(57)【要約】  画像品質を改善し、電子ディスプレイの電力消費を減少させるデバイス及び方法が提供される。電子デバイスは、画像を表示するように構成された複数の画素を含み、複数のリフレッシュレートにおいて動作するように構成されたディスプレイパネルを含む。電子デバイスは、ディスプレイパネルに、画像のボケ有効幅に少なくとも部分的に基づいて複数のリフレッシュレート間で移行するように命令するように構成されたプロセッサも含む。
2019511009.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子デバイスであって、
画像を表示するように構成された複数の画素を含み、複数のリフレッシュレートにおいて動作するように構成されたディスプレイパネルと、
前記ディスプレイパネルに、前記画像のボケ有効幅に少なくとも部分的に基づいて複数のリフレッシュレート間で移行するように命令するように構成されたプロセッサと、を備える、電子デバイス。
【請求項２】
前記プロセッサは、前記ディスプレイパネルに、感知された画像速度に少なくとも部分的に基づいて前記複数のリフレッシュレート間で移行するように命令するように構成されている、請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項３】
前記プロセッサは、前記ディスプレイパネルに、前記画像の前記ボケ有効幅に少なくとも部分的に基づいて約６０ヘルツ（Ｈｚ）のリフレッシュレートから約１２０Ｈｚのリフレッシュレートに移行するように命令するように構成されている、請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項４】
前記プロセッサは、前記ディスプレイパネルに、前記画像の前記ボケ有効幅に少なくとも部分的に基づいて約３０ヘルツ（Ｈｚ）のリフレッシュレートから約６０Ｈｚのリフレッシュレートに移行するように命令するように構成されている、請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項５】
前記プロセッサは、前記ディスプレイパネルに、前記画像の前記ボケ有効幅に少なくとも部分的に基づいて約１２０ヘルツ（Ｈｚ）のリフレッシュレートから約２４０Ｈｚのリフレッシュレートに移行するように命令するように構成されている、請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項６】
前記プロセッサは、前記ディスプレイパネルに、１つ以上のタッチ指示の動きスピードに少なくとも部分的に基づいて前記複数のリフレッシュレート間で移行するように命令するように構成されている、請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項７】
前記プロセッサは、前記ディスプレイパネルに、スタイラス描画指示の動きスピードに少なくとも部分的に基づいて前記複数のリフレッシュレート間で移行するように命令するように構成されている、請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項８】
前記プロセッサは、前記ディスプレイパネルに、画像品質を改善するために及び前記電子デバイスの電力消費を減少させるために、前記複数のリフレッシュレート間で移行するように命令するように構成されている、請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項９】
電子ディスプレイを動作させる方法であって、
前記電子ディスプレイ上に表示すべき画像を受信することと、
前記電子ディスプレイのリフレッシュレートを増加させることと、
前記電子ディスプレイ上に表示された前記画像のコンテンツの動きスピードが画像速度閾値より大きいかどうかを判定することと、
前記動きスピードが前記画像速度閾値未満であるとき、前記電子ディスプレイの前記リフレッシュレートを低減することと、を含む、方法。
【請求項１０】
前記動きスピードが前記画像速度閾値より大きいとき、増加されたリフレッシュレートを維持することを含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
タッチ指示を受信することと、
前記タッチ指示を検出する前に前記電子ディスプレイのリフレッシュレートを低減することと、を含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１２】
前記動きスピードが前記画像速度閾値未満であるときに前記電子ディスプレイのリフレッシュレートを低減することは、第１のリフレッシュレートと第２のリフレッシュレートとの間の最小ボケ有効幅差に少なくとも部分的に基づいてリフレッシュレートを低減することを含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１３】
前記動きスピードが前記画像速度閾値より大きいかどうかを判定することは、前記動きスピードが複数の画像速度閾値より大きいかどうかを判定することを含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１４】
前記動きスピードが前記画像速度閾値より大きいかどうかを判定することは、前記動きスピードが約１５画素／フレームの画像速度閾値より大きいかどうかを判定することを含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１５】
前記動きスピードが前記画像速度閾値より大きいかどうかを判定することは、前記動きスピードが約１１画素／フレームの画像速度閾値より大きいかどうかを判定することを含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１６】
前記動きスピードが前記画像速度閾値より大きいかどうかを判定することは、前記動きスピードが約２０画素／フレームの画像速度閾値より大きいかどうかを判定することを含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１７】
コンピュータによって実行可能なコードが記憶された非一時的コンピュータ可読媒体であって、前記コードは、
電子ディスプレイに画像を表示させることと、
前記電子ディスプレイにリフレッシュレートを増加させることと、
前記電子ディスプレイ上に表示された前記画像のコンテンツの動きスピードが画像速度閾値より大きいかどうかを判定することと、
前記電子ディスプレイに、前記動きスピードが前記画像速度閾値未満であるとき、前記電子ディスプレイのリフレッシュレートを低減させることと、を行わせるための命令を含む、非一時的コンピュータ可読媒体。
【請求項１８】
前記コードは、前記電子ディスプレイに、前記電子ディスプレイのより高いリフレッシュレートとより低いリフレッシュレートとの間の最小ボケ有効幅差に少なくとも部分的に基づいて前記リフレッシュレートを低減させるための命令を含む、請求項１７に記載の非一時的コンピュータ可読媒体。
【請求項１９】
前記コードは、前記動きスピードが、５画素／フレーム〜２０画素／フレームの範囲において画像速度閾値より大きいかどうかを判定するための命令を含む、請求項１７に記載の非一時的コンピュータ可読媒体。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本出願は、すべての目的のためにその全体が参照により本明細書に組み込まれる、２０１６年６月２９日に出願された「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ｆｒａｍｅ  Ｄｕｒａｔｉｏｎ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｉｎ  ａｎ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｄｉｓｐｌａｙ」と題する米国仮出願第６２／３５６，３４６号の利益を主張する。
本開示は、電子ディスプレイにおけるリフレッシュレートに関する。より具体的には、本開示は、電子ディスプレイの動作中に電力消費を制限するためにリフレッシュレートを制御するための電子ディスプレイのためのシステム及び方法を提供する。
【０００２】
この節では、後述し及び／又は請求される本技術の様々な態様に関連し得る様々な態様を閲覧者に紹介する。本論考は、本開示の様々な態様の、より良好な理解を容易にするための背景技術を閲覧者に提供する際に、助けとなるものと考えられる。したがって、これらの記述は、上述の観点から読まれるべきであり、先行技術の承認として読まれるべきではないことを理解されたい。
【０００３】
多数の電子デバイスが、電子ディスプレイを含む。電子ディスプレイのリフレッシュレートが増加するにつれて、電子デバイスによる電力消費も増加し得る。電力消費の増加は、ポータブル電子デバイスの電池寿命を低減するか、又はコード付き電子デバイスに関連する運転コストを増加させ得る。更に、電子デバイスは、電子デバイスのリフレッシュレートに対してあまりに高速に又はあまりに低速に動く画像を表示することについて非効率的であるリフレッシュレートにおいて動作し得る。その結果、ディスプレイパネルは画像に画像品質を低減させ得るか、又はディスプレイパネルは過剰な電力消費を経験し得る。
【発明の概要】
【０００４】
本明細書に開示される特定の実施形態の概要を以下に示す。これらの態様が、これらの特定の実施形態の概要を読者に提供するためだけに提示され、これらの態様が、この開示の範囲を限定するものではないことを理解されたい。実際に、本開示は、以下に記載されない種々の態様を包含し得る。
【０００５】
画像品質を改善し、ディスプレイの電力消費を減少させるために、可変フレーム持続時間が、電子デバイスによって実装され得る。例えば、可変フレーム持続時間は、動画の画像品質を改善し、停滞した画像又はより低速の動画の電力消費を減少させ得る。本実施形態では、電子デバイスのディスプレイ上の画像の画像速度が測定され得る。測定された画像速度は、画像品質を最大化することと電力消費を最小化することとのために、画像速度閾値と比較されて、ディスプレイの適切なリフレッシュレートを決定し得る。
【０００６】
本開示の様々な態様に関連して、上述の特徴の様々な改良が存在し得る。更なる特徴もまた、これらの様々な態様に、同様に組み込むことができる。これらの改良及び追加的特徴は、個別に、又は任意の組み合わせで存在し得る。例えば、例示される実施形態のうちの１つ以上に関連して以下で論じられる様々な特徴は、本開示の上述の態様のうちのいずれにも、単独で、又は任意の組み合わせで、組み込むことができる。前述の概要は、請求内容を限定することなく読者に本開示の実施形態のある態様及び文脈を理解させるためだけのものである。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
以下の「発明を実施するための形態」を読了し、かつ以下の図面を参照することにより、本開示の様々な態様を、より良好に理解することができる。
【０００８】
【図１】一実施形態に係る、ディスプレイを含む電子デバイスの概略ブロック図である。
【０００９】
【図２】一実施形態に係る、図１の電子デバイスの一実施形態を表すノートブックコンピュータの斜視図である。
【００１０】
【図３】一実施形態に係る、図１の電子デバイスの別の実施形態を表すハンドヘルドデバイスの正面図である。
【００１１】
【図４】一実施形態に係る、図１の電子デバイスの別の実施形態を表す別のハンドヘルドデバイスの正面図である。
【００１２】
【図５】一実施形態に係る、図１の電子デバイスの別の実施形態を表すデスクトップコンピュータの正面図である。
【００１３】
【図６】一実施形態に係る、図１の電子デバイスの別の実施形態を表すウェアラブル電子デバイスの正面図及び側面図である。
【００１４】
【図７】一実施形態に係る、図１の電子デバイスのディスプレイの一部分である。
【００１５】
【図８】一実施形態に係る、図７のディスプレイの画像動きスピード対ボケ有効幅を示すチャートである。
【００１６】
【図９】一実施形態に係る、図７のディスプレイの時間による画像動きスピードと、画像速度閾値とを示すチャートである。
【００１７】
【図１０】一実施形態に係る、図９の画像速度閾値に基づく可変フレーム持続時間について説明するフローチャートである。
【００１８】
【図１１】一実施形態に係る、図７のディスプレイの時間による画像動きスピードと、第１の画像速度閾値及び第２の画像速度閾値とを示すチャートである。
【００１９】
【図１２】一実施形態に係る、図１１の第１の画像速度閾値及び第２の画像速度閾値に基づく可変フレーム持続時間について説明するフローチャートである。
【００２０】
【図１３】一実施形態に係る、指タッチ操作及び非タッチ操作中の図７のディスプレイの時間による画像動きスピードを示すチャートである。
【００２１】
【図１４】一実施形態に係る、図１の電子デバイスと、電子デバイスと対話する指との側面図である。
【００２２】
【図１５】一実施形態に係る、図１の電子デバイスと、電子デバイスと対話する指との側面図である。
【００２３】
【図１６】一実施形態に係る、図１の電子デバイスの一部分と、電子デバイスのディスプレイ上で描画操作を行う指との斜視図である。
【００２４】
【図１７】一実施形態に係る、図１の電子デバイスの一部分と、電子デバイスのディスプレイ上で描画操作を行うスタイラスとの斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
本開示の１つ以上のある特定の実施形態を以下に述べる。これらの述べる実施形態は、本明細書で開示されている技術の実施例に過ぎない。加えて、これらの実施形態の簡潔な説明を提供するために、本明細書に実際の実施態様のすべての特徴が示されるとは限らない。いずれの工学プロジェクト又は設計プロジェクトの場合とも同様に、いずれのそのような実際的な実装の開発に際しても、実装ごとに異なり得る、システム関連及びビジネス関連の制約の準拠などの、開発者の具体的な目的を達成するために、実装に固有の多数の決定を行わなければならないことを諒解されたい。更に、開発努力は複雑で時間がかかる可能性があるが、それでも、本開示の利益を有する当業者には、設計、製作、及び製造の通常業務であり得ることを諒解されたい。
【００２６】
本開示の様々な実施形態の要素を紹介するときに、冠詞「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、１つ以上の要素があることを意味する。用語「備える」、「含む」、及び「有する」は、包括的であることを意図し、列挙した要素以外の付加的な要素がある可能性があることを意味する。更に、本開示の「一実施形態（one embodiment）」又は「一実施形態（an embodiment）」の参照は、列挙した特徴を組み込む追加の実施形態の存在を除外するように解釈されることを意図したものではないことを理解されたい。
【００２７】
本開示は、電子デバイスのディスプレイの可変フレーム持続時間に関する。より具体的には、本実施形態は、可変フレーム持続時間技術を実装することによって、画像品質を改善し、電子デバイスのディスプレイの電力消費を減少させる技術について説明する。これらの技術は、ディスプレイ上で画像速度を感知し、感知された画像速度に基づいてディスプレイのフレームリフレッシュレートを動的に調整することによって実行され得る。以下で詳細に説明されるように、ディスプレイの可変フレーム持続時間に関する様々なシステム及び方法は、画像品質を改善し、電子デバイスの電力消費を減少させるために使用されてもよい。
【００２８】
最初に図１に移ると、本開示の一実施形態に係る電子デバイス１０は、特に、１つ以上のプロセッサ（単数又は複数）を有するプロセッサコア複合体１２、メモリ１４、不揮発性記憶装置１６、ディスプレイ１８、入力構造２２、入出力（Ｉ／Ｏ）インタフェース２４、ネットワークインタフェース２６、及び電源２８を含んでもよい。図１に示された様々な機能ブロックは、ハードウェア要素（回路を含む）、ソフトウェア要素（コンピュータ可読媒体上に記憶されたコンピュータコードを含む）、又はハードウェア要素とソフトウェア要素の両方の組み合わせを含むことがある。図１が、特定の実施態様の一実施例に過ぎず、電子デバイス１０内にあることがある構成要素のタイプを示すものであることに留意されたい。
【００２９】
例として、電子デバイス１０は、図２に示されたノートブックコンピュータ、図３及び図４に示されたハンドヘルドデバイス、図５に示されたデスクトップコンピュータ、図６に示されたウェアラブル電子デバイス、又は類似デバイスのブロック図を表すことがある。プロセッサコア複合体１２及び／又は他のデータ処理回路は、本明細書で総称して「データ処理回路」と呼ばれることがあることに留意されたい。そのようなデータ処理回路は、全体的に又は部分的に、ソフトウェア、ファームウェア、ハードウェア、又はこれらの任意の組み合わせとして実施されてもよい。更に、データ処理回路は、単一の収容された処理モジュールであってもよく、全体的又は部分的に電子デバイス１０内の他の要素のいずれかの中に組み込まれてもよい。
【００３０】
図１の電子デバイス１０において、プロセッサコア複合体１２及び／又は他のデータ処理回路は、様々なアルゴリズムを実行するために、メモリ１４及び不揮発性記憶装置１６と動作可能に結合されてもよい。プロセッサコア複合体１２によって実行されるそのようなプログラム又は命令は、メモリ１４及び不揮発性記憶装置１６などの命令又はルーチンを少なくとも集合的に記憶する１つ以上の実体のあるコンピュータ可読媒体を含み得る任意の適切な製品に記憶されてもよい。メモリ１４及び不揮発性記憶装置１６は、ランダムアクセスメモリ、読み取り専用メモリ、書き換え可能フラッシュメモリ、ハードディスク、及び光ディスクなどのデータ及び実行可能命令を記憶する任意の適切な製品を含んでもよい。また、そのようなコンピュータプログラム製品上で符号化されたプログラム（例えば、オペレーティングシステム）はまた、電子デバイス１０が様々な機能を提供することを可能にするためにプロセッサコア複合体１２によって実行され得る命令を含んでもよい。
【００３１】
ディスプレイ１８は、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）、マイクロ発光ダイオード（μ−ＬＥＤ）、又は任意の他の発光ダイオード（ＬＥＤ）などの画素を含むことができる。更に、本明細書に開示される回路及び方法は、任意の画素タイプに適用され得るので、ディスプレイ１８は、特定の画素タイプに限定されない。例えば、ディスプレイ１８はまた、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）であってもよい。したがって、本開示は、ディスプレイデバイス内の広範囲の照明構成要素及び／又は画素回路に関することができる。
【００３２】
電子デバイス１０の入力構造２２は、ユーザが、電子デバイス１０と対話する（例えば、ボタンを押して音量を増減する）ことを可能にすることがある。本明細書で使用される入力構造２２は、一般に、ディスプレイ１８上の表示コンテンツ動きスピードを決定し、及び／又はそれに影響を及ぼし得る、任意の入力デバイスを含むことができる。Ｉ／Ｏインタフェース２４は、電子デバイス１０が、ネットワークインタフェース２６のように、様々な他の電子デバイスとインタフェースすることを可能にし得る。ネットワークインタフェース２６は、例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）ネットワークなどのパーソナルエリアネットワーク（ＰＡＮ）、８０２．１１ｘ  Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）ネットワークなどのローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）又はワイヤレスローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）、及び／あるいは第３世代（３Ｇ）セルラーネットワーク、第４世代（４Ｇ）セルラーネットワーク、又はロングタームエボリューション（ＬＴＥ（登録商標））セルラーネットワークなどのワイドエリアネットワーク（ＷＡＮ）のためのインタフェースを含んでもよい。ネットワークインタフェース２６は、例えば、ブロードバンド固定無線アクセスネットワーク（ＷｉＭＡＸ（登録商標））、モバイルブロードバンド無線ネットワーク（モバイルＷｉＭＡＸ）、非同期デジタル加入者線（例えば、１５ＳＬ、ＶＤＳＬ）、地上デジタルビデオ放送（digital video broadcasting-terrestrial、ＤＶＢ−Ｔ）及びその拡張版であるＤＶＢハンドヘルド（DVB Handheld、ＤＶＢ−Ｈ）、超広帯域（ultra Wideband、ＵＷＢ）などのためのインタフェースをも含んでもよい。
【００３３】
特定の実施形態では、電子デバイス１０が、コンピュータ、ポータブル電子デバイス、ウェアラブル電子デバイス、又は他のタイプの電子デバイスの形態を取ってもよい。そのようなコンピュータは、一般的にポータブルなコンピュータ（ラップトップ、ノートブック、及びタブレットコンピュータなど）並びに一般的に１つの場所で使用されるコンピュータ（従来のデスクトップコンピュータ、ワークステーション及び／又はサーバなど）を含んでもよい。特定の実施形態では、コンピュータの形態の電子デバイス１０は、Ａｐｐｌｅ  Ｉｎｃ．から入手可能なＭａｃＢｏｏｋ（登録商標）、ＭａｃＢｏｏｋ（登録商標）Ｐｒｏ、ＭａｃＢｏｏｋ  Ａｉｒ（登録商標）、ｉＭａｃ（登録商標）、Ｍａｃ（登録商標）ｍｉｎｉ、又はＭａｃ  Ｐｒｏ（登録商標）のモデルであってもよい。例として、本開示の一実施形態に係る、ノートブックコンピュータ３０Ａの形態を取る電子デバイス１０が、図２に示される。示されたコンピュータ３０Ａは、筐体又はエンクロージャ３２、ディスプレイ１８、入力構造２２、及びＩ／Ｏインタフェース２４のポートを含んでもよい。一実施形態では、入力構造２２（キーボード及び／又はタッチパッドなど）が、コンピュータ３０Ａと対話して、コンピュータ３０Ａ上で動作するＧＵＩ又はアプリケーションの起動、制御、又は操作などを行うために使用されてもよい。例えば、キーボード及び／又はタッチパッドは、ユーザが、ディスプレイ１８に表示されたユーザインタフェース又はアプリケーションインタフェースをナビゲートすることを可能にする。
【００３４】
図３は、電子デバイス１０の一実施形態を表すハンドヘルドデバイス３０Ｂの正面図を示す。ハンドヘルドデバイス３０Ｂは、例えば、携帯電話、メディアプレーヤ、パーソナルデータオーガナイザ、ハンドヘルドゲームプラットフォーム、又はそのようなデバイスの任意の組み合わせを表してもよい。例として、ハンドヘルドデバイス３０Ｂは、カリフォルニア州クパチーノのＡｐｐｌｅ  Ｉｎｃ．から入手可能なｉＰｏｄ（登録商標）又はｉＰｈｏｎｅ（登録商標）のモデルであってもよい。
【００３５】
ハンドヘルドデバイス３０Ｂは、内部構成要素を物理的破損から保護し、電磁干渉から遮蔽するエンクロージャ３６を含んでもよい。エンクロージャ３６は、インジケータアイコン３９を表示することがあるディスプレイ１８を取り囲んでもよい。インジケータアイコン３９は、特に、セル信号強度、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ接続、及び／又は電池寿命を示すことがある。Ｉ／Ｏインタフェース２４は、エンクロージャ３６を通して開放されてもよく、かつ例えば、Ａｐｐｌｅ  Ｉｎｃ．によって提供されているＬｉｇｈｔｎｉｎｇ（登録商標）コネクタ、ユニバーサルサービスバス（ＵＳＢ）などの標準的なコネクタ及びプロトコル、又は他の類似するコネクタ及びプロトコルを使用する充電及び／又は、コンテンツ操作のための配線接続を目的としたＩ／Ｏポートを含んでもよい。
【００３６】
ユーザ入力構造４２は、ディスプレイ１８との組み合わせで、ユーザがハンドヘルドデバイス３０Ｂを制御することを可能にしてもよい。例えば、入力構造４０は、ハンドヘルドデバイス３０Ｂを活性化又は非活性化し、入力構造４２は、ユーザインタフェースをホーム画面やユーザ設定可能アプリケーション画面にナビゲートしてもよく、及び／又はハンドヘルドデバイス３０Ｂの音声認識機能を活性化してもよく、入力構造４２は、音量制御を提供してもよいか、又は振動モードとリングモードとの間をトグルしてもよい。入力構造４２は、様々な音声関連機能のためにユーザの音声を取得し得るマイクロフォンと、音声再生及び／又は特定の電話機能を有効にし得るスピーカとをも含んでもよい。入力構造４２は、外部スピーカ及び／又はヘッドホンへの接続を提供し得るヘッドホン入力をも含んでもよい。本明細書で使用される入力構造４２は、一般に、ディスプレイ１８上の表示コンテンツ動きスピードを決定し、及び／又はそれに影響を及ぼし得る、任意の入力デバイスを含むことができる。
【００３７】
図４は、電子デバイス１０の別の実施形態を表す別のハンドヘルドデバイス３０Ｃの正面図を示す。ハンドヘルドデバイス３０Ｃは、例えば、タブレットコンピュータ、又は様々なポータブルコンピューティングデバイスのうちの１つを表してもよい。例として、ハンドヘルドデバイス３０Ｃは、電子デバイス１０のタブレットサイズの実施形態であってもよく、この実施形態は、例えば、カリフォルニア州クパチーノのＡｐｐｌｅ  Ｉｎｃ．から入手可能なｉＰａｄ（登録商標）のモデルであってもよい。
【００３８】
図５に移ると、コンピュータ３０Ｄは、図１の電子デバイス１０の別の実施形態を表してもよい。コンピュータ３０Ｄは、デスクトップコンピュータ、サーバ、又はノートブックコンピュータなどの任意のコンピュータであってもよいが、また、スタンドアロンのメディアプレーヤ又はビデオゲーミングマシンであってもよい。例として、コンピュータ３０Ｄは、ｉＭａｃ（登録商標）、ＭａｃＢｏｏｋ（登録商標）、又はＡｐｐｌｅ  Ｉｎｃ．による他の類似のデバイスであってもよい。コンピュータ３０Ｄはまた、別の製造業者によるパーソナルコンピュータ（ＰＣ）を表してもよいことに留意されたい。ディスプレイ１８などのコンピュータ３０Ｄの内部構成要素を保護及び収容するために、類似のエンクロージャ３６が提供されてもよい。特定の実施形態では、コンピュータ３０Ｄのユーザが、有線及び／又は無線Ｉ／Ｏインタフェース２４を介してコンピュータ３０Ｄに接続され得る入力構造２２又はマウス３８などの様々な周辺入力デバイスを使用して、コンピュータ３０Ｄと対話してもよい。
【００３９】
同様に、図６は、本明細書に記載されている技術を使用して動作するように構成され得る、図１の電子デバイス１０の別の実施形態を表す、ウェアラブル電子デバイス３０Ｅを示す。例として、リストバンド４３を含み得るウェアラブル電子デバイス３０Ｅは、Ａｐｐｌｅ，Ｉｎｃ．のＡｐｐｌｅ  Ｗａｔｃｈ（登録商標）を含んでもよい。ただし、他の実施形態では、ウェアラブル電子デバイス３０Ｅは、例えば、ウェアラブル運動監視デバイス（例えば、歩数計、加速度計、心拍数モニタ）などの任意のウェアラブル電子デバイス、又は別の製造業者による他のデバイスを含んでもよい。ウェアラブル電子デバイス３０Ｅのディスプレイ１８は、ユーザがウェアラブル電子デバイス３０Ｅのユーザインタフェースと対話することを可能にし得るタッチスクリーンを含んでもよい。加えて、本明細書に記載されている技術は、ディスプレイ１８を使用する、テレビジョン、ウェアラブルディスプレイ、ヘッドマウントディスプレイ、プロジェクションディスプレイ、又は任意の他の電子デバイス１０とともに使用することもできることが諒解され得る。
【００４０】
電子デバイス１０のディスプレイ１８は、ディスプレイ１８のリフレッシュレートを制御する可変フレーム持続時間技術を含むことができる。図示するのを助けるために、図７は、動画４６を含むディスプレイ１８の一部分を示す。図示のように、動画４６は、ボケ有効幅４８を含んでいてもよい。ボケ有効幅４８は、ディスプレイ１８のフレーム持続時間を乗算された画像速度に比例してもよい。画像速度は、動画４６がディスプレイにわたって移動するときの動画４６の速度として定義されてもよい。加えて、画像速度は、動画４６が１秒当たり進む画素数、動画４６がフレーム当たり進む画素数、動画４６がディスプレイ１８にわたって移動するときの動画４６の任意の他の速度測定値であってもよい。更に、フレーム持続時間は、単一のフレームがディスプレイ１８上にとどまる時間量でもよい。例えば、１２０Ｈｚの周波数で表示されるビデオについて、フレーム持続時間は約８．３ミリ秒でもよい。すなわち、各フレームは、８．３ミリ秒の時間の間だけスクリーン上にある。したがって、画像速度が増加し、及び／又はディスプレイ１８のフレーム持続時間が増加する（すなわち、周波数が減少する）につれて、ボケ有効幅４８も増加する。ボケ有効幅４８の増加により、ディスプレイ１８上の動画４６の先鋭度が減少する。
【００４１】
ボケ有効幅４８を図示するのを助けるために、図８は、画像動きスピード５２対ボケ有効幅４８を示すチャート５０である。上述のように、ディスプレイ１８のリフレッシュレートの周波数が増加するにつれて、ボケ有効幅４８は減少する。このように、チャート５０は、ディスプレイ１８が６０Ｈｚのリフレッシュレートを有する間、画像動きスピード５２の範囲にわたってボケ有効レート４８を表すライン５６を描画する。加えて、チャート５０は、ディスプレイ１８が１２０Ｈｚのリフレッシュレートを有する間、画像動きスピード５２の範囲にわたってボケ有効レート４８を表すライン５８を描画する。
【００４２】
以下で詳細に説明されるように、電子デバイス１０は、動画４６の画像動きスピード５２に基づいてディスプレイ１８のリフレッシュレートを変更してもよい。例えば、チャート５０は、ライン５６とライン５８との間の最小ボケ有効幅差６２における画像速度閾値６０を示している。最小ボケ有効幅差６２は、ディスプレイ１８を見ている人に知覚可能である最小ボケ有効幅差として定義することができる。すなわち、画像動きスピード５２が画像速度閾値６０を超えるとき、動画４６を６０Ｈｚリフレッシュレート及び１２０Ｈｚリフレッシュレートで表示するときの動画４６のボケ有効幅４８に知覚可能な差がある。更に、画像動きスピード５２が画像速度閾値６０未満であるとき、２つのリフレッシュレートにおけるボケ有効幅４８の差は、知覚可能的に異ならないか、又はディスプレイ１８のより大きいリフレッシュレートの増加された電力消費に値するのに十分なほど知覚可能的に異ならないかのいずれかである。
【００４３】
例として、ボケ有効幅差６４は、最小ボケ有効幅６２よりも大きい。したがって、ボケ有効幅差６４に達する前にディスプレイ１８が６０Ｈｚリフレッシュレートで動作していた場合、電子デバイス１０のプロセッサコア複合体１２は、ディスプレイ１８上の動画４６の先鋭度を増加させるために、ボケ有効幅差６４が最小ボケ有効幅差６２を超えると、ディスプレイ１８にリフレッシュレートを１２０Ｈｚに増加させるように命令してもよい。代替として、最小ボケ有効幅差６２よりも低いボケ有効幅差６５に達する前にディスプレイが１２０Ｈｚリフレッシュレートで動作していた場合、プロセッサコア複合体１２は、画像品質及び先鋭度を犠牲にせずにディスプレイ１８による電力消費を低減するために、ディスプレイ１８にリフレッシュレートを６０Ｈｚに減少させるように命令してもよい。
【００４４】
更に図示するために、図９は、ディスプレイ１８上の動画４６の時間７０による画像動きスピード６８を示すチャート６６である。動きスピード６８は、図示のように、フレーム当たりの画素の単位であってもよい。すなわち、動きスピード６８は、動画４６がフレーム当たり移動する画素数を表す。更に、時間７０はフレームの数として示されている。また、動きスピード６８と時間７０の両方は、フレームの数ではなく時間（例えば、秒又はミリ秒）単位で表されてもよいことが諒解され得る。
【００４５】
図示のように、チャート６６は、画像速度閾値６０を含む。画像速度閾値６０は、約１６画素／フレームに設定されるとして示されているが、最小ボケ有効幅差６２に基づいて、画像速度閾値６０を増減させ得ることが諒解され得る。すなわち、画像速度閾値６０は、最小ボケ有効幅差６２の動きスピード６８を追跡するように増減してもよい。したがって、画像速度閾値６０は、約５画素／フレームから約２０画素／フレーム、又はそれ以上の範囲とすることができる。
【００４６】
加えて、時間７０による動画４６の動きスピード６８が、ライン７２によって表されている。図示のように、ライン７２が画像速度閾値６０を下回る動きスピード範囲にあるとき、ディスプレイ１８は、６０Ｈｚリフレッシュレートで動作することができる。代替として、ライン７２が画像速度閾値６０を上回る動きスピード範囲にあるとき、ディスプレイ１８は、１２０Ｈｚリフレッシュレートで動作することができる。また、図９は、６０Ｈｚリフレッシュレートと１２０Ｈｚリフレッシュレートとの間の閾値を示しているが、示された６０Ｈｚ及び１２０Ｈｚリフレッシュレートよりも高い及び低いリフレッシュレートに対して、より多くの画像速度閾値６０を設定してもよいことが諒解され得る。
【００４７】
次に図１０に移ると、画像速度閾値６０に基づいて可変フレーム持続時間について説明するフローチャート７４が提供される。最初に、ブロック７６において、電子デバイス１０のディスプレイ１８は、タッチ指示を受信することができる。タッチ指示は、ディスプレイ１８上の画像を操作するために電子デバイス１０の操作者がディスプレイ１８にタッチしていることを表すことができる。例えば、ディスプレイ１８に表示された画像を上下にスクロールさせるために操作者がディスプレイ１８にタッチしたとき、電子デバイス１０は、操作者がディスプレイ１８にタッチしたという指示をプロセッサコア複合体１２に与えることができる。
【００４８】
タッチ指示を受信すると、ブロック７８において、ディスプレイ１８のリフレッシュレートを増加させることができる。タッチ指示を受信すると、予想される動画４６の動きスピード６８の増加に適応するために、ディスプレイ１８は、リフレッシュレートを自動的に増加させて、動画４６の画像品質を改善することができる。ディスプレイ１８のリフレッシュレートを増加させることによって、動画４６の移動に起因するボケ有効幅４８を低減することができる。
【００４９】
続いて、ブロック８０において、動画４６の動きスピード６８が画像速度閾値６０より大きいかどうかに関して判定することができる。動きスピード６８が画像速度閾値６０未満である場合、ディスプレイ１８は、ブロック８２において、リフレッシュレートを、タッチ指示を受信する前のディスプレイ１８のリフレッシュレートに低減することができる。リフレッシュレートを低減することによって、電子デバイス１０は、ディスプレイ１８による電力消費を低減することができる。更に、動きスピード６８が画像速度閾値６０未満であるので、より高いフレッシュレートで表示される動画４６とより低いリフレッシュレートで表示される動画４６との間のボケ有効幅差よりも、より高いリフレッシュレートとより低いリフレッシュレートとの間の最小ボケ有効幅差６２を大きくすることができる。したがって、電子デバイス１０の操作者は、動画４６の動きスピード６８が画像速度閾値６０を下回るとき、２つのリフレッシュレート間の画像品質の差を知覚することができないことがある。更に、ディスプレイ１８のリフレッシュレートを低減した後に、電子デバイス１０は、ブロック７６において、フローチャート７４を繰り返すための別のタッチ指示を待つことができる。
【００５０】
動画４６の動きスピード６８が画像速度閾値６０より大きい場合、ブロック８４において、増加されたリフレッシュレートを維持することができる。加えて、ブロック８０において、画像速度閾値６０に対して動きスピード６８を、動きスピード６８が画像速度閾値６０を下回るまで再評価することができる。そのような点では、ブロック８２において、ディスプレイ１８のリフレッシュレートを低減することができ、電子デバイス１０は、ブロック７６において、フローチャート７４を繰り返すための別のタッチ指示を待つことができる。代替実施形態によれば、ブロック７６〜８４の順序又はシーケンスは、変更されるか、又は再順序付けられ得ることが諒解され得る。更に、フローチャート７４は、ディスプレイ１８のリフレッシュレートを増加させる処理を開始する動機付けとしてタッチ指示を示しているが、プロセッサコア複合体１２は、タッチ指示なしに動画４６の動きスピード６８に基づいてリフレッシュレートを変更するようにディスプレイ１８に命令することができる。
【００５１】
図１１は、ディスプレイ１８上の動画４６の時間７０による画像動きスピード６８を示すチャート８６を提供する。動きスピード６８は、図示のように、フレーム当たりの画素の単位であってもよい。すなわち、動きスピード６８は、動画４６がフレーム当たり移動する画素数を表す。更に、時間７０はフレームの数として示されている。また、動きスピード６８と時間７０の両方は、フレームの数ではなく時間単位で表されてもよいことが諒解され得る。
【００５２】
図示のように、チャート８６は、高画像速度閾値８８と低画像速度閾値９０とを含む。高画像速度閾値８８は約１５画素／フレームに設定されており、低画像速度閾値９０は約１１画素／フレームに設定されているが、最小ボケ有効幅差６２に基づいて、画像速度閾値８８及び９０を増減させ得ることが諒解され得る。すなわち、画像速度閾値８８及び９０は、最小ボケ有効幅差６２の動きスピード６８との関係を維持するように増減してもよい。したがって、画像速度閾値８８及び９０は、約５画素／フレームから約２０画素／フレーム、又はそれ以上の範囲とすることができる。
【００５３】
加えて、時間７０による動画４６の動きスピード６８が、ライン７２によって表されている。図示のように、ライン７２が高画像速度閾値８８を下回る動きスピード範囲にあるとき、ディスプレイ１８は、６０Ｈｚリフレッシュレートで動作することができる。代替として、ライン７２が高画像速度閾値８８を上回る動きスピード範囲にあるとき、ディスプレイ１８は、１２０Ｈｚリフレッシュレートで動作することができる。
【００５４】
また、ライン７２が高画像速度閾値８８を超えると、速度閾値は低画像速度閾値９０に減少し得ることが諒解され得る。例えば、ディスプレイ１８が１２０Ｈｚリフレッシュレートから６０Ｈｚリフレッシュレートに移行するとき、低画像速度閾値９０は、高画像速度閾値８８未満の値であってもよい。そのような事例では、画像速度閾値を低画像速度閾値９０に低下させることは、ディスプレイ１８が、動画４６の瞬時減速中に早期に、より高いリフレッシュレートから離れて移行することを防ぐことができる。
【００５５】
変化する画像速度閾値８８及び９０を示すのを助けるために、図１２は、ディスプレイ１８の複数の画像速度閾値（例えば、画像速度閾値８８及び９０）に基づく可変フレーム持続時間について説明するフローチャート９２である。最初に、ブロック９４において、電子デバイス１０のディスプレイ１８は、タッチ指示を受信することができる。タッチ指示は、ディスプレイ１８上の画像を操作するために電子デバイス１０の操作者がディスプレイ１８にタッチしていることを表すことができる。例えば、ディスプレイ１８に表示された画像を上下にスクロールさせるために操作者がディスプレイ１８にタッチしたとき、電子デバイス１０は、操作者がディスプレイ１８にタッチしたという指示をプロセッサコア複合体１２に与えることができる。
【００５６】
タッチ指示を受信すると、ブロック９６において、ディスプレイ１８のリフレッシュレートを増加させることができる。タッチ指示を受信すると、予想される動画４６の動きスピード６８の増加に適応するために、ディスプレイ１８は、リフレッシュレートを自動的に増加させて、動画４６の画像品質を改善することができる。ディスプレイ１８のリフレッシュレートを増加させることによって、動画４６の移動に起因するボケ有効幅４８を低減することができる。
【００５７】
続いて、ブロック９８において、動画４６の動きスピード６８が高画像速度閾値８８より大きいかどうかに関して判定することができる。ディスプレイ１８がタッチ指示を受信しない状況においてなど、いくつかの実施形態では、フローチャート９２は、実際に、ブロック９８において、動画４６の動きスピード６８を測定することによって開始することができる。動きスピードが高画像速度閾値８８未満である場合、ディスプレイ１８は、ブロック１００において、リフレッシュレートを、タッチ指示を受信する前のディスプレイ１８のリフレッシュレートに低減することができる。リフレッシュレートを低減することによって、電子デバイス１０は、ディスプレイ１８による電力消費を低減することができる。更に、動きスピード６８が画像速度閾値６０未満であるので、より高いフレッシュレートで表示されるときの現在の動画４６とより低いリフレッシュレートで表示されるときの現在の動画４６との間のボケ有効幅差よりも、より高いリフレッシュレートとより低いリフレッシュレートとの間の最小ボケ有効幅差６２を大きくすることができる。したがって、電子デバイス１０の操作者は、動画４６の動きスピード６８が高画像速度閾値８８を下回るとき、２つのリフレッシュレート間の画像品質の差を知覚することができないことがある。更に、ディスプレイ１８のリフレッシュレートを低減した後に、電子デバイス１０は、ブロック９４において、フローチャート９２を繰り返すための別のタッチ指示を待つことができるか、又は、ディスプレイ１８がタッチ指示を受信していないが動画４６が動きスピード６８を増加させた場合、動きスピード６８が高画像速度閾値８８より大きいという指示を待つことができる。
【００５８】
動画４６の動きスピード６８が高画像速度閾値８８より大きい場合、１０２において、増加されたリフレッシュレートを維持するか、又はブロック９４においてディスプレイ１８がタッチ指示を受信していない場合、増加されたリフレッシュレートを設定することができる。加えて、ブロック１０４において、低画像速度閾値９０に対して動きスピード６８を、動きスピード６８が低画像速度閾値９０を下回るまで評価することができる。そのような点では、ブロック１００において、ディスプレイ１８のリフレッシュレートを低減することができ、電子デバイス１０は、ブロック９４において、フローチャート９２を繰り返すための別のタッチ指示を待つことができる。
【００５９】
図１１の論考において上述したように、低画像速度閾値９０は、早期にリフレッシュレートを低下させることを防いで、ディスプレイ１８のより低いリフレッシュレートとより高いリフレッシュレートとの間で循環することを回避することができる。更に、図１１及び図１２は、画像速度閾値９０を画像速度閾値８８より低いものとして示しているが、いくつかの実施形態では、画像速度閾値９０は画像速度閾値８８より大きいことがある。更に、ディスプレイ１８が２４０Ｈｚリフレッシュレート及び／又は３０Ｈｚリフレッシュレートにおいて動作可能であるときなど、いくつかの実施形態では、ディスプレイ１８の様々なリフレッシュレート間を移行するために、追加の画像速度閾値が実装され得る。ブロック９４〜１０４の順序又はシーケンスは、変更されるか、又は再順序付けられ得ることが諒解され得る。更に、フローチャート９２は、ディスプレイ１８のリフレッシュレートを増加させる処理を開始する動機付けとしてタッチ指示を示しているが、プロセッサコア複合体１２は、タッチ指示なしに動画４６の動きスピード６８に基づいてリフレッシュレートを変更するようにディスプレイ１８に命令することができる。すなわち、フローチャート９２はブロック９８において開始してもよく、ブロック１００は、リフレッシュレートが低減された後にブロック９８に戻ってもよい。
【００６０】
複数の画像速度閾値とともに可変フレーム持続時間を更に示すために、図１３は、ディスプレイ１８上の動画４６の時間７０による画像動きスピード６８の追加の実施形態を示すチャート１０６である。チャート１０６は、指タッチを用いたディスプレイ１８の操作（例えば、操作者が指接触を用いてディスプレイ１８上でスクロールすること）を示す部分１０８と、ディスプレイ１８との指接触をはずした後の（例えば、操作者が、スクロールすることを中止し、指接触をはずしたときの）ディスプレイ１８の操作を示す部分１１０とに分割されている。チャート１０６はまた、部分１０８内の第１の画像速度閾値１１２及び第２の画像速度閾値１１４と、部分１１０内の第３の画像速度閾値１１６とを含む。画像速度閾値１１２、１１４、及び１１６は、動画４６が、ディスプレイ１８が異なるリフレッシュレートに移行することが望ましいポイントに達したときの指示を与えることができる。
【００６１】
ライン１１８は、時間による動きスピードの指示を与える。ライン１１８が画像速度閾値１１２、１１４、及び１１６を通過するとき、プロセッサコア複合体１２は、ライン１１８が速度閾値１１２を上回るのか画像速度閾値１１４及び１１６を下回るのかに応じてリフレッシュレートを増減させるように、ディスプレイ１８に命令することができる。例えば、ライン１１８の初期部分１２０は、動画４６の動きスピード６８が増加するにつれて、画像速度閾値１１２を超えることができる。そのような状況では、プロセッサコア複合体１２は、ライン１１８が画像速度閾値１１２を超えるとき、例えば、６０Ｈｚから１２０Ｈｚまで、リフレッシュレートを増加させるようにディスプレイ１８に命令することができる。操作者がディスプレイ１８上でスクロールアップすることとスクロールダウンすることとを交互に行っていることを表し得る、後続の部分１２２では、画像速度閾値１１４を下限閾値速度として使用することができる。図１１の論考において上記で説明されたように、プロセッサコア複合体１２が、より高いリフレッシュレートからより低いリフレッシュレートに早期に移行することを防ぐか、又はより高いリフレッシュレートとより低いリフレッシュレートとの間で望ましくなく循環することを防ぐために、画像速度閾値１１４は画像速度閾値１１２より低くてもよい。
【００６２】
また、指タッチがはずされたときの動画４６の動きスピード６８を表す、ライン１１８の部分１２４が示されている。例えば、部分１２４は、電子デバイス１０の操作者が、ディスプレイ１８をスワイプした後にディスプレイ１８から操作者の指をはずしたときを表してもよい。部分１２４中、画像速度閾値１１６は、画像速度閾値１１４より大きくてもよい。ディスプレイ１８からの指の除去が、ディスプレイ１８上で新しい指タッチ操作が開始される前に、動画４６がより大きい画像スピードに戻る可能性が低いことを示すことにより、画像速度閾値１１６はより大きくてもよい。加えて、画像速度閾値１１６は、画像速度閾値１１２に等しいか、画像速度閾値１１２より大きいか、又は画像速度閾値１１２未満であり得る。
【００６３】
図１４は、指が、様々なやり方でディスプレイ１８と対話する場合の電子デバイス１０の側面図である。例えば、部分１２６は、ディスプレイ１８上の初期指タッチを表す。上記で説明されたように、初期指タッチにより、プロセッサコア複合体１２が、後続のより高い速度の動画４６に備えて、ディスプレイ１８にリフレッシュレートを増加させるように命令することになり得る。
【００６４】
加えて、部分１２０は、ディスプレイ１８上の指スワイプを表す。部分１２０は、図１３のチャート１０６に示された部分１２０と対応してもよい。部分１２０中に、プロセッサコア複合体１２は、動画４６が画像速度閾値１１２を超えるとき、リフレッシュレートを増加させるようにディスプレイ１８に命令することができる。更に、部分１２２も、図１３のチャート１０６に示された部分１２２と対応してもよい。すなわち、部分１２２は、ディスプレイ１８上で指が前後にスクロールしていることを表すことができる。部分１２２中に、動画４６の動きスピード６８が画像速度閾値１１４を下回るまで、ディスプレイのリフレッシュレートをより高いレートにおいて維持することができる。
【００６５】
更に、部分１２４は、図１３のチャート１０６に示された部分１２４と対応してもよい。すなわち、部分１２４は、ディスプレイ１８から指がはずされたときの時間を表すことができる。部分１２４中に、動画４６の動きスピード６８は徐々に減少し得る。動画４６の動きスピード６８が部分１２４中に増加することは可能性が低いので、画像速度閾値１１６は画像速度閾値１１４より大きくてもよい。したがって、動画４６の動きスピード６８が画像速度閾値１１６を下回るとき、プロセッサコア複合体１２は、ディスプレイ１８のリフレッシュレートを低減するようにディスプレイ１８に命令することができる。
【００６６】
更に、図１５は、指が、様々なやり方でディスプレイ１８と対話する場合の電子デバイス１０の側面図である。動画４６の動きスピード６８を測定する代わりに、電子デバイス１０は、電子デバイス１０を使用している操作者の指スピードを測定してもよい。例えば、電子デバイス１０が動画４６の得られた動きスピード６８を測定することが可能になる前に、電子デバイス１０のタッチセンサーが指スピードを測定することが可能であり得る。したがって、部分１２７中に、電子デバイス１０は、ディスプレイ１８に沿って指がスクロールするとき、指スピードを測定することができる。これは、一般に、上述の部分１２０に相当し得るが、動画４６の動きスピード６８の代わりに、又はそれに加えて指スピードを測定する。加えて、部分１２８中に、電子デバイス１０は、ディスプレイ１８上で指が前後にスクロールするとき、指スピードを測定することができる。これは、一般に、上述の部分１２２に相当し得るが、動画４６の動きスピード６８の代わりに、又はそれに加えて指スピードを測定することができる。
【００６７】
電子デバイス１０は、上述の画像速度閾値とほぼ同じように動作する指スピード閾値を有し得ることが諒解され得る。すなわち、動画４６の動きスピード６８に基づいてリフレッシュレートを調整する代わりに、ディスプレイ１８との対話中に操作者の指スピードに基づいてディスプレイ１８のリフレッシュレートを調整するように指スピード閾値を設定することができる。ディスプレイ１８のリフレッシュレートを調整することは、指動きと、動画４６の対応する応答との間の処理タイムラグを制限することによって、プロセッサコア複合体１２の動作時間を節約することができる。
【００６８】
動画４６の動きスピード６８及び操作者の指スピードを測定することに加えて、電子デバイスは、アニメーションを描画するスピードをも測定することができる。示すのを助けるために、図１６は、電子デバイス１０のディスプレイ１８の一部分上で描画操作を行う指の斜視図である。描画操作は、ディスプレイ１８にわたる指の移動に起因するライン１３０又は任意の他のアニメーション効果を生成することができる。電子デバイスは、ライン１３０の描画スピードを測定し、描画スピードを描画速度閾値と比較することができる。上述の画像速度閾値１１２、１１４、及び１１６と同様に、描画スピードが描画速度閾値を超えるとき、プロセッサコア複合体１２は、ディスプレイ１８のリフレッシュレートを増加させるようにディスプレイ１８に命令することができる。同じく、描画スピードが描画速度閾値を下回るとき、プロセッサコア複合体１２は、ディスプレイ１８のリフレッシュレートを減少させるようにディスプレイ１８に命令することができる。更に、電子デバイス１０は、図９で説明された画像速度閾値６０と同様の単一の描画速度閾値を含むことができるか、又は電子デバイス１０は、図１３の画像速度閾値１１２、１１４、及び１１６と同様の複数の描画速度閾値を含むことができる。
【００６９】
同様に、図１７は、電子デバイス１０のディスプレイ１８の一部分上で描画操作を行うスタイラス１３２の斜視図である。描画操作は、ディスプレイ１８にわたるスタイラス１３２の移動に起因するライン１３４又は任意の他のアニメーション効果を生成することができる。電子デバイス１０は、ライン１３４の描画スピードを測定し、描画スピードを描画速度閾値と比較することができる。描画スピードが描画速度閾値を超えるとき、プロセッサコア複合体１２は、ディスプレイ１８のリフレッシュレートを増加させるようにディスプレイ１８に命令することができる。同じく、描画スピードが描画速度閾値を下回るとき、プロセッサコア複合体１２は、ディスプレイ１８のリフレッシュレートを減少させるようにディスプレイ１８に命令することができる。更に、電子デバイス１０は、図９で説明された画像速度閾値６０と同様の単一の描画速度閾値を含むことができるか、又は電子デバイス１０は、図１３の画像速度閾値１１２、１１４、及び１１６と同様の複数の描画速度閾値を含むことができる。
【００７０】
加えて又は代替として、電子デバイス１０は、図１５の論考で説明されたように、指スピードを測定することと同様の様式で、電子デバイス１０を使用しているスタイラス１３２の動きスピードを測定することができる。例えば、電子デバイス１０が動画４６の得られた動きスピード６８を測定することが可能になる前に、電子デバイス１０のタッチセンサーがスタイラス１３２のスピードを測定することが可能であり得る。したがって、電子デバイス１０は、ディスプレイ１８に沿ってスタイラス１３２がスクロールするとき、スタイラス１３２のスピードを測定することができる。これは、一般に、図１５の論考において上述した部分１２７に相当し得るが、指スピードの代わりにスタイラス１３２のスピードを測定する。加えて、ディスプレイ１８上でスタイラス１３２が前後にスクロールするとき、電子デバイス１０は、スタイラス１３２のスピードを測定することができる。これは、一般に、図１５の論考において上述した部分１２８に相当し得るが、指スピードの代わりにスタイラス１３２のスピードを測定することができる。
【００７１】
電子デバイス１０は、上述の画像速度閾値及び指スピード閾値とほぼ同じように動作する、スタイラス１３２のためのスピード閾値を有し得ることが諒解され得る。すなわち、動画４６の動きスピード６８に基づいてリフレッシュレートを調整する代わりに、ディスプレイ１８との対話中にスタイラス１３２のスピードに基づいてディスプレイ１８のリフレッシュレートを調整するようにスタイラス１３２のスピード閾値を設定することができる。ディスプレイ１８のリフレッシュレートを調整することは、スタイラス１３２の動きと、ライン１３４又は動画４６の対応する応答との間の処理タイムラグを制限することによって、プロセッサコア複合体１２の動作時間を節約することができる。
【００７２】
上述の具体的な実施形態は、例として示されたものであり、これらの実施形態は、様々な修正形態及び代替形態の影響を受けやすいものであり得ることを理解されたい。特許請求の範囲が、開示された特定の形態に限定されず、むしろこの開示の趣旨及び範囲にあるすべての修正物、均等物、及び代替物を対象として含むことを更に理解されたい。
【図１】
2019511009.tif 000003
【図２】
2019511009.tif 000004
【図３】
2019511009.tif 000005
【図４】
2019511009.tif 000006
【図５】
2019511009.tif 000007
【図６】
2019511009.tif 000008
【図７】
2019511009.tif 000009
【図８】
2019511009.tif 000010
【図９】
2019511009.tif 000011
【図１０】
2019511009.tif 000012
【図１１】
2019511009.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
2019511009.tif 000017
【図１６】
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【図１７】
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【国際調査報告】
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