が可能となるようにしている。
本発明の実施例３の介護ベッド１の要部は以上のように構成されていることから、図７に示す駆動機構を採用している場合、電動モータ１８、１９を駆動することにより、ギヤボックス１６、１７の出力軸１６ａ、１７ａが上昇し、傾動片６１ａ、６２ａの先端を支点として左側ベッド床６１、右側ベッド床６２を傾動させることができる。
このようにして、左側ベッド床６１または右側ベッド床６２を傾動させると、ピース・マットレス６３Ａ、６３Ｂまたはピース・マットレス６３Ａ、６３Ｃが傾斜上体となることから、ベッド上の被介護者ＨＢの全身が側臥位となり、頭部、身体、脚部への介護作業を同時に行うことが可能となる。
【実施例４】
【００１３】
図４に示す実施例４の介護ベッドは、左右ベッド床の上体と臀部に対応する部分を一体化して上体と臀部を同時に傾動して左右方向に傾斜すると共に、前後方向にも傾動して半挫位が可能となるようにしたもので、同図に示すように枠組みされたベッドフレーム２内に傾動フレーム７０が配設され、さらに、この傾動フレーム７０内に被介護者ＨＢの上体と臀部に対応する左右ベッド床５が収容されている。被介護者ＨＢの脚部に対応する位置には前記傾動フレーム７０に連設される状態で脚部ベッド床４がベッドフレーム２に固定されている。
前記左右ベッド床５は、図３２に示すように左側ベッド５１と右側ベッド床５２の内側の一部を交互に延長した櫛歯状の傾動片５１ａ、５２ａを組み合わせたものであり、前記傾動片５１ａ、５２ａの先端の裏面には、同図に示すようにスピンドルブロック７１が固定されている。なお、前記左右ベッド床５を構成するための素材は、例えば、板状体あるいは金属素材によるメッシュをフレームに張設したものなど広く採用することができ、材質、構造は限定されるものではない。
前記傾動フレーム７０は図３２に示すように、方形に枠組みされ、フランジ７０ａが下辺から内方に張り出すように形成されており、このフランジ７０ａ間に縦ビーム７０ｃが架設されている。この縦ビーム７０ｃの前記傾動片５１ａ、５２ａの先端のスピンドルブロック７１に対応する位置にはアングルホルダー７２が固定されており、左右ベッド床５１、５２を傾動フレーム７０に収容したとき、前記スピンドルブロック７１がアングルホルダー７２に嵌合し、スピンドル７３により回動可能に支持することにより、傾動片５１ａ、５２ａの左右方向への傾動支点となるようにしている。
このようにして、左右ベッド床５を収容した傾動フレーム７０は、その脚部側の端部に設けた枢支ローラー７４を図３３に示すベッドフレーム２に形成したローラーホルダー２ｂに回動可能に係合させてベッドフレーム２上に配置する。このとき、傾動フレーム７０はその頭部側および両側部がベッドフレーム２のフランジ２ａ上に載置状態となる。したがって、ベッドフレーム２は枢支ローラー７４を傾動支点とし、左右ベッド床５を収容した状態で前後方向の傾斜が可能となる。
つぎに、前記左右ベッド床５の左右方向および前後方向への傾動に関する駆動機構について以下に説明する。図３４は実施例４の介護ベッド１における駆動機構の理解が容易となるように透視状態で示した斜視図であり、右側ベッド床５２を傾斜するための動力源となる電動アクチュエータ７５、左側ベッド床５１を傾動するための電動アクチュエータ７６、傾動フレーム７０を前後方向に傾動するための電動アクチュエータ７７を備える。
前記左右ベッド床５の背面には、両端部が回動可能にベッドフレーム２に固定された一対のパイプシャフト７８、７９が配設される。前記パイプシャフト７８には、右側ベッド床５２の傾動片５２ａに対応する位置に、先端に押圧ローラー１６を備えた揺動アーム８１ａ基端が固定される。一方、前記パイプシャフト７９には、左側ベッド床５１の傾動片５１ａに対応する位置に、先端に押圧ローラー８２を備えた揺動アーム８３の基端が固定される。
前記パイプシャフト７８の中央部には、クランクアーム８４の基端が固定され、その先端が電動アクチュエータ７５のロッド７５ａの先端に接続されている。一方、パイプシャフト７９の中央部には、クランクアーム８５の基端が固定され、その先端が電動アクチュエータ７６のロッド７６ａに接続されている。なお、電動アクチュエータ７５、７６の本体は、上下方向の遊動が可能となるようにしてベッドフレーム２に取り付ける。
左右ベッド床５の駆動機構は以上のように構成されていることから、電動アクチュエータ７５を作動することにより、そのロッド７５ａが前進してパイプシャフト７８を回転し、これに伴って揺動アーム８１が揺動して先端の押圧ローラー８０が右側ベッド床５２の傾動片５２ａを押し上げる。一方、電動アクチュエータ７６を作動することにより、そのロッド７６ａが前進してパイプシャフト７９を回転し、これに伴って揺動アーム８３が揺動して先端の押圧ローラー８２が左側ベッド床５１の傾動片５１ａを押し上げることになる。
つぎに、左右ベッド床５の前後方向への傾動に関する駆動機構は、両端部がベッドフレーム２に固定されているビームシャフト８６に懸架された揺動レバー８７を揺動するようにしている。この揺動レバー８７は、その中心部にクランクアーム８８の基端が固定され、その先端に電動アクチュエータ７７のロッド７７ａの先端が接続されている。なお、この電動アクチュエータ７７の本体は、上下方向の遊動が可能となるようにしてベッドフレーム２に取り付ける。このように構成されていることから、電動アクチュエータ７７を作動することにより、そのロッド７７ａが前進して揺動レバー８７を揺動する。これにより、この揺動レバー８７の両端から延設されたレバーアーム８７ａの押圧ローラー８９が上昇し、傾動フレーム７０を押し上げて左右ベッド床５の傾斜状態が得られる。
以上のように構成された実施例４の介護ベッド１には、脚部ベッド床４、左右ベッド床５の各々に対しマットレスを配置する必要がある。図４において脚部ベッド床４に配置する脚部マットレス９０は、発泡ウレタンフォームなどのクッション材料を袋状布材に収容した平坦状のものとなる。これに対し、左右ベッド床５上に配置する上体マットレス９１は、左側ベッド床５１、右側ベッド床５２の傾動片５１ａ、５２ａの先端の傾動支点上が折曲部となるようにスリット９１ａ、９１ｂが形成され、発泡ウレタンフォームなどのクッション材料を袋状布材に収容し、３分割された状態のピース・マットレス９１Ａ、９１Ｂ、９１Ｃおよび脚部マットレス９０は一枚のカバーシートＣＳに縫着され分離しないようにしている。
なお、前記ピース・マットレス９１Ａ、９１Ｂ、９１Ｃの相互の接続は、伸縮性を具えたテープ状の素材を接続部に縫着するようにしてもよい。また、脚部マットレス９０および上体マットレス９１のピース・マットレス９１Ａ、９１Ｂ、９１Ｃを面ファスナーなどの止着具で脚部ベッド床４および左右ベッド床５へ面接合しておくことにより、位置ずれを防止することができる。
本発明の実施例４の介護ベッド１は以上のように構成されており、その動作態様を以下に説明する。なお、介護ベッド１を動作した場合のピース・マットレス９１Ａ、９１Ｂ、９１Ｃの態様の変化の理解が容易となるようにするため、以下でその説明に援用する図面では、カバーシートＣＳを除去した状態で示している。電動アクチュエータ１１を作動すると、図３５に示すように押圧ローラー８０の上昇に伴って右側ベッド床５２を傾動させることができる。この状態では、同図に示すようにピース・マットレス９１Ｂは定位置にあるが、スリット９１ａで屈曲したピース・マットレス９１Ａ、９１Ｃは傾斜状態となる。したがって、ベッド上の被介護者ＨＢは図３７に示すように身体左側を下にする側臥位となる。
一方、電動アクチュエータ７６を作動すると、図３６に示すように押圧ローラー８２の上昇に伴って左側ベッド床５１を傾動させることができる。この状態では、同図に示すようにピース・マットレス９１Ｃは定位置にあるが、スリット９１ｂで屈曲したピース・マットレス９１Ａ、９１Ｂは傾斜状態となる。したがって、ベッド上の被介護者ＨＢは図３８に示すように身体右側を下にする側臥位となる。
上記のようにして被介護者ＨＢの身体が側臥位になると、被介護者ＨＢは左側ベッド床５１の傾動片５１ａまたは右側ベッド床５２の傾動片５２ａで支承される状態となる。即ち、図３９、図４０において斜線で示す部位は、被介護者ＨＢの身体背面とマットレスが密着状態にならず、傾動片５１ａと傾動片５２ａの各側部には空間が形成される状態となることから、この空間部分においては被介護者ＨＢの身体背面への圧迫は緩和されることになる。また、この空間部分に被介護者ＨＢの体圧が及ばないことになるので、介護者は手先を差し込み易くなり、そして、被介護者ＨＢの身体が左傾または右傾の側臥位になることから、力点Ｐ１に与える僅かな力Ｆで被介護者ＨＢの体位変換が支点Ｐ２を中心として可能となり、介護作業の能率を向上することができる。
なお、図３７、図３８に示すような側臥位に体位変換するだけで、被介護者ＨＢの身体荷重が低位となった身体左右の一方に偏ることから、高位の身体背面に対する圧迫が緩和されることになり、身体側部の鬱血状態が緩和され血流を促すことができる。また、図３７、図３８に示す側臥位を交互に繰り返すことにより、身体背面に対する弛緩と圧迫が交互に繰り返されるので、褥瘡の治療効果が得られる。
このように実施例４による本発明の介護ベッド１によれば、被介護者ＨＢはベッド上の中央に臥床したままの状態で左傾または右傾の側臥位が可能となるので、被介護者ＨＢの左右両方向からの介護作業が可能となり、また、ベッド配置の方向が限定されず室内の条件に対応することができる融通性を具えることになる。
以上の説明では被介護者ＨＢの側臥位の傾斜角を大きくし、介護作業の能率向上、褥瘡の治療効果を中心に説明したが、側臥位の傾斜角を小さくして左傾または右傾を交互に繰り返すことにより、被介護者ＨＢに違和感を与えることなくリハビリテーションを行うことができる。
即ち、図４１に示すように、右側ベッド床５２を僅かに傾斜させたのみで被介護者ＨＢの身体背面は傾動片５２ａにより支承され、図３９の斜線で示す部分の傾動片５１ａに対応する身体背面は圧迫から解放される状態となる。一方、図４２に示すように、右側ベッド床５１を僅かに傾斜させると、被介護者ＨＢの身体背面は傾動片５１ａで支承され、図４０の斜線で示す部分の傾動片５２ａに対応する身体背面は圧迫から解放される状態となる。
このように左側ベッド床５１、右側ベッド床５２を交互に僅かに傾斜させるだけで身体背面の弛緩と圧迫が交互に繰り返されるので、被介助者ＨＢに違和感を与えずにマッサージ効果が得られ、身体背面の血行が促されて褥瘡治療が可能となる。また、前記傾斜角を適度に設定することにより、呼吸介助、拘縮や筋緊張を緩和するリハビリテーション機能を得ることができる。
さらに本発明の実施例４の介護ベッド１によれば、上述したように被介護者ＨＢの半挫位が可能となるので、食事や読書などの日常生活への対応が可能となる。図４３、図４４は電動アクチュエータ７７を作動し、傾動フレーム７０を押し上げて前後方向の傾斜状態を形成する過程を模式的に示したもので、図４３は水平の定位置にある左右ベッド床５上に被介護者ＨＢが臥床している状態を示す。かかる状態でアクチュエータ７７が作動し、そのロッド７７ａが前進するとビームシャフト８６を支点にして揺動レバー８７が揺動を開始する。これにより、押圧ローラー８９が傾動フレーム７０を押し上げ、図４４に示すごとく被介助者ＨＢの半挫位が得られる。
【実施例５】
【００１４】
つぎに、本発明の実施例５の介護ベッド１について以下に説明する。実施例４に示した介護ベッド１は被介護者ＨＢの上体と臀部を同時に支持して傾斜させ、側臥位および半挫位のいずれも可能となるようにしたものであるが、実施例５の介護ベッド１においては、上体と臀部を各別に支承し、上体または臀部の傾斜が各別に可能となるようにすると共に、半挫位も可能となるようにしたものである。
即ち、実施例５の介護ベッド１においては、図５、図４５、図４６に示すように、被介護者ＨＢの胴部より上の上体に対応させた大きさの左右ベッド床５を傾動フレーム７０に配設すると共に、これに列設する状態で臀部ベッド床９２を配設する。この臀部ベッド床９２は、被介助者ＨＢの臀部の狭い範囲に対応するようにしてあるので、同実施例では、左傾動片９２ａおよび右傾動片９２ｂの２枚の組み合わせで構成され、左右傾動片９２ａ、９２ｂが平行に交差した状態となっている。
このように、臀部ベッド床９２は独立した構成とするため、傾動フレーム７０に収容される左右ベッド床５の長手方向の長さは、臀部に相当する長さだけ短いものとなる。なお、かかる実施例５の構成においても、左右ベッド床５を前後方向および左右方向に傾動するための電動アクチュエータ７５、７６、７７を用いた駆動機構の構成は実施例４と同様であるので、その説明を省略する。
前記臀部ベッド床９２は左右ベッド床５とは独立に左右方向へ傾動できるようにするため、図４６に示すように右傾動片９２ｂを傾動するための動力源となる電動アクチュエータ９３、および左傾動片９２ａを傾動するための電動アクチュエータ９４を備える。そして、臀部ベッド床９２の背面には、パイプシャフト７８、７９とは独立に回転するパイプシャフト９５、９６を配設する。前記パイプシャフト９５には右傾動片９２ｂに対応する位置に、先端に押圧ローラー９７を備えた揺動アーム９８の基端が固定される。一方、前記パイプシャフト９６には左傾動片９２ａに対応する位置に、先端に押圧ローラー９９を備えた揺動アーム１００の基端が固定される。
前記パイプシャフト９５には、図５２に示すようにクランクアーム１０１の基端が固定され、その先端が電動アクチュエータ９３のロッド９３ａの先端に接続されている。一方、パイプシャフト９６には、クランクアーム１０２の基端が固定され、その先端が電動アクチュエータ９４のロッド９４ａの先端に接続されている。なお、電動アクチュエータ９３、９４の本体は、上下方向の遊動が可能となるようにしてベッドフレーム２に取り付ける。
臀部ベッド床９２は以上のように構成されていることから、電動アクチュエータ９３を作動することにより、そのロッド９３ａが前進してパイプシャフト９５を回転し、これに伴って揺動アーム９８が揺動して先端の押圧ローラー９７が右傾動片９２ｂを押し上げる。一方、電動アクチュエータ９４を作動することにより、そのロッド９４ａが前進してパイプシャフト９６を回転し、これに伴って揺動アーム１００が揺動して先端の押圧ローラー９９が左傾動片９２ａを押し上げる。
ところで、以上のように左右ベッド床５と臀部ベッド床９２を独立に構成した場合は、左右ベッド床５上のマットレスと臀部ベッド床９２上のマットレスが相互に干渉しないようにするのが望ましい。そこで、図５に示すように臀部ベッド床９２に対しては、同図に示すように臀部のみに対応する臀部マットレス１０３を張設する。この臀部マットレス１０３は、上体マットレス９１と同様に左右傾動片９２ａ、９２ｂの先端の傾動支点上が折曲部となるようにスリット１０３ａ、１０３ｂが形成され、３分割された状態のピース・マットレス１０３Ａ、１０３Ｂ、１０３Ｃが表面のカバーシートＣＳで連結されているが、図４７に示すように各ピース・マットレス間にスリットＣＳｓを形成しておくことにより左右傾動片９２ａ、９２ｂの傾動を円滑にすることができる。
本発明の実施例５の介護ベッド１は以上のように構成されていることから、電動アクチュエータ９３、９４を作動することにより、左右傾動片９２ａ、９２ｂを傾動させることができる。図４８は、電動アクチュエータ９３を作動して右傾動片９２ｂを傾動させた状態を示すもので、かかる状態では同図に示すようにピース・マットレス１０３Ｂは定位置にあるが、スリット１０３ａで屈曲したピース・マットレス１０３Ａとピース・マットレス１０３Ｃは傾斜状態となる。したがって、ベッド上の被介護者ＨＢは状態が仰臥位のままで臀部のみが左方向に捻転されることになる。このとき臀部は図５０に示すように右傾動片９２ｂにより押し上げられることから、同図の斜線で示す左傾動片９２ａに対応する部位の臀部は圧迫から解放され弛緩状態となる。
一方、図４９に示すごとく電動アクチュエータ９４を作動して左傾動片９２ａを傾動すると、同図に示すようにピース・マットレス１０３Ｃは定位置にあるが、スリット１０３ｂで屈曲したピース・マットレス１０３Ａとピース・マットレス１０３Ｂは傾斜状態となる。したがって、部都度上の被介護者ＨＢは状態が仰臥位のままで臀部のみが右方向に捻転されることになる。このとき臀部は図５１に示すように左傾同片９２ａにより押し上げられることから、同図の斜線で示す右傾動片９２ｂに対応する部位の臀部は圧迫から解放され弛緩状態となる。このように左右傾動片９２ａ、９２ｂの傾動を交互に繰り返すことにより、臀部への圧迫と弛緩が繰り返され、マッサージ効果が得られる。
このように実施例５による介護ベッド１によれば、被介護者ＨＢの臀部のみの加療が可能となることから、臀部に好発する褥瘡を集中的に治療することが可能となる。また、臀部を捻転する作用から腰部の拘縮の緩和などのリハビリテーション機能が得られる。さらに、実施例５による介護ベッド１によれば、左右ベッド床５と臀部ベッド床９２を独立に傾動させることができるので、左右ベッド床５と臀部ベッド床９２を相対する逆方向へ傾動させることができ、被介護者ＨＢの症状に合わせた多彩なリハビリテーションが可能となる。
また、実施例５による介護ベッド１によっても被介護者ＨＢの半挫位が可能となる。図５２、図５３は電動アクチュエータ７７が作動し、傾動フレーム７０を押し上げて前後方向の傾斜状態を形成する過程を模式的に示したもので、図５２は水平の定位置にある左右ベッド床５上に被介護者ＨＢが臥床している状態を示す。かかる状態において電動アクチュエータ７７が作動し、そのロッド７７ａが前進すると、ビームシャフト８６を支点にして揺動レバー８７が揺動を開始する。これにより、押圧ローラー８９が傾動フレーム７０を押し上げ、図５３に示すごとく被介護者ＨＢの半挫位が得られる。
以上詳細に説明したように、本発明による介護ベッド１台で被介護者の褥瘡の予防、治療が可能となると共に、介護者の介護作業の負担が軽減されることになる。また、呼吸介助、拘縮や筋緊張などの緩和が可能となり、リハビリテーション機能も得られ、駆動機構の作動制御を治療種別あるいは被介護者の症状に応じてプログラム設定することが可能となることから、臨床医療分野における広範な活用を実現することができる。さらに、本発明によれば半挫位の形成も可能となることから、食事や読書などのような病床における日常生活への対応が可能となり、高い機能性を得ることができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【国際調査報告】
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