(57)【要約】  このパネルは、所定の基準面から突出する複数の凸部と、前記基準面と面一をなす複数の平坦部と、前記基準面から凹む複数の凹部とのうち、前記凸部と、前記平坦部または前記凹部とを備え；前記平坦部を備える場合には、前記凸部各々の全周囲が前記平坦部によって囲まれ、かつ、前記平坦部各々の全周囲が前記凸部によって囲まれる一方、前記凹部を備える場合には、前記凸部各々の全周囲が前記凹部によって囲まれ、かつ、前記凹部各々の全周囲が前記凸部によって囲まれる。
2011087047.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の基準面から突出する複数の凸部と、前記基準面と面一をなす複数の平坦部と、前記基準面から凹む複数の凹部とのうち、前記凸部と、前記平坦部または前記凹部とを備え；
前記平坦部を備える場合には、前記凸部各々の全周囲が前記平坦部によって囲まれ、かつ、前記平坦部各々の全周囲が前記凸部によって囲まれる一方、
前記凹部を備える場合には、前記凸部各々の全周囲が前記凹部によって囲まれ、かつ、前記凹部各々の全周囲が前記凸部によって囲まれる；
ことを特徴とするパネル。
【請求項２】
正面視した場合に、前記複数の凸部と、前記複数の平坦部または前記複数の凹部とが、幅方向及びこの幅方向に直交する長さ方向に沿って交互に配置されていることを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項３】
正面視した場合に、前記各凸部が六角形状を有し、前記各平坦部が三角形状を有することを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項４】
正面視した場合に、前記各凸部が六角形状を有し、前記各凹部が三角形状を有することを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項５】
正面視した場合に、前記複数の凸部及び前記複数の平坦部の両方が四角形状を有することを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項６】
正面視した場合に、前記複数の凸部及び前記複数の凹部の両方が四角形状を有することを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項７】
互いに隣接する前記各凸部の各角部間が、平坦な頂部上面を有するブリッジを介して接続されていることを特徴とする請求項３から請求項６のいずれか１項に記載のパネル。
【請求項８】
前記凸部及び前記凹部を備える場合、
前記凸部の周縁部分に凸部側傾斜面が形成されるとともに、前記凹部の周縁部分に凹部側傾斜面が形成され；
前記凸部側傾斜面及び前記凹部側傾斜面を前記基準面に垂直な断面で見た場合に、これら凸部側傾斜面及び凹部側傾斜面が直線的に連続して繋がっており；
前記凸部側傾斜面の傾斜角度と前記凹部側傾斜面の傾斜角度とが同一である；
ことを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項９】
前記凸部及び前記凹部を備える場合、
前記複数の凸部と前記複数の凹部との平面形状及び平面寸法が同一であることを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項１０】
前記凸部及び前記凹部を備える場合、
前記基準面に対して垂直方向の前記凸部の突出寸法と前記凹部の凹み寸法とが同一であることを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項１１】
前記凸部と、前記平坦部又は前記凹部との全てを含む面材の縁に沿って枠部を備えることを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パネルに関し、詳しくは、全体板状に形成されるとともに少なくとも一方の面側に突出する複数の凸部を有したパネルに関する。
本願は、２０１０年０１月１３日に、日本に出願された特願２０１０−００４８５８号に基づき優先権を主張し、その内容をここに援用する。
【背景技術】
【０００２】
従来、鉄道車両や自動車、航空機、船舶などの輸送機械あるいは建築構造物などに用いられる内装パネルとして、凹凸が千鳥状に設けられた軽量型高剛性パネルが提案されている（例えば、特許文献１参照）。この特許文献１に記載のパネルは、平板状パネルの縦及び横の二方向に凹凸が並んで形成されるとともに、凹凸以外の平坦部が直線的に形成されていない形状となっている。また、自動車の触媒コンバータやマフラーなどの断熱に利用されるヒートインシュレータにおいても、パネル面内の二方向に凸部が並べて配置された構成が提案されている（例えば、特許文献２参照）。これらのパネルでは、パネル面内の二方向に並べて配置された凹凸または凸部が形成されることで、凹凸が形成されていない平板や一方向のみに凹凸が形成された波板などと比較して、同じ板厚でも剛性が高くなっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】日本国特許第２９６０４０２号公報
【特許文献２】日本国特開２００８−１８０１２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、従来のパネルでは、平坦部が直線的に形成されないように凹凸が千鳥状に設けられているが、これらの凹凸を囲んで平坦部が連続して形成されている。これにより、この連続した平坦部がパネル全体の曲げ剛性やねじり剛性に影響し、パネルの高剛性化および軽量化を十分に図ることができないという問題がある。【０００５】
本発明は、簡単な構造で、高剛性化および軽量化を確実に実現することができるパネルの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、上記課題を解決して係る目的を達成するために以下の手段を採用した。
すなわち、
（１）本発明の一態様に係るパネルは、所定の基準面から突出する複数の凸部と、前記基準面と面一をなす複数の平坦部と、前記基準面から凹む複数の凹部とのうち、前記凸部と、前記平坦部または前記凹部とを備え；前記平坦部を備える場合には、前記凸部各々の全周囲が前記平坦部によって囲まれ、かつ、前記平坦部各々の全周囲が前記凸部によって囲まれる一方、前記凹部を備える場合には、前記凸部各々の全周囲が前記凹部によって囲まれ、かつ、前記凹部各々の全周囲が前記凸部によって囲まれる。
（２）上記（１）に記載のパネルは、正面視した場合に、前記複数の凸部と、前記複数の平坦部または前記複数の凹部とが、幅方向及びこの幅方向に直交する長さ方向に沿って交互に配置されていることが好ましい。
（３）上記（１）に記載のパネルは、正面視した場合に、前記各凸部が六角形状を有し、前記各平坦部が三角形状を有することが好ましい。
（４）上記（１）に記載のパネルは、正面視した場合に、前記各凸部が六角形状を有し、前記各凹部が三角形状を有することが好ましい。
（５）上記（１）に記載のパネルは、正面視した場合に、前記複数の凸部及び前記複数の平坦部の両方が四角形状を有することが好ましい。
（６）上記（１）に記載のパネルは、正面視した場合に、前記複数の凸部及び前記複数の凹部の両方が四角形状を有することが好ましい。
（７）上記（３）〜（６）に記載のパネルは、互いに隣接する前記各凸部の各角部間が、平坦な頂部上面を有するブリッジを介して接続されていることが好ましい。
（８）上記（１）に記載のパネルは、前記凸部及び前記凹部を備える場合、前記凸部の周縁部分に凸部側傾斜面が形成されるとともに、前記凹部の周縁部分に凹部側傾斜面が形成され；前記凸部側傾斜面及び前記凹部側傾斜面を前記基準面に垂直な断面で見た場合に、これら凸部側傾斜面及び凹部側傾斜面が直線的に連続して繋がっており；前記凸部側傾斜面の傾斜角度と前記凹部側傾斜面の傾斜角度とが同一である；ことが好ましい。
（９）上記（１）に記載のパネルは、前記凸部及び前記凹部を備える場合、前記複数の凸部と前記複数の凹部との平面形状及び平面寸法が同一であることが好ましい。
（１０）上記（１）に記載のパネルは、前記凸部及び前記凹部を備える場合、前記基準面に対して垂直方向の前記凸部の突出寸法と前記凹部の凹み寸法とが同一であることが好ましい。
（１１）上記（１）に記載のパネルは、前記凸部と、前記平坦部又は前記凹部との全てを含む面材の縁に沿って枠部を備えることが好ましい。
【発明の効果】
【０００７】
上記（１）に記載のパネルによれば、凸部と、平坦部、あるいは、凹部とが、平面的に連続して形成されていない構成である。これにより、パネルの板の厚み方向の立体効果が得られ、パネルの曲げ剛性やねじり剛性を向上させることができる。したがって、格段に高剛性化を図ることができるとともに、薄型化による軽量化を実現することができる。【０００８】
さらに、上記（１）に記載のパネルによれば、平坦部を備える場合には、平坦部の全周囲が複数の凸部に囲まれているので、平坦部が連続的に形成されず、かつ複数の凸部も互いに連続的に形成されていない。さらに、凹部を備える場合には、凹部の全周囲が複数の凸部に囲まれているので、凹部が連続的に形成されず、かつ複数の凸部も互いに連続的に形成されていない。この結果、パネル全体としての曲げや捻れに対して凸部と平坦部あるいは凹部とが幾何学的に作用し、立体効果によって断面性能が高まる。これにより、曲げ剛性やねじり剛性を向上させることができる。従って、平板や波板に対して従来のパネルと比較しても格段に剛性を高めることができ、これによりパネル全体の薄型化を図り、かつ軽量化も実現することができる。
所定の基準面としては、平面でもよいし、円筒面状や球面状、その他、任意の三次元曲面状であってもよい。また、パネルは所定の板厚を有した平板からプレス加工や曲げ加工などの適宜な加工によって成形されてもよいし、凸部や平坦部を含めて一体成形によって製造されてもよい。【０００９】
上記（２）に記載のパネルによれば、パネルに力が加えられたとき、凸部と、平坦部あるいは凹部とが、それぞれ交互に並べて配置されているので、直交した二方向（幅方向及び長さ方向）に力を分散させることができる。これにより、パネルに作用する曲げや捻りに対してパネル全体で抵抗して剛性をさらに高めることができる。【００１０】
上記（３）、上記（４）に記載のパネルによれば、六角形の対辺および対角の方向にバランス良くパネル剛性を高めることができる。
上記（５）、上記（６）に記載のパネルによれば、四角形の対辺および対角の方向にバランス良くパネル剛性を高めることができる。
上記（７）に記載のパネルによれば、隣接する凸部の角部間にブリッジが形成されているため、パネルに力が加えられたとき、このブリッジを介して力が伝達される。これにより、隣り合う凸部同士が直接接続される場合と比較して、応力集中を緩和することができる。【００１１】
上記（８）に記載のパネルによれば、凸部側傾斜面および凹部側傾斜面の傾斜角度が同一であり、凸部側傾斜面および凹部側傾斜面が連続して形成されているので、この連続した傾斜面がリブ（補強材）として機能する。これにより、パネルの断面性能をさらに高めることができる。【００１２】
上記（９）に記載のパネルによれば、凸部と凹部との平面形状及び平面寸法が同一であるため、パネル断面の中間（基準面の近傍）に中立軸が位置する。これにより、パネルの突出している側からの外力およびパネルの凹んでいる側からの外力のいずれに対してもバランスよく抵抗させることができる。【００１３】
上記（１０）に記載のパネルによれば、パネル断面の中間である基準面の近傍に中立軸が位置する。これにより、パネルの突出している側およびパネルの凹んでいる側のいずれの側からの外力に対してもバランスよく抵抗させることができる。さらに、パネルをプレス加工などで成形する場合に、凸部と凹部との絞り寸法を合わせることで、塑性変形に伴う板厚の変化や残留応力などの不均衡を避けることができる。したがって、パネルの強度や変形性能を安定させることができる。【００１４】
上記（１１）に記載のパネルによれば、枠部を備えることにより、パネルの縁部の局所的な変形を抑制し、パネル剛性を向上させることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第１実施形態にかかるパネルを示す斜視図である。
【図２】本発明の第２実施形態にかかるパネルを示す斜視図である。
【図３】本発明の第３実施形態にかかるパネルを示す斜視図である。
【図４】本発明の第４実施形態にかかるパネルを示す斜視図である。
【図５】本発明の第５実施形態にかかるパネルを示す斜視図である。
【図６Ａ】前記第１実施形態にかかるパネルの断面図である。
【図６Ｂ】前記第２実施形態にかかるパネルの断面図である。
【図６Ｃ】前記第３実施形態にかかるパネルの断面図である。
【図６Ｄ】前記第４実施形態にかかるパネルの断面図である。
【図６Ｅ】前記第５実施形態にかかるパネルの断面図である。
【図７Ａ】従来のパネルを示す斜視図である。
【図７Ｂ】従来のパネルを示す斜視図である。
【図７Ｃ】従来のパネルを示す斜視図である。
【図８】従来の他のパネルを示す斜視図である。
【図９Ａ】本発明の実施例に係るＦＥＭ解析の方法を示す断面図である。
【図９Ｂ】本発明の実施例に係るＦＥＭ解析の方法を示す断面図である。
【図１０Ａ】前記実施例における比較例１（Ｎｏ．１）の正面から見た解析モデル図である。
【図１０Ｂ】前記実施例における比較例１（Ｎｏ．１）の断面から見た解析モデル図である。
【図１１Ａ】前記実施例における比較例２（Ｎｏ．２）の正面から見た解析モデル図である。
【図１１Ｂ】前記実施例における比較例２（Ｎｏ．２）の断面から見た解析モデル図である。
【図１２Ａ】前記実施例における比較例３（Ｎｏ．３）の正面から見た解析モデル図である。
【図１２Ｂ】前記実施例における比較例３（Ｎｏ．３）の断面から見た解析モデル図である。
【図１３Ａ】前記実施例における比較例４（Ｎｏ．４）の正面から見た解析モデル図である。
【図１３Ｂ】前記実施例における比較例４（Ｎｏ．４）の断面から見た解析モデル図である。
【図１４Ａ】前記実施例における実施例１（Ｎｏ．５）の正面から見た解析モデル図である。
【図１４Ｂ】前記実施例における実施例１（Ｎｏ．５）の断面から見た解析モデル図である。
【図１５Ａ】前記実施例における実施例２（Ｎｏ．６）の正面から見た解析モデル図である。
【図１５Ｂ】前記実施例における実施例２（Ｎｏ．６）の断面から見た解析モデル図である。
【図１６Ａ】前記実施例における実施例３（Ｎｏ．７）の正面から見た解析モデル図である。
【図１６Ｂ】前記実施例における実施例３（Ｎｏ．７）の断面から見た解析モデル図である。
【図１７Ａ】前記実施例における実施例４（Ｎｏ．８）の正面から見た解析モデル図である。
【図１７Ｂ】前記実施例における実施例４（Ｎｏ．８）の断面から見た解析モデル図である。
【図１８Ａ】前記実施例における実施例５（Ｎｏ．９）の正面から見た解析モデル図である。
【図１８Ｂ】前記実施例における実施例５（Ｎｏ．９）の断面から見た解析モデル図である。
【図１９】前記実施例の曲げモデルにおける剛性比を示すグラフである。
【図２０】前記実施例の捻りモデルにおける剛性比を示すグラフである。
【図２１Ａ】本発明の変形例に係るパネルを示す斜視図である。
【図２１Ｂ】本発明の変形例に係るパネルを示す断面図である。
【図２２Ａ】同変形例に係るパネルのバリエーションを示す斜視図である。
【図２２Ｂ】同変形例に係るパネルのバリエーションを示す斜視図である。
【図２２Ｃ】同変形例に係るパネルのバリエーションを示す斜視図である。
【図２２Ｄ】同変形例に係るパネルのバリエーションを示す斜視図である。
【図２３Ａ】他の変形例に係るパネルを示す斜視図である。
【図２３Ｂ】他の変形例に係るパネルを示す拡大斜視図である。
【図２４Ａ】他の変形例において凸部および凹部の傾斜面部の傾斜角度を変化させた場合の剛性比（曲げ）を示すグラフである。
【図２４Ｂ】他の変形例において凸部および凹部の傾斜面部の傾斜角度を変化させた場合の剛性比（捻り）を示すグラフである。
【図２５Ａ】他の変形例において凸部および凹部の頂面間距離を変化させた場合の剛性比（曲げ）を示すグラフである。
【図２５Ｂ】他の変形例において凸部および凹部の頂面間距離を変化させた場合の剛性比（捻り）を示すグラフである。
【図２６Ａ】他の変形例において頂部平坦部の対角辺長さを変化させた場合の剛性比（曲げ）を示すグラフである。
【図２６Ｂ】他の変形例において頂部平坦部の対角辺長さを変化させた場合の剛性比（捻り）を示すグラフである。
【図２７Ａ】他の変形例においてパネルサイズに対する凸部および凹部のサイズを変化させた場合の剛性比（曲げ）を示すグラフである。
【図２７Ｂ】他の変形例においてパネルサイズに対する凸部および凹部のサイズを変化させた場合の剛性比（捻り）を示すグラフである。
【図２８】頂部平坦部の対角辺長さを変化させた場合の剛性比（曲げ）を示すグラフである。
【図２９】頂部平坦部の対角辺長さを変化させた場合の剛性比（捻り）を示すグラフである。
【図３０】頂部平坦部の対角辺長さを変化させた場合の剛性比（曲げ）を示すグラフである。
【図３１】頂部平坦部の対角辺長さを変化させた場合の剛性比（捻り）を示すグラフである。
【図３２】凸部と凹部とをつなぐ円弧部を示す斜視図である。
【図３３】円弧部の大きさを変化させた場合の剛性比（曲げ）を示すグラフである。
【図３４】円弧部の大きさを変化させた場合の剛性比（捻り）を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の各実施形態を図面に基づいて説明する。
図１〜図６Ｅにおいて、本実施形態のパネル１（１Ａ〜１Ｅ）は、家電製品の筐体や、貨物用コンテナの壁体、建築用の構造体や内外装材、自動車や鉄道車両、航空機、船舶等の車体やシャーシ、各部部品、その他、容器としての缶などに利用され、平面や曲面などの所定の基準面Ｆに沿った全体板状に形成されている。このパネル１は、鋼、ステンレス、アルミ合金等の金属製薄板からプレス加工によって形成されてもよいし、熱可塑性樹脂から射出成形によって形成されてもよい。そして、パネル１は、基準面Ｆに沿った平面部２と、この平面部２の外縁から略直角に折れ曲がった折曲部（枠部）３とを有して形成されている。ここで、パネル１は折曲部３を備えているが、必ずしも備える必要はない。しかしながら、折曲部３を備えることにより、パネル１の縁部の局所的な変形を抑制するという効果を得ることが可能である。
【００１７】
図１および図６Ａに示す第１実施形態のパネル１Ａは、基準面Ｆから突出する複数の凸部４Ａと、基準面Ｆと面一をなす複数の平坦部５Ａとを備えている。
複数の凸部４Ａは、一方側（基準面Ｆに対して垂直方向：図の紙面上方）に突出している。この平坦部５Ａは、突出せずに残った平面部２で構成されている。そして、複数の凸部４Ａ及び複数の平坦部５Ａが、平面部２に沿って並べて配置されている。
凸部４Ａは、正面視した場合（突出方向から見た場合）に、正六角形である上面部４１Ａと、上面部４１Ａの各辺から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延びる傾斜面部（傾斜面）４２Ａとを有した正六角錐台で構成されている。
平坦部５Ａは、３つの凸部４Ａの傾斜面部４２Ａの下端縁によって正三角形状に形成されている。すなわち、この凸部４Ａそれぞれの全周囲は平坦部５Ａによって囲まれ、かつ、平坦部５Ａそれぞれの全周囲は凸部４Ａによって囲まれている。具体的には、平坦部５Ａの全周囲である三辺が３つの凸部４Ａに囲まれており、凸部４Ａの全周囲である六辺が６つの平坦部５Ａに囲まれている。したがって、隣り合う平坦部５Ａ同士が互いに連続しないように、かつ、隣り合う凸部４Ａ同士が互いに連続しないように、凸部４Ａ及び平坦部５Ａが配置されている。
【００１８】
以上の構成により、本実施形態のパネル１Ａは、凸部４Ａと平坦部５Ａとが、平面的に連続して形成されていない構成である。これにより、パネル１Ａの板の厚み方向の立体効果が得られ、パネル１Ａの曲げ剛性やねじり剛性を向上させることができる。したがって、格段に高剛性化を図ることができるとともに、薄型化による軽量化を実現することができる。
【００１９】
図２および図６Ｂに示す第２実施形態のパネル１Ｂは、基準面Ｆから突出する複数の凸部４Ｂと、基準面Ｆから凹む凹部６Ｂとを備えている。
複数の凸部４Ｂは、一方側（基準面Ｆに対して垂直方向；図の紙面上方）に突出し、複数の凹部６Ｂは、一方側とは反対の他方側（図の下方）に凹んでいる。そして、複数の凸部４Ｂ及び複数の凹部６Ｂが、平面部２に沿って並べて配置されている。
凸部４Ｂは、正面視した場合（突出方向から見た場合）に、正六角形である上面部４１Ｂと、側面である傾斜面部４２Ｂとを有した正六角錐台で構成されている。この傾斜面部４２Ｂは、凸部４Ｂの周縁部分に形成され、上面部４１Ｂの各辺から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延び、平面部２に対して傾斜した凸部側傾斜面である。
凹部６Ｂは、正面視した場合に、正三角形の底面部６１Ｂと、側面である傾斜面部６２Ｂとを有した下向きの正三角錐台で構成されている。傾斜面部６２Ｂは、凹部６Ｂの周縁部分に形成され、底面部６１Ｂの各辺から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延び、平面部２に対して傾斜した凹部側傾斜面である。そして、各々の凸部４Ｂの全周囲は、６つの凹部６Ｂによって囲まれている。一方、各々の凹部６Ｂの全周囲は、３つの凸部４Ｂによって囲まれている。
上述した構成により、隣り合う凸部４Ｂ同士が互いに連続しないように、かつ、隣り合う凹部６Ｂ同士が互いに連続しないように配置されている。また、凸部４Ｂの傾斜面部４２Ｂの基準面Ｆに対する傾斜角度α１と、凹部６Ｂの傾斜面部６２Ｂの基準面Ｆに対する傾斜角度α２とが同一である。
さらに、傾斜面部４２Ｂと傾斜面部６２Ｂとを基準面Ｆに垂直な断面で見た場合に、これら傾斜面部４２Ｂと傾斜面部６２Ｂとが直線的に連続して繋がっている。すなわち、同一平面内で連続して形成されている。
【００２０】
以上の構成により、本実施形態のパネル１Ｂは、パネル１Ａと同様に、格段に高剛性化を図ることができるとともに、薄型化による軽量化を実現することができる。
【００２１】
図３および図６Ｃに示す第３実施形態のパネル１Ｃは、基準面Ｆから突出する複数の凸部４Ｃと、平面部２と同一面をなす複数の平坦部５Ｃとを備えている。
複数の凸部４Ｃは、四角形状であり、一方側（基準面Ｆに対して垂直方向：図の紙面上方）に突出している。この平坦部５Ｃは、突出せずに残った平面部２で構成されている。そして、複数の凸部４Ｃ及び複数の平坦部５Ｃが、平面部２に沿って並べて配置されている。
凸部４Ｃは、正面視した場合（突出方向からみた場合）に、正方形（四角形）である上面部４１Ｃと、上面部４１Ｃの各辺から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延びる傾斜面部（傾斜面）４２Ｃとを有した正四角錐台で構成されている。各々の平坦部５Ｃの全周囲は、複数の凸部４Ｃによって囲まれている。具体的には、平坦部５Ｃは、４つ（パネル１の縁では３つ）の凸部４Ｃの傾斜面部４２Ｃの下端縁によって正方形状に形成され、すなわち平坦部５Ｃそれぞれの全周囲である四辺が４つの凸部４Ｃに囲まれている。また、凸部４Ｃそれぞれの全周囲は平坦部５Ｃによって囲まれている。
このような構成により、隣り合う平坦部５Ｃ同士が互いに連続しないように、かつ、隣り合う凸部４Ｃが互いに連続しないように、凸部４Ｃ及び平坦部５Ｃが配置されている。
また、幅方向（Ｘ方向）及びこの幅方向に直交する長さ方向（Ｙ方向）に沿って、複数の凸部４Ｃと複数の平坦部５Ｃとが、基準面Ｆに沿って交互に並べて配置されている。すなわち、市松模様（チェッカー状）に形成されている。
【００２２】
以上の構成により、本実施形態のパネル１Ｃは、パネル１Ａと同様に、格段に高剛性化を図ることができるとともに、薄型化による軽量化を実現することができる。
【００２３】
図４および図６Ｄに示す第４実施形態のパネル１Ｄは、基準面Ｆから突出する複数の凸部４Ｄと、基準面Ｆから凹む複数の凹部６Ｄとを備えている。
複数の凸部４Ｄは、一方側（基準面Ｆに対して垂直方向；図の紙面上方）に突出し、
複数の凹部６Ｄは、一方側とは反対の他方側（図の下方）に凹んでいる。そして、複数の凸部４Ｄ及び複数の凹部６Ｄが、平面部２に沿って並べて配置されている。
凸部４Ｄは、正面視した場合（突出方向から見た場合）に、正方形（四角形）である上面部４１Ｄと、側面である傾斜面部４２Ｄとを有した正四角錐台で構成されている。傾斜面部４２Ｄは、凸部の周縁部分に形成され、上面部４１Ｄの各辺から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延び、平面部２に対して傾斜した凸部側傾斜面である。そして、各々の凸部４Ｄ全周囲は、４つの凹部６Ｄによって囲まれている。一方、各々の凹部６Ｄの全周囲は、４つの凸部４Ｂによって囲まれている。
凹部６Ｄは、正面視した場合（突出方向から見た場合）に、正方形（四角形）である底面部６１Ｄと、側面である傾斜面部６２Ｄとを有した下向きの正四角錐台で構成されている。傾斜面部６２Ｄは、凹部６Ｄの周縁部分に形成され、底面部６１Ｄの各辺から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延び、平面部２に対して傾斜した凹部側傾斜面である。そして、各々の凸部４Ｄの全周囲は、４つの凹部６Ｄにより囲まれ、一方、各々の凹部６Ｄの全周囲は、４つの凸部４Ｄにより囲まれている。
上述した構成により、幅方向（Ｘ方向）及びこの幅方向に直交する長さ方向（Ｙ方向）に沿って、複数の凸部４Ｄ及び複数の凹部６Ｄが、それぞれ交互に並べて配置されている。すなわち、市松模様（チェッカー状）に形成されている。
これにより、隣り合う凸部４Ｄ同士が互いに連続しないように、かつ、隣り合う凹部６Ｄ同士が互いに連続しないように構成されている。また、凸部４Ｄの傾斜面部４２Ｄの基準面Ｆに対する傾斜角度α３と、凹部６Ｄの傾斜面部６２Ｄの基準面Ｆに対する傾斜角度α４とが同一である。さらに、傾斜面部４２Ｄと傾斜面部６２Ｄとを基準面Ｆに垂直な断面で見た場合に、これら傾斜面部４２Ｄと傾斜面部６２Ｄとが直線的に連続して繋がっている。すなわち、同一平面内で連続して形成されている。
【００２４】
以上の構成により、本実施形態のパネル１Ｄは、パネル１Ａと同様に、格段に高剛性化を図ることができるとともに、薄型化による軽量化を実現することができる。
【００２５】
図５および図６Ｅに示す第５実施形態のパネル１Ｅは、基準面Ｆから突出する複数の凸部４Ｅと、基準面Ｆから凹む複数の凹部６Ｅとを備えている。
複数の凸部４Ｅは、一方側（基準面Ｆに対して垂直方向；図の紙面上方）に突出し、
複数の凹部６Ｅは、一方側とは反対の他方側（図の下方）に凹んでいる。そして、複数の凸部４Ｅ及び複数の凹部６Ｅが、平面部２に沿って並べて配置されている。
また、互いに隣接する凸部４Ｅの各角部間（凹部６Ｅの各角部間）に、ブリッジ５１Ｅが形成されている。ブリッジ５１Ｅは、平坦である頂部平坦部（頂部上面）５Ｅを有しており、この頂部平坦部５Ｅは、突出せずかつ凹まずに残った平面部２で構成されている。
凸部４Ｅは、正面視した場合（突出方向から見た場合）に、正方形（四角形）である四隅が面取りされた上面部４１Ｅと、側面である傾斜面部４２Ｅと、上面部４１Ｅの四隅から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延びる隅部傾斜面４３Ｅとを有した八角錐台で構成されている。この傾斜面部４２Ｅは、凸部４Ｅの周辺部分に形成され、上面部４１Ｅの各辺から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延び、平面部２に対して傾斜した凸部側傾斜面である。
凹部６Ｅは、正面視した場合（突出方向から見た場合）に、正方形の四隅が面取りされた底面部６１Ｅと、側面である傾斜面部６２Ｅと、底面部６１Ｅの四隅から平面部２（基準面Ｆ）に延びる隅部傾斜面６３Ｅとを有した下向きの八角錐台で構成されている。傾斜面部６２Ｅは、凹部６Ｅの周縁部分に形成され、底面部６１Ｅの各辺から平面部２（基準面Ｆ）に向かって延び、平面部２に対して傾斜した凹部側傾斜面である。
頂部平坦部５Ｅは、対角に位置する２つの凸部４Ｅと２つの凹部６Ｅとが接近する角部に、隅部傾斜面４３Ｅの下端縁と隅部傾斜面６３Ｅの上端縁とによって正方形状に形成されている。
【００２６】
そして、第５実施形態のパネル１Ｅにおいて、各々の凸部４Ｅの全周囲は、４つの凹部６Ｅによって囲まれ、各々の凹部６Ｅの全周囲は、４つの凸部４Ｅによって囲まれて構成されている。この構成により、幅方向（Ｘ方向）及びこの幅方向に直交する長さ方向（Ｙ方向）に沿って、複数の凸部４Ｅ及び複数の凹部６Ｅが、それぞれ交互に並べて配置されている。すなわち、市松模様（チェッカー状）に形成されている。
これにより、パネル１Ｅは、隣り合う凸部４Ｅ同士が互いに連続しないように、かつ、隣り合う凹部６Ｅ同士が互いに連続しないように構成されている。さらに、頂部平坦部５Ｅの全周囲である四辺が、２つの凸部４Ｅおよび２つの凹部６Ｅによって囲まれており、隣り合う頂部平坦部５Ｅ（ブリッジ５１Ｅ）同士が互いに連続しない構成である。また、凸部４Ｅの傾斜面部４２Ｅの基準面Ｆに対する傾斜角度α５と、凹部６Ｅの傾斜面部６２Ｅの基準面Ｆに対する傾斜角度α６とが同一である。さらに、傾斜面部４２Ｅと傾斜面部６２Ｅとが同一平面内で連続して形成されている。
【００２７】
以上の構成により、本実施形態のパネル１Ｅは、パネル１Ａと同様に、格段に高剛性化を図ることができるとともに、薄型化による軽量化を実現することができる。
また、図１〜図４のパネル１Ａ〜１Ｄに、パネル１Ｅと同様のブリッジ５１Ｅを備えても良い。
【００２８】
ここで、本発明の従来例に係るパネル１０（１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄ）を図７Ａ、図７Ｂ、図７Ｃおよび図８に基づいて説明する。
図７Ａにおいて、パネル１０Ａは、平板状の平面部１２と、この平面部１２の外縁から略直角に折れ曲がった折曲部１３とを有して形成されている。
図７Ｂにおいて、パネル１０Ｂは、平面部１２および折曲部１３と、平面部１２から一方側（図の紙面上方）に突出する複数の凸部１４と、平面部１２において凸部１４が形成されていない平坦部１５とを有して形成されている。
図７Ｃにおいて、パネル１０Ｃは、平面部１２、折曲部１３、複数の凸部１４および平坦部１５と、平面部１２から他方側（図の下方）に凹む複数の凹部１６とを有して形成されている。
図８において、パネル１０Ｄは、平面部１２および折曲部１３と、平面部１２から一方側（図の紙面上方）に突出する複数の凸部１４Ｄとを有して形成され、凸部１４Ｄは、平面正方形状の四角錐とされ、隣り合う凸部１４Ｄの辺同士が接して並べて配置されている。
【実施例】
【００２９】
以下、本実施形態のパネル１と従来のパネル１０とについて、パネル剛性を検討した結果について説明する。
ここでは、前記実施形態のパネル１Ａ〜１Ｅを実施例とし、従来のパネル１０Ａ〜１０Ｄを比較例とし、各パネルをモデル化したＦＥＭ解析を実施してパネル剛性を算出した。なお、ＦＥＭ解析モデルとしては、図９Ａに示すように、各パネル１，１０の４つの角および四辺の中央を支持してパネル中央に荷重を与える曲げモデルと、図９Ｂに示すように、各パネル１，１０の３つの角を支持して他の角に荷重を与える捻りモデルとを用いた。また、各モデルのパネル１，１０において、折曲部３，１３の高さは１５mmとし、その端縁２３同士は連結されていない構成とした。また、各モデルの凹凸の配置及び寸法を図１０Ａ〜図１８Ｂに示す。なお、モデル寸法はパネル１，１０の板厚中心寸法で表記している。また、解析結果を図１９及び図２０に示す。【００３０】
〔解析モデル〕
実施例および比較例に共通する解析モデルの諸元および解析条件は、以下の通りである。
・パネルサイズ：２８５mm×２８５mm
・パネル板厚：０．６mm（パネル材質は鋼を想定）
・荷重位置：曲げモデルでは、パネル中央の２０mm×２０mmの範囲とし、捻りモデルでは、支持しない１つの角の１点である（図９中に白抜き矢印で表示）。
・作用荷重：１０Ｎ【００３１】
〔比較例〕
比較例１は、図７Ａに示すパネル１０Ａを用い、解析モデルの形状を図１０に示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．１と表記する。
比較例２は、図７Ｂに示すパネル１０Ｂを用い、解析モデルの凹凸の配置及び寸法を図１１Ａ，１１Ｂに示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．２と表記する。この比較例２では、隣り合う凸部１４の中心間隔が３４．６４mmであり、中心点が正三角形の頂点となるように配置する。各凸部１４の円錐台頂面の直径が２４mmであり、円錐台底面の直径が３０mmであり、平面部１２からの凸部１４の突出寸法が３mmであり、凸部１４の円錐台状の傾斜角度が４５°である。
比較例３は、図７Ｃに示すパネル１０Ｃを用い、解析モデルの凹凸の配置及び寸法を図１２Ａ，１２Ｂに示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．３と表記する。この比較例３では、隣り合う凸部１４および凹部１６の中心間隔が３４．６４mmであり、中心点が正三角形の頂点となるように配置する。各凸部１４および凹部１６の円錐台頂面の直径が２７mmであり、円錐台底面の直径が３０mmであり、平面部１２からの凸部１４の突出寸法および凹部１６の凹み寸法がそれぞれ１．５mmである。また、凸部１４と凹部１６の円錐台頂面の距離が３mmであり、凸部１４および凹部１６の円錐台状の傾斜角度が４５°である。
比較例４は、図８に示すパネル１０Ｄを用い、解析モデルの凹凸の配置及び寸法を図１３Ａ，１３Ｂに示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．４と表記する。この比較例４では、隣り合う凸部１４Ｄの中心間隔が３０mmであり、つまり各凸部１４Ｄの平面寸法が３０mm×３０mmであり、平面部１２からの凸部１４Ｄの突出寸法つまり四角錐の頂点の高さが３mmである。【００３２】
〔実施例〕
実施例１は、図１および図６Ａに示すパネル１Ａを用い、解析モデルの凹凸の配置及び寸法を図１４Ａ，１４Ｂに示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．５と表記する。この実施例１のパネル１Ａでは、隣り合う凸部４Ａの中心間隔が３４．６４mmであり、中心点が正三角形の頂点となるように配置し、各凸部４Ａの六角錐台の頂面の対辺の距離が２４mmであり、六角錐台底面の対辺の距離が３０mmであり、六角錐台の底面に囲まれた平面正三角形が各平坦部５Ａである。さらに、平面部２からの凸部４Ａの突出寸法が３mmであり、基準面Ｆに対する凸部４Ａの傾斜面部４２Ａの傾斜角度が４５°である。
実施例２は、図２および図６Ｂに示すパネル１Ｂを用い、解析モデルの凹凸の配置及び寸法を図１５Ａ，１５Ｂに示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．６と表記する。この実施例２のパネル１Ｂでは、隣り合う凸部４Ｂの中心間隔が３４．６４mmであり、中心点が正三角形の頂点となるように配置し、各凸部４Ｂの六角錐台頂面の対辺の距離が２７mmであり、六角錐台底面の対辺の距離が３０mmである。また、六角錐台底面に囲まれた領域に各凹部６Ｂとなる三角錐台を設けた。また、平面部２からの凸部４Ｂの突出寸法が１．５mmであり、平面部２からの凹部６Ｂの凹み寸法が１．５mmである。また、凸部４Ｂの六角錐台頂面と凹部６Ｂの三角錐台頂面の距離が３mmであり、基準面Ｆに対する凸部４Ａの傾斜面部４２Ｂおよび凹部６Ｂの傾斜面部６２Ｂの傾斜角度がそれぞれ４５°である。【００３３】
実施例３は、図３および図６Ｃに示すパネル１Ｃを用い、解析モデルの凹凸の配置及び寸法を図１６Ａ，１６Ｂに示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．７と表記する。この実施例３のパネル１Ｃでは、隣り合う凸部４Ｃの中心間隔が３０mmであり、つまり平面正方形の各凸部４Ｃの四角錐台底面の各辺長さが３０mmであり、四角錐台の頂面の各辺長さが２４mmである。さらに、平面部２からの凸部４Ｃの突出寸法が３mmであり、基準面Ｆに対する凸部４Ｃの傾斜面部４２Ｃの傾斜角度が４５°である。
実施例４は、図４および図６Ｄに示すパネル１Ｄを用い、解析モデルの凹凸の配置及び寸法を図１７Ａ，１７Ｂに示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．８と表記する。この実施例４のパネル１Ｄでは、隣り合う凸部４Ｄの中心間隔が３０mmであり、つまり平面正方形の各凸部４Ｄの四角錐台の底面の各辺長さが３０mmであり、四角錐台頂面の各辺長さが２７mmであり、凹部６Ｄの四角錐台底面の各辺長さが３０mmであり、四角錐台頂面の各辺長さが２７mmである。さらに、平面部２からの凸部４Ｄの突出寸法が１．５mmであり、平面部２からの凹部６Ｄの凹み寸法が１．５mmである。また、凸部４Ｄの四角錐台頂面と凹部６Ｄの四角錐台頂面の距離が３mmであり、基準面Ｆに対する凸部４Ｄの傾斜面部４２Ｄおよび凹部６Ｄの傾斜面部６２Ｄの傾斜角度がそれぞれ４５°である。
本実施例４では、凸部４Ｄと凹部６Ｄとの平面形状及び平面寸法が同一である。これにより、パネルの突出している側からの外力およびパネルの凹んでいる側からの外力のいずれに対してもバランスよく抵抗させることができる。
さらに、本実施例４では、基準面に対して垂直方向の凸部の突出寸法と凹部の凹み寸法とが同一である。この場合も、パネルの突出している側およびパネルの凹んでいる側のいずれの側からの外力に対してもバランスよく抵抗させることができる。【００３４】
実施例５は、図５および図６Ｅに示すパネル１Ｅを用い、解析モデルの凹凸の配置及び寸法を図１８に示す。また、解析結果のグラフ（図１９，図２０）では、Ｎｏ．９と表記する。この実施例５のパネル１Ｅでは、隣り合う凸部４Ｅの中心間隔が３０mmであり、つまり平面略正方形の各凸部４Ｅの四角錐台の底面の各辺長さが３０mmであり、四角錐台の頂面の各辺長さを２７mmとし、凹部６Ｅの四角錐台の底面の各辺長さが３０mmであり、四角錐台の頂面の各辺長さが２７mmである。さらに、平面部２からの凸部４Ｅの突出寸法が１．５mmであり、平面部２からの凹部６Ｅの凹み寸法が１．５mmである。また、凸部４Ｅの四角錐台の頂面と凹部６Ｅの四角錐台の頂面の距離が３mmであり、基準面Ｆに対する凸部４Ｅの傾斜面部４２Ｅおよび凹部６Ｅの傾斜面部６２Ｅの傾斜角度がそれぞれ４５°である。また、実施例５のパネル１Ｅでは、凸部４Ｅおよび凹部６Ｅの面取り寸法が１．５mmであり、つまり平面正方形の各頂部平坦部５Ｅの各対角辺長さが３mmであり、基準面Ｆに対する隅部傾斜面４３Ｅおよび隅部傾斜面６３Ｅの傾斜角度がそれぞれ４５°である。【００３５】
図１９、図２０にＦＥＭ解析結果を示す。図１９は、曲げモデルにおける剛性比を示すグラフであり、比較例１のパネル１０Ａにおけるパネル中央の鉛直変位を、各実施例および比較例のパネル１，１０におけるパネル中央の鉛直変位で除した値が示されている。図２０は、捻りモデルにおける剛性比を示すグラフであり、比較例１のパネル１０Ａにおける荷重位置の鉛直変位を、各実施例および比較例のパネル１，１０における荷重位置の鉛直変位で除した値が示されている。すなわち、図１９、２０に、凹凸を有さない比較例１のパネル１０Ａに対し、実施例１〜５のパネル１Ａ〜１Ｅおよび比較例２〜４のパネル１０Ｂ〜１０Ｄの曲げ剛性および捻り剛性が増加した割合を示す。図１９、２０の縦軸は剛性比である。【００３６】
図１９に示すように、比較例１のパネル１０Ａ（Ｎｏ．１）に対し、比較例２〜４のパネル１０Ｂ〜１０Ｄ（Ｎｏ．２，３，４）の曲げ剛性は、１．９倍〜２．３２倍だけ増加し、実施例１〜３のパネル１Ａ〜１Ｃ（Ｎｏ．５〜７）の曲げ剛性は、２．３５倍〜２．７５倍だけ増加している。一方、実施例４、５のパネル１Ｄ，１Ｅ（Ｎｏ．８，９）の曲げ剛性は、比較例１のパネル１０Ａに対して３．９８倍、３．７４倍と、４倍近くまで増加している。このように、本発明の実施形態にかかる実施例１〜３のパネル１Ａ〜１Ｃでは、従来の凹凸を有したパネル１０Ｂ，１０Ｃ（比較例２、３）と同程度以上に曲げ剛性が増加することが分かった。さらに、本発明の実施形態にかかる実施例４、５のパネル１Ｄ，１Ｅでは、従来のパネル１０Ｂ，１０Ｃと比較して１．６〜１．９倍程度まで曲げ剛性が増加することが分かった。【００３７】
図２０に示すように、比較例１のパネル１０Ａ（Ｎｏ．１）に対し、比較例２〜４のパネル１０Ｂ〜１０Ｄ（Ｎｏ．２，３，４）の捻り剛性は、１．１８倍〜１．５８倍だけ増加し、実施例１〜３のパネル１Ａ〜１Ｃ（Ｎｏ．５〜７）の捻り剛性は、１．４９倍〜１．５６倍だけ増加している。一方、実施例４、５のパネル１Ｄ，１Ｅ（Ｎｏ．８，９）の捻り剛性は、比較例１のパネル１０Ａに対して３．２６倍、３．３４倍と、３倍以上に増加している。このように、本発明の実施形態にかかる実施例１〜３のパネル１Ａ〜１Ｃでは、従来の凹凸を有したパネル１０Ｂ，１０Ｃ（比較例２、３）と同程度に捻り剛性が増加することが分かった。さらに、本発明の実施形態にかかる実施例４、５のパネル１Ｄ，１Ｅでは、従来のパネル１０Ｂ，１０Ｃと比較して２．１〜２．２倍程度まで捻り剛性が増加することが分かった。【００３８】
以上の実施例によって以下の知見が得られた。
すなわち、平面部１２や平坦部１５が連続する比較例に比べて、平坦部５Ａ，５Ｃ，頂部平坦部５Ｅが連続せず、かつ凸部４Ａ〜４Ｅ同士や凹部６Ｂ，６Ｄ，６Ｅ同士も互いに連続しない実施例１〜５のパネルでは、曲げ剛性および捻り剛性を増加させることができる。特に、凸部４Ｄ，４Ｅと凹部６Ｄ，６Ｅとが市松模様に並べて配置された実施例４，５において、曲げ剛性および捻り剛性の増加率が大きく、格段に高剛性化を図ることができる。【００３９】
前記実施例で示したパネル１の各部寸法は例示に過ぎず、用途に応じて適宜に変更することができる。前記実施例からさらにパネル１の各部寸法を変更した場合の効果について、図２１Ａ〜図２７Ｂ、表１〜１０に基づいて説明する。ここで、パネル１の各部寸法は、図２１Ａ〜２３Ｂに示す記号として定義する。図２１Ａ〜２２Ｄにおける各部寸法は、凸部の四角錐台頂面と凹部の四角錐台頂面の距離Ｈ、板厚ｔ、凸部および凹部の四角錐台底面の各辺長さＪ、基準面Ｆに対する凸部および凹部の傾斜面部の傾斜角度θ、凹凸の数ｍ、パネル周囲の平面部を除いたパネルサイズＬ、パネルサイズＬ’を表す。また、図２３Ａ，２３Ｂにおける各部寸法は、四角錐台底面の各辺長さＪ、頂部平坦部の対角辺長さＫを表す。【００４０】
実施例４のパネル形状を基本に、表１、２に示すパネルの各部寸法を用いて、傾斜角度θを変化させた場合の曲げ剛性および捻り剛性の各剛性比（比較例１と同様に凹凸のないパネルを比較基準）を図２４Ａ，２４Ｂに示す。ここで、表１、２は、それぞれ凸部および凹部の傾斜角度θを変化させた場合の曲げ剛性比（表１）および捻り剛性比(表２)を示す。θ＝５．７°〜９０°の各形状において、傾斜角度θがいずれであっても、曲げ剛性および捻り剛性の向上が認められる。また、θ＝１０°〜９０°の範囲では曲げ剛性比および捻り剛性比が概ね３倍以上と顕著に剛性が向上しており、さらに、θ＝４５°〜７５°の範囲では、曲げ剛性が３．８倍、捻り剛性が３．３倍以上と大きく剛性が向上している。すなわち、本実施例４のパネルにおいて、傾斜角度θに関わらず、剛性比の高いパネルを提供することができる。【００４１】
実施例４のパネル形状を基本に、表３〜８に示すパネルの各部寸法を用いて、凸部の四角錐台の頂面と凹部の四角錐台の頂面の距離Ｈを変化させた場合の曲げ剛性および捻り剛性の各剛性比（凹凸のないパネルを比較基準）を図２５に示す。ここで、表３〜８は、それぞれ凸部および凹部の凸部および凹部の四角錐台の頂面の距離Ｈを変化させた場合の曲げ剛性比（表３，５，７）および捻り剛性比(表４，６，８)を示し、表３〜４は板厚ｔ＝０．３mm、表５〜６は板厚ｔ＝０．６mm、表７〜８は板厚ｔ＝１．０mmとしている。多少の増減はあるものの、いずれの板厚においてもＨ／Ｌ≧０．００５の範囲で曲げ剛性および捻り剛性とも概ね２倍、Ｈ／Ｌ≧０．０１の範囲では曲げ剛性および捻り剛性とも概ね３倍に向上している。なお、板厚ｔと距離Ｈの関係については、何れの板厚ｔと距離Ｈの関係においても剛性の向上が見られる。ここでは、概ねＨ≧ｔ以上、すなわちＨ／ｔ≧１．０の範囲において、特に剛性が向上する傾向が見られる。【００４２】
実施例５のパネル形状を基本に、表９、１０に示すパネルの各部寸法を用いて、頂部平坦部の対角辺長さＫを変化させた場合の曲げ剛性および捻り剛性の各剛性比（凹凸のないパネルを比較基準）を図２６Ａ，２６Ｂに示す。ここで、表９、１０は、それぞれ頂部平坦部の対角辺長さＫを変化させた場合の曲げ剛性比（表９）および捻り剛性比(表１０)を示す。Ｋ／Ｊ＝０〜０．９の範囲において、曲げ剛性および捻り剛性の向上が認められ、特に、Ｋ／Ｊ＝０〜０．６の範囲では剛性比が概ね３倍以上に顕著に剛性が向上している。【００４３】
実施例４のパネル形状を基本に、表１１、１２に示すパネルの各部寸法を用いて、パネルサイズＬに対する凸部および凹部の四角錐台の底面の各辺長さＪの比（凹凸の数ｍの逆数に相当）を変化させた場合の曲げ剛性および捻り剛性の各剛性比（凹凸のないパネルを比較基準）を図２７Ａ，２７Ｂに示す。ここで、表１１は、曲げ剛性比を示し、表１２は、捻り剛性比を示す。なお、剛性比は、各モデルのパネルサイズが異なるため、パネルサイズＬ＝２７０mm（Ｌ’＝２８５mm）のモデルに作用荷重１０Ｎを負荷した時の曲げ変形によるたわみ角および捻り変形による捻り角と、同等のたわみ角および捻り角となる変形域の剛性に基づき比較している。
Ｊ／Ｌ≦０．５の範囲において、曲げ剛性および捻り剛性の向上が認められる。ここでは、Ｊ／Ｌ＝０．５、すなわち凸部が２つ、凹部が２つからなる最小数の凹凸の組合せからなる市松状においても剛性に向上が見られる。すなわち、凸部または凹部の配置の特殊形態として、凸部と凹部とが相互に４辺を囲む構成以外にも、凸部または凹部の周囲辺のうち２辺は、四角錐台の頂面と面が異なる平坦部で囲まれていてもよい。【００４４】
【表１】
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【００４５】
【表２】
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【００４６】
【表３】
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【００４７】
【表４】
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【００４８】
【表５】
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【００４９】
【表６】
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【００５０】
【表７】
2011087047.tif 000009
【００５１】
【表８】
2011087047.tif 000010
【００５２】
【表９】
2011087047.tif 000011
【００５３】
【表１０】
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【００５４】
【表１１】
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【００５５】
【表１２】
2011087047.tif 000014
【００５６】
以上のように、本実施形態のパネル１では、Ｈ／Ｌ≧０．００５、Ｈ／ｔ≧１．０、θ＝５．７°〜９０°、Ｋ／Ｊ＝０〜０．９、Ｊ／Ｌ≦０．５であれば、より好適なパネルを構成することができる。【００５７】
実施例５のパネル形状を基本に、図２３Ｂに示す頂部平坦部５Ｅの対角辺長さＫ及び傾斜面部４２Ｅ（６２Ｅ）の傾斜角度θを変化させた場合の曲げ剛性および捻り剛性の各剛性比（凹凸のないパネルを比較基準）を図２８、２９、３０、３１に示す。頂部平坦部５Ｅの対角辺長さＫの値は、それぞれＫ＝０，３，６，１５，２１，２４，２７である。また、傾斜面部４２Ｅ（６２Ｅ）の傾斜角度θは、表１３〜４０に示す値としている。
図２８（Ｈ＝３、曲げ）及び図２９（Ｈ＝３、捻り）は、図１８に示す凸部の頂面と凹部の頂面の距離Ｈが３．０ｍｍの場合の剛性比（曲げ）の表１３（Ｋ＝０）〜表１９（Ｋ＝２７）及び剛性比（捻り）の表２０（Ｋ＝０）〜表２６（Ｋ＝２７）のグラフである。また、図３０（Ｈ＝６、曲げ）及び図３１（Ｈ＝６、捻り）は、突出寸法（距離）Ｈが６．０ｍｍの場合の剛性比（曲げ）の表２７（Ｋ＝０）〜表３３（Ｋ＝２７）及び剛性比（捻り）の表３４（Ｋ＝０）〜表４０（Ｋ＝２７）のグラフである。頂部平坦部５Ｅの面積Ｓ３と傾斜部（傾斜面部４２Ｅ（６２Ｅ）と隅部傾斜面４３Ｅの和）の面積Ｓ４の総和を、上面部４１Ｅの面積Ｓ１と底面部６１Ｅの面積Ｓ２の総和で除算した値を横軸とし、縦軸を曲げ剛性および捻り剛性の各剛性比としたグラフを図２８〜図３１に示す。ここで、上面部４１Ｅの面積Ｓ１、底面部６１Ｅの面積Ｓ２、頂部平坦部５Ｅの面積Ｓ３は表面積であり、傾斜部（傾斜面部４２Ｅ（６２Ｅ）と隅部傾斜面４３Ｅの和）の面積Ｓ４は、傾斜面部４２Ｅ（６２Ｅ）と隅部傾斜面４３Ｅを上面から投影したときの基準面Ｆに投影される投影面積である。【００５８】
【表１３】
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【００５９】
【表１４】
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【００６０】
【表１５】
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【００６１】
【表１６】
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【００６２】
【表１７】
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【００６３】
【表１８】
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【００６４】
【表１９】
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【００６５】
【表２０】
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【００６６】
【表２１】
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【００６７】
【表２２】
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【００６８】
【表２３】
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【００６９】
【表２４】
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【００７０】
【表２５】
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【００７１】
【表２６】
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【００７２】
【表２７】
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【００７３】
【表２８】
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【００７４】
【表２９】
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【００７５】
【表３０】
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【００７６】
【表３１】
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【００７７】
【表３２】
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【００７８】
【表３３】
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【００７９】
【表３４】
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【００８０】
【表３５】
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【００８１】
【表３６】
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【００８２】
【表３７】
2011087047.tif 000039
【００８３】
【表３８】
2011087047.tif 000040
【００８４】
【表３９】
2011087047.tif 000041
【００８５】
【表４０】
2011087047.tif 000042
【００８６】
図２８〜図３１から分かるように、頂部平坦部５Ｅの対角辺長さＫ及び傾斜面部４２Ｅ（６２Ｅ）の傾斜角度θの値により剛性比が変化する。設計上で最適な対角辺長さＫや傾斜角度θの値を求めることができるが、パネルに利用する素材の特性、また、凸部や凹部を設けたパネルを成形する際の二次加工性の確保のため、好適なＫやθの値は変わる。このように対角辺長さＫや傾斜角度θの値が変化した場合でも、（頂部平坦部面積＋傾斜部面積）／（上面部面積＋底面部面積）の値が１．０以下では、変曲点を含む剛性比の最大値を確保することができる。したがって、パネルの素材特性や要求される二次加工性が変化しても、優れたパネル剛性を確保することができる。
また、実施例５のパネル形状を基本としたが、実施例１〜４のパネルを用いても同様の効果を得ることができる。【００８７】
実施例４のパネル形状を基本に、表４１、表４２に示すパネルの各部寸法を用いて、図３２に示すように凹部と凸部とをつなぐ傾斜面部の交差に円弧部（半径Ｒ＝ｒ×ｔ）を設け、板厚ｔに対する円弧部の半径Ｒの比ｒを変化させた場合の曲げ剛性および捻り剛性の各剛性比（比較例１と同様に凹凸のないパネルを比較基準）を図３３、図３４に示す。【００８８】
【表４１】
2011087047.tif 000043
【００８９】
【表４２】
2011087047.tif 000044
図３３及び図３４から分かるように、ｒの値を０から２２まで変化させても、曲げ剛性、捻り剛性が向上しており、パネルに利用する素材の材質に応じて交差部のｒを適宜設定しても、剛性が向上する効果が得られることが分かる。すなわち、平坦部を設ける代わりに円弧部を設けることにより、平坦部を設けた場合と同様の効果を得ることができる。また、円弧部の形成は加工が容易であるという利点も有している。【００９０】
なお、本発明は、前記実施形態のみに限定される構成ではなく、本発明の目的を達成できる他の構成等を含み、以下に示すような変形等も本発明に含まれる。
例えば、前記実施形態では、パネル１の基準面Ｆが平面である場合を説明したが、基準面Ｆは平面のみに限らず、円筒面状や球面状、緩やかな湾曲状、その他任意の三次元曲面状であってもよい。さらに、パネル１の形状としても、矩形状のみに限らず、任意の形状を有したパネルが利用可能である。また、凸部や凹部、平坦部の平面形状としても、前記実施形態のみに限定されなく、任意の形状とすることができる。凸部と凹部は必ずしも基準面から一方側への突出と他方側への凹みにより形成されなくてもよく、一方側への突出のみ、または他方側への凹みのみにより、結果として目的とする凹凸の配置及び寸法を有するパネルを得ることができる。
また、凸部および凹部の四角錐台の頂面の距離Ｈは、必ずしも板厚より大きくなくてもよく、板厚ｔよりＨが小さいパネルとすることもできる。
また、凹凸を形成するための板の折り曲げ半径は、パネルに利用する素材の材質に応じて適宜設定することができる。【００９１】
その他、本発明を実施するための最良の構成、方法などは、以上の記載で開示されているが、本発明は、これらのみに限定されない。すなわち、本発明は、主に特定の実施形態に関して特に図示され、かつ説明されているが、本発明の技術的思想および目的の範囲から逸脱することなく、以上述べた実施形態に対し、形状、材質、数量、その他の詳細な構成において、当業者が様々な変形を加えることができる。
従って、上記に開示した形状、材質などを限定した記載は、本発明の理解を容易にするために例示的に記載したパネルであり、本発明はこれらのみに限定されない。したがって、それらの形状、材質などの限定の一部もしくは全部の限定を外した部材の名称での記載は、本発明に含まれる。
【産業上の利用可能性】
【００９２】
本発明によれば、簡単な構造で、高剛性化および軽量化を確実に実現することができるパネルを提供することができる。
【符号の説明】
【００９３】
１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ，１Ｅ…パネル
４Ａ，４Ｂ，４Ｃ，４Ｄ，４Ｅ…凸部
５Ａ，５Ｃ…平坦部
５Ｅ…頂部平坦部（頂部上面）
６，６Ｂ，６Ｄ，６Ｅ…凹部
４２Ａ，４２Ｂ，４２Ｃ，４２Ｄ，４２Ｅ…傾斜面部（凸部側傾斜面）
５１Ｅ…ブリッジ
６２Ｂ，６２Ｄ，６２Ｅ…傾斜面部（凹部側傾斜面）
Ｆ…基準面
【図１】
2011087047.tif 000045
【図２】
2011087047.tif 000046
【図３】
2011087047.tif 000047
【図４】
2011087047.tif 000048
【図５】
2011087047.tif 000049
【図６Ａ】
2011087047.tif 000050
【図６Ｂ】
2011087047.tif 000051
【図６Ｃ】
2011087047.tif 000052
【図６Ｄ】
2011087047.tif 000053
【図６Ｅ】
2011087047.tif 000054
【図７Ａ】
2011087047.tif 000055
【図７Ｂ】
2011087047.tif 000056
【図７Ｃ】
2011087047.tif 000057
【図８】
2011087047.tif 000058
【図９Ａ】
2011087047.tif 000059
【図９Ｂ】
2011087047.tif 000060
【図１０Ａ】
2011087047.tif 000061
【図１０Ｂ】
2011087047.tif 000062
【図１１Ａ】
2011087047.tif 000063
【図１１Ｂ】
2011087047.tif 000064
【図１２Ａ】
2011087047.tif 000065
【図１２Ｂ】
2011087047.tif 000066
【図１３Ａ】
2011087047.tif 000067
【図１３Ｂ】
2011087047.tif 000068
【図１４Ａ】
2011087047.tif 000069
【図１４Ｂ】
2011087047.tif 000070
【図１５Ａ】
2011087047.tif 000071
【図１５Ｂ】
2011087047.tif 000072
【図１６Ａ】
2011087047.tif 000073
【図１６Ｂ】
2011087047.tif 000074
【図１７Ａ】
2011087047.tif 000075
【図１７Ｂ】
2011087047.tif 000076
【図１８Ａ】
2011087047.tif 000077
【図１８Ｂ】
2011087047.tif 000078
【図１９】
2011087047.tif 000079
【図２０】
2011087047.tif 000080
【図２１Ａ】
2011087047.tif 000081
【図２１Ｂ】
2011087047.tif 000082
【図２２Ａ】
2011087047.tif 000083
【図２２Ｂ】
2011087047.tif 000084
【図２２Ｃ】
2011087047.tif 000085
【図２２Ｄ】
2011087047.tif 000086
【図２３Ａ】
2011087047.tif 000087
【図２３Ｂ】
2011087047.tif 000088
【図２４Ａ】
2011087047.tif 000089
【図２４Ｂ】
2011087047.tif 000090
【図２５Ａ】
2011087047.tif 000091
【図２５Ｂ】
2011087047.tif 000092
【図２６Ａ】
2011087047.tif 000093
【図２６Ｂ】
2011087047.tif 000094
【図２７Ａ】
2011087047.tif 000095
【図２７Ｂ】
2011087047.tif 000096
【図２８】
2011087047.tif 000097
【図２９】
2011087047.tif 000098
【図３０】
2011087047.tif 000099
【図３１】
2011087047.tif 000100
【図３２】
2011087047.tif 000101
【図３３】
2011087047.tif 000102
【図３４】
2011087047.tif 000103
【手続補正書】
【提出日】平成23年6月17日(2011.6.17)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の基準面から突出する複数の凸部と、前記基準面と面一をなす複数の平坦部と、前記基準面から凹む複数の凹部とのうち、前記凸部と、前記平坦部または前記凹部とを備え；
前記平坦部を備える場合には、前記凸部各々の全周囲が前記平坦部によって囲まれ、かつ、前記平坦部各々の全周囲が前記凸部によって囲まれる一方、
前記凹部を備える場合には、前記凸部各々の全周囲が前記凹部によって囲まれ、かつ、前記凹部各々の全周囲が前記凸部によって囲まれ；
互いに隣接する前記各凸部の各角部間が、平坦な頂部上面、あるいは、曲面を有する頂部上面を有するブリッジを介して接続されている；
ことを特徴とするパネル。
【請求項２】
正面視した場合に、前記複数の凸部と、前記複数の平坦部または前記複数の凹部とが、幅方向及びこの幅方向に直交する長さ方向に沿って交互に配置されていることを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項３】
正面視した場合に、前記各凸部が六角形状を有し、前記各平坦部が三角形状を有することを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項４】
正面視した場合に、前記各凸部が六角形状を有し、前記各凹部が三角形状を有することを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項５】
正面視した場合に、前記複数の凸部及び前記複数の平坦部の両方が四角形状を有することを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項６】
正面視した場合に、前記複数の凸部及び前記複数の凹部の両方が四角形状を有することを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項７】
（削除）
【請求項８】
前記凸部及び前記凹部を備える場合、
前記凸部の周縁部分に凸部側傾斜面が形成されるとともに、前記凹部の周縁部分に凹部側傾斜面が形成され；
前記凸部側傾斜面及び前記凹部側傾斜面を前記基準面に垂直な断面で見た場合に、これら凸部側傾斜面及び凹部側傾斜面が直線的に連続して繋がっており；
前記凸部側傾斜面の傾斜角度と前記凹部側傾斜面の傾斜角度とが同一である；
ことを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項９】
前記凸部及び前記凹部を備える場合、
前記複数の凸部と前記複数の凹部との平面形状及び平面寸法が同一であることを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項１０】
前記凸部及び前記凹部を備える場合、
前記基準面に対して垂直方向の前記凸部の突出寸法と前記凹部の凹み寸法とが同一であることを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項１１】
前記凸部と、前記平坦部又は前記凹部との全てを含む面材の縁に沿って枠部を備えることを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００２】
されている。これにより、この連続した平坦部がパネル全体の曲げ剛性やねじり剛性に影響し、パネルの高剛性化および軽量化を十分に図ることができないという問題がある。
［０００５］
本発明は、簡単な構造で、高剛性化および軽量化を確実に実現することができるパネルの提供を目的とする。
課題を解決するための手段
［０００６］
本発明は、上記課題を解決して係る目的を達成するために以下の手段を採用した。
すなわち、
（１）本発明の一態様に係るパネルは、所定の基準面から突出する複数の凸部と、前記基準面と面一をなす複数の平坦部と、前記基準面から凹む複数の凹部とのうち、前記凸部と、前記平坦部または前記凹部とを備え；前記平坦部を備える場合には、前記凸部各々の全周囲が前記平坦部によって囲まれ、かつ、前記平坦部各々の全周囲が前記凸部によって囲まれる一方、前記凹部を備える場合には、前記凸部各々の全周囲が前記凹部によって囲まれ、かつ、前記凹部各々の全周囲が前記凸部によって囲まれ、互いに隣接する前記各凸部の各角部間が、平坦な頂部上面、あるいは、曲面を有する頂部上面を有するブリッジを介して接続されている。
（２）上記（１）に記載のパネルは、正面視した場合に、前記複数の凸部と、前記複数の平坦部または前記複数の凹部とが、幅方向及びこの幅方向に直交する長さ方向に沿って交互に配置されていることが好ましい。
（３）上記（１）に記載のパネルは、正面視した場合に、前記各凸部が六角形状を有し、前記各平坦部が三角形状を有することが好ましい。
（４）上記（１）に記載のパネルは、正面視した場合に、前記各凸部が六角形状を有し、前記各凹部が三角形状を有することが好ましい。
（５）上記（１）に記載のパネルは、正面視した場合に、前記複数の凸部及び前記複数の平坦部の両方が四角形状を有することが好ましい。
（６）上記（１）に記載のパネルは、正面視した場合に、前記複数の凸部及び前記複数の凹部の両方が四角形状を有することが好ましい。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００３】
（８）上記（１）に記載のパネルは、前記凸部及び前記凹部を備える場合、前記凸部の周縁部分に凸部側傾斜面が形成されるとともに、前記凹部の周縁部分に凹部側傾斜面が形成され；前記凸部側傾斜面及び前記凹部側傾斜面を前記基準面に垂直な断面で見た場合に、これら凸部側傾斜面及び凹部側傾斜面が直線的に連続して繋がっており；前記凸部側傾斜面の傾斜角度と前記凹部側傾斜面の傾斜角度とが同一である；ことが好ましい。
（９）上記（１）に記載のパネルは、前記凸部及び前記凹部を備える場合、前記複数の凸部と前記複数の凹部との平面形状及び平面寸法が同一であることが好ましい。
（１０）上記（１）に記載のパネルは、前記凸部及び前記凹部を備える場合、前記基準面に対して垂直方向の前記凸部の突出寸法と前記凹部の凹み寸法とが同一であることが好ましい。
（１１）上記（１）に記載のパネルは、前記凸部と、前記平坦部又は前記凹部との全てを含む面材の縁に沿って枠部を備えることが好ましい。
発明の効果
［０００７］
上記（１）に記載のパネルによれば、凸部と、平坦部、あるいは、凹部とが、平面的に連続して形成されていない構成である。これにより、パネルの板の厚み方向の立体効果が得られ、パネルの曲げ剛性やねじり剛性を向上させることができる。したがって、格段に高剛性化を図ることができるとともに、薄型化による軽量化を実現することができる。
［０００８］
さらに、上記（１）に記載のパネルによれば、平坦部を備える場合には、平坦部の全周囲が複数の凸部に囲まれているので、平坦部が連続的に形成されず、かつ複数の凸部も互いに連続的に形成されていない。さらに、凹部を備える場合には、凹部の全周囲が複数の凸部に囲まれているので、凹部が連続的に形成されず、かつ複数の凸部も互いに連続的に形成されていない。この結果、パネル全体としての曲げや捻れに対して凸部と平坦部あるいは凹部
【手続補正書】
【提出日】平成23年12月19日(2011.12.19)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の基準面から突出する複数の凸部と、前記基準面と面一をなす複数の平坦部と、前記基準面から凹む複数の凹部とのうち、前記凸部と、前記平坦部または前記凹部とを備えるとともに、正面視した場合に、前記複数の凸部、前記複数の平坦部及び前記複数の凹部が四角形状を有し；
前記平坦部を備える場合には、前記凸部各々の全周囲が前記平坦部によって囲まれ、かつ、前記平坦部各々の全周囲が前記凸部によって囲まれる一方、
前記凹部を備える場合には、前記凸部各々の全周囲が前記凹部によって囲まれ、かつ、前記凹部各々の全周囲が前記凸部によって囲まれ、さらに、前記凸部の周縁部分に設けられた凸部側傾斜面と、前記凹部の周縁部分に設けられた凹部側傾斜面とからなる傾斜面部が形成され；；
互いに隣接する前記各凸部の各角部間が、前記凹部と前記凸部とをつなぐ前記傾斜面部の交差に設けられた円弧部を有するブリッジを介して接続されている；
ことを特徴とするパネル。
【請求項２】
正面視した場合に、前記複数の凸部と、前記複数の平坦部または前記複数の凹部とが、幅方向及びこの幅方向に直交する長さ方向に沿って交互に配置されていることを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項３】
前記凸部側傾斜面及び前記凹部側傾斜面を前記基準面に垂直な断面で見た場合に、これら凸部側傾斜面及び凹部側傾斜面が直線的に連続して繋がっており；
前記凸部側傾斜面の傾斜角度と前記凹部側傾斜面の傾斜角度とが同一である；
ことを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項４】
前記凸部及び前記凹部を備える場合、
前記複数の凸部と前記複数の凹部との平面形状及び平面寸法が同一であることを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項５】
前記凸部及び前記凹部を備える場合、
前記基準面に対して垂直方向の前記凸部の突出寸法と前記凹部の凹み寸法とが同一であることを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【請求項６】
前記凸部と、前記平坦部又は前記凹部との全てを含む面材の縁に沿って枠部を備えることを特徴とする請求項１に記載のパネル。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００２】
従来、鉄道車両や自動車、航空機、船舶などの輸送機械あるいは建築構造物などに用いられる内装パネルとして、凹凸が千鳥状に設けられた軽量型高剛性パネルが提案されている（例えば、特許文献１参照）。この特許文献１に記載のパネルは、平板状パネルの縦及び横の二方向に凹凸が並んで形成されるとともに、凹凸以外の平坦部が直線的に形成されていない形状となっている。また、自動車の触媒コンバータやマフラーなどの断熱に利用されるヒートインシュレータにおいても、パネル面内の二方向に凸部が並べて配置された構成が提案されている（例えば、特許文献２参照）。これらのパネルでは、パネル面内の二方向に並べて配置された凹凸または凸部が形成されることで、凹凸が形成されていない平板や一方向のみに凹凸が形成された波板などと比較して、同じ板厚でも剛性が高くなっている。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００３】
【特許文献１】日本国特許第２９６０４０２号公報
【特許文献２】日本国特開２００８−１８０１２５号公報
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００６】
本発明は、上記課題を解決して係る目的を達成するために以下の手段を採用した。
すなわち、
（１）本発明の一態様に係るパネルは、所定の基準面から突出する複数の凸部と、前記基準面と面一をなす複数の平坦部と、前記基準面から凹む複数の凹部とのうち、前記凸部と、前記平坦部または前記凹部とを備えるとともに、正面視した場合に、前記複数の凸部、前記複数の平坦部及び前記複数の凹部が四角形状を有し；前記平坦部を備える場合には、前記凸部各々の全周囲が前記平坦部によって囲まれ、かつ、前記平坦部各々の全周囲が前記凸部によって囲まれる一方、前記凹部を備える場合には、前記凸部各々の全周囲が前記凹部によって囲まれ、かつ、前記凹部各々の全周囲が前記凸部によって囲まれ、さらに、前記凸部の周縁部分に設けられた凸部側傾斜面と、前記凹部の周縁部分に設けられた凹部側傾斜面とからなる傾斜面部が形成され；互いに隣接する前記各凸部の各角部間が、前記凹部と前記凸部とをつなぐ前記傾斜面部の交差に設けられた円弧部を有するブリッジを介して接続されている。
（２）上記（１）に記載のパネルは、正面視した場合に、前記複数の凸部と、前記複数の平坦部または前記複数の凹部とが、幅方向及びこの幅方向に直交する長さ方向に沿って交互に配置されていることが好ましい。
（３）上記（１）に記載のパネルは、前記凸部側傾斜面及び前記凹部側傾斜面を前記基準面に垂直な断面で見た場合に、これら凸部側傾斜面及び凹部側傾斜面が直線的に連続して繋がっており；前記凸部側傾斜面の傾斜角度と前記凹部側傾斜面の傾斜角度とが同一である；ことが好ましい。
（４）上記（１）に記載のパネルは、前記凸部及び前記凹部を備える場合、前記複数の凸部と前記複数の凹部との平面形状及び平面寸法が同一であることが好ましい。
（５）上記（１）に記載のパネルは、前記凸部及び前記凹部を備える場合、前記基準面に対して垂直方向の前記凸部の突出寸法と前記凹部の凹み寸法とが同一であることが好ましい。
（６）上記（１）に記載のパネルは、前記凸部と、前記平坦部又は前記凹部との全てを含む面材の縁に沿って枠部を備えることが好ましい。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
上記（１）に記載のパネルによれば、四角形の対辺および対角の方向にバランス良くパネル剛性を高めることができる。
上記（１）に記載のパネルによれば、隣接する凸部の角部間にブリッジが形成されているため、パネルに力が加えられたとき、このブリッジを介して力が伝達される。これにより、隣り合う凸部同士が直接接続される場合と比較して、応力集中を緩和することができる。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１１】
上記（３）に記載のパネルによれば、凸部側傾斜面および凹部側傾斜面の傾斜角度が同一であり、凸部側傾斜面および凹部側傾斜面が連続して形成されているので、この連続した傾斜面がリブ（補強材）として機能する。これにより、パネルの断面性能をさらに高めることができる。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１２】
上記（４）に記載のパネルによれば、凸部と凹部との平面形状及び平面寸法が同一であるため、パネル断面の中間（基準面の近傍）に中立軸が位置する。これにより、パネルの突出している側からの外力およびパネルの凹んでいる側からの外力のいずれに対してもバランスよく抵抗させることができる。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１３】
上記（５）に記載のパネルによれば、パネル断面の中間である基準面の近傍に中立軸が位置する。これにより、パネルの突出している側およびパネルの凹んでいる側のいずれの側からの外力に対してもバランスよく抵抗させることができる。さらに、パネルをプレス加工などで成形する場合に、凸部と凹部との絞り寸法を合わせることで、塑性変形に伴う板厚の変化や残留応力などの不均衡を避けることができる。したがって、パネルの強度や変形性能を安定させることができる。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
上記（６）に記載のパネルによれば、枠部を備えることにより、パネルの縁部の局所的な変形を抑制し、パネル剛性を向上させることが可能となる。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００８７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００８７】
実施例５のパネル形状を基本に、表４１、表４２に示すパネルの各部寸法を用いて、図３２に示すように凹部と凸部とをつなぐ傾斜面部の交差に円弧部（半径Ｒ＝ｒ×ｔ）を設け、板厚ｔに対する円弧部の半径Ｒの比ｒを変化させた場合の曲げ剛性および捻り剛性の各剛性比（比較例１と同様に凹凸のないパネルを比較基準）を図３３、図３４に示す。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２８】
2011087047.tif 000104
【手続補正１２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２９】
2011087047.tif 000105
【手続補正１３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３０】
2011087047.tif 000106
【手続補正１４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３１】
2011087047.tif 000107
【国際調査報告】
2011087047.tif 000108
2011087047.tif 000109
2011087047.tif 000110
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