【事件の表示】
　上記当事者間の登録第４８３８４３８号商標の商標登録無効審判事件について、次のとおり審決する。
【結　論】
　登録第４８３８４３８号の指定商品中「自動車並びにその部品及び附属品」についての登録を無効とする。
　審判費用は、被請求人の負担とする。
【理　由】
第１　本件商標
　本件登録第４８３８４３８号商標（以下「本件商標」という。）は、「スパイカー」の片仮名文字と「ＳＰＩＫＥＲ」の欧文字とを二段に横書きしてなり、平成１６年１月５日に登録出願、第１２類「荷役用索道，カーダンパー，カープッシャー，カープラー，牽引車，陸上の乗物用の動力機械（その部品を除く。），陸上の乗物用の機械要素，落下傘，乗物用盗難警報機，車いす，陸上の乗物用の交流電動機又は直流電動機（その部品を除く。），船舶並びにその部品及び附属品，航空機並びにその部品及び附属品，鉄道車両並びにその部品及び附属品，自動車並びにその部品及び附属品，二輪自動車・自転車並びにそれらの部品及び附属品，乳母車，人力車，そり，手押し車，荷車，馬車，リヤカー，タイヤ又はチューブの修繕用ゴムはり付け片」を指定商品として、同１７年２月１０日に設定登録されたものである。
　
第２　請求人の主張
　請求人は、結論同旨の審決を求め、その理由を要旨次のように述べ、証拠方法として、甲第１号証ないし甲第３０号証（「枝番号」を含む、以下、「枝番号」全てを引用するときはその「枝番号」を省略する。）を提出した。
１　商標法第４条第１項第１０号該当性
（１）請求人スパイカー　カーズ　エヌ　ヴィ（Ｓｐｙｋｅｒ Ｃａｒｓ Ｎ．Ｖ．）は、高級スポーツカーのメーカーとして世界的に有名なオランダ法人であり、「ＳＰＹＫＥＲ」の商標の下に請求人が製造販売するスポーツカーは世界的に有名である。「ＳＰＹＫＥＲ」は、我が国において、請求人が製造販売するスポーツカーの商標として、また、請求人の略称として、本件商標の登録日である平成１７年（２００５）年２月１０日には、スポーツカーの取引者、需要者の間に周知であった。なお、「ＳＰＹＫＥＲ」は、同様に、本件商標の登録出願日である平成１６年（２００４）１月５日にも取引者、需要者の間に周知であった。
　即ち、以下の（ア）ないし（シ）とおりである。
（ア）「ＳＰＹＫＥＲ」は、１８９９年に創立されたオランダの乗用車メーカーである「ＳＰＹＫＥＲ」によって、１９０２年に製造された世界最初のガソリンエンジンを使用した四輪駆動車の商標として需要者の間に広く知られており、「ＳＰＹＫＥＲ」はそのメーカーとして需要者の間に広く知られている（甲第２号証ないし甲第７号証）。
　甲第２号証は、請求人の日本及び全世界向けのホームページ上の「スパイカー社の歴史」である。
（イ）請求人は、１９９７年に設立されたスポーツカーメーカーであり、「ＳＰＹＫＥＲ」を復活させたメーカーである。当初は２人の従業員からスタートしたが、２０００年以降に大ブレークして、現在は１００人以上の従業員を抱える企業に成長している（甲第６号証、甲第１０号証、甲第１７号証及び甲第１８号証）。
　甲第８号証は、２００１年４月２７日付「ザ　ウォールストリートジャーナル（ヨーロッパ向け）」の記事である。請求人がいかなる方法で「ＳＰＹＫＥＲ」を生き返らせたかを報じている。
　甲第９号証は、２００１年１２月１８日付「Ｎｕｎｅａｔｏｎ　ｅｖｅｎｉｎｇ　Ｔｅｌｅｇｒａｐｈ」の記事である。「ＳＰＹＫＥＲ」車が２００２年のルマンヘ挑戦することが報じられている。
（ウ）請求人は、２０００年１０月、「Ｃ８スパイダー」、２００１年２月にクローズドクーペ「Ｃ８ラビオレット」、ＧＴ耐久マシーン「Ｃ８タブル１２」を開発し、発売した。その後、引き続き、スーパー・スポーツ・ユーティリティー・ビークル「Ｄ１２」を発売した（甲第６号証（１０分の８頁以下）、甲第１０号証、甲第１７号証及び甲第１８号証）。「Ｃ８ラビオレット」は、２００６年３月にはハリウッド映画「永の微笑２」で主演シャロンストーンの愛車として登場した車である（甲第１７号証）。
　請求人は、これらの車を１台づつ手造りで作っており、その生産台数は２００５年で年間４８台、２００６年は１００台以上の売上げが見込まれており（甲第１７号証）、その人気は急速に高まっている（甲第１８号証）。
　その車の価格は一台当り４０００万円もするものであるが（甲第１８号証）、スポーツカー愛好者の垂涎の的であり、年々その人気は高まっている。
（エ）請求人のスポーツカーは、２００１年のフランクフルトのモーターショー（甲第１０号証ないし甲第１２号証）、２００４年３月のジュネーブのモーターショー（甲第２８号証）、２００４年の北京のモーターショー（甲第１３号証、甲第１４号証）、２００５年ロスアンゼルスのモーターショー（甲第１５号証、甲第１６号証）、２００５年のジュネーブのモーターショー（甲第２９号証）、２００６年のジュネーブのモーターショー（甲第１７号証ないし甲第２１号証）で、人気を博した。これらのモーターショーの模様はインターネットで広く報じられている。
（オ）請求人は、世界の主要な自動車メーカーに数えられている（甲第２２号証）。
（カ）請求人は、その製造にかかるスポーツカーでルマンのレースに参加しており（甲第２１号証）、ラリーにも参加することにしている（甲第１７号証）。
（キ）請求人の製造にかかる「ＳＰＹＫＥＲ」ブランドのスポーツカーは、世界のスーパーカーを記載するインターネットサイトでも紹介されている（甲第２４号証）。
（ク）請求人は自らのインターネットサイトで、自社及び自社の「ＳＰＹＫＥＲ」スポーツカーを告知している（甲第２５号証）。
（ケ）また、請求人のディーラーのインターネットのサイトでも、請求人の「ＳＰＹＫＥＲ」スポーツカーは告知されている（甲第２６号証）。
（コ）請求人の指定商品の需要者であるスポーツカーの愛好者は、モーターショーや新車の情報に敏感であり、インターネットの情報等に敏感である。
（サ）よって、「ＳＰＹＫＥＲ」は、請求人の略称として、また、「ポルシェ」、「ランボルギーニ」と並ぶ最高級のスポーツカー（甲第１３号証）の商標として、２００１年には取引者、需要者の間に浸透していたのであり、本件商標の登録時には我が国において取引者、需要者の間に周知であった。なお、「ＳＰＹＫＥＲ」は、同様に本件商標の登録出願時にも我が国において取引者、需要者の間に周知であった。
（シ）ちなみに、請求人は、「ＳＰＹＫＥＲ」及び「ＳＰＹＫＥＲ」と「エンジンの正面の図形」からなる商標を、第１２類に、請求人を商標権者として、ＷＩＰＯ（甲第２７号証の１）、香港（甲第２７号証の２）、ニュージーランド（甲第２７号証の３）、オーストラリア（甲第２７号証の４）、メキシコ（甲第２７号証の５）、米国（甲第２７号証の６、甲第２７号証の７）、カナダ（甲第２７号証の８、甲第２７号証の９）、ＵＡＥ（甲第２７号証の１０、甲第２７号証の１１、甲第２７号証の１２）、ベネルックス（甲第２７号証の１３）、ＯＨＩＭ（甲第２７号証の１４、甲第２７号証の１５）、タイ（甲第２７号証の１６）に登録している。
（２）本件商標は「スパイカー／ＳＰＩＫＥＲ」よりなり、「スパイカー」の称呼を生ずる。他方、請求人の商標であり、略称である「ＳＰＹＫＥＲ」からは「スパイカー」の称呼を生ずる。よって、本件商標は「ＳＰＹＫＥＲ」と称呼において同一である。また、本件商標の要部である「ＳＰＩＫＥＲ」は「ＳＰＹＫＥＲ」と第３文字の「Ｉ」と「Ｙ」との相違のみであり、外観において酷似する。したがって、本件商標は「ＳＰＹＫＥＲ」と類似する。
（３）本件商標の指定商品中の「自動車並びにその部品及び附属品」は、請求人が「ＳＰＹＫＥＲ」を使用するスポーツカーを始めとする自動車に類似する。
（４）よって、本件商標は、商標法第４条第１項第１０号に該当する。
２　商標法第４条第１項第１５号該当性
（１）仮に、請求人の商標であり略称である「ＳＰＹＫＥＲ」が、本件商標の登録出願時及び登録査定時に商標法第４条第１項第１０号に規定する意味で周知でなかったとしても、上記１（１）において述べた事実に照らせば、「ＳＰＹＫＥＲ」は、本件商標の登録出願時及び登録査定時には、請求人の製造販売するスポーツカーを始めとする自動車に使用する商標として、自動車の取引者需要者の間に浸透しており相当程度知られていた。上述のとおり、２００１年のフランクフルトのモーターショーへの出展はネット等を通じて自動車に関心のある取引者、需要者に知られていたものであり、既に２００１年には取引者、需要者の間に浸透していたのであり、更に２００４年のフランクフルトのモーターショーへの出展及びその報道により、尚一層取引者、需要者の間に浸透したのである。
（２）そして、本件商標が「ＳＰＹＫＥＲ」と類似することは、上記１（２）において述べたとおりである。
（３）そうすると、本件商標の登録出願時及び登録時、被請求人が本件商標をその指定商品中スポーツカー等の自動車に使用したときは、取引者、需要者は、かかる商品が請求人により製造販売されたものであると誤認混同するおそれがあったものである。
（４）商標法第４条第１項第１５号は、他人の業務にかかる商品と混同を生ずるおそれのある商標の登録を排除する包括的規定であり、他人の商品に使用する商標は周知であることを要せず、取引者需要者に相当程度知られていることをもって足りる（平成１０年１１月１０日東京高民６判・平成９年（行ケ）３２３号）。
（５）よって、本件商標は、商標法第４条第１項第１５号に該当する。
３　まとめ
　したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第１０号又は同第１５号に該当するから、その指定商品中「自動車並びにその部品及び附属品」について、その登録を同法第４６条第１項第１号により無効とすべきものである。
　
第３　被請求人は、何ら答弁していない。
　
第４　当審の判断
１　本件商標と請求人商標
　本件商標は、前記第１のとおり、「スパイカー」の片仮名文字と「ＳＰＩＫＥＲ」の欧文字とを二段に横書きしてなり、第１２類の指定商品中に「自動車並びにその部品及び附属品」を包含するものである。
　一方、請求人は、「ＳＰＹＫＥＲ」（以下「請求人商標」という。）の欧文字よりなる商標を商品「スポーツカー」に使用しているものである。
　　
２　請求人商標の周知性について
（１）甲第２号証によれば、１８９８年アムステルダムでＪａｃｏｂｓとＨｅｎｄｒｉｋ−Ｊａｎ　Ｓｐｉｊｋｅｒの２人の兄弟は初めてベンツ社製エンジンを搭載した車を作り、大きな喝采をあびたこと、同年この兄弟は現在もまだ使われている黄金の国王の公式車をオランダ女王の追悼のために製作したこと、会社の名前もオランダ以外の国においてもわかるようにＳｐｉｊｋｅｒからＳｐｙｋｅｒへ変更したことが認められる。
　甲第３号証及び甲第４号証によれば、ガソリンを使用した四輪駆動車は、１９０２年にオランダのスパイカー兄弟によって作られた「ＳＰＹＫＥＲ」が最初であるものと認められる。
　甲第２号証によれば、１９０７年にＳｐｙｋｅｒ社の標準モデルの自動車が北京〜パリ間レースで第２位になったこと、１９２１年にパワフルな車「Ｓｐｙｋｅｒ　Ｃ４」が３６日間３０，０００キロメートルを走り続ける新しい耐久記録を作ったこと、１９２２年３月モンテカルロ近くのレースで１位を獲得したこと、同年２４時間スピードレースを制覇したこと、１９２５年にＳｐｙｋｅｒ社は事業をやめたこと、２０００年１０月に「Ｓｐｙｋｅｒ　Ｃ８　Ｓｐｙｄｅｒ」がバーミンガムのモーターショーに発表され、「２０００年自動車技術者デザインアオード」に輝いたこと、２００３年のル　マン２４時間耐久レースでは、初の勝利をあげたことが認められる。
　甲第７号証によれば、１９９８年に発行された「ＳＰＹＫＥＲ　Ｍａｄｅ　ｉｎ　Ｈｏｌａｎｄ」と題する自動車に関する雑誌が、我が国のネットオークションに出品されていることが認められる。
　甲第１０号証によれば、１８９８年に創立されたスパイカーというメーカーが１９２５年まで存在していたこと、新スパイカー社は、スポーツカー・メーカーとして、１９９７年に創立され、２０００年１０月に「スパイカーＣ８スパイダー」を２００１年２月にはロードクーペの「スパイカーＣ８ラビオレット」を発表したこと、「スパイカーＣ８スパイダー」の価格は約２３００万円以上であること及び「スパイカーＣ８ラビオレット」の価格は約２５８０万円以上であることが認められる。
　甲第１２号証によれば、ネコ・パブリッシングが２００１年７月２６日に発行した雑誌「Ｒｏｓｓｏ」９月号には、「フェラーリＦ６０」と並んで「スパイカーＣ８」の記事が掲載されていることが認められる。
　甲第１９号証によれば、スポーツカーの「スパイカー」が、２００１年２月８日から１８日まで開催されたアムステルダムショーに出展されていることが認められる。
　甲第２２号証によれば、主な自動車メーカーの中に「スパイカー（蘭）」が、「ランドローバー（英）」、「ポルシェ（独）」、「ゼネラルモーターズ（米）」とともに掲載されている。
　甲第３０号証によれば、我が国で発行されたスポーツ新聞にも、スパイカーのレーシングチームがＦ１の日本グランプリに参戦した記事が掲載されている。
（２）以上の事実からすると、請求人商標は、我が国の自動車、特に高額なスポーツカーの取引者又は需要者の間では、本件商標の登録出願前はもとより登録後においても、請求人の取り扱いに係る商品「スポーツカー」を表す商標として周知であると認められる。
　　
３　商標法第４条第１項第１０号について
　請求人商標は、周知であると認められるところ、本件商標は、「スパイカー」の片仮名文字と「ＳＰＩＫＥＲ」の欧文字よりなるものであるから、「スパイカー」の称呼及び「（バレーボールで）スパイクする選手。アタッカー。」の観念を生じる。
　一方、請求人商標は、「ＳＰＹＫＥＲ」の欧文字よりなるものであるから、「スパイカー」の称呼を生じ、特定の観念を生じさせない造語と認められる。
　してみれば、本件商標と請求人商標とは、「スパイカー」の称呼を共通にし、欧文字部分おける外観も、３文字めの「Ｉ」と「Ｙ」との差異を有するにすぎず、請求人商標が造語であって観念上は両商標を比較できない点を考慮しても、両商標は類似する商標といえるものである。
　また、請求人商標が用いられている「スポーツカー」も、本件商標の指定商品中の「自動車並びにその部品及び附属品」に包含される商品である。
　したがって、本件商標は、他人の業務に係る商品を表示するものとして需要者の間に広く認識されている商標と類似する商標であって、その商品について使用するものであるから、商標法第４条第１項第１０号に違反して登録されたものというべきである。
　　
４　むすび
　したがって、本件商標は、その指定商品中、本件審判請求に係る指定商品である「自動車並びにその部品及び附属品」について、商標法第４条第１項第１０号に違反して登録されたものであるから、請求人のその余の主張について検討するまでもなく、同法第４６条第１項第１号の規定により、無効にすべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。