(57)【要約】  本発明は、第１の装置によって、第２の装置が直接通信範囲内にあること、また、前記第２の装置がＴＭ通信を実行可能であるということを判断するためのコンピュータ記憶媒体に符号化された方法、システム、及び装置に関する。転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信し、ＴＭ信号を使用して前記第２の装置にデータを送信する。【選択図】図１Ｂ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
転置変調（ＴＭ）適応装置間での通信のための方法であって、
第１の装置によって、第２の装置が直接通信範囲内にあること、また、前記第２の装置がＴＭ通信を実行可能であるということを判断し、
前記第１の装置によって、転置変調を使用して第２の装置にデータを送信することを決定し、
ＴＭ信号を使用して前記第２の装置にデータを送信する、
ことを含む方法。
【請求項２】
転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することは、非ＴＭ信号を用いるネットワークトラフィックの量に基づいて、転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することは、送信すべきデータの量に基づいて、転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することは、データのタイプに基づいて、転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することは、データが直流（ＤＣ）信号であることに基づいて、転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記第２の装置にＴＭ信号を使用して選択的にデータを送信して、ネットワーク内のデータフローを管理することを更に含む請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記第２の装置が直接通信の範囲内にあることを決定することは、前記第２の装置から受信した信号の品質が、直接通信のしきい値より上であることを判断することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記第２の装置がＴＭ通信を実行可能であることの判断を、
第１のＴＭ信号で変調された搬送波信号を含む伝送信号を前記第２の装置に送信し、
前記伝送信号に応答した前記第２の装置からの応答信号を受信し、
前記応答信号が第２のＴＭ信号を含むか否かを判断する、
ことによって行なうことを更に含む請求項１に記載の方法。
【請求項９】
ＴＭ信号を使用して前記第２の装置にデータを送信することは、
非ＴＭ変調信号で変調された搬送波信号を含む信号を受信し、
前記第１信号に搬送波抽出（ＣＡＲＥＸ）プロセスを実行することによって前記搬送波信号の周波数を検出し、
前記ＴＭ信号を前記受信した信号の搬送波信号に加えて結合信号を生成し、
前記結合信号を伝送する、
ことを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
更に、
非ＴＭ変調を使用して第２のデータを前記第２の装置に送信することを決定し、
非ＴＭ信号を使用して前記第２の装置に前記第２のデータを送信することを含む、
請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
１つ以上のプロセッサと、
前記１つ以上のプロセッサに結合されたデータストアであって、前記１つ以上のプロセッサによって実行された場合に、前記１つ以上のプロセッサに、
第２の装置が直接通信範囲内にあること、また、前記第２の装置がＴＭ通信を実行可能であるということを判断し、
転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを判断し、
ＴＭ信号を使用して前記第２の装置にデータを送信する、
ことを含む操作を実行させる、内蔵記憶された命令を含むデータストアと、
を含む装置。
【請求項１２】
転置変調を使用してデータを前記第２の装置に送信することを決定することは、非ＴＭ信号を使用するネットワークトラフィックの量に基づいて、転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することを含む、請求項１１に記載の装置。
【請求項１３】
転置変調を使用してデータを前記第２の装置に送信することを決定することは、送信すべきデータの量に基づいて、転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することを含む、請求項１１に記載の装置。
【請求項１４】
転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することは、データのタイプに基づいて、転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することを含む、請求項１１に記載の装置。
【請求項１５】
転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することは、データが直流（ＤＣ）信号であることに基づいて、転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することを含む、請求項１１に記載の装置。
【請求項１６】
前記操作は更に、前記第２の装置にＴＭ信号を使用して選択的にデータを送信して、ネットワーク内のデータフローを管理することを更に含む請求項１１に記載の装置。
【請求項１７】
前記第２の装置が直接通信範囲内にあることを決定することは、前記第２の装置から受信した信号の品質が、直接通信のしきい値より上であることを判断することを含む、請求項１１に記載の装置。
【請求項１８】
前記操作は更に、前記第２の装置がＴＭ通信を実行可能であることの判断を、
第１のＴＭ信号で変調された搬送波信号を含む伝送信号を前記第２の装置に送信し、
前記伝送信号に応答した前記第２の装置からの応答信号を受信し、
前記応答信号が第２のＴＭ信号を含むか否かを判断する、
ことによって行なうことを更に含む請求項１１に記載の装置。
【請求項１９】
ＴＭ信号を使用して前記第２の装置にデータを送信することは、
非ＴＭ変調信号で変調された搬送波信号を含む信号を受信し、
前記第１信号に搬送波抽出（ＣＡＲＥＸ）プロセスを実行することによって前記搬送波信号の周波数を検出し、
前記ＴＭ信号を前記受信した信号の搬送波信号に加えて結合信号を生成し、
前記結合信号を伝送する、
ことを含む、請求項１１に記載の装置。
【請求項２０】
前記操作は更に、
非ＴＭ変調を使用して第２のデータを前記第２の装置に送信することを決定し、
非ＴＭ信号を使用して前記第２の装置に前記第２のデータを送信することを含む、
請求項１１に記載の装置。
【請求項２１】
非一時的コンピュータ可読媒体であって、少なくとも１つのプロセッサによって実行された場合に、少なくとも１つのプロセッサに、
第２の装置が直接通信範囲内にあること、また、前記第２の装置がＴＭ通信を実行可能であるということを、第１の装置によって判断し、
転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを、前記第１の装置によって決定し、
ＴＭ信号を使用して前記第２の装置にデータを送信する、
ことを含む操作を実行させる命令を記憶する、非一時的コンピュータ可読媒体。
【請求項２２】
転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することは、非ＴＭ信号を用いるネットワークトラフィックの量に基づいて、転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することを含む、請求項２１に記載の媒体。
【請求項２３】
転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することは、送信すべきデータの量に基づいて、転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することを含む、請求項２１に記載の媒体。
【請求項２４】
転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することは、データのタイプに基づいて、転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することを含む、請求項２１に記載の媒体。
【請求項２５】
転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することは、データが直流（ＤＣ）信号であることに基づいて、転置変調を使用して前記第２の装置にデータを送信することを決定することを含む、請求項２１に記載の媒体。
【請求項２６】
前記操作は更に、前記第２の装置にＴＭ信号を使用して選択的にデータを送信して、ネットワーク内のデータフローを管理することを含む請求項２１に記載の媒体。
【請求項２７】
前記第２の装置が直接通信範囲内にあることを決定することは、前記第２の装置から受信した信号の品質が、直接通信のしきい値より上であることを判断することを含む、請求項２１に記載の媒体。
【請求項２８】
前記操作は更に、前記第２の装置がＴＭ通信を実行可能であることの判断を、
第１のＴＭ信号で変調された搬送波信号を含む伝送信号を前記第２の装置に送信し、
前記伝送信号に応答した前記第２の装置からの応答信号を受信し、
前記応答信号が第２のＴＭ信号を含むか否かを判断する、
ことによって行なうことを更に含む請求項２１に記載の媒体。
【請求項２９】
ＴＭ信号を使用して前記第２の装置にデータを送信することは、
非ＴＭ変調信号で変調された搬送波信号を含む信号を受け取り、
前記第１信号に搬送波抽出（ＣＡＲＥＸ）プロセスを実行することによって前記搬送波信号の周波数を検出し、
前記ＴＭ信号を、前記受信した信号の搬送波信号に加えて結合信号を生成し、
前記結合信号を送信する、
ことを含む、請求項２１に記載の媒体。
【請求項３０】
前記操作が更に、
非ＴＭ変調を使用して前記第２の装置に第２のデータを送信することを決定し、
非ＴＭ信号を使用して前記第２の装置に前記第２のデータを送信する、
ことを含む、請求項２１に記載の媒体。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
情報信号をある場所から別の場所に送信するために搬送波変調技術が使用される。伝統的信号変調（traditional signal modulation）技術には、例えば、振幅変調（ＡＭ）、周波数変調（ＦＭ）及び位相変調（ＰＭ）が含まれる。更に、直角位相振幅変調（ＱＡＭ）を含めて直交位相シフトキーイング（ＱＰＳＫ）、振幅位相シフトキーイング（ＡＰＳＫ）などのＡＭ、ＦＭ及びＰＭの様相を含む複雑な変調技術が存在する。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００２】
本明細書は、転置変調（ＴＭ）適応装置間で通信を実行する方法及びシステムに関する。より具体的には、本明細書は、ＴＭ信号を使用してＴＭ適応装置間で電子通信を行なうための方法及びシステムに関する。更に、本明細書は、同じ搬送波信号上で結合された伝統的変調信号とＴＭ信号を使用して装置間で電子通信を行なうための方法及びシステムに関する。更に、本明細書は、ＴＭ信号を使用した装置識別及び／又は装置検出の実行について記載する。ＴＭの文脈で述べるが、本開示の実施態様は、様々な装置の他の様相を特定するためにも適用できる。
【０００３】
一般に、本明細書に記載された内容の革新的態様は、第１の装置によって、第２の装置が直接通信範囲内にあること、また、その第２の装置がＴＭ通信を実行可能であるということを判断する操作を含む方法で実施されうる。転置変調を使用して第２の装置にデータを送信することを決定する。ＴＭ信号を使用して第２の装置にデータを送信する。この態様の他の実施形態は、コンピュータ記憶装置上で符号化された方法の操作を実行するように構成された対応するシステム、装置及びコンピュータプログラムを含む。
【０００４】
別の一般的態様において、本明細書に記載された内容の革新的態様は、１つ以上のプロセッサと、１つ以上のプロセッサに結合された受信器と、１つ以上のプロセッサに結合された送信器と、１つ以上のプロセッサに結合されたデータストアを含む通信装置で実施されうる。データストアは、１つ以上のプロセッサによって実行された場合に、１つ以上のプロセッサに、第２の装置が直接通信範囲内にあること、また、その第２の装置がＴＭ通信を実行可能であるということを判断する操作を実行させる、内蔵記憶された命令を含む。転置変調を使用して第２の装置にデータを送信することを決定する。ＴＭ信号を使用して第２の装置にデータを送信する。
【０００５】
これら及び他の実施態様はそれぞれ随意に以下の特徴のうち１つ以上を含みうる。幾つかの実施態様では、転置変調を使用して第２の装置にデータを送信することを決定することは、非ＴＭ信号を用いるネットワークトラフィックの量に基づいて、転置変調を使用して第２の装置にデータを送信することを決定することを含む。
【０００６】
幾つかの実施態様では、転置変調を使用して第２の装置にデータを送信することを決定することは、送信すべきデータの量に基づいて、転置変調を使用して第２の装置にデータを送信することを決定することを含む。
【０００７】
幾つかの実施態様では、転置変調を使用して第２の装置にデータを送信することを決定することは、データのタイプに基づいて、転置変調を使用して第２の装置にデータを送信することを決定することを含む。
【０００８】
幾つかの実施態様では、転置変調を使用して第２の装置にデータを送信することを決定することは、データが直流（ＤＣ）信号であることに基づいて、転置変調を使用して第２の装置にデータを送信することを決定することを含む。
【０００９】
幾つかの実施態様は、ＴＭ信号を使用して、データを第２の装置に選択的に送信して、ネットワーク内のデータフローを管理することを含む。
【００１０】
幾つかの実施態様では、第２の装置が直接通信の範囲内にあることを判断することは、第２の装置から受信した信号の品質が直接通信のしきい値より上であることを判断することを含む。
【００１１】
幾つかの実施態様は、第１のＴＭ信号で変調された搬送波信号を含む伝送信号を第２の装置に送信することによって、第２の装置がＴＭ通信を実行可能であることを判断することを含む。伝送信号に応答した第２の装置からの応答信号を受信する。次に、応答信号が第２ＴＭ信号を含むかを判断する。
【００１２】
幾つかの実施態様では、応答信号が第２ＴＭ信号を含むか否かを決定することは、応答信号を応答信号の搬送波信号の第２高調波と混合して混合信号を生成し、その混合信号を応答信号の搬送波信号の第３高調波と比較することを含む。
【００１３】
幾つかの実施態様では、ＴＭ信号を使用してデータを第２の装置に送信することは、非ＴＭ変調信号で変調された搬送波信号を含む信号を受け取ることを含む。第１信号に搬送波抽出（ＣＡＲＥＸ） プロセスを実行することによって搬送波信号の周波数を検出する。受信した信号の搬送波信号にＴＭ信号を加えて結合信号を生成する。結合信号を送信する。
【００１４】
幾つかの実施態様は、非ＴＭ変調を使用して第２のデータを第２の装置に送信することを決定し、非ＴＭ信号を使用して第２の装置に第２のデータを送信することを含む。
【００１５】
本明細書に記載された内容の特定の実施形態は、以下の利点のうち１つ以上を実現するために実施され得る。実施態様は、ＴＭ適応装置を識別するための効率良いプロセスを提供してよい。実施態様は、伝統的変調方式を使用して送信された信号の帯域幅を増加させてよい。実施態様は２つの異なって変調された信号の、単一の搬送波周波数への結合を可能にしてもよい。幾つかの実施態様は、変調信号に関するアプリオリな情報が僅かまたは皆無での変調信号からの搬送波信号の抽出を可能にしうる。幾つかの実施態様は、変調信号に用いられる変調のタイプに係わりなく変調信号から搬送波を抽出できてよい。言い換えると、幾つかの実施態様は、入力信号の変調のタイプを問わず搬送波信号を抽出できてよい。
【００１６】
本明細書で述べた内容の１つ以上の実施態様の詳細は、添付図面及び以下の記述で説明される。内容の他の特徴、態様及び利点は、記述、図面及び特許請求の範囲から明らかになる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１Ａ】本開示の実施態様による例示的システムを描写する図である。
【図１Ｂ】本開示の実施態様による例示的システムを描写する図である。
【図２】本開示の実施態様による例示的ＴＭ信号送信器のブロック図である。
【図３Ａ】本開示の実施態様による例示的搬送波抽出装置のブロック図である。
【図３Ｂ】本開示の実施態様による例示的周波数検出器のブロック図である。
【図４Ａ】搬送波信号抽出装置によって生成された例示的制御信号を描写する図である。
【図４Ｂ】搬送波信号抽出装置によって生成された例示的制御信号を描写する図である。
【図５】本開示の実施態様による例示的ＴＭ信号受信器のブロック図である。
【図６Ａ】本開示の実施態様による例示的ＴＭ信号分離及び抽出装置のブロック図である。
【図６Ｂ】図６に示されたＴＭ信号分離及び抽出装置の様々な段階における信号の周波数領域表現を示す図である。
【図７】本開示の実施態様により実行できる例示的プロセスを示す図である。
【図８】本開示の実施態様により実行できる例示的プロセスを示す図である。
【図９】本開示の実施態様により実行できる例示的プロセスを示す図である。
【図１０】本開示の実施態様により実行できる例示的プロセスを示す図である。
【図１１】本開示の実施態様により実行できる例示的プロセスを示す図である。
【００１８】
様々な図面内の類似の参照番号と指示は類似の要素を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本開示の実施態様は一般に、転置変調（ＴＭ）適応装置間での通信を実行する方法及びシステムに関する。より具体的には、実施態様は、ＴＭ適応装置間でＴＭ信号を使用して電子的通信を行なう方法及びシステムを提供する。例えば、通信装置は、直接通信の範囲内にあるＴＭ適応装置を識別できる。通信装置は、他のＴＭ適応装置との通信をＴＭ信号を使用して、又は非ＴＭ信号を使用して行なうかを判断できる。幾つかの例では、通信装置は、ＴＭを使用して通信ネットワーク内でのデータ使用を均衡できる。幾つかの例では、通信装置は、ＴＭ信号と非ＴＭ信号の間でデータ使用を均衡することによって通信ネットワーク内での通信品質の劣化を防止できる。
【００２０】
幾つかの実施形態は、ＴＭ信号を使用して装置識別及び／又は装置検出を実行するための方法及びシステムを提供する。例えば、ＴＭ信号は装置クエリー信号として伝送されることができ、ＴＭ適応である装置は応答するが、それに対して非ＴＭ装置は全く応答することができないか、又は対応するＴＭ信号で応答できない。更に、幾つかの実施形態は、同じ搬送波信号上で結合された伝統的変調及びＴＭ信号を使用して装置間の通信を確立する。例えば、装置間の通信に定常的に用いられる伝統的変調信号と結合されたＴＭ信号で、補足情報が伝播されうる。ＴＭ信号は伝統的変調信号に実質的に干渉せず、従って、装置間の通信の有効帯域幅を増加させる。
【００２１】
本開示の幾つかの実施態様は、ＴＭ信号を伝統的変調（非ＴＭ）信号と結合する方法及びシステムに関する。例えば、実施態様は、既存非ＴＭ信号を受信し、非ＴＭ信号への干渉を最小又は皆無にして非ＴＭ信号の搬送波にＴＭ信号を加えるための方法及びシステムを提供する。例えば、既存非ＴＭ信号は、ＴＭ適応通信装置によって受信されうる。通信装置は、非ＴＭ信号から搬送波信号を抽出し、抽出した搬送波を、ＴＭ信号を使用して付加的なデータで変調し、ＴＭ信号を、非ＴＭ信号への干渉を最小又は皆無にして、受信した非ＴＭ信号と組み合わせてよい。
【００２２】
本開示の別の実施態様は一般に、既存変調信号から搬送波信号を抽出し、抽出した搬送波信号をＴＭ信号で変調し、既存信号をＴＭ信号と結合して同一搬送波信号上で再送信する。具体的には、実施態様は、搬送波信号が抑圧された変調信号（例えば、ＱＰＳＫ、ＱＡＭ、ＡＰＳＫ、ＢＰＳＫ）から搬送周波数を抽出できる。ＣＡＲＥＸ（搬送波抽出）回路は、ＣＡＲＥＸ出力信号の周波数と入力信号の搬送周波数の加重平均との周波数差を決定する。計算された差の値は、信号発生器を連続的に調整して入力搬送周波数の加重平均とＣＡＲＥＸ出力との最小差を維持するために使用される。抽出搬送波の第３高調波は、データ信号で変調されてＴＭ変調信号が生成される。ＴＭ変調信号は、抽出搬送周波数に対して逆にヘテロダインされ、既存変調信号と結合される。次に、結合信号を送信できる。更に、結合信号内のＴＭ変調信号は、伝統的変調方式を復調するために使用される復調システムによってＴＭ変調が認識されないので、既存の信号と干渉しない。その代わりに、ＴＭ信号は、既存信号内のノイズのわずかな増加として現れる。
【００２３】
本開示の別の実施態様は一般に、同じ搬送波信号上で結合された伝統的変調とＴＭ信号を受信し、次に結合信号からＴＭ信号を分離する。具体的には、実施態様は、伝統的変調信号（既存信号）とＴＭ変調信号を含む結合信号から既存信号を分離できる。既存信号は搬送波信号から復調されうる。抽出された搬送波信号を復調された既存信号で再変調して、ＴＭ変調信号なしに既存信号だけを再現できる。再変調された既存信号は、本明細書に記載されたＴＭ復調技術を使用して復調できるＴＭ変調信号だけを残して、結合信号から除去されうる。
【００２４】
本明細書で用いる用語「転置変調」、「ＴＭ変調」、「ＴＭ」及び「ＴＭ信号」は、搬送波信号（又はそのような技術によって変調された信号）の振幅、周波数又は位相に影響せずに搬送波信号に情報を追加する技術を指す。より具体的には、例えば、上記の用語は、搬送波信号の高周波を変える（例えば、転置、タイムシフト）ことによって情報が伝達される変調のタイプを指す。例えば、本開示は一般に搬送波信号の第３高周波を変えることによって転置変調をもたらすことを対象としているが、幾つかの実施態様では、搬送波信号の他の高周波（例えば、第４高調波、第５高調波、第６高調波など）を変えることによって転置変調をもたらしてもよい。更に、転置変調及び／又はＴＭ信号は、例えば、振幅、周波数又は位相変調信号に用いられる復調器のような伝統的復調器によっては検出可能でない。
【００２５】
本明細書で用いる用語「リアルタイム」は、システムの処理限度、データを正確に測定するための所要時間、及び被測定パラメータの変化率を前提として、意図的な遅延のないデータ伝送または処理を指す。例えば、通信システム内の「リアルタイム」通信操作は、意図的な遅延なく、又、ユーザが感知できる遅延なくデータを送信、受信及び処理できるべきである。例えば、システム内の「リアルタイム」通信は、通信装置のユーザに提示される音声またはビデオデータの感知できる遅延が僅か又は皆無で２つの通信装置間のビデオチャットセッションを処理できるべきである。
【００２６】
図１Ａは、本開示の実施態様による例示的システム１００を示す。システム１００は、通信装置１０２のシステムである。システム１００は、無線周波数（ＲＦ）通信システム、衛星通信システム、地上通信線通信システム（例えば、電話通信又はケーブルネットワーク）、光通信システム、コンピュータネットワーク又は通信装置１０２の任意の他のシステムでよい。通信装置１０２は、伝統的変調技術を使用して搬送波信号を情報信号で変調し、変調信号をある通信装置１０２と別の通信装置との間で送受信するためのシステムを含む。例えば、通信装置Ａがセルラー基地局であって、通信装置Ｂ，Ｃ及びＤがモバイル装置（例えば、スマートフォン）であってよい。伝統的変調技術には、例えば、直交振幅変調（ＱＡＭ）を含めて、直交位相シフトキーイング（ＱＰＳＫ）、振幅位相シフトキーイング（ＡＰＳＫ）などのＡＭ、ＦＭ及びＰＭの様相を含む複雑な変調技術に加えて、振幅変調（ＡＭ）、周波数変調（ＦＭ）及び位相変調（ＰＭ）が含まれる。更に、通信装置Ｂ及びＣは、ＴＭ送信器１０４及びＴＭ受信器１０６を含む。幾つかの例では、ＴＭ送信器１０４及び／又はＴＭ受信器１０６は、伝統的送信器及び受信器に一体化されうる。ＴＭ送信器１０４及び／又はＴＭ受信器１０６は、ハードウェア装置（例えば、集積回路、チップセット、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）又はフィールドプログラマブルロジックアレイ（ＦＰＧＡ））で実現されてもよく、または、ソフトウェアとして実現されてもよい（例えば、ソフトウェアディファインドラジオ（ＳＤＲ）として）。
【００２７】
システム１００は、伝統的変調信号１０８を受信し、ＴＭ送信器１０４を使用する同じ搬送波上で伝統的変調信号１０８をＴＭ変調信号１１０と結合し、それにより結合信号１１２の全帯域幅を増加させうる。ＴＭ変調信号１１０は、結合信号１１２から分離され、ＴＭ受信器１０６によって復調されうる。同様に、伝統的変調信号１０８は、ＴＭ変調信号１１０によって引き起こされる干渉なしに別々に復調されうる。これは、ＴＭ変調信号が非ＴＭ受信器によって解読できないので可能であり、その代わりに、伝統的変調信号のノイズのわずかな増大として現れる。
【００２８】
例えば、通信装置Ａは、ＱＡＭ信号１０８を通信装置Ｂに伝送できる。通信装置ＢのＴＭ送信器１０４は、ＱＡＭ信号１０８を受信し、ＱＡＭ信号１０８から搬送波信号を抽出できる。ＴＭ送信器１０４は、抽出搬送波信号をＴＭ信号で変調し、ＴＭ変調信号１１０をＱＡＭ信号１０８と結合して、結合信号１１２を再送信する。幾つかの例では、後述されるように、ＴＭ送信器１０４は、伝統的変調信号１０８（例えば、ＱＡＭ信号）から、搬送波が抑圧され搬送波信号に関するアプリオリ情報（例えば、周波数又は位相情報）をほとんど又は全く含まない搬送波信号を抽出できる。
【００２９】
次に、通信装置Ｃ及びＤは、結合信号１１２を受信できる。通信装置ＣのＴＭ受信器１０６は、結合信号１１２からＴＭ変調信号１１０を分離し抽出し、次にＴＭ変調信号１１０を復調してＴＭ変調データ信号を得る。幾つかの例では、後述されるように、ＴＭ受信器１０６は、伝統的変調信号１０８（例えば、ＱＡＭ信号）を復調し、搬送波を伝統的変調信号１０８だけで再変調し、再変調した搬送波信号を結合信号１１２から除去してＴＭ変調信号１１０だけを残すことによって、結合信号１１２からＴＭ変調信号１１０を分離する。他方で、ＴＭ受信器１０６を有していない通信装置Ｄは、伝統的変調信号１０８だけを検出し復調し、ＴＭ変調信号１１０を検出及び復調はしない。
【００３０】
幾つかの実施態様では、搬送波信号は、中間周波数（ＩＦ）搬送波信号でよい。即ち、搬送波信号は、必ずしも信号が最終的に送信される搬送波の同じ周波数でなくてもよいが、システム（例えば、衛星通信システム）内で、信号送信又は受信の中間ステップとして内部的に使用されるＩＦでよい。即ち、信号送信の場合、システムは、結合信号１１２を送信する前に、結合信号１１２をＩＦ信号から送信搬送波周波数にアップコンバートできる。これと反対に、信号受信の場合、システムは、結合信号１１２からＴＭ変調信号１１０を分離する前に、変調信号を送信搬送波周波数からＩＦ周波数にダウンコンバートできる。他の実施態様では、ＩＦ搬送波信号が使用されることはなく、送信搬送波信号は伝統的変調信号とＴＭ変調信号の両方で変調されうる。
【００３１】
幾つかの実施態様では、ＴＭ信号は伝統的受信器によって検出されないため、ＴＭ適応 装置は、他の装置がＴＭ受信及び送信能力を有するか否かを、ＴＭ信号で変調された搬送波信号を他の装置に送信することによって識別できる。例えば、通信装置Ｂは、通信装置Ｃ及び通信装置Ｄなどの１つ以上の他の装置に、ＴＭ信号で変調された搬送波信号を含むクエリー信号１１４を送信できる（破線１１５で示すように）。ＴＭ送信器１０４及びＴＭ受信器１０６を含む通信装置Ｃは、クエリー信号１１４内のＴＭ変調を検出できる。しかしながら、ＴＭ送信器１０４又はＴＭ受信器１０６を含まない通信装置Ｄは、クエリー信号の搬送波だけを検出する。従って、通信装置Ｃはクエリー信号１１４に応答できるが、通信装置Ｄは応答できない。通信装置Ｃは、ＴＭ信号で変調された搬送波信号を含む応答信号１１６を通信装置Ｂに送信する（破線１１７で示すように）。通信装置Ｂは、応答信号１１６に含まれたＴＭ信号を検出し、それにより、通信装置ＣがＴＭ通信可能であることを判断する。
【００３２】
クエリー信号１１４は、ＴＭ変調を伴う搬送波信号（例えば、信号１１０）だけを含みうる、又は、伝統的変調信号１０８とＴＭ変調信号１１０の両方で変調された搬送波を含む結合信号１１２を含みうる。幾つかの例では、クエリー信号１１４は、ＴＭ変調信号１１０、伝統的変調信号１０８のいずれか又は両方に符号化された他の装置に関する情報を要求する命令を含みうる。しかしながら、幾つかの例では、他の装置がＴＭ信号を受信不能である場合、他方の装置もＴＭ変調信号１１０又は符号化された情報を検出しないため、ＴＭ変調信号１１０は、いずれの特定の情報又は命令も含む必要がない。よって、ＴＭ適応装置は、装置がＴＭ信号を受信可能であることを示すために、ＴＭ変調を含む応答信号１１６だけを送信すればよい。
【００３３】
クエリー信号１１４が伝統的変調信号１０８とＴＭ変調信号１１０の両方を含む実施態様において、ＴＭ通信適応でない装置 （例えば、通信装置Ａ）は、クエリー信号１１４の非ＴＭ部分に応答を送信してもよい。しかしながら、非ＴＭ適応装置からの応答は、伝統的変調信号だけを含み、ＴＭ変調信号は含まない。したがって、応答装置がＴＭ適応であるかを判断するために、クエリー側装置（例えば、通信装置Ｂ）は、応答がＴＭ変調信号１１０を含んでいたかを判断するだけでよい。ＴＭ変調信号１１０が含まれていなかった場合、その応答は無視されてよい。
【００３４】
幾つかの実施態様では、クエリー信号１１４はクエリー側装置（例えば、通信装置Ｂ）に関する情報を含みうる。例えば、クエリー信号１１４のＴＭ変調部分は、限定はしないが、装置の識別情報、位置情報、ルーティング表、応答側装置と通信する他のＴＭ適応装置に関する識別情報、ネットワークチャネル特性（例えば、ノイズ、帯域幅）、ハンドシェイクデータ、装置ペアリングデータ、認証データ（例えば、アウトオブバンド（ＯＯＢ）認証データ）などを含む情報を含みうる。
【００３５】
幾つかの実施態様では、応答信号１１６は応答側装置に関する情報を含みうる。例えば、ＴＭ適応装置（例えば、通信装置Ｃ）からの応答信号１１６のＴＭ変調部分は、装置に関する情報を含みうる。情報は、限定されることなく、装置の識別情報、位置情報、ルーティング表、応答側装置と通信する他のＴＭ適応装置に関する識別情報、ネットワークチャネル特性（例えば、ノイズ、帯域幅）、ハンドシェイクデータ、装置ペアリングデータ、認証データ（例えば、アウトオブバンド（ＯＯＢ）認証データ）などの装置の特性を含みうる。幾つかの例では、クエリー信号１１４は応答側装置に関する特定の情報に対する要求を含みうる。例えば、クエリー側装置（例えば、通信装置Ｂ）からのクエリー信号１１４のＴＭ変調部分は、応答側装置に関する情報に対する要求を含みうる。そのような例では、ＴＭ適応応答側装置は、その情報要求を検出して、要求された情報を応答信号１１６で提供できる。
【００３６】
通信装置Ｂ及びＣは互いとの通信をＴＭ信号を使用して継続して実行できる。例えば、通信装置Ｂ及びＣが互いを、ＴＭ信号を使用して電気的通信を実行可能であると識別した後で、２つの装置は、ＴＭ変調信号、伝統的（非ＴＭ）変調信号、または両方を使用して更なる通信を実行できる。幾つかの実施態様では、通信装置Ｂ及びＣが互いをＴＭ適応であると認識すると、２つの装置は、専らＴＭ信号を使用して通信を行い、例えば、通信ネットワーク内の非ＴＭ帯域幅を、ＴＭ適応でない他の装置が使えるように開放する。
【００３７】
幾つかの実施態様では、所定の条件が存在する場合に、例えば、通信装置Ｂ及びＣのネットワーク内の帯域幅をより効率良く使用するために、ＴＭ信号を使用して通信を実行できる。例えば、そのような所定の条件は、限定はしないが、高ネットワークデータトラフィックの期間、特定のタイプのデータの伝送、またはしきい値サイズを超えるデータの伝送（例えば、大量のデータの転送）を含みうる。例えば、高ネットワークデータトラフィックの期間は、非ＴＭ信号を用いるネットワークトラフィックが、チャネルの帯域幅のしきい値パーセンテージに達した場合に認識されうる。特定のタイプのデータは、例えば、ストリーミングデータ（例えば、ストリーミングビデオ又は音声）、リアルタイムデータ（例えば、ビデオチャット）、アナログデータ及び高優先度として示されるデータ（例えば緊急通知データ）などの、チャネル帯域幅の大部分を使用するデータタイプを含みうる。
【００３８】
図１Ｂは、上記で論じた技術を用いる例示的環境１３０を描写する。例示的環境は、セルラーネットワーク（例えば、セルラー通信フロントホールネットワーク）の文脈で記載される。しかしながら、本開示の実施態様は、限定はしないが、例えば、コンピュータネットワーク、インターネット・オブ・シングス（ＩｏＴ）ネットワーク、コンピュータ周辺機器（例えば、プラグアンドプレイ装置）、装置ペアリング、認証プロトコル、近接場通信（ＮＦＣ）、インベントリシステム、放送及び／又はケーブルキャストシステム、衛星システム、自動運転車、自動運転通信（例えば、無人航空機（ＵＡＶ））、交通信号プリエンプションシステム（例えば、緊急サービス車両によって用いられる）などを含む他の適切な適切な環境と文脈においても実現できることも理解される。
【００３９】
環境１３０は、幾つかのモバイル装置１３４，１３６，１３８ａ−１３８ｎと通信する基地局１３２を含む。基地局１３２は、セルラー通信システム用の無線基地局（ＲＢＳ）でありうる。基地局１３２は、セルラー送信器と、受信器と、モバイル装置１３４，１３６，１３８ａ−１３８ｎとのセルラー通信を処理するためのコンピューティング装置を含みうる。更に、基地局１３２はＴＭ変調信号との電子的通信を実行できる。例えば、基地局１３２は、ぞれぞれ、図２と図５を参照して後述するようなＴＭ送信器（複数可）及びＴＭ受信器（複数可）を含みうる。しかしながら、他の文脈では、ルータ、サーバ、ワイヤレスアクセスポイントなどの通信装置が、基地局１３２に関して説明したのと同様の操作を実行できることも理解されたい。
【００４０】
モバイル装置１３４，１３６，１３８ａ−１３８ｎはそれぞれのユーザ１３５，１３７，１３９ａ−１３９ｎと関連付けられている。モバイル装置１３４，１３６，１３８ａ−１３８ｎはそれぞれ、限定はしないが、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、ウェアラブルコンピュータ、ハンドヘルドコンピュータ、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、セルラー電話、ネットワーク機器、スマートフォン、エンハンスト・ジェネラル・パケット・ラジオサービス（ＥＧＰＲＳ）、モバイルフォン、モバイルホットスポット、又はこれらの例示的通信装置又は他の通信装置の任意の２つ以上の適切な組み合わせを含む様々な形態の処理装置を含みうる。更に、モバイル装置１３４及び１３６はＴＭ変調信号で電子的通信を行なうことができる。例えば、モバイル装置１３４及び１３６それぞれは、図２及び図５を参照して後述するようなＴＭ送信器とＴＭ受信器をそれぞれ含みうる。
【００４１】
動作では、基地局１３２は、基地局１３２によってサービスされているネットワークセル１３３内に配置されたモバイル装置１３４，１３６，１３８ａ−１３８ｎと通信する。モバイル装置１３４，１３６，１３８ａ−１３８ｎと基地局１３２の間で通信されるデータの帯域幅（例えば、ネットワークトラフィック）が、セル１３３の通信チャネル（例えば、無線周波数帯域（複数可））のデータ容量に接近した場合、モバイル装置１３４，１３６，１３８ａ−１３８ｎと基地局１３２の間の通信の品質は劣化する傾向となる。例えば、モバイル装置１３４，１３６，１３８ａ−１３８ｎと基地局１３２の特定の１つとの間で通信が切断される可能性があり、又は、モバイル装置１３４，１３６，１３８ａ−１３８ｎによって経験されるデータ伝送速度が減衰する可能性がある。
【００４２】
本開示の実施態様は、ＴＭ信号１４２を使用してネットワークセル１３３内の通信のうち一部を行なうことによってそのような減衰を回避できる。例えば、ＴＭ信号１４２と非ＴＭ信号１４０は受信器には互いに透過的に見えるため、ＴＭ変調信号と非ＴＭ変調信号は、互いに少しの干渉だけ、または全く干渉を起こさずに同じ通信チャネル内に存在できる。結果として、基地局１３２は、ＴＭ適応モバイル装置１３４，１３６とのその通信の一部または全部をＴＭ信号１４２を使用して行なうことができ、それにより、ＴＭ適応でないモバイル装置１３８ａ−１３８ｎとの通信のための非ＴＭチャネル帯域幅を開放する。
【００４３】
例えば、基地局１３２は、セル１３３内の基地局１３２の通信範囲内のＴＭ適応モバイル装置１３４，１３６を識別できる。幾つかの例では、基地局１３２は、図１Ａに関して前述したのと同じプロセスを使用してＴＭ適応モバイル装置１３４，１３６を識別できる。例えば、基地局１３２はＴＭクエリー信号を送信して、どの装置がＴＭクエリー信号に応答するかを判断することによってＴＭ適応であるモバイル装置１３４，１３６を識別できる。幾つかの例では、基地局１３２は、ＴＭ適応装置１３４，１３６が基地局１３２との通信の範囲内にあるかどうかを、モバイル装置からの位置データに基づいて、モバイル装置から受信した信号の強さに基づいて、又は、図１Ａに関して前述したのと類似したＴＭ適応装置識別プロセスを用いることによって（例えば、応答に含まれた応答信号の強さ又は位置データに基づいて）判断できる。
【００４４】
基地局１３２は、ＴＭ適応モバイル装置１３４，１３６との通信を、ＴＭ信号１４２を使用して、非ＴＭ信号１４０を使用して、又は両者を組み合わせて行なうかを判断できる。例えば、基地局１３２は、モバイル装置１３４，１３６，１３８ａ−１３８ｎとのデフォルト通信方法として非ＴＭ通信信号を使用してよい。基地局１３２は、所定の基準が満たされた場合にＴＭ適応モバイル装置１３４，１３６との通信向けにＴＭ信号１４２を組み込みうる。例えば、チャネル帯域幅をより効率良く用いるために、何時ＴＭ通信を組み込むかを判断するため、様々な所定の基準が用いられうる。例えば、そのような所定の基準は、限定はしないが、チャネル内の、しきい値を超えたデータトラフィック、特定のタイプのデータの伝送、又はしきい値サイズを超えたデータの伝送（例えば、しきい値サイズを超えたデータファイル又はデータパケット）を含みうる。例えば、セル１３３内の非ＴＭ信号１４０を使用したデータトラフィックが所定のしきい値に合致するかしきい値を超えた場合、基地局１３２は、専らＴＭ信号１４２を使用して、又はＴＭ及び非ＴＭ信号１４０の組み合わせを使用してＴＭ適応装置１３４，１３６と通信を始めてよい。セル１３３内のデータトラフィックのうち一部をＴＭ信号１４２にシフトすると、非ＴＭ信号を使用したデータトラフィックを緩和でき、したがって、セルの１３３内の通信の品質の劣化を防止または低減できる。データトラフィックの所定のしきい値は、例えば、セル内の通信チャネルのチャネル容量のパーセンテージでありうる。例えば、セル１３３内のデータトラフィックが、非ＴＭ信号１４０を用いるセル１３３のチャネル容量の８０％に達した場合、基地局１３２はＴＭ信号１４２を使用してＴＭ適応装置１３４，１３６と通信を始めてよい。
【００４５】
別の例では、特定のタイプのデータ、又は、所定サイズより大きい量のデータ（「大量データ」）がＴＭ適応装置１３４，１３６間で伝送されている場合、基地局１３２又はＴＭ適応装置１３４，１３６は、例えば、非ＴＭ信号１４０を使用するセル１３３内のデータ過密を防止するために、ＴＭ信号１４２を使用してその特定のタイプのデータ又は「大量データ」を伝送してもよい。例えば、ＴＭ信号１４２の使用を誘起する可能性がある特定のタイプのデータは、限定はしないが、ストリーミングデータ（例えば、ストリーミングビデオ又は音声）、リアルタイムデータ（例えば、ビデオチャット）、アナログデータ（例えば、アナログ直流（ＤＣ）又は交流（ＡＣ）信号）及び、高優先度として示される（例えば、緊急通知データ）などの、チャネル帯域幅の大部分を使用するデータタイプを含みうる。幾つかの例では、低帯域幅データ（例えば、ＳＭＳメッセージ、テキストのみのｅメールメッセージなど）が、ＴＭ信号１４２を使用した伝送向けに優先化されてよい。例えば、セル１３３内の帯域幅が高需要時（例えば、局所的緊急事態又は大規模な公的行事中）である場合、低帯域幅メッセージは、そのような行事中にセル１３３内でより多くのメッセージトラフィックを可能にするために、ＴＭ信号１４２を使用した伝送向けに優先化されてよい。
【００４６】
幾つかの実施態様では, 基地局１３２は、所定の基準に係らず、ＴＭ適応モバイル装置１３４，１３８とＴＭ信号１４２を使用して通信できる。例えば、基地局１３２が、モバイル装置１３４，１３６をＴＭ適応であると識別すると、基地局１３２は、モバイル装置１３４，１３６との通信を、専らＴＭ信号１４２を使用して、又はＴＭ及び非ＴＭ信号１４０を混合で使用して行なってよい。幾つかの例では、基地局１３２は、セル１３３内で通信される全データ量を、ＴＭ信号１４２と非ＴＭ信号１４０との間で均衡させてもよい。例えば、基地局１３２は、ＴＭ及び非ＴＭ信号の間で使用される全データ帯域幅を均衡させるために、セル１３３内での様々なモバイル装置１３４，１３６，１３８ａ−１３８ｎとの基地局１３２の通信を管理できる。幾つかの例では、基地局１３２は、ＴＭ適応モバイル装置１３４，１３６に対して、帯域幅使用の優先性を付与できる。例えば、基地局１３２は、非ＴＭ信号１４０を用いる非ＴＭ適応モバイル装置１３８ａ−１３８ｎよりも、ＴＭ信号１４２を用いるＴＭ適応モバイル装置１３４，１３６により高いデータレートが割り当てられるように、セル１３３内のデータ使用を管理できる。そのような優位性は、セル１３３内でＴＭ適応モバイル装置１３４，１３６のほうが、基地局１３２に、セルラーネットワーク内のデータトラフィックをより効率良く管理することを可能にする故に、提供され得る。更に、そのような優位性は、ＴＭ適応モバイル装置１３４，１３６の増加した採択を奨励し得る。
【００４７】
上記の実施態様は、非ＴＭ信号に関して、基地局１３２と、セル１３３内のモバイル装置１３４，１３６，１３８ａ−１３８ｎとの間のデフォルト通信方法であるものとして説明してきたが、幾つかの実施態様では、ＴＭ信号がデフォルト通信方法として使用されてよい。例えば、上記のプロセスは逆転されてもよい。つまり、セル１３３内のモバイル装置１３４，１３６，１３８ａ−１３８ｎとの通信用のデフォルト方法としてＴＭ信号が使用され、基地局１３２は、特定のモバイル装置１３４，１３６，１３８ａ−１３８ｎと通信するために非ＴＭ信号を用いるかどうかを決定するために、前述のものと同様なプロセスを使用できる。例えば、基地局１３２は、上記の所定の基準のうちいずれか、又は全てを使用して、非ＴＭ通信を何時組み込むかを決定してよい。
【００４８】
幾つかの実施態様では、あるＴＭ適応モバイル装置１３４は、別のＴＭ適応モバイル装置１３６と直接通信を行なってよい（破線１４４で示すように）。例えば、モバイル装置１３４は、モバイル装置１３６がＴＭ適応装置であり、直接通信の範囲内にあるということを判断できる。モバイル装置１３４のユーザ１３５がモバイル装置１３６のユーザ１３７にコールしたい場合、モバイル装置１３４はＴＭ信号１４２を使用してモバイル装置１３６との通信を確立できる。例えば、モバイル装置１３４と１３６の間の直接通信は、基地局１３２とモバイル装置１３８ａ‐１３８ｎとの間の非ＴＭ信号１４０通信に干渉せずに、基地局１３２とモバイル装置１３８ａ‐１３８ｎとの間の非ＴＭ信号１４０通信と同じ通信チャネル内でＴＭ信号１４２を使用して実行されてよい。幾つかの例では、モバイル装置１３４及び１３６は、基地局１３２（例えば、産業科学医療用（ＩＳＭ）無線帯域）によって使用されていない通信チャネルを使用して、ＴＭ信号１４２を使用した直接通信を行なってよい。そのような例では、モバイル装置１３４と１３６の間のＴＭベースの通信は、通信チャネル内で非ＴＭ信号を使用するモバイル装置間の非ＴＭ通信に影響しない。幾つかの例では、モバイル装置１３４，１３６の間の直接通信は基地局１３２へのデータ処理負荷を減少させ得る。
【００４９】
幾つかの実施態様では、モバイル装置は、別のモバイル装置が直接通信の範囲内にあるかどうかを、第２のモバイル装置に関する位置データを取得することによって判断できる。例えば、モバイル装置１３４は、モバイル装置１３６の位置データを、基地局１３２から、又はセルラーネットワークを介して（例えば、モバイル装置１３４と１３６が異なるセルに配置されている場合）取得できる。例えば、モバイル装置１３４は、モバイル装置１３４のコンタクト先リスト（例えば電話帳）に記憶されたコンタクト先に関連付けられたモバイル装置に関するデータを受け取ってよく、そのようなデータは位置データを含みうる。例えば、モバイル装置１３４は、他のモバイル装置の位置データを使用してモバイル装置１３４からのそれらの距離を決定し、また、そのようなモバイル装置が直接通信の範囲内にあるかどうかを判断できる。幾つかの例では、ユーザ１３７のコンタクト先データがモバイル装置１３４上のコンタクト先リストにある場合、モバイル装置１３４は、ユーザ１３７のコンタクト先データの隣にアイコンを表示して、モバイル装置１３６が直接ＴＭ通信の範囲内にあるということを示してよい。幾つかの例では, ユーザ１３５は、アイコンを選択することによってモバイル装置１３６との直接通信を開始できる。
【００５０】
幾つかの実施態様では、モバイル装置は、別のＴＭ適応モバイル装置が直接ＴＭ通信の範囲内にあるかどうかを、図１Ａに関して前述したのと類似したプロセスを使用して判断できる。例えば、モバイル装置１３４は、直接通信の範囲内にある他のＴＭ適応モバイル装置（例えば、モバイル装置１３６）を識別するためにＴＭクエリー信号を送信できる。モバイル装置１３４は、範囲内にあるＴＭ適応モバイル装置を、他のモバイル装置から受信した応答信号の強さに基づいて、受信した応答信号の品質（例えば信号対雑音比（ＳＮＲ）、又はビットエラーレート（ＢＥＲ））に基づいて、応答に含まれる位置データに基づいて、又は前記３つの因子のいずれの組み合わせに基づいて識別できる。
【００５１】
例えば、モバイル装置１３４は、モバイル装置１３６が直接通信の範囲内にあることを、受信した信号の強さを直接通信のしきい値信号強さと比較することに基づいて決定できる。例えば、受信した信号の強さがしきい値以上であった場合、モバイル装置１３４は、モバイル装置１３６が直接通信の範囲内にあることを決定できる。例えば、モバイル装置１３４は、モバイル装置１３６が直接通信の範囲内にあることを、受信した品質（例えば、ＳＮＲ又はＢＥＲ）を直接通信のしきい値品質値に比較することに基づいて決定できる。受信した信号の品質がしきい値以上である（例えば、ＳＲに関してより大きく、ＢＥＲに関してより小さい）場合、モバイル装置１３４はモバイル装置１３６が直接通信の範囲内にあることを判断できる。
【００５２】
幾つかの実施態様では、モバイル装置は、他の装置との直接ＴＭ通信を開始する前に、当該ＴＭ適応モバイル装置が直接ＴＭ通信の範囲内にある旨の、他のＴＭ適応モバイル装置からの確認を要求できる。例えば、或る状況では、ある通信装置 （例えば、モバイル装置１３４）は、別の通信装置（例えば、モバイル装置１３６）が直接ＴＭ通信の範囲内にあることを、前述のプロセスに基づいて（例えば、位置データ、信号強さ、又は信号品質を使用して）判断してよい。しかしながら、モバイル装置１３６は、モバイル装置１３４が直接ＴＭ通信の範囲内にないことを判断してもよい。例えば、モバイル装置１３６は、かなりの電磁ノイズを伴う環境に配置され得る。例えば、モバイル装置１３４は、高ＳＮＲ及び／又は低ＢＥＲのモバイル装置１３６から信号を受け取ってもよいが、モバイル装置１３４からモバイル装置１３６によって受け取られた信号は、低ＳＮＲ及び／又は高ＢＥＲを有し得る。したがって、幾つかの実施態様では、モバイル装置１３４などのモバイル通信装置は、２つの装置が直接通信の範囲内にあることを他のモバイル装置も判断した（例えば、両方の装置の、受信した信号の強さ又は受信した信号品質が直接通信に適している）旨の確認を受け取るまで、モバイル装置１３６などの他のモバイル装置との直接ＴＭ通信を行なうことを待機してよい。
【００５３】
図２は、本開示の実施態様による例示的なＴＭ信号送信器１０４のブロック図を示す。ＴＭ送信器１０４は、搬送波抽出部（ＣＡＲＥＸ２０６）、高調波発生部２０２、ＴＭ変調部２０４及びヘテロダイン部２０５を含む。搬送波抽出部は、搬送波抽出装置（ＣＡＲＥＸ）２０６を含む。高調波発生部２０２は、第２高調波発生器２０８と第３高調波発生器２１０を含む。ＴＭ変調部２０４は、信号オプティマイザ２１２とＴＭ変調器２１４を含む。また、ヘテロダイン部２０５は、信号混合器２１６、帯域フィルタ２１８及び電力増幅器２２０を含む。更に、ＴＭ送信器１０４ は、信号結合器２２２と信号コンバイナ２２４を含む。
【００５４】
動作では、ＴＭ送信器１０４は、既存変調信号（例えば、図１の伝統的変調信号１０８）を受信する。信号結合器２２２は、既存変調信号をサンプリングし、既存変調信号のサンプルをＣＡＲＥＸ２０６に渡す。ＣＡＲＥＸ２０６は、既存変調信号から搬送波信号（ｆｃ）を抽出する。ＣＡＲＥＸ２０６については、図３Ａ〜図４Ｂに関して後でより詳細に述べられる。ＣＡＲＥＸ２０６の出力は、既存変調信号からの搬送波の基本周波数での純粋正弦波信号である。幾つかの例では、ＣＡＲＥＸ２０６は、既存変調信号で使用される変調形式に依存しない。即ち、ＣＡＲＥＸ２０６は、既存変調信号で使用される変調形式にかかわらず、既存変調信号から搬送波信号を抽出できる。幾つかの例では、ＣＡＲＥＸ２０６は、既存変調信号で搬送波が抑圧されたときでも搬送波信号を抽出でき、したがって、既存変調信号の搬送波に関するアプリオリ情報（例えば、周波数又は位相変調情報）がほとんどなし又は皆無で抽出できる。
【００５５】
ＣＡＲＥＸ２０６は、抽出された搬送波信号を第２高調波信号発生器２０８と第３高調波信号発生器２１０に渡し、これらは、基本搬送波周波数（ｆｃ）の第２及び第３高調波周波数（それぞれ２ｆｃ及び３ｆｃ）の信号を生成する。第２及び第３高調波信号（２ｆｃ，３ｆｃ）は、ＴＭ送信器１０４のＴＭ変調部２０４とヘテロダイン部２０５によって使用されて、ＴＭ変調信号を生成し、ＴＭ変調信号を基本搬送波周波数（ｆｃ）に対してヘテロダインする。
【００５６】
ＴＭ送信器１０４のＴＭ変調部２０４は、搬送波信号（ｆｃ）の第３高調波（３ｆｃ）をデータ信号で変調してＴＭ変調信号を生成する。次に、ＴＭ変調信号は、搬送波信号（ｆｃ）の周波数に対してヘテロダインされ、既存変調信号と結合され、送信用のアンテナに出力される。
【００５７】
ＴＭ変調部２０４は、より詳細には、送信用のデータ信号（例えば、ベースバンド（ＢＢ）データ信号）を受け取る。データ信号は、随意に、送信用に、信号オプティマイザ２１２によってＴＭ変調信号として処理される。幾つかの例では、信号オプティマイザ２１２は、変調信号の任意の反転及び非反転パターンを生成し、変調信号をフィルタリングして、データ信号の全帯域幅が既存変調信号のチャネル帯域幅内になることを保証する。幾つかの例では、信号オプティマイザ２１２は、送信用の変調信号をＴＭ変調信号として準備するためにサンプルアンドホールド回路とフィルタを含みうる。幾つかの例では、信号オプティマイザ２１２は、迂回されてもよく断続されてもよい。
【００５８】
ＴＭ変調器２１４は、搬送波信号（ｆｃ）の第３高調波（３ｆｃ）をデータ信号で変調してＴＭ変調信号を生成する。例えば、ＴＭ変調器２１４は、データ信号に基づいて可変時間遅延を導入することによって、第３高調波（３ｆｃ）を変調する。言い換えると、ＴＭ変調器２１４は、データ信号を、第３高調波（３ｆｃ）に適切な時間遅延を導入するための制御信号として使用できる。したがって、第３高調波（３ｆｃ）に導入される時間遅延の量は、データ信号の別個のビット又はシンボルを表わす。述べた時間遅延変調技術は、時間シフト変調と見なされてもよく、意図された搬送周波数（３ｆｃ）の第３高調波（３ｆｃ）に実行される。
【００５９】
第３高調波（３ｆｃ）の時間シフト変調は、単一組の上側及び下側ベッセル側波帯を生成する。発明者は、そのような結果を、オシロスコープとスペクトルアナライザによる実験室シミュレーションで確認した。更に、これらの側波帯の帯域幅は、前述されたように、信号のＴＭ変調前にオプティマイザ２１２によって、意図された通信チャネルの帯域幅に制限されうる。
【００６０】
幾つかの例では、時間遅延は、位相シフトでよい。しかしながら、前述の時間シフト変調は、等価な位相変調ではない。前述されたように、発明者は、実験室試験で、時間シフト変調だけが単一対の上側及び下側ベッセル側波帯を生成することを確認した。しかしながら、位相変調は、一連の上側及び下側ベッセル側波帯を生成する。
【００６１】
ヘテロダイン部２０５は、既存変調信号と結合され受信器によって送信されるＴＭ変調信号を作成する。次に、ＴＭ変調信号は、混合器２１６によって、搬送波信号の基本周波数（ｆｃ）に対してヘテロダインされる（例えば、周波数シフトされる）。混合器２１６は、ＴＭ変調信号を、搬送波の基本搬送波信号周波数（ｆｃ）と第５高調波周波数の両方にＴＭ変調信号をシフトする搬送波の第２高調波（２ｆｃ）によって逓倍する。帯域フィルタ２１８は、第５高調波周波数の信号並びに基本搬送波信号周波数（ｆｃ）に中心があるＴＭ変調信号の帯域幅外の付加信号又はノイズを除去する。
【００６２】
ＴＭ変調搬送波信号は、電力増幅器２２０によって増幅され、信号コンバイナ２２４によって既存変調信号と結合される。幾つかの例では、２つの信号を結合する前に、ＴＭ変調搬送波信号の位相を調整して既存変調信号内の搬送波の位相を一致させなければならないことがある。
【００６３】
図３Ａは、本開示の実施態様による例示的なＣＡＲＥＸ２０６のブロック図を示す。例えば、ＣＡＲＥＸ２０６は、ＴＭ送信器やＴＭ受信器などの装置内の回路として実現されうる。幾つかの実施態様では、ＣＡＲＥＸ２０６は、より大きいシステム（例えば、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）又はフィールドプログラマブルロジックアレイ（ＦＰＧＡ））に組み込むための独立型装置として実現されうる。幾つかの実施態様では、ＣＡＲＥＸ２０６は、ソフトウェアで、例えば計算処理装置又はデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）内の１組の命令として実現されうる。
【００６４】
ＣＡＲＥＸ２０６は、入力信号（例えば、変調又は非変調）の中心周波数を決定し、中心周波数を信号発生器によって生成された純粋正弦波信号の周波数と比較して誤差信号を生成し、誤差信号が最小化されるまで誤差信号から生成される制御信号に基づいて信号発生器出力信号の周波数を調整することによって動作する。更に、ＣＡＲＥＸ２０６は、搬送波信号を抽出するために搬送波信号に関するアプリオリ情報を必要とせず、変調信号の搬送波が抑圧されるときに搬送波信号を抽出できる。
【００６５】
ＣＡＲＥＸ２０６は、振幅制限器３０２ａ，３０２ｂ、フィルタ３０４ａ，３０４ｂ、周波数検出器３０６ａ，３０６ｂ、信号発生器３０８、差分回路３１０及び増幅器３１２を含む。振幅制限器３０２ａとフィルタ３０４ａは、入力信号が第１の周波数検出器３０６ａによって分析される前に入力信号を調整する。振幅制限器３０２ａは、入力信号の振幅の全ての変動を除去する。言い換えると、振幅制限器３０２ａは、入力信号の振幅を安定化させる。幾つかの例では、振幅制限器３０２ａ，３０２ｂは、アナログコンパレータ又は自動利得制御（ＡＧＣ）回路でよい。フィルタ３０４ａ，３０４ｂは、帯域フィルタであり、入力信号のチャネル帯域幅外の外生信号（例えば、高調波）とノイズを除去する。
【００６６】
周波数検出器３０６ａ及び３０６ｂは、周波数弁別器又は直交検出器でよい。第１の周波数検出器３０６ａは、入力信号の中心周波数を検出する。周波数領域プロット３２０に示されたように、伝統的変調技術によって生成された入力信号は、一般に、搬送周波数３２４の両側に対称側波帯３２２を有する。周波数検出器３０６ａは、例えば、側波帯３２２の外縁の周波数に基づいて入力信号の中心周波数を決定できる。更に、周波数検出器３０６ａは、点線によって示されたように、搬送波信号３２４が抑圧された場合でも入力信号の側波帯３２２を使用して中心周波数を決定できる。
【００６７】
信号発生器３０８は、第２の周波数検出器３０６ｂに提供される純粋正弦波信号（例えば、単一周波数信号）を生成する。信号発生器３０８は、例えば、電圧制御ＬＣ（インダクタ−キャパシタ）発振器回路、電圧制御水晶発振器（ＶＣＸＯ）又は温度補償ＶＣＸＯなどであるがこれらに限定されない電圧制御型発振器（ＶＣＯ）でよい。第２の周波数検出器３０６ｂは、信号発生器３０８からの出力信号の周波数を検出する。幾つかの例では、信号発生器３０８からの出力信号は、第２の周波数検出器３０６ｂに送信される前に振幅制限器３０２ｂ及びフィルタ３０４ｂに提供される。振幅制限器３０２ｂ及びフィルタ３０４ｂは、振幅制限器３０２ａ及びフィルタ３０４ａと同様に信号発生器出力信号の振幅を安定化しフィルタリングする。
【００６８】
第１及び第２の周波数検出器３０６ａ，３０６ｂそれぞれからの出力は、差分回路３１０に入力として提供される。第１と第２両方の周波数検出器３０６ａ，３０６ｂの出力は、幾つかの例では、それぞれ入力信号の中心周波数と信号発生器３０８出力信号の周波数を表わす直流（ＤＣ）電圧信号でよい。差分回路３１０の出力は、信号発生器出力信号内の入力信号の中心周波数間の周波数の差を表わす誤差信号である。誤差信号（例えば、直流電圧）は、増幅器３１２によって増幅され、制御信号として信号発生器３０８に提供される。増幅器３１２は、例えば、入力された制御信号をある期間にわたって積分して制御信号を増幅する高利得積分回路でよい。
【００６９】
信号発生器３０８は、その出力信号の周波数を、制御信号に基づいて、信号発生器３０８出力の周波数が入力信号の中心周波数に一致するまで調整する。図４Ｂに示され後述されるように、制御信号の直流値は、信号発生器出力の周波数を制御するために使用される。信号発生器出力は、ＣＡＲＥＸ２０６の出力として提供される。周波数領域プロット３３０と時間領域プロット３３４は、例示的なＣＡＲＥＸ２０６出力信号を表わす。示されたように、ＣＡＲＥＸ２０６の出力信号は、入力信号の基本搬送波周波数と等価な周波数３３２を有する純粋な正弦波信号である。
【００７０】
幾つかの実施態様では、周波数検出器３０６ａと３０６ｂが整合される。幾つかの例では、整合された周波数検出器３０６ａ及び３０６ｂは、変化する変調入力周波数全体にわたって直流出力特性と類似の周波数を有する。幾つかの例では、整合された周波数検出器３０６ａ及び３０６ｂは、類似の温度及びエージング特性を有する。幾つかの例では、振幅制限器３０２ａと３０２ｂ並びにフィルタ３０４ａと３０４ｂが整合される。
【００７１】
幾つかの例では、誤差信号が最小化されたとき、信号発生器出力は、実質的に入力信号の中心周波数に整合される。例えば、誤差信号は、その大きさがゼロ又は実質的にゼロに近いとき（例えば、制御信号が、ＣＡＲＥＸ２０６の構成要素によって測定可能又は使用可能な相対的信号大きさが無視できる大きさを有するとき）に最小化されると見なされうる。幾つかの例では、誤差信号は、その大きさがしきい値（例えば、誤差許容しきい値）より低いときに最小化されると見なされうる。
【００７２】
幾つかの実施態様では、ＣＡＲＥＸ２０６は、単一側波帯信号から搬送周波数を抽出するように適応される。幾つかの例では、ＣＡＲＥＸ２０６は、信号発生器３０８の出力信号を適切なオフセット周波数だけオフセットするコントローラを含む。例えば、周波数発生器３０８の出力は、制御信号に悪影響を及ぼさないように、第２の周波数検出器３０６ｂにフィードバックされた後でオフセットされうる。幾つかの例では、第１の周波数検出器３０６ａは、入力信号の帯域幅に基づいて周波数オフセットを決定するように構成されうる。そのような例では、第１の周波数検出器３０６ａは、検出された周波数を周波数オフセットだけ調整できる。
【００７３】
図３Ｂは、本開示の実施態様による例示的周波数検出器３０６のブロック図である。図３Ｂに示された周波数検出器３０６は、例示的な直角位相検出回路である。周波数検出器３０６は、位相シフトネットワーク３５０、信号混合器３５２及びフィルタ３５４を含む。位相シフトネットワーク３５０は、例えば、入力信号の周波数と一致する入力信号の位相シフトを引き起こす、全域通過フィルタなどの周波数感応回路である。言い換えると、位相シフトネットワーク３５０は、入力信号の周波数に対する入力信号の位相角を変化させる。幾つかの例では、位相シフトネットワーク３５０は、公称設計周波数（例えば、通信システムでは７０ＭＨｚ  ＩＦ）のために９０度（例えば、入力信号に対する直角位相）の公称位相シフトを作成するように調整される。
【００７４】
信号混合器３５２は、例えば、信号マルチプライヤでよい。信号混合器３５２は、位相シフトネットワーク３５０から入力として入力信号と出力信号を受け取る。フィルタ３５４は、低域フィルタである。
【００７５】
プロット３６０は、周波数検出器３０６内の様々な点における例示的信号を示す。入力信号（信号Ａ）は、位相シフトネットワーク３５０と信号混合器３５２に渡される。信号Ａは、単純にするために正弦波として示されるが、信号Ａは変調信号でよい。信号Ｂは、位相シフトネットワーク３５０の出力であり、入力信号（信号Ａ）に対して位相シフトされる。位相シフトの値は、信号Ａの周波数に対応し、設計周波数では公称９０度である。設計周波数からずれると信号Ｂの位相シフトが公称９０度からずれる。入力信号（信号Ａ）は、位相シフトネットワーク３５０（信号Ｂ）の出力と混合されて信号Ｃ（例えば、信号Ｃ＝信号Ａ×信号Ｂ）が生成される。信号Ｃは、信号Ａと信号Ｂの位相差、更には信号Ａの周波数に対応するＤＣオフセット成分を有する。次に、低域フィルタ３５４は、信号Ｃの高周波成分を、直流成分（信号Ｄ）だけを残して除去する。プロット３６０では、得られたＤＣ出力信号（信号Ｄ）をはっきり示すために、信号Ｂの位相シフトの公称９０度からのずれが強調されている。
【００７６】
図４Ａは、例示的なＣＡＲＥＸ２０６内に生成された例示的制御信号４０２のプロット４００を示す。プロット制御信号４０２は、図３Ａの信号発生器３０８に対する入力信号
の例である。プロット制御信号４５２は、幾つかの領域（４０６〜４１０）に分割される。領域は、ＣＡＲＥＸ２０６への入力信号が、幾つかの異なる入力信号に切り替えられ、それぞれ異なる変調形式を使用して変調されたときの制御信号４０２の変動４０４を示す。領域４０６の入力信号は、ＱＰＳＫ変調信号である。領域４０８の入力信号は、ＱＡＭ変調信号である。領域４１０の入力信号は、非変調搬送波信号である。領域４０６〜４１０の入力信号はそれぞれ、７０ＭＨｚ搬送波に適用される。プロット４００は、搬送波信号に適用される変調形式に関係なく様々な入力信号から搬送波信号を抽出するＣＡＲＥＸ２０６の堅牢性とその適応性を示す。
【００７７】
図４Ｂは、例示的なＣＡＲＥＸ２０６内に生成された別の例示的制御信号４５２のプロット４５０を示す。プロット制御信号４５２は、図３Ａの信号発生器３０８に対する入力信号の例である。プロット制御信号４５２は、幾つかの領域に分割される（４５６〜４６０）。領域は、ＣＡＲＥＸ２０６への入力信号が、異なる搬送周波数をそれぞれ有する幾つかの異なる入力信号間で切り替えられるときの制御信号４５２の遷移４５４を示す。領域４５６の入力信号は、６７ＭＨｚ搬送波信号である。領域４５８の入力信号は、７３ＭＨｚ搬送波信号である。領域４６０の入力信号は、７０ＭＨｚ搬送波信号である。プロット４５０は、異なる周波数搬送波信号を抽出するＣＡＲＥＸ２０６の堅牢性とその適応性を示す。示されたような幾つかの実施態様では、ＣＡＲＥＸ２０６ループは、特定の中心周波数（例えば、示されたような７０ＭＨｚ）用に設計されうる。例えば、設計中心周波数は、例えば衛星又は無線周波数（ＲＦ）通信システムなどの通信システムの特定の搬送周波数又はＩＦでよい。
【００７８】
図５は、本開示の実施態様による例示的なＴＭ信号受信器１０６のブロック図を示す。ＴＭ受信器１０６は、搬送波抽出部（例えば、ＣＡＲＥＸ５０６）、高調波発生部５０４、信号分離及び抽出部（ＳＥＰＥＸ）装置５１２、及びＴＭ復調器５１４を含む。ＴＭ送信器１０４と同じように、高調波発生部は、第２高調波発生器５０８と第３高調波発生器５１０を含む。更に、ＴＭ受信器１０６は、結合入力信号（例えば、図１の結合信号１１２）を伝統的変調信号のためのＴＭ受信器１０６と信号受信器に分割するために、信号スプリッタ５０２を含みうる。
【００７９】
動作では、ＴＭ受信器１０６は、結合入力信号を受信し、結合信号をＣＡＲＥＸ５０６及びＳＥＰＥＸ装置５１２の両方に提供する。ＴＭ受信器１０６に関して前述されたように、ＣＡＲＥＸ５０６は、結合信号から搬送波信号（ｆｃ）を抽出し、第２高調波発生器５０８と第３高調波発生器５１０はそれぞれ、抽出基本搬送波周波数（ｆｃ）の第２及び第３高調波（２ｆｃと３ｆｃ）を生成する。搬送波信号（ｆｃ）と第２高調波信号（２ｆｃ）は両方とも、ＳＥＰＥＸ装置５１２に提供される。第３高調波信号（３ｆｃ）は、ＴＭ復調器５１４に提供される。
【００８０】
ＴＭ復調部５０４は、結合信号から伝統的変調信号を分離し抽出してＴＭ変調信号を得る。ＳＥＰＥＸ装置５１２は、ＴＭ復調器５１４にＴＭ変調信号を提供し、ＴＭ復調器５１４は、ＴＭ変調信号を復調してベースバンドデータ信号を得る。ＳＥＰＥＸ装置５１２は、結合信号からＴＭ変調信号を分離し抽出する。幾つかの実施態様では、ＴＭ変調信号を出力する前に、ＳＥＰＥＸ装置５１２は、復調のためにＴＭ変調信号を第３高調波周波数（３ｆｃ）に対してヘテロダインする（例えば、アップシフトする）。ＳＥＰＥＸ装置５１２については、図６に関して後でより詳細に述べられる。
【００８１】
ＴＭ復調器５１４は、第３高調波発生器２１０によって提供された第３高調波信号（３ｆｃ）をＴＭ復調用の基準信号として使用する。ＴＭ復調器５１４は、ＳＥＰＥＸ装置５１２からのＴＭ変調搬送波信号と第３高調波信号（３ｆｃ）の間の時間シフトを検出することによってＴＭ信号を復調する。幾つかの例では、ＴＭ復調器５１４は、位相検出回路でよい。幾つかの実施態様では、ＴＭ復調器５１４は、例えば、２つの信号の積に基づいて、ＴＭ変調搬送波信号と第３高調波信号（３ｆｃ）の相関関係を決定することによって時間シフトを検出する。
【００８２】
図６Ａは、本開示の実施態様による例示的なＴＭ信号ＳＥＰＥＸ装置５１２のブロック図を示す。ＳＥＰＥＸ装置５１２は、例えばＴＭ受信器などの装置内の回路として実現されうる。幾つかの実施態様では、ＳＥＰＥＸ装置５１２は、より大きいシステム（例えば、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）又はフィールドプログラマブルロジックアレイ（ＦＰＧＡ））に組み込むための独立型装置として実現されうる。幾つかの実施態様では、ＳＥＰＥＸ装置５１２は、ソフトウェアで、例えば計算処理装置又はデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）内の１組の命令として実現されうる。
【００８３】
動作では、ＳＥＰＥＸ装置５１２は、伝統的変調信号を結合信号から復調する。ＴＭ変調が、伝統的信号復調によって検出されないので、結果信号は、ＴＭ信号ではなく、伝統的変調信号からの復調データ信号だけを含む。次に、「クリーン」な（例えば、非変調）搬送波が、伝統的変調信号からの以前に復調されたデータ信号によって再変調される。ＳＥＰＥＸ５１２は、結合信号と再変調信号との差を計算してＴＭ変調搬送波信号を得る。言い換えると、ＳＥＰＥＸ装置５１２は、伝統的変調信号を復調し、「クリーンな」（例えば、非変調）搬送波を再変調し、結合信号から再変調信号を除去し、それによりＴＭ変調搬送波だけを残すことによって、結合信号から伝統的変調信号を除去する。
【００８４】
ＳＥＰＥＸ装置５１２は、信号復調器６０２、信号変調器６０４、低域フィルタ６０６ａ，６０６ｂ、加算回路６０８、差分回路６１０、遅延回路６１２、混合器６１４、帯域フィルタ６１６及び振幅制限器６１８を含む。復調器６０２は、非ＴＭ信号復調器であり、変調器６０４は、非ＴＭ信号変調器である。即ち、復調器６０２と変調器６０４は、伝統的変調形式（例えば、ＡＭ、ＦＭ、ＰＭ、ＱＡＭ、ＡＰＳＫなど）の復調器及び変調器である。復調器６０２と変調器６０４は、複合的（例えば、直角位相と同相）復調器及び変調器として示されるが、幾つかの例では、復調器６０２と変調器６０４は、単純（例えば、単相）復調器及び変調器でよい。
【００８５】
ＳＥＰＥＸ装置５１２について、図６Ａと図６Ｂに関連してより詳細に後述される。図６Ｂは、ＳＥＰＥＸ装置５１２の様々な段階での信号（Ａ〜Ｆ）の周波数領域表現を示す。復調器６０２は、１つの入力として結合信号（Ａ）（例えば、図１の結合信号１１２）を、別の入力としてＣＡＲＥＸ５０６からの搬送波信号（ｆｃ）を受け取る。結合信号は、伝統的変調信号とＴＭ変調信号の両方を含む。図６Ｂに信号（Ａ）によって示されたように、結合信号は、ＴＭ変調信号とほぼ搬送周波数（ｆｃ）に中心がある伝統的変調信号の両方からの周波数成分を含む。復調器６０２は、結合信号からの伝統的変調信号を復調してベースバンドデータ信号を生成する。前述されたように、ＴＭ変調は、伝統的信号復調によって検出されないので、得られたベースバンドデータ信号はＴＭ信号を含まない。
【００８６】
複合的変調の場合、復調器６０２は、同相及び直角位相の結合信号の両方を復調して同相及び直角位相ベースバンドデータ信号を生成する。低域フィルタ６０６ａ及び６０６ｂは、ベースバンドデータ信号からあらゆる外生信号又はノイズ（例えば、復調プロセスによって導入された高調波）を除去する。得られたベースバンドデータ信号（信号（Ｂ）によって示された）は、ゼロ周波数（ベースバンド）に中心がある伝統的変調信号からの周波数成分だけを含む。より具体的には、ベースバンドにはＴＭ変調信号が存在せず、したがって、ＴＭ変調信号は、伝統的変調信号をベースバンドに変換することによって除去される。
【００８７】
変調器６０４は、第１入力としてベースバンドデータ信号（例えば、同相及び直角位相信号）を受け取り、第２入力として搬送波信号（ｆｃ）をＣＡＲＥＸ５０６から受け取る。変調器６０４は、ＣＡＲＥＸ５０６からの非変調搬送波信号（ｆｃ）をベースバンドデータ信号で再変調し、その結果、伝統的変調信号だけを有する再変調搬送波（再変調された同相及び直角位相搬送波）が得られる。同相及び直角位相再変調搬送波は、加算回路６０８（信号（Ｃ））によって結合される。図６Ｂ信号（Ｃ）は、この場合も搬送周波数（ｆｃ）を中心とする再変調信号を示す。幾つかの例では、搬送波信号（ｆｃ）は、復調及びフィルタリングプロセス中にベースバンドデータ信号に導入される遅延を考慮するために位相シフト又は遅延されうる。これにより、得られた再変調信号が、結合信号と同相になることが保証される。
【００８８】
再変調信号は、伝統的変調信号を結合信号から除去する差分回路６１０によって結合信号から除去される。信号（Ｄ）で示された結果信号は、ＴＭ変調搬送波信号（ｆｃ）だけを含む。結合信号は、復調及び再変調プロセスによって再変調信号に導入される遅延を考慮するために遅延回路６１２によって遅延される。
【００８９】
ＴＭ変調信号は、混合器６１４によって第３高調波（３ｆｃ）に対してヘテロダインされる（例えば、アップシフトされる）。混合器６１４は、ＴＭ変調信号を第２高調波発生器５０８からの搬送波の第２高調波（２ｆｃ）によって逓倍して信号（Ｅ）を生成する。ＴＭ変調搬送波信号（ｆｃ）を第２高調波（２ｆｃ）とヘテロダインすると、ＴＭ変調信号が、第３高調波（３ｆｃ）及び負搬送周波数（−ｆｃ）（例えば、搬送周波数でのＴＭ変調信号の位相反転バージョン）の両方にシフトされる。帯域フィルタ６１６は、ＴＭ変調された第３高調波（３ｆｃ）（信号（Ｆ））だけを残して搬送波周波数での位相反転ＴＭ信号を除去し、必須ではない振幅制限器６１８は、ＴＭ変調された第３高調波信号の振幅の変動を除去する。
【００９０】
幾つかの例では、ＳＥＰＥＸ装置５１２は、多数の異なるタイプの復調器６０２と変調器６０４を含みうる。例えば、ＳＥＰＥＸ装置５１２は、ＦＭ、ＰＭ、及びＱＡＭ復調器６０２及び変調器６０４を含みうる。そのような例では、ＳＥＰＥＸ装置５１２は、また、入力信号上の伝統的変調の形式を検出し、入力信号を適切な組の復調器と変調器に送る制御装置を含みうる。
【００９１】
ＳＥＰＥＸ装置５１２は、ＴＭ変調信号を伝統的変調信号から分離し抽出する文脈で述べられているが、幾つかの実施態様では、ＳＥＰＥＸ装置５１２は、非直角位相変調信号（例えば、同相変調信号）と直角位相変調信号を分離するなど、２つの伝統的変調信号を分離するように修正されうる。例えば、図６Ａに示されたＳＥＰＥＸ装置５１２を修正して、直角位相変調信号だけが、復調器６０２と変調器６０４によって復調され復調されるようにすることによって、非直角位相変調信号が、結合Ｉ／Ｑ変調信号から分離され抽出される。
【００９２】
図７は、本開示の実施態様に従って実施され得るＴＭ適応装置を識別するための例示的なプロセス７００を描写する。幾つかの例では、例示的なプロセス７００は、１つ以上の処理装置（例えば、デジタル信号プロセッサ）又は計算処理装置を使用して実行されるコンピュータ実行命令として提供されうる。幾つかの例では、プロセス７００は、例えばＡＳＩＣ又はＦＰＧＡ装置のようなハードワイヤード電気回路でよい。幾つかの例では、プロセス７００は、ソフトウェアディファインドラジオ（ＳＤＲ）によって実施されてよい。
【００９３】
転置変調（ＴＭ）信号で変調された搬送波信号を含む信号が伝送される（７０２）。例えば、信号は、信号の範囲内の装置がＴＭ能力を有するかどうかを判断するためのクエリー又は検出要求で、電子装置によって伝送されうる。幾つかの実施態様では、伝送信号は、ＴＭ信号と同じ搬送波信号上に非ＴＭ信号を含みうる。
【００９４】
伝送された信号に対する応答が受信される（７０４）。例えば、第２の装置は、伝送された信号を受け取って応答信号を送信してよい。第２の装置がＴＭ受信及び送信能力を有する場合、第２の装置は、ＴＭ信号で変調された搬送波信号を含む応答を送信できる。第２の装置がＴＭ受信及び送信能力を有していない場合、第２の装置は、伝送された信号のＴＭ部分を検出することができない。結果として、非ＴＭ適応の第２の装置は、伝送信号の非ＴＭ部分にだけ応答できる。
【００９５】
応答信号がＴＭ信号を含むか否かが判断される（７０６）。例えば、応答を受け取ると、送信装置は応答を分析して、応答がＴＭ信号を含むかどうかを判断できる。つまり、送信装置は応答信号を分析して、搬送波が何らかのＴＭ変調を含むかどうかを判断できる。応答がＴＭ変調を含む場合、送信装置は、第２の装置がＴＭ能力を有すると判断できる。応答がＴＭ変調を含まない場合、送信装置は第２の装置がＴＭ能力を有していないと判断できる。
【００９６】
幾つかの実施態様では、応答は、第２の装置に関する情報を含みうる。例えば、第２の装置は、応答信号のＴＭ部分内に、装置に関する情報を含みうる。情報は、限定はしないが、装置の識別情報、位置情報、ルーティング表、第２の装置と通信する他のＴＭ適応装置に関する識別情報、ネットワークチャネル特性（例えば、ノイズ、帯域幅）などの、第２の装置の特性を含みうる。
【００９７】
幾つかの実施態様では、ＴＭ変調は、受信した信号を、搬送波信号の第２高調波と混合することによって信号内で検出され得る。図５，図６Ａ及び図６Ｂに関して前述したように、受信した信号をその搬送波信号の第２高調波と混合すると、受信した信号を、周波数領域において、第３高調波（３ｆｃ）と、負の搬送波周波数（−ｆｃ）（例えば、搬送波周波数で受信した信号の位相反転バージョン）の両方にシフトさせる。この混合信号は、搬送波周波数にある位相反転バージョンを除去するためにフィルタリングされ得る。受信した信号におけるあらゆるＴＭ変調は、フィルタリングされた混合信号を、搬送波信号の無変調第３高調波と比較することによって検出されうる。ＴＭ変調は、搬送波の無変調第３高調波と比較されたフィルタリングされた混合信号における時間シフトを検出することによって検出されうる。例えば、時間シフトが検出されなかった場合、ＴＭ変調が存在しない可能性がある。時間シフトが検出された場合、受信した信号はＴＭ変調を含み、フィルタリングされた混合信号はＴＭ復調器（例えば、図５のＴＭ復調器５１４）に送信されて復調されうる。幾つかの実施態様では、例えば信号が非ＴＭ信号を含む場合、分離及び抽出（ＳＥＰＥＸ）プロセス（図６Ａ及び図６Ｂに関して前述、及び図１０に関して後述するような）が信号に実行されて非ＴＭ信号を除去できる。
【００９８】
図８は、本開示の実施態様により実行されうる装置識別データを提供するための例示的プロセス８００を示す。幾つかの例では、例示的プロセス８００は、１つ以上の処理装置（例えば、デジタル信号プロセッサ）又は計算処理装置を使用して実行されるコンピュータ実行命令として提供されうる。幾つかの例では、プロセス８００は、例えばＡＳＩＣ又はＦＰＧＡ装置としてハードワイヤード電気回路でよい。幾つかの例では、プロセス８００はＳＤＲによって実行されてよい。
【００９９】
第１転置変調（ＴＭ）信号で変調された搬送波信号を含む伝送信号が受信される（８０２）。例えば、伝送信号は、伝送信号を受信する装置（「受信側装置」）がＴＭ能力を有するかどうかを判断するためのクエリーまたは検出要求で、電子装置によって伝送されうる。幾つかの実施態様では、伝送信号は、ＴＭ信号と同じ搬送波信号上に非ＴＭ信号を含みうる。
【０１００】
伝送信号内に第１ＴＭ信号が識別される（８０４）。例えば、伝送信号を受信すると、受信側装置は伝送信号を分析して、ＴＭ信号が含まれるかどうかを判断できる。つまり、受信側装置は伝送信号を分析して、搬送波がＴＭ変調を含むかどうかを判断できる。例えば、受信側装置は、図５〜図７に関して前述したプロセスを使用してＴＭ信号を検出し復調できる。幾つかの実施態様では、例えば伝送信号が非ＴＭ信号を含む場合、分離及び抽出（ＳＥＰＥＸ）プロセス（図６Ａ及び図６Ｂに関して前述、及び図１０に関して後述するような）が信号に実行されて非ＴＭ信号を除去できる。
【０１０１】
第２ＴＭ信号内に符号化された情報を含む応答信号が送信される（８０６）。例えば、受信側装置がＴＭ適応であれば、受信側装置は情報を、伝送信号を送信した装置に、伝送信号への応答に含まれたＴＭ信号で返送できる。情報は、限定はしないが、装置の識別情報、位置情報、ルーティング表、受信側装置と通信する他のＴＭ適応装置に関する識別情報、ネットワークチャネル特性（例えば、ノイズ、帯域幅）などの受信側装置の特徴を含みうる。
【０１０２】
図９は、本開示の実施態様により実行されうる転置変調（ＴＭ）適応装置間の通信のための例示的プロセス９００を示す。幾つかの例では、例示的プロセス９００は、１つ以上の処理装置（例えば、デジタル信号プロセッサ）又は通信装置（例えば、図１Ｂの基地局１３２又はモバイル装置１３４，１３６）を使用して実行されるコンピュータ実行命令として提供されうる。幾つかの例では、プロセス９００は、例えばＡＳＩＣ又はＦＰＧＡ装置としてハードワイヤード電気回路でよい。幾つかの例では、プロセス９００はＳＤＲによって実行されてよい。
【０１０３】
第１の装置は、第２の装置が第１の装置との直接通信の範囲内にあることを判断する（９０２）。例えば、第１の通信装置は、第２の通信装置が直接無線通信の範囲内にあることを判断できる。例えば、セルラー基地局は、モバイル装置（例えば、スマートフォン、タブレットコンピュータなど）が直接通信の範囲内にあることを判断できる。別の例として、あるモバイル装置は、別のモバイル装置が直接通信の範囲内にあることを判断できる。幾つかの例では、第１の装置は、第２の装置が直接通信の範囲内にあることを、第２の装置から受信した信号の強さ、クエリー信号（例えば、ＴＭクエリー信号）への応答、または第２の装置に関連する位置データ（例えば、ＧＰＳデータ）に基づいて判断できる。
【０１０４】
第１の装置は、第２の装置にデータを送信するためにＴＭを使用すべきかを判断する（９０４）。例えば、第１の装置は、例えば、前述のプロセス７００などのプロセスを実行することによって、第２の装置がＴＭを使用して通信可能かどうかを判断できる。第１の装置は、第１の装置によって使用される通信チャネル内の非ＴＭ信号を使用するネットワークトラフィックを軽減するために、例えば、ＴＭ信号を使用して第２の装置と通信してよい。幾つかの例では、第１の装置は、ＴＭを使用することを、１つ以上の基準に基づいて決定する。例えば、第１の装置は、ＴＭを使用することを、非ＴＭ信号を用いるデータトラフィックの量、送信すべきデータのタイプ、及び／又は送信すべきデータの量などの１つ以上の基準に基づいて決定できる。例えば、データトラフィックが、第１の装置によって使用される通信チャネルにおけるしきい値を超えていた場合、第１の装置は第２の装置にＴＭを使用してデータを送信できる。同様に、例えば、通信装置は特定のタイプのデータを、ＴＭ信号を使用して伝送できる（例えば、リアルタイムデータ）。
【０１０５】
第１の装置はＴＭ信号を使用して第２の装置にデータを送信する（９０６）。例えば、第１の装置は、以下のステップ９１０〜９１４、ステップ９２０〜９２４又は２組のステップを組み合わせて実行して、ＴＭ信号を使用してデータを送信できる。
【０１０６】
幾つかの実施態様では、ＴＭ信号は、搬送波信号の高調波（例えば、第３高調波）をデータで変調することによって第２の装置に送信されうる（９１０）。例えば、搬送波信号の高調波は、図２に関して前述したように、第３高調波を転置又はタイムシフトして、データ信号からのデータを表す（例えば、デーバビット又はシンボル）ようにすることによって変調されうる。変調された高調波は搬送波信号の周波数にヘテロダインされる。例えば, 搬送波の変調された高調波は、搬送波信号の基本周波数にシフト（例えば、ヘテロダイン）されて（９１２）、ＴＭ信号を生成する。例えば、変調された高調波は、搬送波信号の別の適切な高調波（例えば、第２高調波）と混合することによって搬送波信号の基本周波数にシフトされる。ＴＭ信号が第２の装置に伝送される（９１４）。
【０１０７】
幾つかの実施態様では、非ＴＭ信号で変調された搬送波信号を含む第１信号が第１の装置によって受信される（９２０）。例えば、第１信号は、第３の通信装置から受信した、例えば、非ＴＭセルラー通信信号、放送信号、又はＩＳＭ周波数帯域内の信号などの既存信号でありうる。例えば、放送信号は、ＡＭ又はＦＭラジオ信号、放送又はケーブルキャストテレビジョン信号、衛星通信信号（例えば、衛星テレビジョン信号、ＧＰＳ信号）でありうる。幾つかの例では、第１信号は、伝統的及びＴＭ受信器及び送信器両方を含む通信装置によって受信される。
【０１０８】
第１信号に搬送波抽出プロセス（ＣＡＲＥＸ）を実行することによって搬送波信号の周波数が検出される（９２２）。例えば、図３Ａ〜図４Ｂ及び図１０に関して説明されたＣＡＲＥＸプロセスが第１信号に実行されて、第１信号から搬送波信号の周波数を抽出できる。
【０１０９】
ＴＭ信号（第２の装置用のデータを含む）が第１信号の搬送波信号に加えられて結合信号を生成し（９２４）、結合信号が第２の装置に送信される。結合信号は様々な異なる受信器によって受信されてよいが、結合信号にＴＭ信号が存在することを検出できるのはＴＭ適応受信器だけである。
【０１１０】
幾つかの実施態様では、搬送波信号の高調波（例えば、第３高調波）をデータで変調することによって、ＴＭ信号が搬送波信号に加えられる（９１０）。例えば、搬送波信号の高調波は、図２に関して前述したように、第３高調波を転置又はタイムシフトしてデータ信号からのデータを表す（例えば、データビット又はシンボル）ことによって変調されうる。変調された高調波は搬送波信号の周波数にヘテロダインされる。例えば、搬送波の変調された高調波は、搬送波信号の基本周波数にシフト（例えばヘテロダイン）されて（９１２）ＴＭ信号を生成する。例えば、変調された高調波は、搬送波信号の別の適切な高調波（例えば、第２高調波）と混合することによって搬送波信号の基本周波数にシフトされうる。ＴＭ信号が第２の装置に伝送される（９１４）。
【０１１１】
幾つかの実施態様では、結合信号を生成する前に第１信号とＴＭ信号の位相が同期される。例えば、ＴＭ変調信号の位相は、２つの信号を結合し結合信号を送信する前に、受信した非ＴＭ信号の位相と同期されうる。幾つかの例では、ＴＭ信号の搬送波の位相は、２つの信号が結合される前に非ＴＭ信号の搬送波信号と位相整合されうる。
【０１１２】
幾つかの実施態様では、アナログデータ（例えば、ＤＣ信号）が、ＴＭ信号を使用した伝送向けに優先されうる。例えば、ＴＭ信号は、他の非ＴＭ変調方法よりもＤＣデータ信号に対するより良い応答性を提供する。具体的には、非ＴＭ変調受信器は、一貫して値をシフトすることに依存して信号を検出し復調する。しかしながら、幾つかの例では、ＴＭ信号は、受信器によって連続的に検出されて適切なＤＣ値として解釈され得る搬送波信号の高調波におけるコンスタントなシフトとしてＤＣ信号を符号化するために使用されうる。
【０１１３】
図１０は、本開示の実施態様により実行されうる入力信号から搬送周波数を抽出するための例示的プロセス１０００を示す。幾つかの例では、例示的プロセス１０００は、１つ以上の処理装置（例えば、デジタル信号プロセッサ）又は計算処理装置を使用して実行されるコンピュータ実行命令として提供されうる。幾つかの例では、プロセス１０００は、例えばＡＳＩＣ又はＦＰＧＡ装置としてハードワイヤード電気回路でよい。幾つかの例では、プロセス１０００はＳＤＲによって実行されてよい。
【０１１４】
入力信号の中心周波数が検出される（１００２）。例えば、中心周波数は、入力信号の周波数サイドローブに基づいて検出されてよい。幾つかの例では、入力信号は、変調信号で変調された搬送波信号を含みうる。幾つかの例では、入力信号は、伝統的変調信号とＴＭ変調信号で変調された搬送波信号である。第２信号の周波数が検出される（１００４）。例えば、第２信号は、例えばＶＣＯ又はＶＣＸＯなどの信号発生器の出力でありうる。入力信号の中心周波数と第２信号の周波数に基づいて差信号（例えば、制御信号）が決定される（１００６）。例えば、差信号は、入力信号の中心周波数と第２信号の周波数との周波数の差を表す。幾つかの例では、差信号はＤＣ電圧信号である。
【０１１５】
第２信号の周波数が差信号に基づいて修正されて、入力信号の搬送波信号を提供し（１００８）、第２信号はプロセス１０００を実行する装置から搬送波信号として出力される（１０１０）。例えば、差信号は信号発生器のための制御信号であってよく、信号発生器に、その出力信号の周波数を調整させうる。第２信号の周波数は、入力信号の中心周波数に一致するまで修正される。幾つかの例では、差信号が最小値に達した場合に、第２信号の周波数は入力信号の中心周波数に整合される。幾つかの例では、最小値は、第２信号の周波数と入力信号の中心周波数との差が許容可能な公差内にあることを示すしきい値であってよい。幾つかの例では、最小値は、しきい値最小電圧の大きさ未満である異なる信号電圧の大きさであってよい。
【０１１６】
図１１は、本開示の実施態様により実行されうる入力信号からＴＭ信号を分離するための例示的プロセス１１００を示す。幾つかの例では、例示的プロセス１１００は、１つ以上の処理装置（例えば、デジタル信号プロセッサ）又は計算処理装置を使用して実行されるコンピュータ実行命令として提供されうる。幾つかの例では、プロセス１１００は、例えばＡＳＩＣ又はＦＰＧＡ装置としてハードワイヤード電気回路でよい。幾つかの例では、プロセス１１００はＳＤＲによって実行されてよい。
【０１１７】
第１変調信号と第２変調信号で変調された搬送波信号を含む入力信号が受信される（１１０２）。例えば、第１変調信号は、例えば、ＦＭ、ＡＭ、ＰＭ、ＱＡＭ, ＡＰＳＫ等といった伝統的タイプの変調信号であってよい。第２変調信号はＴＭ変調信号であってよい。第１変調信号が入力信号から復調される（１１０４）。例えば、第１変調信号は、伝統的変調技術を使用して復調されてよい。伝統的復調技術はＴＭ変調を認識しないため、結果の復調された第１変調信号はＴＭ変調信号を含まない。
【０１１８】
搬送波信号は、復調された第１変調信号を使用して再変調されて、第３信号を生成する（１１０６）。例えば、第３信号は、第１変調信号で変調された非変調搬送波信号を含む。非変調搬送波信号は、入力信号の搬送波と同じ周波数を有する。第１変調信号は、入力信号から第３信号を除去することによって入力信号から除去されて（１１０８）、入力信号から第２変調信号（例えば、ＴＭ変調信号）を抽出する。幾つかの例では、入力信号は、第３信号と同相であることを確実にするために適切な時間量だけ遅延されなければならない。即ち、復調及び再変調プロセスにより、 第３信号は元の入力信号と位相ずれしている可能性がある。したがって、入力信号から第３信号を除去する前に、入力信号は適切な時間量だけ遅延されてよい。抽出された第２変調信号が信号復調器に提供される（１１１０）。例えば、抽出されたＴＭ変調信号は復調のためにＴＭ信号復調器に提供されうる。
【０１１９】
本開示は全般的に、搬送波信号の第３高周波を用いて転置変調信号及び復調転置変調信号を生成することを対象としているが、幾つかの実施態様では、転置変調信号は、搬送波信号の他の高周波（例えば、第４高調波、第５高調波、第６高調波など）を用いて生成及び復調されうる。
【０１２０】
本明細書に記載された内容及び動作の実施態様は、アナログ又はデジタル電子回路、又は本明細書に開示された構造物を含むコンピュータソフトウェア、ファームウェア又はハードウェア、及びそれらの構造等価物、或いはそれらの１つ以上の組み合わせで実現されうる。本明細書に記載された内容の実施態様は、データ処理装置によって実行するため又はデータ処理装置の動作を制御するために、コンピュータ記憶媒体上で符号化された１つ以上のコンピュータプログラム、即ちコンピュータプログラム命令の１つ以上のモジュールを使用して実現されうる。あるいは又は更に、プログラム命令は、データ処理装置によって実行するのに適した受信器装置に送信するための情報を符号化するために生成された人工的に生成された伝播信号（例えば、機械生成された電気、光学又は電磁気信号）上で符号化されうる。コンピュータ記憶媒体は、コンピュータ可読記憶装置、コンピュータ可読記憶基板、ランダム若しくはシリアルアクセスメモリアレイ若しくは装置、又はこれらの１つ以上の組み合わせでよく、或いはそれらに含まれもよい。更に、コンピュータ記憶媒体が伝搬信号でなく、コンピュータ記憶媒体は、人工的に生成された伝播信号で符号化されたコンピュータプログラム命令のソース又はデスティネーションでよい。コンピュータ記憶媒体は更に、１つ以上の別個の物理構成要素又は媒体（例えば、複数のＣＤ、ディスク又は他の記憶装置）でもよく、それらに含まれてもよい。
【０１２１】
本明細書に記載された操作は、１台以上のコンピュータ可読記憶装置に記憶された、又は他のソースから受け取ったデータにデータ処理装置によって実行される操作として実行されうる。
【０１２２】
用語「データ処理装置」は、例えばプログラマブルプロセッサ、コンピュータ、システムオンチップ、又は以上のものの複数若しくは組み合わせを含む、データを処理するためのあらゆる種類の装置、機器及び機械を包含する。装置は、専用論理回路、例えば、ＦＰＧＡ（フィールドプログラマブルゲートアレイ）又はＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路）を含みうる。装置は、また、ハードウェアに加えて、当該のコンピュータプログラムの実行環境を作り出すコード、例えば、プロセッサファームウェア、プロトコルスタック、データベース管理システム、オペレーティングシステム、クロスプラットフォーム実行時環境、仮想マシン又はこれらの１つ以上の組み合わせを構成するコードを含みうる。装置及び実行環境は、ウェブサービス、分散コンピューティング、及びグリッドコンピューティングインフラストラクチャなどの様々な異なるコンピューティングモデルインフラストラクチャを実現できる。
【０１２３】
コンピュータプログラム（プログラム、ソフトウェア、ソフトウェアアプリケーション、スクリプト又はコードとしても知られる）は、コンパイル型若しくはインタープリタ型言語、宣言型若しくは手続型言語を含む任意の形のプログラミング言語で記述されてもよく、スタンドアロンプログラム又はモジュールとして、コンポーネント、サブルーチン、オブジェクト、又はコンピューティング環境で使用するのに適した他のユニットを含む任意の形で展開されてもよい。コンピュータプログラムは、ファイルシステム内のファイルに対応できるが必要ではない。プログラムは、他のプログラム又はデータ（例えば、マークアップ言語ドキュメントに記憶された１つ以上のスクリプト）を保持するファイルの一部、当該プログラムに専用の単一ファイル、又は複数の協調ファイル（例えば、１つ以上のモジュール、サブプログラム、又はコードの一部を記憶するファイル）に記憶されうる。コンピュータプログラムは、１つの場所に配置されるか複数の場所に分散され通信ネットワークによって相互接続された１台のコンピュータ又は複数台のコンピュータ上で実行されるように展開されうる。
【０１２４】
本明細書に記載されたプロセス及び論理フローは、１つ以上のコンピュータプログラムを実行する１つ以上のプログラマブルプロセッサによって実行されて、入力データを処理し出力を生成することによって動作を実行できる。プロセス及び論理フローは、また、専用論理回路（例えば、ＦＰＧＡ（フィールドプログラマブルゲートアレイ）又はＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路））によって実行されてもよく、また装置は、そのような専用論理回路として実施されてもよい。
【０１２５】
コンピュータプログラムの実行に適したプロセッサには、例えば、汎用及び専用両方のマイクロプロセッサ、及び任意の種類のデジタルコンピュータの任意の１つ以上のプロセッサを含む。一般に、プロセッサは、読み取り専用メモリ、ランダムアクセスメモリ又はこの両方から命令及びデータを受け取る。コンピュータの要素は、命令に従って動作を実行するためのプロセッサと、命令とデータを記憶するための１つ以上のメモリ装置とを含みうる。更に、コンピュータは、別の装置、わずかな例を挙げると、例えば、携帯電話、携帯情報端末（ＰＤＡ）、携帯型オーディオ又はビデオプレーヤ、ゲーム機、全地球測位システム（ＧＰＳ）受信器、携帯型記憶装置（例えば、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）フラッシュドライブ）に埋め込まれうる。コンピュータプログラム命令及びデータを記憶するのに適した装置には、半導体メモリ装置（例えば、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュメモリ装置）、磁気ディスク（例えば、内部ハードディスク、リムーバブルディスク）、磁気光ディスク、並びにＣＤ−ＲＯＭ及びＤＶＤ−ＲＯＭディスクを含む、全ての形態の不揮発性メモリ、媒体及びメモリ装置が含まれる。プロセッサ及びメモリは、専用論理回路によって補足されてもよく、専用論理回路に組み込まれてもよい。
【０１２６】
本明細書は、多くの特定の実施態様詳細を含むが、そのような実施態様詳細は、本開示の実施形態の範囲又は請求できるものの範囲の限定としてではなく、むしろ例示的実施態様に固有の特徴の記述として解釈されるべきである。本明細書で別々の実施態様の文脈で述べられた特定の特徴は、単一実施態様で組み合わせで実現されうる。これと反対に、単一実施態様の文脈で述べられた様々な特徴は、複数の実施態様で別々に又は任意の適切な副組み合わせ（sub-combination）でも実現されうる。更に、以上では、特徴が、特定の組み合わせで作用するように記載され、最初はそのように請求されうるが、場合によって、請求された組み合わせからの１つ以上の特徴が組み合わせから削除されてもよく、請求された組み合わせは、副組み合わせ又は副組み合わせの変形に導かれうる。
【０１２７】
同様に、操作は、図面に特定の順序で示されているが、これは、そのような操作が、所望の結果を達成するために、示された特定の順序又は連続順序で実行されること、又は示された全ての操作が実行されることを必要とすると理解されるべきでない。特定の状況では、マルチタスク及び並列処理が有利なことがある。更に、前述の実施態様での様々なシステム構成要素の分離は、全ての実施態様でそのような分離を必要とすると理解されるべきでなく、記載されたプログラムコンポーネント及びシステムが、一般に、単一ソフトウェア製品に統合されてもよく、複数のソフトウェア製品にパッケージ化されてもよいことを理解されたい。
【０１２８】
このように、内容の特定の実施態様が記述された。他の実施態様は、以下の特許請求の範囲内にある。場合によっては、特許請求の範囲に記載された操作は、異なる順序で実行されてもよく、望ましい結果も達成できる。更に、添付図面に示されたプロセスは、所望の結果を達成するために、示された特定の順序又は連続順序を必ずしも必要としない。特定の実施態様では、マルチタスク及び並列処理が有利なことがある。
【符号の説明】
【０１２９】
１００  システム
１０２  通信装置
１０４  ＴＭ送信器
１０６  ＴＭ受信器
１０８  伝統的変調信号
１１２  結合信号
１１４  クエリー信号
１１６  応答信号
１１０  ＴＭ変調信号
１３０  環境
１３２  基地局
１３４，１３６  ＴＭ適応モバイル装置
１４０  非ＴＭ信号
５１４  ＴＭ復調器
【図１Ａ】
2019518368.tif 000003
【図１Ｂ】
2019518368.tif 000004
【図２】
2019518368.tif 000005
【図３Ａ】
2019518368.tif 000006
【図３Ｂ】
2019518368.tif 000007
【図４Ａ】
2019518368.tif 000008
【図４Ｂ】
2019518368.tif 000009
【図５】
2019518368.tif 000010
【図６Ａ】
2019518368.tif 000011
【図６Ｂ】
2019518368.tif 000012
【図７】
2019518368.tif 000013
【図８】
2019518368.tif 000014
【図９】
2019518368.tif 000015
【図１０】
2019518368.tif 000016
【図１１】
2019518368.tif 000017
【国際調査報告】
2019518368.tif 000018