(57)【要約】簡素な構成で固体にも適用可能な物質の活性化装置及び活性化方法を提供する。永久磁石（１）に、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される導電性金属（２）を接触させた。前記導電性金属（２）に、被処理物を接触又は接近させることにより、当該被処理物を活性化させる。
2011155465.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
磁石の表面に、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される導電性金属を接触させていることを特徴とする物質の活性化装置。
【請求項２】
前記磁石のＮ極面とＳ極面の少なくとも一方の磁極面に、前記導電性金属を接触させている請求項１記載の物質の活性化装置。
【請求項３】
前記磁石の少なくともＮ極とＳ極とが隣接する面に、前記導電性金属を接触させている請求項１記載の物質の活性化装置。
【請求項４】
前記永久磁石が粒状であり、その表面の少なくとも一部を、前記導電性金属で覆っている請求項１記載の物質の活性化装置。
【請求項５】
前記永久磁石を被処理物に取着する粘着テープをさらに備え、この粘着テープが粉末状の前記導電性金属を含んでいる請求項１記載の物質の活性化装置。
【請求項６】
前記永久磁石及び導電性金属が粉末状又は粒状であり、これら永久磁石と導電性金属とを、非磁性且つ非導電性の材料からなる担体の内部に分散させている請求項１記載の物質の活性化装置。
【請求項７】
磁石の互いに隣設するＮ極面とＳ極面の双方の面に、非磁性体を接触させ、この非磁性体の表面に、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される導電性金属を、前記Ｎ極面とＳ極面の双方の面に跨って接触させていることを特徴とする物質の活性化装置。
【請求項８】
請求項１から７の何れかに記載の物質の活性化装置の導電性金属部分と、被処理物とを接触又は接近させることを特徴とする物質の活性化方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、物質の活性化装置及び活性化方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、物質が有する波動性エネルギーを増幅させて、当該物質を活性化させる活性化装置が知られている。この活性化装置として、例えば特許文献１に示すように、磁気のエネルギー強度を繰り返し変化させながら、当該磁気を物質に加えるものが提案されている。この特許文献１に記載のものは、高電圧パルス発信機を用いたり、管内に複数の永久磁石を交互に異極性になるように直列に配置したりすることにより、磁気のエネルギー強度を繰り返して変化させるものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表２００３／０６４０２８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記高電圧パルス発信機を用いる場合には、装置の構造が複雑になるという問題があった。また、管内に複数の永久磁石を配置する場合には、構造が比較的簡単であるが、磁気を加える物質（被処理物）が流体に限定され、個体には適用できないという問題があった。
本発明は、前記問題点に鑑みてなされたものであり、簡素な構成で固体にも適用可能な物質の活性化装置及び活性化方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記目的を達成するための本発明に係る物質の活性化装置は、磁石の表面に、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される導電性金属を接触させていることを特徴とする。
前記の構成の物質の活性化装置によれば、被処理物と前記導電性金属とを接触又は接近させることにより、被処理物を活性化させることができる。すなわち、本発明は、鋭意研究の結果、前記永久磁石に、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される導電性金属を接触させた状態で、被処理物と当該導電性金属とを接触又は接近させると、被処理物としての固体や流体を活性化させることができるとの知見を得、係る知見に基づいて本願発明を完成させたものである。
本願にいう「活性化」とは、物質の分子、原子、電子にエネルギーが付与されて、当該物質の波動性エネルギーが高められた状態にあることをいう。【０００６】
本発明に係る物質の活性化装置は、磁石のＮ極面とＳ極面の少なくとも一方の磁極面に、前記導電性金属を接触させているものであってもよい。また、本発明に係る物質の活性化装置は、前記磁石の少なくともＮ極とＳ極とが隣接する面に、前記導電性金属を接触させているものであってもよい。
これら何れの物質の活性化装置についても、被処理物と前記導電性金属とを接触又は接近させることにより、被処理物を良好に活性化させることができる。【０００７】
本発明に係る物質の活性化装置は、前記永久磁石が粒状であり、その表面の少なくとも一部を、前記導電性金属で覆っているものであってもよい。
この活性化装置は、これを例えば粘着テープを用いて被処理物としての人体の患部等に添わせることにより、筋肉痛、関節痛、肩こり、腰痛等を効果的に緩和させることができる。【０００８】
本発明に係る物質の活性化装置は、前記永久磁石を被処理物に取着する粘着テープをさらに備え、この粘着テープが粉末状の前記導電性金属を含んでいるものであってもよい。
この物質の活性化装置についても、被処理物と前記粘着テープに含まれる導電性金属とを接触又は接近させることにより、被処理物を活性化させることができる。また、この物質の活性化装置を、前記粘着テープを用いて被処理物としての人体の患部等に添わせることにより、筋肉痛、関節痛、肩こり、腰痛等を効果的に緩和させることができる。【０００９】
本発明に係る物質の活性化装置は、前記永久磁石及び前記導電性金属が粉末状又は粒状であり、これら永久磁石と導電性金属とを、非磁性且つ非導電性の材料からなる担体の内部に分散させているものであってもよい。
この活性化装置によれば、被処理物と担体に分散させた導電性金属とを接触又は接近させることにより、被処理物を活性化させることができる。【００１０】
本発明に係る他の物質の活性化装置は、磁石の互いに隣設するＮ極面とＳ極面の双方の面に、非磁性体を接触させ、この非磁性体の表面に、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される導電性金属を、前記Ｎ極面とＳ極面の双方の面に跨って接触させていることを特徴とする。
この物質の活性化装置についても、被処理物を前記導電性金属に対して接触又は接近させることにより、被処理物を活性化させることができる。【００１１】
また、本発明に係る物質の活性化方法は、前記何れかの活性化装置の導電性金属部分と、被処理物とを接触又は接近させることを特徴とする。
この物質の活性化方法によれば、簡単な操作で被処理物を活性化させることができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、簡素な構成で固体に適用可能な物質の活性化装置及び活性化方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第１の実施形態を示す一部欠截斜視図である。
【図２】前記活性化装置の断面図である。
【図３】本発明の第２の実施形態を示す断面図である。
【図４】本発明の第３の実施形態を示す断面図である。
【図５】本発明の第４の実施形態を示す拡大断面図である。
【図６】前記第４の実施形態の粘着テープの要部拡大平面図である。
【図７】本発明の第５の実施形態を示す概略図である。
【図８】本発明の第６の実施形態を示す斜視図である。
【図９】本発明の第７の実施形態示す断面図である。
【図１０】本発明の第８の実施形態示す断面図である。
【図１１】脳波測定試験の結果を示すグラフ図である。
【図１２】脳波位相差測定試験の結果を示すグラフ図である。
【図１３】バランス能力測定試験の結果を示すグラフ図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照しつつ、本発明の実施形態について説明する。
図１は、本発明の第１の実施形態に係る物質の活性化装置を示す斜視図であり、図２はその断面図である。同図に示す物質の活性化装置Ａは、永久磁石１と導電性金属２とをケーシング３に収容したものである。
【００１５】
前記永久磁石１は、例えばネオジウム、アルニコ、フェライト等から形成された平板状のものであり、その片面１ａにＮ極が形成され、その背面１ｂにＳ極が形成されている。この永久磁石１としては、特にネオジウムから形成されたものが好適に用いられる。
【００１６】
前記導電性金属２は、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される薄板又は薄膜で構成されている。この導電性金属２は、永久磁石１の片面１ａ全体に密着した状態で積層されている。前記導電性金属２の厚みは特に限定されないが、通常０．０１〜１ｍｍの厚みのものが用いられる。
【００１７】
前記ケーシング３は、合成樹脂やアルミニウム等の非磁性体からなるものであり、前記永久磁石１及び導電性金属２を全体的に覆っているとともに、永久磁石１と導電性金属２との密着状態を維持している。
【００１８】
以上の構成の物質の活性化装置Ａは、被処理物と前記導電性金属２とを接近させることにより、当該被処理物が本来有する波動性エネルギーを増幅させて、当該被処理物を活性化させることができる。この被処理物と導電性金属２とを接近させておく時間は、数秒から数十秒でよい。前記被処理物と導電性金属２とを接近させた後、両者を引き離しても、被処理物を活性化させた状態を維持することができる。なお、前記被処理物と導電性金属２とを接近させたときの両者の間隔はできるだけ狭い方がよい。なお、被処理物をより効果的に活性化させるためには、被処理物と前記導電性金属２とを繰り返し接近させたり引き離したりするのがよい。
【００１９】
前記活性化装置Ａによって被処理物を活性化させることができる理由は明確ではない。しかし、共振現象によってテラヘルツ波（遠赤外線も含む概念で使用する）を吸収した物質は、その乱れた結晶構造が規則正しく整列し、物質本来の特性が増幅されることが知られている。このような現象を考慮すると、永久磁石１と前記導電性金属２とを接触させると、当該導電性金属２からテラヘルツ波が発振され、この状態で導電性金属２と被処理物とを接近させると、被処理物が前記テラヘルツ波と共振して、当該被処理物の波動性エネルギーが増幅されるものと推察される。
【００２０】
前記活性化装置Ａは、永久磁石１のＳ極側である背面１ｂに導電性金属２が積層されているものであってもよく、片面１ａとその背面１ｂの双方に形成されているものであってもよい。ただし、前記何れの場合でも、永久磁石１に対して導電性金属２を直接接触させておく必要があり、両者間に紙や布等の非磁性体を介在した場合には、被処理物を活性化できないことが確認されている。
【００２１】
また、導電性金属２は永久磁石１の全体を覆うように積層されていてもよい。要するに前記活性化装置Ａは、永久磁石１の片面１ａ及び背面１ｂの少なくとも一方の磁極面に導電性金属２が積層されていればよい。特に、前記導電性金属２が永久磁石１の全体を覆っている場合には、活性化装置Ａの任意の面と被処理物とを接近させる事により、当該被処理物を活性化させることができる。さらに、導電性金属２は永久磁石１の何れかの面の全面だけでなく一部に積層されていてもよい。
【００２２】
前記導電性金属２としては、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属で構成されるが、何れの場合でも、被処理物を効果的に活性化させ得ることが確認されている。なお、導電性金属２を銅で構成すると、製造コストを安くすることができる。
また、銅を主成分とする非磁性の金属としては、赤銅等の銅の含有率が９５％以上であるものが、被処理物をより効果的に活性化させ得ることから好ましい。
【００２３】
前記導電性金属２は、永久磁石１に前記金、銀、銅等のメッキを施こすことにより形成してもよい。この他、前記金、銀、銅等からなる線材を永久磁石１に隙間なく巻回させたり、前記金、銀、銅等からなるテープを、前記永久磁石１に螺旋状に巻回させたりすることにより形成してもよい。
また、前記導電性金属２は、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される薄板及び／又は薄膜を複数層積層したものであってもよい。
【００２４】
本発明に係る物質の活性化装置Ａは、固体や流体等のあらゆる物質を活性化させることができる。具体的には、紙、布、木、陶器、金属等の固体や、水、ガソリン、オイル、ガス等の流体に適用することができる。なお、流体に適用する場合には、例えば、当該流体をガラスやプラスチック等の非磁性体からなる容器に入れた状態で、導電性金属２に対して接近させればよい。
また、前記活性化装置Ａの形状は、前記板状以外に、円柱状、角柱状、球状等の種々の形状を選択することができる。
【００２５】
図３は本発明の第２の実施形態に係る物質の活性化装置Ａを示す断面図である。この活性化装置Ａは、平板状の永久磁石１の幅方向（図３において左右方向）の中央部を挟んだ一方側にＳ極を形成し、他方側にＮ極を形成したものである。つまり、前記永久磁石１は、その片面１ａと背面１ｂとに、それぞれＮ極面とＳ極面とが隣接している。この活性化装置Ａにおいては、前記永久磁石１の片面１ａのＮ極面とＳ極面の双方に跨って導電性金属２が積層されている。この導電性金属２は図１に示す活性化装置Ａに構成したものと同じ材質のものが用いられている。
この第２の実施形態についても、図１に示す活性化装置Ａと同様に、被処理物と前記導電性金属２とを接近させることにより、被処理物を良好に活性化させることができる。
【００２６】
なお、前記第２の実施形態においては、導電性金属２を永久磁石１の背面１ｂ側にも形成してもよく、永久磁石１全体を覆うように形成してもよい。要するに、導電性金属２は少なくともＮ極面とＳ極面とが隣接している一つの面に形成されていればよい。
【００２７】
図４は本発明の第３の実施形態に係る物質の活性化装置Ａを示す断面図である。この実施形態に係る物質の活性化装置Ａは、粒状の永久磁石１の表面全体を、薄膜状の導電性金属２で覆ったものである。前記永久磁石１は、粒径が例えば０．５〜３ｍｍの球形のものである。また、前記導電性金属２は、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される。前記導電性金属２は、例えば永久磁石１の表面にメッキを施すことにより容易に構成することができる。
【００２８】
この粒状の活性化装置Ａについては、被処理物と前記導電性金属２とを接触又は接近させることにより、被処理物を活性化させることができる。特に、この活性化装置Ａは、粘着テープ等を用いて人体の患部に取着することにより、筋肉痛、関節痛、肩こり、腰痛等を効果的に緩和させることができることが確認されている。つまり、この粒状の活性化装置Ａは、人体の治療具として用いることができる。なお、前記導電性金属２は粒状の永久磁石１の少なくとも一部に形成されていればよい。
また、前記永久磁石１は、粒状以外の種々の大きさのものを採用することができ、その形状としても、円板形、平板形等の種々の形状のものを採用することができる。
【００２９】
図５は本発明の第４の実施形態に係る物質の活性化装置Ａを示す拡大断面図である。この実施形態に係る物質の活性化装置Ａは、粒状の永久磁石１と、この永久磁石１を被処理物Ｘに取着する粘着テープ５とを備えている。この粘着テープ５は、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される粉末状の導電性金属２を含んでいる（図６参照）。
前記永久磁石１は、粒径が例えば０．５〜３ｍｍ程度の球形のものである。前記粘着テープ５のシート部５ｂの永久磁石１側の面には、非磁性体からなる粘着剤５ａが塗布されている。この粘着剤５ａ部分に前記導電性金属２が分散された状態で含まれている。前記導電性金属２のうち、粘着剤５ａから露出した部分が永久磁石１と接触しており、その他の部分は粘着剤５ａを介して永久磁石１に添わせている。
【００３０】
この活性化装置Ａについても、被処理物Ｘと前記粘着テープ５に含まれる導電性金属２とを接触又は接近させることにより、被処理物Ｘを活性化させることができる。また、この活性化装置Ａは、粘着テープ５によって永久磁石１を被処理物としての人体の患部に取着することにより、筋肉痛、関節痛、肩こり、腰痛等を効果的に緩和させることができる。つまり、この粒状の活性化装置Ａについても、人体の治療具として用いることができる。
【００３１】
この活性化装置Ａにおいては、前記導電性金属２のうち、粘着剤５ａから露出した部分が永久磁石１と接触しており、その他の部分は粘着剤５ａを介して永久磁石１に添わせているので、前記粘着テープ５を永久磁石１のＮ極面とＳ極面に跨って貼り付けるのが好ましい。ただし、前記永久磁石１が粒状の小さいものであり、その磁力線を導電性金属２に効果的に作用させることができるので、必ずしも粘着テープ５を永久磁石１のＮ極面とＳ極面に跨って貼り付ける必要はない。
この物質の活性化装置Ａについても、前記永久磁石１として、粒状以外の種々の大きさのものを採用することができ、その形状としても、円板形、平板形等の種々の形状のものを採用することができる。
【００３２】
図７は本発明の第５の実施形態に係る物質の活性化装置Ａを示す概略図である。この実施形態に係る物質の活性化装置Ａは、図１に示す活性化装置Ａと同じ構造のものを一つのユニットＵとし、複数のユニットＵを蝶番７を介して環状に連結したものである。この活性化装置Ａの内周内方は、被処理物を導入する環状空間８として構成されており、この環状空間８側に各導電性金属２が配置され、この導電性金属２の背面側に永久磁石１が配置されている。
【００３３】
この活性化装置Ａによれば、前記環状空間８に被処理物を挿通させて導電性金属２に接近させることにより、被処理物を活性化させることができる。この際、被処理物を導電性金属２で包囲した状態で活性化させるので、被処理物をより効果的に活性化させることができる。
【００３４】
また、所定の蝶番７のピン７１を引き抜いて、環状の活性化装置Ａの一箇所を分離させることにより、前記環状空間８を拡げることができるので、ある程度寸法の大きい被処理物についても活性化させることができる。
なお、前記第５の実施形態においては、各ユニットＵの永久磁石１の背面１ｂに、当該背面１ｂと隙間を設けて対向させた状態で、磁性体からなるヨークを配置してもよい。この場合には、永久磁石１の磁力を導電性金属２に効率よく作用させることができるので、被処理物をさらに効果的に活性化させることができる。
また、前記活性化装置Ａにおいては、複数のユニットＵを連結したものであるが、導電性金属２として円形断面又は多角形断面の筒状のものを用い、この導電性金属２の外周に沿って、複数の永久磁石１を所定間隔毎にて当該導電性金属２に接触させた状態で配置したものであってもよい。
【００３５】
図８は本発明の第６の実施形態に係る物質の活性化装置Ａを示す斜視図である。この実施形態に係る物質の活性化装置Ａは、ブロック状の担体９の内部に、粉末状又は粒状の永久磁石１と、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される粉末状又は粒状の導電性金属２とを分散させたものである。前記担体９は、ゴム、プラスチック、ガラス及び陶器等の非磁性且つ非導電性の材料からなるものであり、その内部に分散させた永久磁石１及び導電性金属２の一部は、互いに接触している。本実施形態においては、前記永久磁石１と導電性金属２との接触割合をより高めるために、これらを担体９に大量に分散させている。
この活性化装置Ａについても、被処理物と担体９中の導電性金属２とを接触又は接近させることにより、被処理物を活性化させ得ることが確認されている。
【００３６】
図９は本発明の第７の実施形態に係る物質の活性化装置Ａを示す断面図である。この第７の実施形態に係る活性化装置Ａは、平板状の永久磁石１の幅方向（図９において左右方向）の中央部を挟んだ一方側にＳ極を形成し、他方側にＮ極を形成したものである。つまり、前記永久磁石１は、その片面１ａ及び背面１ｂに、それぞれＮ極面とＳ極面とが隣接している。また、前記永久磁石１の片面１ａのＮ極面とＳ極面の双方の面には、シート状の非磁性体４を接触させており、この非磁性体４の表面（図９の上面）に導電性金属２を接触させている。この導電性金属２は、永久磁石１の片面１ａのＮ極面とＳ極面の双方に跨って配置されている。この非磁性体４としては、紙、布、アルミニウムシート等を例示することができる。また、前記導電性金属２としては、図１に示す活性化装置Ａに構成したものと同じ材質のものが用いられている。
【００３７】
この第７の実施形態についても、前記第１及び第２の実施形態に係る活性化装置Ａと同様に、被処理物を活性化させ得ることが確認されている。
第１の実施形態に係る活性化装置Ａは、永久磁石１の磁極面に対して導電性金属２を直接接触させておく必要がある。しかし、この第７の実施形態に係る活性化装置Ａは、永久磁石１の片面１ａにおいて互いに隣接されたＮ極面とＳ極面の双方に跨った状態で導電性金属２を配置することにより、永久磁石１と導電性金属２との間に非磁性体４を介在させることが可能となる。
【００３８】
図１０は本発明の第８の実施形態に係る物質の活性化装置Ａを示す断面図である。この物質の活性化装置Ａの基本的な構成は、図５に示す第４の実施形態と同一である。すなわち、この物質の活性化装置Ａは、永久磁石１として粒状のものを用い、この永久磁石１を被処理物に取着する粘着テープ５を備えている。この場合、粘着テープ５のシート部５ｂに塗布された非磁性の粘着剤５ａで非磁性体４を構成し、前記シート部５ｂに、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される粉末状の導電性金属２を分散させて含ませている。また、前記粘着テープ５は、永久磁石１のＮ極面とＳ極面に跨るように、当該永久磁石１に貼り付けている。
【００３９】
この第８の実施形態に係る物質の活性化装置Ａについても、被処理物Ｘと前記粘着テープ５のシート５ｂ部分に含まれる導電性金属２とを接触又は接近させることにより、被処理物Ｘを活性化させることができる。また、この活性化装置Ａは、粘着テープ５によって永久磁石１を被処理物としての人体の患部に取着することにより、筋肉痛、関節痛、肩こり、腰痛等を効果的に緩和させることができる。
この物質の活性化装置Ａについても、前記永久磁石１として、粒状以外の種々の大きさのものを採用することができ、その形状としても、円板形、平板形等の種々の形状のものを採用することができる。
【００４０】
前記した各実施形態に係る物質の活性化装置Ａのうち、ケーシング３を備えるものについては、当該ケーシング３を構成しないで実施することもできる。この場合には、被処理物と導電性金属２とを接近させたり、直接接触させたりすることにより、当該被処理物を活性化させることもできる。また、この場合にも、被処理物をより効果的に活性化させるためには、当該被処理物を前記導電性金属２に対して繰り返し接触させたり離反させたりするのがよい。
また、前記した各実施形態においては、磁石として永久磁石を用いたが、これに代えて電磁石を用いて実施することもできる。
【００４１】
以上のように、本発明に係る活性化装置Ａは、簡素な構成であらゆる物質を活性化させることができる。また、本発明に係る被処理物の活性化方法は、前記活性化装置Ａと被処理物とを接近又は接触させるだけであるので、当該被処理物を簡単且つ迅速に活性化させることができる。
【００４２】
[効果確認試験]
本発明に係る物質の活性化装置の効果を確認するために、以下の効果確認試験を行った。
１．肩腕力測定試験
（１）活性化装置
第１の実施形態に係る活性化装置と同じ構造のものを４個連結して、正四角形断面の筒状の活性化装置を準備した。
（２）被処理物
被処理物として、紙製の名刺及び５００円硬貨を用いた。
（３）試験方法
１０名の被験者について、通常時の肩腕力を測定した後、活性化装置を１回通した名刺及び５００円硬貨のそれぞれを、被験者の体に接触させて、各被験者の肩腕力を測定した。この肩腕力の測定は、前胸部に保持した肩腕力計（株式会社ツツミ製）を左右から加圧することにより行った。
前記効果確認試験の結果を表１に示す。
【００４３】
【表１】
2011155465.tif 000003
【００４４】
表１に示す試験結果より、本発明の活性化装置によって処理した被処理物を体に接触させた場合には、各被験者全員の肩腕力が上昇していることがわかる。肩腕力の上昇率の平均値は、名刺の場合が１１．２％、硬貨の場合は１５．３％であった。また、肩腕力の上昇率は、年齢が高い被験者の方が高くなる傾向があった。
【００４５】
ここに、テラヘルツ波の一部である遠赤外線、特に成長波長と言われる波長４μ〜１６μの遠赤外線を発する物質を人体に接触させると、細胞の分子振動を生じ、筋力が増大することが知られている。したがって、前記試験結果により、物質（被処理物）が本来有するテラヘルツ領域の波動性エネルギーが増幅されたことが明らかである。
２．脳波測定試験
本発明に係る物質の活性化装置により活性化させた被処理物を、人体に接触させたときの脳波に及ぼす影響を確認するために、以下の測定を行った。
（１）活性化装置
前記肩腕力測定試験で用いたものと同じ活性化装置を用いた。
（２）被処理物
一度も活性化処理を施していない紙製の名刺、５００円硬貨及びガラス容器に入れた５ｃｃの水を用いた。
（３）脳波測定装置
アルファータＦＭ−７１７（フユーテックエレクトロニクス株式会社製）
（４）測定方法
被処理物としての名刺、５００円硬貨及びガラス容器に入れた水のそれぞれについて、以下の方法により個別に脳波を測定した。
前記活性化装置で処理していない被処理物を被験者が手に持ったときの脳波を測定した。ついで、前記被験者が持っていた被処理物を被験者自身が前記活性化装置に１回挿通させ、この挿通させた被処理物を被験者がそのまま手に持った状態で脳波を測定した。
【００４６】
この脳波の測定結果を図１１に示す。なお、同図において、アルファー１波（７．５Ｈｚ）はリラックス状態を、アルファー２波（１０．０Ｈｚ）は弛緩集中状態を、アルファー３波（１２．５Ｈｚ）は緊張集中状態をそれぞれ示すバロメータであり、全脳波中に占めるアルファー１波の割合（優勢率）が高いほど、脳がよりリラックス状態にあることを意味する。
【００４７】
図１１より、前記活性化装置で処理した名刺、５００円硬貨及びガラス容器に入れた水を被験者がそれぞれ持つと、これらを持つ前に比べて、脳波中のアルファー１波が大幅に増えることが分かる。このように、脳波中のアルファー１波が増大すると、筋肉がリラックスして、ヒトが有する本来の筋力を発揮しやすくなることが知られている。したがって、前記効果確認試験の結果と脳波の測定結果とが符合していることが明らかである。
このように、本発明の活性化装置によって活性化された被処理物は、脳をリラックスさせる器具としても用いることができる。
【００４８】
３．脳波位相差測定試験
本発明に係る物質の活性化装置により活性化させた被処理物を、人体に接触させたときの脳波に及ぼす影響を確認するために、以下の測定を行った。
（１）活性化装置
前記第３の実施形態に係る活性化装置を用いた。
（２）被処理物
ガラス容器に入れた５ｃｃの水を用いた。
（３）脳波測定装置
頭皮上電極式
（４）測定方法
まず、被験者が被処理物を手に持っていない状態で脳波の位相差を測定した。次に、被験者が被処理物を手に持った状態で脳波の位相差を測定した。この脳波の位相差の測定は、脳の左前頭前野と右運動連合野のとの間のアルファー波（８．８Ｈｚ）での位相差である。なお、測定時間はいずれも１８秒間である
【００４９】
この脳波位相差の測定結果を図１２に示す。同図において（Ａ）は、被験者が被処理物を手に持っていない状態であり、（Ｂ）は被験者が被処理物を手に持った状態である。
図１２から明らかなように、被処理物を手に持った状態では、被処理物を手に持っていない状態に比べて、脳波が安定しているとともに、前頭前野と運動連合野との位相差が少なくなっていることが判る。このように両者の位相差が少なくなると、体のバランス能力が高まることが推測される。
【００５０】
４．バランス能力測定試験
本発明に係る物質の活性化装置により活性化させた被処理物を、人体に接触させたときの人体のバランス能力に及ぼす影響を確認するために、以下の試験を行った。
（１）活性化装置
前記肩腕力測定試験で用いたものと同じ活性化装置を用いた。
（２）被処理物
ガラス容器に入れた５ｃｃの水を用いた。
（３）試験装置
重心動揺計  ＥＣＧ−Ｓ−１ｋＮＳＡ１（株式会社共和電磁製）
（４）測定方法
まず、二人の被験者Ｍ１，Ｍ２について、被処理物を手に持った状態で、前記重心動揺計により開眼静止立位での重心位置の経時的な変位を測定した。この測定を３分間継続した時点で、被験者が被処理物を手に持って、さらに３分間継続して開眼静止立位での重心位置の経時的な変位を測定した。この測定結果を図１２に示す。図１３において実線で示すグラフは体の左右方向の変位であり、波線で示すグラフは体の前後方向の変位である。
【００５１】
図１３から、被処理物を被験者が手に持つ前の重心位置の変位は、体の前後方向と左右方向との間で非線対称であるのに対して、被験者が被処理物を持った後においては、体の前後方向と左右方向との間でほぼ線対称になっていることが判る。また、被処理物を被験者が手に持つ前においては、非常に短い周期で重心位置が変化しているのに対して、被験者が被処理物を持った後においては、被処理物を持つ前よりも短い周期で重心位置が変化していることが判る。このことは、被験者が被処理物に触れたことにより、脳が刺激を受けて人体のバランス能力が高まったことを示している。したがって、本発明の活性化装置によって活性化された被処理物は、ヒトの転倒を予防するのに有効であることが判る。なお、図１３において被験者が被処理物を持った後に、重心位置が大きく変化している時間帯があるが、これは、人体が長時間にわたって直立不動状態を維持できないことに起因するので、無視することができる。
【符号の説明】
【００５２】
１    永久磁石
１ａ  永久磁石の片面
１ｂ  永久磁石の背面
２    導電性金属
３    ケーシング
４    非磁性体
５    粘着テープ
９    担体
Ａ    物質の活性化装置
【図１】
2011155465.tif 000004
【図２】
2011155465.tif 000005
【図３】
2011155465.tif 000006
【図４】
2011155465.tif 000007
【図５】
2011155465.tif 000008
【図６】
2011155465.tif 000009
【図７】
2011155465.tif 000010
【図８】
2011155465.tif 000011
【図９】
2011155465.tif 000012
【図１０】
2011155465.tif 000013
【図１１】
2011155465.tif 000014
【図１２】
2011155465.tif 000015
【図１３】
2011155465.tif 000016
【手続補正書】
【提出日】平成24年6月22日(2012.6.22)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物質の波動性エネルギーを高める活性化装置であって、磁石の表面に、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される導電性金属を接触させていることを特徴とする物質の活性化装置。
【請求項２】
前記磁石のＮ極面とＳ極面の少なくとも一方の磁極面に、前記導電性金属を接触させている請求項１記載の物質の活性化装置。
【請求項３】
前記磁石の少なくともＮ極とＳ極とが隣接する面に、前記導電性金属を接触させている請求項１記載の物質の活性化装置。
【請求項４】
前記磁石が粒状の永久磁石であり、その表面の少なくとも一部を、前記導電性金属で覆っている請求項１記載の物質の活性化装置。
【請求項５】
前記磁石が永久磁石であり、この永久磁石を被処理物に取着する粘着テープをさらに備え、この粘着テープが粉末状の前記導電性金属を含んでいる請求項１記載の物質の活性化装置。
【請求項６】
前記磁石が永久磁石であり、この永久磁石及び導電性金属が粉末状又は粒状であり、これら永久磁石と導電性金属とを、非磁性且つ非導電性の材料からなる担体の内部に分散させている請求項１記載の物質の活性化装置。
【請求項７】
物質の波動性エネルギーを高める活性化装置であって、磁石の互いに隣設するＮ極面とＳ極面の双方の面に、非磁性体を接触させ、この非磁性体の表面に、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される導電性金属を、前記Ｎ極面とＳ極面の双方の面に跨って接触させていることを特徴とする物質の活性化装置。
【請求項８】
請求項１から７の何れかに記載の物質の活性化装置の導電性金属部分と、被処理物とを接触又は接近させることを特徴とする物質の活性化方法。
【請求項９】
請求項１から７の何れかに記載の物質の活性化装置によって活性化された物質と、人体とを接触又は接近させることにより、脳をリラックスさせることを特徴とする脳のリラックス方法。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００４】
しかしながら、前記高電圧パルス発信機を用いる場合には、装置の構造が複雑になるという問題があった。また、管内に複数の永久磁石を配置する場合には、構造が比較的簡単であるが、磁気を加える物質（被処理物）が流体に限定され、固体には適用できないという問題があった。
本発明は、前記問題点に鑑みてなされたものであり、簡素な構成で固体にも適用可能な物質の活性化装置及び活性化方法を提供することを目的とする。
またこの発明は、本発明に係る物質の活性化装置を用いた脳のリラックス方法を提供することを目的とする。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００５】
前記目的を達成するための本発明に係る物質の活性化装置は、物質の波動性エネルギーを高める活性化装置であって、磁石の表面に、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される導電性金属を接触させていることを特徴とする。
前記の構成の物質の活性化装置によれば、被処理物と前記導電性金属とを接触又は接近させることにより、被処理物を活性化させることができる。すなわち、本発明は、鋭意研究の結果、前記永久磁石に、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される導電性金属を接触させた状態で、被処理物と当該導電性金属とを接触又は接近させると、被処理物としての固体や流体を活性化させることができるとの知見を得、係る知見に基づいて本願発明を完成させたものである。
本願にいう「活性化」とは、物質の分子、原子、電子にエネルギーが付与されて、当該物質の波動性エネルギーが高められた状態にあることをいう。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００７】
本発明に係る物質の活性化装置は、前記磁石が粒状の永久磁石であり、その表面の少なくとも一部を、前記導電性金属で覆っているものであってもよい。
この活性化装置は、これを例えば粘着テープを用いて被処理物としての人体の患部等に添わせることにより、筋肉痛、関節痛、肩こり、腰痛等を効果的に緩和させることができる。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
本発明に係る物質の活性化装置は、前記磁石が永久磁石であり、この永久磁石を被処理物に取着する粘着テープをさらに備え、この粘着テープが粉末状の前記導電性金属を含んでいるものであってもよい。
この物質の活性化装置についても、被処理物と前記粘着テープに含まれる導電性金属とを接触又は接近させることにより、被処理物を活性化させることができる。また、この物質の活性化装置を、前記粘着テープを用いて被処理物としての人体の患部等に添わせることにより、筋肉痛、関節痛、肩こり、腰痛等を効果的に緩和させることができる。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００９】
本発明に係る物質の活性化装置は、前記磁石が永久磁石であり、この永久磁石及び前記導電性金属が粉末状又は粒状であり、これら永久磁石と導電性金属とを、非磁性且つ非導電性の材料からなる担体の内部に分散させているものであってもよい。
この活性化装置によれば、被処理物と担体に分散させた導電性金属とを接触又は接近させることにより、被処理物を活性化させることができる。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
本発明に係る他の物質の活性化装置は、物質の波動性エネルギーを高める活性化装置であって、磁石の互いに隣設するＮ極面とＳ極面の双方の面に、非磁性体を接触させ、この非磁性体の表面に、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される導電性金属を、前記Ｎ極面とＳ極面の双方の面に跨って接触させていることを特徴とする。
この物質の活性化装置についても、被処理物を前記導電性金属に対して接触又は接近させることにより、被処理物を活性化させることができる。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１１】
また、本発明に係る物質の活性化方法は、前記何れかの活性化装置の導電性金属部分と、被処理物とを接触又は接近させることを特徴とする。
この物質の活性化方法によれば、簡単な操作で被処理物を活性化させることができる。
さらに、本発明に係る脳のリラックス方法は、前記何れかの物質の活性化装置によって活性化された物質と、人体とを接触させることにより、脳をリラックスさせることを特徴とする。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１２】
本発明によれば、簡素な構成で固体に適用可能な物質の活性化装置及び活性化方法並びに脳のリラックス方法を提供することができる。
【手続補正書】
【提出日】平成24年10月22日(2012.10.22)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
人体に接触させると脳をリラックスさせることができる器具を製造する方法であって、
磁石の表面に、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される導電性金属を接触させた活性化装置の前記導電性金属部分と被処理物とを接触又は接近させることにより、前記被処理物を脳をリラックスさせる器具として構成することを特徴とする脳をリラックスさせる器具の製造方法。
【請求項２】
前記活性化装置として、磁石のＮ極面とＳ極面の少なくとも一方の磁極面に、前記導電性金属を接触させているものを用いる請求項１記載の脳をリラックスさせる器具の製造方法。
【請求項３】
複数の前記活性化装置を、各導電性金属を内周側に配置した状態で環状に連結し、その内周内方の環状空間に前記被処理物を挿通させることにより、当該被処理物を各導電性金属に接近させる請求項２記載の脳をリラックスさせる器具の製造方法。
【請求項４】
前記活性化装置として、磁石の少なくともＮ極とＳ極とが隣接する面に、前記導電性金属を接触させているものを用いる請求項１記載の脳をリラックスさせる器具の製造方法。
【請求項５】
前記活性化装置の磁石が永久磁石である請求項１から４の何れかに記載の脳をリラックスさせる器具の製造方法。
【請求項６】
前記被処理物が容器に収容した水である請求項１又は２記載の脳をリラックスさせる器具の製造方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、脳をリラックスさせる器具を製造する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、物質が有する波動性エネルギーを増幅させて、当該物質を活性化させる活性化装置が知られている。この活性化装置として、例えば特許文献１に示すように、磁気のエネルギー強度を繰り返し変化させながら、当該磁気を物質に加えるものが提案されている。この特許文献１に記載のものは、高電圧パルス発信機を用いたり、管内に複数の永久磁石を交互に異極性になるように直列に配置したりすることにより、磁気のエネルギー強度を繰り返して変化させるものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表２００３／０６４０２８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記高電圧パルス発信機を用いる場合には、装置の構造が複雑になるという問題があった。また、管内に複数の永久磁石を配置する場合には、構造が比較的簡単であるが、磁気を加える物質（被処理物）が流体に限定され、固体には適用できないという問題があった。
本発明は、前記問題点に鑑みてなされたものであり、簡素な構成で固体からなる被処理物についても活性化することができ、この被処理物を脳をリラックスさせる器具として構成することができる脳をリラックスさせる器具の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記目的を達成するための本発明に係る脳をリラックスさせる器具の製造方法は、人体に接触させると脳をリラックスさせることができる器具を製造する方法であって、磁石の表面に、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される導電性金属を接触させた活性化装置の前記導電性金属部分と被処理物とを接触又は接近させることにより、前記被処理物を脳をリラックスさせる器具として構成することを特徴とする。
【０００６】
前記の構成の脳をリラックスさせる器具の製造方法によれば、被処理物と前記活性化装置の導電性金属とを接触又は接近させることにより、被処理物を活性化させることができ、この活性化させた被処理物を、脳をリラックスさせる器具として構成することができる。すなわち、本発明は、鋭意研究の結果、前記永久磁石に、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される導電性金属を接触させた状態で、被処理物と当該導電性金属とを接触又は接近させると、被処理物としての固体や流体を活性化させることができるとともに、この活性化させた被処理物を人体に接触させると脳をリラックス状態とすることができるとの知見を得、係る知見に基づいて本願発明を完成させたものである。
本願にいう「活性化」とは、物質の分子、原子、電子にエネルギーが付与されて、当該物質の波動性エネルギーが高められた状態にあることをいう。
【０００７】
前記脳をリラックスさせる器具の製造方法においては、活性化装置として、磁石のＮ極面とＳ極面の少なくとも一方の磁極面に、前記導電性金属を接触させているものを用いてもよい。この場合、複数の前記活性化装置を、各導電性金属を内周側に配置した状態で環状に連結し、その内周内方の環状空間に前記被処理物を挿通させることにより、当該被処理物を各導電性金属に接近させてもよい。
【０００８】
また、前記活性化装置として、磁石の少なくともＮ極とＳ極とが隣接する面に、前記導電性金属を接触させているものを用いてもよく、前記活性化装置の磁石は永久磁石であってもよい。さらに、前記被処理物は容器に収容した水であってもよい。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、簡素な構成で脳をリラックスさせる器具を製造することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明に用いる活性化装置の第１の実施形態を示す一部欠截斜視図である。
【図２】前記活性化装置の断面図である。
【図３】本発明に用いる活性化装置の第２の実施形態を示す断面図である。
【図４】本発明に用いる活性化装置の第３の実施形態を示す断面図である。
【図５】本発明に用いる活性化装置の第４の実施形態を示す拡大断面図である。
【図６】前記第４の実施形態の粘着テープの要部拡大平面図である。
【図７】本発明に用いる活性化装置の第５の実施形態を示す概略図である。
【図８】本発明に用いる活性化装置の第６の実施形態を示す斜視図である。
【図９】本発明に用いる活性化装置の第７の実施形態示す断面図である。
【図１０】本発明に用いる活性化装置の第８の実施形態示す断面図である。
【図１１】脳波測定試験の結果を示すグラフ図である。
【図１２】脳波位相差測定試験の結果を示すグラフ図である。
【図１３】バランス能力測定試験の結果を示すグラフ図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、図面を参照しつつ、本発明の実施形態について説明する。
図１は、本発明に用いる活性化装置の第１の実施形態を示す斜視図であり、図２はその断面図である。同図に示す物質の活性化装置Ａは、永久磁石１と導電性金属２とをケーシング３に収容したものである。
【００１２】
前記永久磁石１は、例えばネオジウム、アルニコ、フェライト等から形成された平板状のものであり、その片面１ａにＮ極が形成され、その背面１ｂにＳ極が形成されている。この永久磁石１としては、特にネオジウムから形成されたものが好適に用いられる。
【００１３】
前記導電性金属２は、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される薄板又は薄膜で構成されている。この導電性金属２は、永久磁石１の片面１ａ全体に密着した状態で積層されている。前記導電性金属２の厚みは特に限定されないが、通常０．０１〜１ｍｍの厚みのものが用いられる。
【００１４】
前記ケーシング３は、合成樹脂やアルミニウム等の非磁性体からなるものであり、前記永久磁石１及び導電性金属２を全体的に覆っているとともに、永久磁石１と導電性金属２との密着状態を維持している。
【００１５】
以上の構成の物質の活性化装置Ａは、被処理物と前記導電性金属２とを接近させることにより、当該被処理物が本来有する波動性エネルギーを増幅させて、当該被処理物を活性化させることができる。また、この活性化された被処理物を人体に接触させることにより、脳をリラックス状態にすることができる。
【００１６】
前記被処理物と導電性金属２とを接近させておく時間は、数秒から数十秒でよい。前記被処理物と導電性金属２とを接近させた後、両者を引き離しても、被処理物を活性化させた状態を維持することができる。なお、前記被処理物と導電性金属２とを接近させたときの両者の間隔はできるだけ狭い方がよい。なお、被処理物をより効果的に活性化させるためには、被処理物と前記導電性金属２とを繰り返し接近させたり引き離したりするのがよい。
【００１７】
前記活性化装置Ａによって被処理物を活性化させることができる理由は明確ではない。しかし、共振現象によってテラヘルツ波（遠赤外線も含む概念で使用する）を吸収した物質は、その乱れた結晶構造が規則正しく整列し、物質本来の特性が増幅されることが知られている。このような現象を考慮すると、永久磁石１と前記導電性金属２とを接触させると、当該導電性金属２からテラヘルツ波が発振され、この状態で導電性金属２と被処理物とを接近させると、被処理物が前記テラヘルツ波と共振して、当該被処理物の波動性エネルギーが増幅されるものと推察される。
【００１８】
前記活性化装置Ａは、永久磁石１のＳ極側である背面１ｂに導電性金属２が積層されているものであってもよく、片面１ａとその背面１ｂの双方に形成されているものであってもよい。ただし、前記何れの場合でも、永久磁石１に対して導電性金属２を直接接触させておく必要があり、両者間に紙や布等の非磁性体を介在した場合には、被処理物を活性化できないことが確認されている。
【００１９】
また、導電性金属２は永久磁石１の全体を覆うように積層されていてもよい。要するに前記活性化装置Ａは、永久磁石１の片面１ａ及び背面１ｂの少なくとも一方の磁極面に導電性金属２が積層されていればよい。特に、前記導電性金属２が永久磁石１の全体を覆っている場合には、活性化装置Ａの任意の面と被処理物とを接近させる事により、当該被処理物を活性化させることができる。さらに、導電性金属２は永久磁石１の何れかの面の全面だけでなく一部に積層されていてもよい。
【００２０】
前記導電性金属２としては、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属で構成されるが、何れの場合でも、被処理物を効果的に活性化させ得ることが確認されている。なお、導電性金属２を銅で構成すると、製造コストを安くすることができる。
また、銅を主成分とする非磁性の金属としては、赤銅等の銅の含有率が９５％以上であるものが、被処理物をより効果的に活性化させ得ることから好ましい。
【００２１】
前記導電性金属２は、永久磁石１に前記金、銀、銅等のメッキを施こすことにより形成してもよい。この他、前記金、銀、銅等からなる線材を永久磁石１に隙間なく巻回させたり、前記金、銀、銅等からなるテープを、前記永久磁石１に螺旋状に巻回させたりすることにより形成してもよい。
また、前記導電性金属２は、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される薄板及び／又は薄膜を複数層積層したものであってもよい。
【００２２】
前記活性化装置Ａは、固体や流体等のあらゆる物質を活性化させることができる。具体的には、紙、布、木、陶器、金属等の固体や、水、ガソリン、オイル、ガス等の流体に適用することができる。なお、流体に適用する場合には、例えば、当該流体をガラスやプラスチック等の非磁性体からなる容器に入れた状態で、導電性金属２に対して接近させればよい。
また、前記活性化装置Ａの形状は、前記板状以外に、円柱状、角柱状、球状等の種々の形状を選択することができる。
【００２３】
図３は本発明に用いる第２の実施形態に係る活性化装置Ａを示す断面図である。この活性化装置Ａは、平板状の永久磁石１の幅方向（図３において左右方向）の中央部を挟んだ一方側にＳ極を形成し、他方側にＮ極を形成したものである。つまり、前記永久磁石１は、その片面１ａと背面１ｂとに、それぞれＮ極面とＳ極面とが隣接している。この活性化装置Ａにおいては、前記永久磁石１の片面１ａのＮ極面とＳ極面の双方に跨って導電性金属２が積層されている。この導電性金属２は図１に示す活性化装置Ａに構成したものと同じ材質のものが用いられている。
この第２の実施形態についても、図１に示す活性化装置Ａと同様に、被処理物と前記導電性金属２とを接近させることにより、被処理物を良好に活性化させることができる。
【００２４】
なお、前記第２の実施形態においては、導電性金属２を永久磁石１の背面１ｂ側にも形成してもよく、永久磁石１全体を覆うように形成してもよい。要するに、導電性金属２は少なくともＮ極面とＳ極面とが隣接している一つの面に形成されていればよい。
【００２５】
図４は本発明に用いる第３の実施形態に係る物質の活性化装置Ａを示す断面図である。この実施形態に係る物質の活性化装置Ａは、粒状の永久磁石１の表面全体を、薄膜状の導電性金属２で覆ったものである。前記永久磁石１は、粒径が例えば０．５〜３ｍｍの球形のものである。また、前記導電性金属２は、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される。前記導電性金属２は、例えば永久磁石１の表面にメッキを施すことにより容易に構成することができる。
【００２６】
この粒状の活性化装置Ａについては、被処理物と前記導電性金属２とを接触又は接近させることにより、被処理物を活性化させることができる。特に、この活性化装置Ａは、粘着テープ等を用いて人体の患部に取着することにより、筋肉痛、関節痛、肩こり、腰痛等を効果的に緩和させることができることが確認されている。つまり、この粒状の活性化装置Ａは、人体の治療具として用いることができる。なお、前記導電性金属２は粒状の永久磁石１の少なくとも一部に形成されていればよい。
また、前記永久磁石１は、粒状以外の種々の大きさのものを採用することができ、その形状としても、円板形、平板形等の種々の形状のものを採用することができる。
【００２７】
図５は本発明に用いる第４の実施形態に係る物質の活性化装置Ａを示す拡大断面図である。この実施形態に係る物質の活性化装置Ａは、粒状の永久磁石１と、この永久磁石１を被処理物Ｘに取着する粘着テープ５とを備えている。この粘着テープ５は、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される粉末状の導電性金属２を含んでいる（図６参照）。
前記永久磁石１は、粒径が例えば０．５〜３ｍｍ程度の球形のものである。前記粘着テープ５のシート部５ｂの永久磁石１側の面には、非磁性体からなる粘着剤５ａが塗布されている。この粘着剤５ａ部分に前記導電性金属２が分散された状態で含まれている。前記導電性金属２のうち、粘着剤５ａから露出した部分が永久磁石１と接触しており、その他の部分は粘着剤５ａを介して永久磁石１に添わせている。
【００２８】
この活性化装置Ａについても、被処理物Ｘと前記粘着テープ５に含まれる導電性金属２とを接触又は接近させることにより、被処理物Ｘを活性化させることができる。また、この活性化装置Ａは、粘着テープ５によって永久磁石１を人体の患部に取着することにより、筋肉痛、関節痛、肩こり、腰痛等を効果的に緩和させることができる。つまり、この粒状の活性化装置Ａについても、人体の治療具として用いることができる。
【００２９】
この活性化装置Ａにおいては、前記導電性金属２のうち、粘着剤５ａから露出した部分が永久磁石１と接触しており、その他の部分は粘着剤５ａを介して永久磁石１に添わせているので、前記粘着テープ５を永久磁石１のＮ極面とＳ極面に跨って貼り付けるのが好ましい。ただし、前記永久磁石１が粒状の小さいものであり、その磁力線を導電性金属２に効果的に作用させることができるので、必ずしも粘着テープ５を永久磁石１のＮ極面とＳ極面に跨って貼り付ける必要はない。
この物質の活性化装置Ａについても、前記永久磁石１として、粒状以外の種々の大きさのものを採用することができ、その形状としても、円板形、平板形等の種々の形状のものを採用することができる。
【００３０】
図７は本発明に用いる第５の実施形態に係る物質の活性化装置Ａを示す概略図である。この実施形態に係る物質の活性化装置Ａは、図１に示す活性化装置Ａと同じ構造のものを一つのユニットＵとし、複数のユニットＵを蝶番７を介して環状に連結したものである。この活性化装置Ａの内周内方は、被処理物を導入する環状空間８として構成されており、この環状空間８側に各導電性金属２が配置され、この導電性金属２の背面側に永久磁石１が配置されている。
【００３１】
この活性化装置Ａによれば、前記環状空間８に被処理物を挿通させて導電性金属２に接近させることにより、被処理物を活性化させることができる。この際、被処理物を導電性金属２で包囲した状態で活性化させるので、被処理物をより効果的に活性化させることができる。
【００３２】
また、所定の蝶番７のピン７１を引き抜いて、環状の活性化装置Ａの一箇所を分離させることにより、前記環状空間８を拡げることができるので、ある程度寸法の大きい被処理物についても活性化させることができる。
なお、前記第５の実施形態においては、各ユニットＵの永久磁石１の背面１ｂに、当該背面１ｂと隙間を設けて対向させた状態で、磁性体からなるヨークを配置してもよい。この場合には、永久磁石１の磁力を導電性金属２に効率よく作用させることができるので、被処理物をさらに効果的に活性化させることができる。
また、前記活性化装置Ａにおいては、複数のユニットＵを連結したものであるが、導電性金属２として円形断面又は多角形断面の筒状のものを用い、この導電性金属２の外周に沿って、複数の永久磁石１を所定間隔毎にて当該導電性金属２に接触させた状態で配置したものであってもよい。
【００３３】
図８は本発明に用いる第６の実施形態に係る物質の活性化装置Ａを示す斜視図である。この実施形態に係る物質の活性化装置Ａは、ブロック状の担体９の内部に、粉末状又は粒状の永久磁石１と、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される粉末状又は粒状の導電性金属２とを分散させたものである。前記担体９は、ゴム、プラスチック、ガラス及び陶器等の非磁性且つ非導電性の材料からなるものであり、その内部に分散させた永久磁石１及び導電性金属２の一部は、互いに接触している。本実施形態においては、前記永久磁石１と導電性金属２との接触割合をより高めるために、これらを担体９に大量に分散させている。
この活性化装置Ａについても、被処理物と担体９中の導電性金属２とを接触又は接近させることにより、被処理物を活性化させ得ることが確認されている。
【００３４】
図９は本発明に用いる第７の実施形態に係る物質の活性化装置Ａを示す断面図である。この第７の実施形態に係る活性化装置Ａは、平板状の永久磁石１の幅方向（図９において左右方向）の中央部を挟んだ一方側にＳ極を形成し、他方側にＮ極を形成したものである。つまり、前記永久磁石１は、その片面１ａ及び背面１ｂに、それぞれＮ極面とＳ極面とが隣接している。また、前記永久磁石１の片面１ａのＮ極面とＳ極面の双方の面には、シート状の非磁性体４を接触させており、この非磁性体４の表面（図９の上面）に導電性金属２を接触させている。この導電性金属２は、永久磁石１の片面１ａのＮ極面とＳ極面の双方に跨って配置されている。この非磁性体４としては、紙、布、アルミニウムシート等を例示することができる。また、前記導電性金属２としては、図１に示す活性化装置Ａに構成したものと同じ材質のものが用いられている。
【００３５】
この第７の実施形態についても、前記第１及び第２の実施形態に係る活性化装置Ａと同様に、被処理物を活性化させ得ることが確認されている。
第１の実施形態に係る活性化装置Ａは、永久磁石１の磁極面に対して導電性金属２を直接接触させておく必要がある。しかし、この第７の実施形態に係る活性化装置Ａは、永久磁石１の片面１ａにおいて互いに隣接されたＮ極面とＳ極面の双方に跨った状態で導電性金属２を配置することにより、永久磁石１と導電性金属２との間に非磁性体４を介在させることが可能となる。
【００３６】
図１０は本発明に用いる第８の実施形態に係る物質の活性化装置Ａを示す断面図である。この物質の活性化装置Ａの基本的な構成は、図５に示す第４の実施形態と同一である。すなわち、この物質の活性化装置Ａは、永久磁石１として粒状のものを用い、この永久磁石１を被処理物に取着する粘着テープ５を備えている。この場合、粘着テープ５のシート部５ｂに塗布された非磁性の粘着剤５ａで非磁性体４を構成し、前記シート部５ｂに、金、銀、銅及びこれらの何れかを主成分とする非磁性の金属から選択される粉末状の導電性金属２を分散させて含ませている。また、前記粘着テープ５は、永久磁石１のＮ極面とＳ極面に跨るように、当該永久磁石１に貼り付けている。
【００３７】
この第８の実施形態に係る物質の活性化装置Ａについても、被処理物Ｘと前記粘着テープ５のシート５ｂ部分に含まれる導電性金属２とを接触又は接近させることにより、被処理物Ｘを活性化させることができる。また、この活性化装置Ａは、粘着テープ５によって永久磁石１を人体の患部に取着することにより、筋肉痛、関節痛、肩こり、腰痛等を効果的に緩和させることができる。
この物質の活性化装置Ａについても、前記永久磁石１として、粒状以外の種々の大きさのものを採用することができ、その形状としても、円板形、平板形等の種々の形状のものを採用することができる。
【００３８】
前記した各実施形態に係る物質の活性化装置Ａのうち、ケーシング３を備えるものについては、当該ケーシング３を構成しないで実施することもできる。この場合には、被処理物と導電性金属２とを接近させたり、直接接触させたりすることにより、当該被処理物を活性化させることもできる。また、この場合にも、被処理物をより効果的に活性化させるためには、当該被処理物を前記導電性金属２に対して繰り返し接触させたり離反させたりするのがよい。
また、前記した各実施形態においては、磁石として永久磁石を用いたが、これに代えて電磁石を用いて実施することもできる。
【００３９】
以上のように、本発明に用いる活性化装置Ａは、簡素な構成であらゆる物質を活性化させることができる。また、本発明に係る脳をリラックスさせる器具の製造方法は、前記活性化装置Ａと被処理物とを接近又は接触させるだけであるので、当該被処理物を簡単且つ迅速に活性化させることができる。
【００４０】
[効果確認試験]
本発明の効果を確認するために、以下の効果確認試験を行った。
１．肩腕力測定試験
（１）活性化装置
第１の実施形態に係る活性化装置と同じ構造のものを４個連結して、正四角形断面の筒状の活性化装置を準備した。
（２）被処理物
被処理物として、紙製の名刺及び５００円硬貨を用いた。
（３）試験方法
１０名の被験者について、通常時の肩腕力を測定した後、活性化装置を１回通した名刺及び５００円硬貨のそれぞれを、被験者の体に接触させて、各被験者の肩腕力を測定した。この肩腕力の測定は、前胸部に保持した肩腕力計（株式会社ツツミ製）を左右から加圧することにより行った。
前記効果確認試験の結果を表１に示す。
【００４１】
【表１】
2011155465.tif 000017
【００４２】
表１に示す試験結果より、前記活性化装置によって処理した被処理物を体に接触させた場合には、各被験者全員の肩腕力が上昇していることがわかる。肩腕力の上昇率の平均値は、名刺の場合が１１．２％、硬貨の場合は１５．３％であった。また、肩腕力の上昇率は、年齢が高い被験者の方が高くなる傾向があった。
【００４３】
ここに、テラヘルツ波の一部である遠赤外線、特に成長波長と言われる波長４μ〜１６μの遠赤外線を発する物質を人体に接触させると、細胞の分子振動を生じ、筋力が増大することが知られている。したがって、前記試験結果により、物質（被処理物）が本来有するテラヘルツ領域の波動性エネルギーが増幅されたことが明らかである。
２．脳波測定試験
本発明を適用して活性化させた被処理物を、人体に接触させたときの脳波に及ぼす影響を確認するために、以下の測定を行った。
（１）活性化装置
前記肩腕力測定試験で用いたものと同じ活性化装置を用いた。
（２）被処理物
一度も活性化処理を施していない紙製の名刺、５００円硬貨及びガラス容器に入れた５ｃｃの水を用いた。
（３）脳波測定装置
アルファータＦＭ−７１７（フユーテックエレクトロニクス株式会社製）
（４）測定方法
被処理物としての名刺、５００円硬貨及びガラス容器に入れた水のそれぞれについて、以下の方法により個別に脳波を測定した。
前記活性化装置で処理していない被処理物を被験者が手に持ったときの脳波を測定した。ついで、前記被験者が持っていた被処理物を被験者自身が前記活性化装置に１回挿通させ、この挿通させた被処理物を被験者がそのまま手に持った状態で脳波を測定した。
【００４４】
この脳波の測定結果を図１１に示す。なお、同図において、アルファー１波（７．５Ｈｚ）はリラックス状態を、アルファー２波（１０．０Ｈｚ）は弛緩集中状態を、アルファー３波（１２．５Ｈｚ）は緊張集中状態をそれぞれ示すバロメータであり、全脳波中に占めるアルファー１波の割合（優勢率）が高いほど、脳がよりリラックス状態にあることを意味する。
【００４５】
図１１より、前記活性化装置で処理した名刺、５００円硬貨及びガラス容器に入れた水を被験者がそれぞれ持つと、これらを持つ前に比べて、脳波中のアルファー１波が大幅に増えることが分かる。このように、脳波中のアルファー１波が増大すると、筋肉がリラックスして、ヒトが有する本来の筋力を発揮しやすくなることが知られている。したがって、前記効果確認試験の結果と脳波の測定結果とが符合していることが明らかである。
このように、前記活性化された被処理物は、脳をリラックスさせる器具として用いることができる。
【００４６】
３．脳波位相差測定試験
本発明を適用して活性化させた被処理物を、人体に接触させたときの脳波に及ぼす影響を確認するために、以下の測定を行った。
（１）活性化装置
前記第３の実施形態に係る活性化装置を用いた。
（２）被処理物
ガラス容器に入れた５ｃｃの水を用いた。
（３）脳波測定装置
頭皮上電極式
（４）測定方法
まず、被験者が被処理物を手に持っていない状態で脳波の位相差を測定した。次に、被験者が被処理物を手に持った状態で脳波の位相差を測定した。この脳波の位相差の測定は、脳の左前頭前野と右運動連合野のとの間のアルファー波（８．８Ｈｚ）での位相差である。なお、測定時間はいずれも１８秒間である
【００４７】
この脳波位相差の測定結果を図１２に示す。同図において（Ａ）は、被験者が被処理物を手に持っていない状態であり、（Ｂ）は被験者が被処理物を手に持った状態である。
図１２から明らかなように、被処理物を手に持った状態では、被処理物を手に持っていない状態に比べて、脳波が安定しているとともに、前頭前野と運動連合野との位相差が少なくなっていることが判る。このように両者の位相差が少なくなると、体のバランス能力が高まることが推測される。
【００４８】
４．バランス能力測定試験
本発明を適用して活性化させた被処理物を、人体に接触させたときの人体のバランス能力に及ぼす影響を確認するために、以下の試験を行った。
（１）活性化装置
前記肩腕力測定試験で用いたものと同じ活性化装置を用いた。
（２）被処理物
ガラス容器に入れた５ｃｃの水を用いた。
（３）試験装置
重心動揺計  ＥＣＧ−Ｓ−１ｋＮＳＡ１（株式会社共和電磁製）
（４）測定方法
まず、二人の被験者Ｍ１，Ｍ２について、被処理物を手に持った状態で、前記重心動揺計により開眼静止立位での重心位置の経時的な変位を測定した。この測定を３分間継続した時点で、被験者が被処理物を手に持って、さらに３分間継続して開眼静止立位での重心位置の経時的な変位を測定した。この測定結果を図１２に示す。図１３において実線で示すグラフは体の左右方向の変位であり、波線で示すグラフは体の前後方向の変位である。
【００４９】
図１３から、被処理物を被験者が手に持つ前の重心位置の変位は、体の前後方向と左右方向との間で非線対称であるのに対して、被験者が被処理物を持った後においては、体の前後方向と左右方向との間でほぼ線対称になっていることが判る。また、被処理物を被験者が手に持つ前においては、非常に短い周期で重心位置が変化しているのに対して、被験者が被処理物を持った後においては、被処理物を持つ前よりも短い周期で重心位置が変化していることが判る。このことは、被験者が被処理物に触れたことにより、脳が刺激を受けて人体のバランス能力が高まったことを示している。したがって、前記活性化装置によって活性化された被処理物は、ヒトの転倒を予防するのに有効であることが判る。なお、図１３において被験者が被処理物を持った後に、重心位置が大きく変化している時間帯があるが、これは、人体が長時間にわたって直立不動状態を維持できないことに起因するので、無視することができる。
【符号の説明】
【００５０】
１    永久磁石
１ａ  永久磁石の片面
１ｂ  永久磁石の背面
２    導電性金属
３    ケーシング
４    非磁性体
５    粘着テープ
９    担体
Ａ    活性化装置
【国際調査報告】
2011155465.tif 000018
2011155465.tif 000019
2011155465.tif 000020
2011155465.tif 000021