(57)【要約】  （ａ）主要量の潤滑粘度の油；（ｂ）分散剤型オレフィンコポリマーＶＩ向上剤；及び（ｃ）第二級ヒドロカルビルアミン化合物、第三級ヒドロカルビルアミン化合物、又はそれらの組合せを含む内燃機関の潤滑油組成物を開示する。これを用いるカム摩耗低減方法もまた開示する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ａ．主要量の潤滑粘度の油；
ｂ．分散剤型オレフィンコポリマー粘度指数向上剤；及び
ｃ．第二級ヒドロカルビルアミン化合物、第三級ヒドロカルビルアミン化合物、又はそれらの組合せ：
を含む潤滑油組成物。
【請求項２】
前記分散剤型オレフィンコポリマー粘度指数向上剤が、以下の反応生成物を含む、請求項１に記載の潤滑油組成物：
ａ．約７，０００から約５００，０００の間の数平均分子量（Ｍｎ）を有する炭化水素ポリマー；
ｂ．エチレン性不飽和アシル化剤；及び
ｃ．式Ａｒ−Ｏ−Ａｌｋ−ＮＨ２のアリールオキシ−アルキレンアミン（式中、Ａｒは、ベンゼン、ナフチレン若しくはアントラセン又は任意選択的に置換されたベンゼン、任意選択的に置換されたナフチレン若しくは任意選択的に置換されたアントラセンから選択される芳香族部分であり、前記任意選択的な置換基は、アルキル、アルケニル、アルコキシ、アリール、アルカリール、アリールアルキル、アリールオキシから選択される１から３個の置換基から選択され、該アルキル基は、６個以下の炭素原子を有する直鎖又は分枝鎖の炭素であり；−Ａｌｋ−は、１から１０個の炭素原子を有するの直鎖及び分枝鎖のアルキレン基を含み、これらは、フェニル及びベンジルからなる群で任意選択的に置換されていてもよい。）。
【請求項３】
前記分散剤型オレフィンコポリマー粘度指数向上剤が、以下の反応生成物を含む、請求項１に記載の潤滑油組成物：
ａ．約７，０００から約５００，０００の間の数平均分子量（Ｍｎ）を有する炭化水素ポリマー；
ｂ．エチレン性不飽和アシル化剤；及び
ｃ．アリールアミン。
【請求項４】
前記アリールアミンが、以下からなる群から選択される、請求項３に記載の潤滑油組成物：
ａ．式（１）で表されるＮ−アリールフェニレンジアミン
【化１】
2019504155.tif 000020
（式中、Ｒ９は、Ｈ、−ＮＨアリール、−ＮＨアルカリール、又はアルキル、アルケニル、アルコキシル、アラルキル若しくはアルカリールから選択される約４から約２４個の炭素原子を有する分枝鎖又は直鎖ヒドロカルビル基であり；Ｒ１０は、−ＮＨ２、−（ＮＨ（ＣＨ２）ｎ）ｍＮＨ２、−ＮＨアルキル、−ＮＨアラルキル、−ＣＨ２−アリール−ＮＨ２であり、式中、ｎ及びｍは、それぞれ独立に、約１から約１０の値を有し；Ｒ１１は、水素、約４から約２４個の炭素原子を有するアルキル、アルケニル、アルコキシル、アラルキル又はアルカリールである。）：
ｂ．式（２）で表されるアミノカルバゾール
【化２】
2019504155.tif 000021
（式中、Ｒ１２及びＲ１３は、それぞれ独立に、水素又は約１から約１４個の炭素原子を有するアルキル若しくはアルケニル基を表す。）；
ｃ．式（３）で表されるアミノ−インダゾリノン
【化３】
2019504155.tif 000022
（式中、Ｒ１４は、水素又は約１から約１４個の炭素原子を有するアルキル基である。）；
ｄ．式（４）で表されるアミノメルカプトトリアゾール；
【化４】
2019504155.tif 000023
ｅ．式（５）で表されるアミノペリミジン
【化５】
2019504155.tif 000024
（式中、Ｒ１５は、水素又は約１から約１４個の炭素原子を有するアルキル基を表す。）；
ｆ．式（６）で表されるアリールオキシフェニレンアミン
【化６】
2019504155.tif 000025
（式中、Ｒ１６は、Ｈ、−ＮＨアリール、−ＮＨアルカリール、又はアルキル、アルケニル、アルコキシル、アラルキル若しくはアルカリールであり得る約４から約２４個の炭素原子を有する分枝鎖又は直鎖の基であり；Ｒ１７は、−ＮＨ２、−（ＮＨ（ＣＨ２）ｎ）ｍＮＨ２、−ＮＨアルキル、又は−ＮＨアラルキルであり、式中、ｎ及びｍは、それぞれ独立に、約１から約１０の値を有し；Ｒ１８は、水素、約４から約２４個の炭素原子を有するアルキル、アルケニル、アルコキシル、アラルキル又はアルカリールである。）：
ｇ．以下の式（７）で表され、基（Ｌ）で連結された２つの芳香族基を含む芳香族アミン
【化７】
2019504155.tif 000026
（式中、Ｌは、−Ｏ−、−Ｎ＝Ｎ−、−ＮＨ−、−ＣＨ２ＮＨ、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ２４−、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−、−ＳＯ２−、−ＳＯ２ＮＲ２５−又は−ＳＯ２ＮＨ−から選択され、式中、Ｒ２４及びＲ２５は、独立に、水素、約１から約８個の炭素原子を有するアルキル、アルケニル又はアルコキシ基を表し；各Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３及びＹ４は、独立に、Ｎ又はＣＨであるが、Ｙ１及びＹ２の両方がＮであってはならず；Ｒ１９及びＲ２０は、独立に、水素、アルキル、アリール、アルカリール、アラルキル、アルコキシ、ヒドロキシアルキル、アミノアルキル、−ＯＨ、−ＮＯ２、−ＳＯ３Ｈ、−ＳＯ３Ｎａ、ＣＯ２Ｈ又はそれらの塩、−ＮＲ２６Ｒ２７を表し、式中、Ｒ２６及びＲ２７は、独立に、水素、アルキル、アリール、アリールアルキル又はアルカリールであり；Ｒ２１及びＲ２２は、独立に、水素、約１から約８個の炭素原子を有するアルキル、アルケニル若しくはアルコキシ基、−ＯＨ、−ＳＯ３Ｈ又は−ＳＯ３Ｎａを表し；Ｒ２３は、−ＮＨ２、−ＮＨＲ２８を表し、式中、Ｒ２８は、約１から約８個の炭素原子を有するアルキル又はアルケニル基、−ＣＨ２−（ＣＨ２）ｎ−ＮＨ２又はＣＨ２−アリール−ＮＨ２であり、ｎは０から約１０である。）：
ｈ．アミノチアゾール、アミノベンゾチアゾール、アミノベンゾチアジアゾール、及びアミノアルキルチアゾールからなる群から選択されるアミノチアゾール；
ｉ．式（８）で表されるアミノインドール
【化８】
2019504155.tif 000027
（式中、Ｒ２９は、水素、約１から約１４個の炭素原子を有するアルキル又はアルケニル基を表す。）；
ｊ．式（９）で表されるアミノピロール
【化９】
2019504155.tif 000028
（式中、Ｒ３０は、約２から約６個の炭素原子を有する二価アルキレン基を表し、Ｒ３１は、水素、約１から約１４個の炭素原子を有するアルキル又はアルケニル基を表す。）；
ｋ．置換又は非置換のアニリン環；
ｌ．アミノキノリン；
ｍ．アミノベンゾイミダゾール；
ｎ．Ｎ、Ｎ−ジアルキルフェニレンジアミン；
ｏ．ベンジルアミン；
ｐ．ナフチルアミン；並びに
ｑ．アミノアントラセン。
【請求項５】
［ｃ］が、１００から１２００の重量平均分子量を有する、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
前記［ｃ］が、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６に従って試験した場合、２０から５００のＴＢＮ値を有する、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
前記第二級ヒドロカルビルアミン化合物が、以下の式（１０）を有する化合物である、請求項１に記載の潤滑油組成物：
【化１０】
2019504155.tif 000029
（式中、Ｒ３２Ｒ３３は、同じか又は異なり、それぞれ独立に、直鎖又は分枝鎖の、飽和又は不飽和のＣ１からＣ４０ヒドロカルビル基からなる群から選択される。）。
【請求項８】
前記第三級ヒドロカルビルアミン化合物が、以下の式（１１）を有する化合物である、請求項１に記載の潤滑油組成物：
【化１１】
2019504155.tif 000030
（式中、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６は、同じか又は異なり、それぞれ独立に、直鎖又は分枝の、飽和又は不飽和のＣ１からＣ４０ヒドロカルビル基からなる群から選択される。）。
【請求項９】
前記第三級アミンが、Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｎ−（２−エチルヘキシル）アミン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｎ−（２−プロピルヘプチル）アミン、ドデシルジメチルアミン、オクタデシルジメチルアミン、ヘキサデシルジメチルアミン、オレイルジメチルアミン、ココイルジメチルアミン、水素化牛脂アルキルジメチルアミン、ジココイルメチルアミン、牛脂ジメチルアミン、ジ牛脂メチルアミン、トリドデシルアミン、トリヘキサデシルアミン、トリオクタデシルアミン、大豆ジメチルアミン、トリス（２−エチルヘキシル）アミン、２−エチルヘキシル（牛脂）メチルアミン、ドデシルジメチルアミン、オクタデシルジメチルアミン、ココアルキルジメチルアミン、水素化牛脂アルキルジメチルアミン、オレイルアルキルジメチルアミン、大豆アルキルジメチルアミン、及びトリ−ｎ−オクチルアミンからなる群から選択される、請求項８に記載の潤滑油組成物。
【請求項１０】
前記第三級ヒドロカルビルアミン化合物が、アルコキシル化アミンである、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項１１】
前記アルコキシル化アミンが、以下の式（１７）を有する化合物である、請求項１０に記載の潤滑油組成物：
【化１２】
2019504155.tif 000031
（式中、Ｒ５２は、１から３０個の炭素原子を有し、Ｑは、Ｃ１からＣ４の直鎖又は分枝鎖アルキレン基である。）。
【請求項１２】
アルコキシル化アミンが、以下の式（１８）を有する化合物である、請求項１１に記載の潤滑油組成物：
【化１３】
2019504155.tif 000032
（式中、Ｒ５２は、１から３０個の炭素原子を含む。）。
【請求項１３】
前記第二級アミンが、ヒンダード第二級ヒドロカルビルアミン化合物である、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項１４】
化合物［ｃ］が、以下の式（１５）を有する化合物である、請求項１に記載の潤滑油組成物：
【化１４】
2019504155.tif 000033
（式中、Ｒ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７及びＲ４８は、それぞれ独立に、水素原子又は１から２５個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり、１つの分子中のＲ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７及びＲ４８の少なくとも２つは、アルキル基であり、Ｒ５０は、１から２５個の炭素原子を有するヒドロカルビル基である。）。
【請求項１５】
請求項１に記載の潤滑油で作動される内燃機関の摩耗を低減させる方法。
【請求項１６】
前記機関の摩耗が、カム摩耗である、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記カム摩耗が、Ｃｕｍｍｉｎｓ（いずれかの国における登録商標）ＩＳＢエンジン試験（ＡＳＴＭ  Ｄ７４８４−１１）に従って測定される、請求項１６に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油用性能向上添加剤を対象とする。特に、本開示は、摩耗特性を向上させるために、分散剤型粘度向上剤と第二級及び／又は第三級アミン化合物との特に有効な混合物を含有する潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
炭化水素ポリマー、特に、エチレン−アルファオレフィンコポリマーは、油組成物、特に潤滑油組成物用粘度指数（ＶＩ）向上添加剤として広く使用されている。これらのエチレン−アルファオレフィンコポリマーＶＩ向上剤を更に反応させて、多官能性ＶＩ向上剤を形成することを目的とする非常に多くの先行技術が存在する。
この多官能性ＶＩ向上剤添加剤は、油のＶＩ特性を向上させるためだけでなく、運転中又はエンジン内での潤滑剤の使用中に形成され得る煤やスラッジを懸濁させるように分散性を付与するためにもしばしば使用される。更に、他の多官能性ＶＩ向上剤についても、耐摩耗特性及び抗酸化特性を付与することが報告されており、これら両特性は、エンジン動作を持続させるのに非常に有用である。
ＯＥＭでは、しばしば、「新しいサービスフィル」及び「ファーストフィル」潤滑剤の硫黄、リン及び／又は硫酸灰分の最大レベルに様々な制限を設ける。例えば、幾つかの国々では、軽量乗用車の内燃機関に使用する場合、硫黄レベルは０．３０重量％以下、リンレベルは０．０８重量％以下、そして硫酸灰分含量は０．８重量％以下であることが典型的に要求される。しかしながら、潤滑組成物を高荷重の内燃機関に使用する場合、硫黄、リン及び／又は硫酸灰分の最大レベルは異なり得る。例えば、硫酸灰分の最大レベルは、高荷重の内燃機関では、１．６重量％と同程度に高い場合がある。このような潤滑油組成物は、「中ＳＡＰＳ」（即ち、中程度の硫酸灰分、リン及び硫黄）とも称される。硫酸灰分の最大レベルが１．０重量％と同程度に高い場合、その潤滑油組成物は、例えば、ガソリンエンジンでは「低ＳＡＰＳ」潤滑油組成物と称され、ディーゼルエンジンでは「ＬＥＤＬ」（即ち、低排出ディーゼル潤滑剤）油組成物と称される。潤滑油組成物は、適切な清浄性を含む、高レベルの潤滑剤性能を提供し続けなければならない。
歴史的に、ＴＢＮは、硫酸灰分を組成物に導入する過塩基性清浄剤によって提供されてきた。硫酸灰分に寄与しないＴＢＮ増加成分を使用して高レベルのＴＢＮを有する潤滑油組成物を提供することが有利であろう。高塩基性成分は、腐食を誘発し、場合によっては、潤滑油組成物とエンジンに使用されるフルオロエラストマーシール材料との間の適合性を低下させることが知られているので、腐食を誘発せず、好ましくは、シール適合性に悪影響を及ぼさないような成分を提供することが好ましいであろう。第三級アミン化合物及びヒンダード第二級アミン化合物によって、このような解決策が提供されると同時に、硫酸灰分を導入することなく、潤滑油組成物のＴＢＮが高められる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
従って、本明細書において、我々は、内燃機関の摩耗を改善するために、分散剤型粘度向上剤と第三級アミン化合物との相乗的組合せについて報告する。この組合せによって、驚くべきことに、第三級アミン化合物を含まない配合物と比較して、カム摩耗特性が改善されることが示された。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
開示の詳細な説明
以下の用語は、本明細書全体を通して使用され、特に示さない限り、以下の意味を有する。
「主要量」の基油という用語は、基油の量が、潤滑油組成物の少なくとも４０重量％である場合を指す。幾つかの実施形態では、「主要量」の基油は、潤滑油組成物の５０重量％超過、６０重量％超過、７０重量％超過、８０重量％超過、又は９０重量％超過の基油の量を指す。
以下の説明では、本明細書に開示される全ての数字は、「約」又は「おおよそ」という語がその数字に関連して使用されるかどうかにかかわらず、近似値である。それらの数字は、１パーセント、２パーセント、５パーセント、又は場合によっては１０から２０パーセント、変化し得る。
本明細書で使用される「炭化水素」、「ヒドロカルビル」又は「炭化水素系」という用語は、記載されている基が、本開示の文脈内で、主として炭化水素の特徴を有することを意味する。これらには、本質的に純粋に炭化水素、即ち、炭素と水素のみを含有する基が含まれる。更に、これらには、その基の主として炭化水素としての特徴を変化させない、置換基又は原子を含有する基も含まれ得る。このような置換基には、ハロ−、アルコキシ−、ニトロ−等が含まれ得る。更に、これらの基には、ヘテロ原子が含有され得る。適切なヘテロ原子は、当業者には明らかであり、例えば、硫黄、窒素及び酸素が含まれる。従って、これらの基は、本開示の文脈内で主として炭化水素の特徴を残しつつ、通常ならば炭素原子で構成される鎖又は環内に、炭素以外の原子を含有し得る。
一般に、約３個以下、好ましくは１個以下の非炭化水素置換基又はヘテロ原子が、炭化水素又は炭化水素系基の炭素原子１０個毎に存在する。最も好ましくは、基は、本質的に純粋に炭化水素であり、即ち、基は、炭素及び水素以外の原子を本質的に含まない。
本明細書及び特許請求の範囲の全体を通して、油溶性又は分散性という表現が使用される。油溶性又は分散性とは、所望のレベルの活性又は性能を提供するのに必要とされる量が、潤滑粘度の油中に溶解、分散又は懸濁されることによって混合できることを意味する。通常、これは、少なくとも約０.００１重量％の材料を、潤滑油組成物に混合できることを意味する。油溶性及び分散性、特に「安定な分散性」という用語に関する更なる考察については、この点に関連ある教示について、参照により本明細書に特に援用する米国特許第４，３２０，０１９号を参照されたい。
本明細書及び添付の特許請求の範囲で使用される単数形は、文脈上、明確に示さない限り、複数もまた含むことに留意しなければならない。従って、単数形の「ａ」、「ａｎ」及び「ｔｈｅ」は複数を含み；例えば「アミン（ａｎ  ａｍｉｎｅ）」には、同じタイプのアミン類の混合物が含まれる。別の例として、単数形の「アミン」は、文脈上、明確に示さない限り、単数と複数との両方を含むことを意図する。
一態様では、本開示は、
ａ．主要量の潤滑粘度の油；
ｂ．分散剤型オレフィンコポリマー粘度指数向上剤；及び
ｃ．第二級ヒドロカルビルアミン化合物、第三級ヒドロカルビルアミン化合物、又はそれらの組合せ；
を含む潤滑油組成物を提供する。
別の態様では、本開示は、
ａ．主要量の潤滑粘度の油；
ｂ．下記の反応生成物を含む分散剤型粘度指数向上剤；
ｉ．約７，０００から約５００，０００の間の数平均分子量（Ｍｎ）を有する炭化水素ポリマー、
ｉｉ．エチレン性不飽和アシル化剤、及び
ｉｉｉ．式Ａｒ−Ｏ−Ａｌｋ−ＮＨ２のアリールオキシ−アルキレンアミン（式中、Ａｒは、ベンゼン、ナフチレン若しくはアントラセン又は任意選択的に置換されたベンゼン、任意選択的に置換されたナフチレン若しくは任意選択的に置換されたアントラセンから選択される芳香族部分であり、任意選択的に置換された基は、アルキル、アルケニル、アルコキシ、アリール、アルカリール、アリールアルキル、アリールオキシから選択される１から３個の置換基から選択され、アルキル基は、６個以下の炭素原子を有する直鎖又は分枝鎖の炭素であり；−Ａｌｋ−は、１から１０個の炭素原子を有する直鎖及び分枝鎖のアルキレン基を含み、これらは、フェニル及びベンジルからなる群で任意選択的に置換されていてもよい。）、並びに
ｃ．第二級ヒドロカルビルアミン化合物、第三級ヒドロカルビルアミン化合物、又はそれらの組合せ；
を含む潤滑油組成物を提供する。
別の態様では、本開示は、
ａ．主要量の潤滑粘度の油；
ｂ．下記の反応生成物を含む分散剤型粘度指数向上剤：
ｉ．約７，０００から約５００，０００の間の数平均分子量（Ｍｎ）を有する炭化水素ポリマー、
ｉｉ．エチレン性不飽和アシル化剤、及び
ｉｉｉ．式Ａｒ−Ｏ−Ａｌｋ−ＮＨ２のアリールオキシ−アルキレンアミン（式中、Ａｒは、ベンゼン、ナフチレン若しくはアントラセン又は任意選択的に置換されたベンゼン、任意選択的に置換されたナフチレン若しくは任意選択的に置換されたアントラセンから選択される芳香族部分であり、任意選択的に置換された基は、アルキル、アルケニル、アルコキシ、アリール、アルカリール、アリールアルキル、アリールオキシから選択される１から３個の置換基から選択され、アルキル基は、６個以下の炭素原子を有する直鎖又は分枝鎖の炭素であり；−Ａｌｋ−は、１から１０個の炭素原子を有するの直鎖及び分枝鎖のアルキレン基を含み、これらは、フェニル及びベンジルからなる群で任意選択的に置換されていてもよい。）、並びに
ｃ．ヒンダード第二級ヒドロカルビルアミン化合物；
を含む潤滑油組成物を提供する。
別の態様では、本開示は、
ａ．主要量の潤滑粘度の油；
ｂ．下記の反応生成物を含む分散剤型粘度指数向上剤：
ｉ．約７，０００から約５００，０００の間の数平均分子量（Ｍｎ）を有する炭化水素ポリマー、
ｉｉ．エチレン性不飽和アシル化剤、及び
ｉｉｉ．式Ａｒ−Ｏ−Ａｌｋ−ＮＨ２のアリールオキシ−アルキレンアミン（式中、Ａｒは、ベンゼン、ナフチレン若しくはアントラセン又は任意選択的に置換されたベンゼン、任意選択的に置換されたナフチレン若しくは任意選択的に置換されたアントラセンから選択される芳香族部分であり、任意選択的に置換された基は、アルキル、アルケニル、アルコキシ、アリール、アルカリール、アリールアルキル、アリールオキシから選択される１から３個の置換基から選択され、アルキル基は、６個以下の炭素原子を有する直鎖又は分枝鎖の炭素であり；−Ａｌｋ−は、１から１０個の炭素原子を有するの直鎖及び分枝鎖のアルキレン基を含み、これらは、フェニル及びベンジルからなる群で任意選択的に置換されていてもよい。）、並びに
ｃ．第三級ヒドロカルビルアミン化合物；
を含む潤滑油組成物を提供する。
別の態様では、本開示は、
ａ．主要量の潤滑粘度の油；
ｂ．下記の反応生成物を含む分散剤型粘度指数向上剤：
ｉ．約７，０００から約５００，０００の間の数平均分子量（Ｍｎ）を有する炭化水素ポリマー、
ｉｉ．エチレン性不飽和アシル化剤、及び
ｉｉｉ．アリールアミン、並びに
ｄ．第二級ヒドロカルビルアミン化合物、第三級ヒドロカルビルアミン化合物、又はそれらの組合せ；
を含む潤滑油組成物を提供する。
別の態様では、本開示は、
ａ．主要量の潤滑粘度の油；
ｂ．下記の反応生成物を含む分散剤型粘度指数向上剤：
ｉ．約７，０００から約５００，０００の間の数平均分子量（Ｍｎ）を有する炭化水素ポリマー、
ｉｉ．エチレン性不飽和アシル化剤、及び
ｉｉｉ．アリールアミン、並びに
ｃ．ヒンダード第二級ヒドロカルビルアミン化合物；
を含む潤滑油組成物を提供する。
別の態様では、本開示は、
ａ．主要量の潤滑粘度の油；
ｂ．下記の反応生成物を含む分散剤型粘度指数向上剤：
ｉ．約７，０００から約５００，０００の間の数平均分子量（Ｍｎ）を有する炭化水素ポリマー、
ｉｉ．エチレン性不飽和アシル化剤、及び
ｉｉｉ．アリールアミン、並びに
ｃ．第三級ヒドロカルビルアミン化合物；
を含む潤滑油組成物を提供する。
【０００５】
分散剤型ＶＩ向上剤
本明細書中で、炭化水素ポリマーという表現を使用するが、「ポリマー」という表現は、全てのタイプのポリマー、即ちホモポリマー及びコポリマーを指す。ホモポリマーという用語は、本質的に１種のモノマー種から誘導されるポリマーを指し；コポリマーは、２種以上のモノマー種から誘導されるポリマーであると本明細書では定義される。
炭化水素ポリマーは、本質的に炭化水素系ポリマーであり、通常、それは、約７，０００から約５００，０００間の、しばしば約２０，０００から約２００，０００、頻繁には約３０，０００から約１００，０００、約３０，０００から約７０，０００、約３０，０００から約６０，０００、及び約３０，０００から約５０，０００の数平均分子量（Ｍｎ）を有する。炭化水素ポリマーの分子量は、文献に記載されている周知の方法を使用して測定される。分子量を測定するための手順の例としては、ゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）（サイズ排除クロマトグラフィーとしても知られている。）及び蒸気相浸透圧測定法（ＶＰＯ）（ｖａｐｏｒ  ｐｈａｓｅ  ｏｓｍｏｍｅｔｒｙ）がある。これらは平均分子量であると理解される。ＧＰＣ分子量は、典型的には約５から１０％以内で正確である。多分散性が狭くても、Ｍｎが約２０，０００のポリマーは、約１５，０００と同程度に低い幾つかの種を有し得る。Ｍｎが約３５，０００のポリマー及びＭｎが約２０，０００のポリマーは、約１０，０００と同程度に低いポリマー成分及び７５，０００と同程度に高いポリマー成分に対応するＧＰＣピークを有し得る。
これらの及び他の手順は：Ｐ.Ｊ.Ｆｌｏｒｙ、「Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」、Ｃｏｒｎｅｌｌ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ（１９５３年）、第ＶＩＩ章、第２６６から３１６頁、「Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ，ａｎ  Ｉｎｔｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  ｔｏ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ」、Ｆ.Ａ.Ｂｏｖｅｙ及びＦ．Ｈ．Ｗｉｎｓｌｏｗ、Ｅｄｉｔｏｒｓ、Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ（１９７９年）、第２９６から３１２頁、及びＷ.Ｗ.Ｙａｕ、Ｊ.Ｊ.Ｋｉｒｋｌａｎｄ及びＤ.Ｄ.Ｂｌｙ、「Ｍｏｄｅｍ  Ｓｉｚｅ  Ｅｘｃｌｕｓｉｏｎ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ」、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、１９７９年を含む数多くの刊行物に記載されている。
特に示さない限り、本明細書で言及されるＧＰＣ分子量はポリスチレン当量であり、即ち、ポリスチレン標準を用いて測定される分子量である。ポリマーの分子量に相補的な測定値は、メルトインデックス（ＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８）である。メルトインデックスが高いポリマーは、一般的に分子量が低く、その逆もまた然りである。本開示のポリマーは、２３０℃及び２.１６ｋｇ荷重におけるＡＳＴＭ  Ｄ１２３８の条件Ｌを使用して測定した場合、好ましくは１００ｄｇ／分までの、より好ましくは５から１５ｄｇ／分のメルトインデックスを有する。
ポリマーの分子量が所望する値よりも大きい場合、この分子量は当該技術分野で既知の技法により低減させることができる。このような技法には、マスチケーター、ボールミル、ロールミル及び押出機等を用いたポリマーの機械的剪断が含まれる。酸化的又は熱的な剪断又は分解技法もまた有用であり、且つ知られている。ポリマーを剪断するための数多くの手順の詳細は、米国特許第５，３４８，６７３号に示されている。更に、分子量を小さくすることにより、ポリマーのその後の剪断安定性も向上する傾向にある。
好ましい実施形態では、炭化水素ポリマーは：（１）２から約２８個の炭素原子を有する脂肪族オレフィンのポリマー；（２）ジエンのポリマー；（３）共役ジエンとビニル置換芳香族化合物とのコポリマー；及び（４）星型ポリマー；からなる群から選択される、少なくとも１種の油溶性又は分散性のホモポリマー又はコポリマーである。
これらの好ましいポリマーについて、以下に更に詳細に説明する。
【０００６】
（１）脂肪族オレフィンのポリマー
炭化水素ポリマーは、その主鎖が、本質的に脂肪族オレフィン、特にアルファオレフィンのモノマーから構成されるポリマーであり得る。従って、この実施形態のポリオレフィンからは、エステルモノマー、酸モノマー等、主ポリマー中で共重合した他のタイプのモノマーの大きい成分を有するポリマーは除外される。ポリオレフィンは、このような物質を不純物量にて含有し、それは、他のモノマーの、例えば５重量％未満、より頻繁には１重量％未満、好ましくは０.１重量％未満のである。有用なポリマーには、エチレン及びＣ３からＣ２８アルファ−オレフィンの油溶性又は分散性コポリマーが含まれる。
オレフィンコポリマーは、好ましくは、ポリスチレン標準を用いたゲル浸透クロマトグラフィーによって測定される、約７，０００から約５００，０００、しばしば約２０，０００から約３００，０００、しばしば約２０，０００から約２００，０００、より頻繁には約３０，０００から約１００，０００、更により頻繁には約３０，０００から約５０，０００の範囲の数平均分子量（Ｍｎ）を有する。例示的な多分散性の値（Ｍｗ／Ｍｎ）は、約１.５から約１０まで、しばしば約３.０まで及ぶ。好ましくは約１.７から、しばしば約２.０から約２.５まで及ぶ。
これらのポリマーは、ホモポリマー又はコポリマーであり得、好ましくは、２から約２８個の炭素原子を有するアルファ−オレフィンのポリマーである。好ましくは、これらのポリマーはコポリマーであり、より好ましくは、エチレンと、３から約２８個の炭素原子を有する少なくとも１種の他のアルファ−オレフィン、即ち式ＣＨ２＝ＣＨＲａ（式中、Ｒａは、１から２６個の炭素原子を含む直鎖又は分枝鎖アルキル基である。）のうち１種とのコポリマーである。好ましくは、Ｒａは、１から８個の炭素原子のアルキルであり、より好ましくは、１から２個の炭素原子のアルキルである。その例には、プロピレン、１−ブテン、イソブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、４−メチル−１−ペンテン、１−ヘプテン、１−オクテン、１−ノネン、１−デセン等のモノオレフィンからのホモポリマーと、好ましくはエチレンとこれらモノマーの１種以上とのコポリマーが含まれる。好ましくは、アルファ−オレフィンのポリマーは、エチレン−プロピレンコポリマーである。別の好ましいオレフィンコポリマーは、エチレン−１−ブテンコポリマーである。
コポリマーのエチレン含量は、好ましくは１０から８０重量パーセント、より好ましくは４０から７５重量パーセントの範囲内にある。プロピレン及び／又は１−ブテンを、エチレンとのコモノマー（単数又は複数）として用いる場合、このようなコポリマーのエチレン含量は、最も好ましくは４５から６５重量パーセント、より好ましくは４５から５２重量パーセントの範囲にあるが、これよりも高い又は低いエチレン含量で存在していてもよい。最も好ましくは、これらのポリマーは、エチレンホモポリマーを実質的に含まないが、そのミクロ構造内に小さい結晶質ポリエチレンセグメントが存在することにより、結晶化度を示す可能性がある。ポリマーは、１０から８０重量パーセントの範囲の種々のエチレン含量を有する２種以上のホモポリマーのブレンドであり得る。このようなポリマーブレンドは、２種以上のポリマーを押出機等の混合装置で混合することによって；又は各反応器がホモポリマー若しくはコポリマーを作る直列に配置された反応器において各ポリマーを作ることによって、作製することができる。
ある特定の実施形態では、ポリマーは、ブテン、特にイソブテンから誘導されるホモポリマーである。特に好ましいのは、ポリマーが、末端ビニリデンオレフィン二重結合を含む場合である。
本明細書におけるコポリマーは、非限定的に、エチレン及び１種以上のＣ３からＣ２８のアルファ−オレフィン、更に任意選択的に他のジエン又はポリエンのブレンド又は反応生成物を含むことができ、従って本明細書では、ターポリマー及び他の多元形態を含んでいてもよい。コポリマーを形成するためにプロピレンの代わりに適切な、又はターポリマーを形成するためにエチレン及びプロピレンと組み合わせて使用されるべき、他のアルファ−オレフィンには、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−オクテン及びスチレン；１,５−ヘキサジエン、１,６−ヘプタジエン、１,７−オクタジエン等のアルファ−オメガ−ジオレフィン；４−メチルブテン−１,５−メチルペンテン−１及び６−メチルヘプテン−１等の分枝鎖アルファ−オレフィン；スチレン等のビニル置換芳香族化合物；並びにこれらの混合物が含まれる。ポリマー基質を作製するための方法は、例えば、米国特許第４，８６３，６２３号、第５，０７５，３８３号及び第６，１０７，２５７号にも記載されており、この記載を、参照により本明細書に援用する。
しばしばインターポリマーと称される、より複雑なポリマー基質を、オレフィンポリマー出発材料として使用してもよく、これは第３の成分を使用して調製することができる。インターポリマー基質を調製するのに一般的に使用される第３の成分は、非共役ジエン及びトリエンから選択されるポリエンモノマーである。非共役ジエン成分は、鎖中に５から１４個の炭素原子を有するものである。好ましくは、ジエンモノマーは、その構造内にビニル基が存在することを特徴とし、環式及びビシクロ化合物を含み得る。代表的なジエンには、１,４−ヘキサジエン、１,４−シクロヘキサジエン、ジシクロペンタジエン、５−エチリデン−２−ノルボルネン、ビニルノルボルネン、５−メチレン−２−ノルボルネン（ｎｏｒｂｏｒｅｎｅ）、１,５−ヘプタジエン、及び１,６−オクタジエンが含まれる。複数のジエンの混合物を、インターポリマーの調製に使用することができる。ターポリマー又はインターポリマー基質を調製するための好ましい非共役ジエンは、１,４−ヘキサジエンである。
トリエン成分は、少なくとも２つの非共役二重結合と、約３０個までの炭素原子を鎖中に有する。本開示のインターポリマーを調製するのに有用な典型的なトリエンは、１−イソプロピリデン−３α，４,７,７α−テトラヒドロインデン、１−イソプロピリデンジシクロペンタジエン、ジヒドロ−イソジシクロペンタジエン、及び２−（２−メチレン−４−メチル−３−ペンテニル）［２.２.１］ビシクロ−５−ヘプテンである。
エチレンオレフィンコポリマー基質を形成するのに使用される重合反応は、一般的に、エチレン及び他の高級アルファ−オレフィン並びに任意選択的に３種以上のモノマーを、上記のポリマー又はインターポリマーに重合させることが可能な、触媒系の存在下で実施することができる。このような重合に使用される典型的な触媒系は、チーグラー−ナッタ若しくはメタロセン、又は二元触媒系若しくはチェーンシャトリング触媒等の他の既知の触媒系である。チーグラーナッタ触媒には、遷移金属、特にチタン、クロム、バナジウム及びジルコニウムのハロゲン化物と、非遷移金属の有機誘導体、特にアルキルアルミニウム化合物との多くの混合物が含まれる。本明細書で使用される「メタロセン」及び「メタロセン触媒前駆体」という用語は、遷移金属Ｍ、並びにシクロペンタジエニル（Ｃｐ）配位子、少なくとも１つの非シクロペンタジエニル誘導配位子Ｘ（例えば、脱離基）、及びゼロ又は１つのヘテロ原子含有配位子Ｙであって、配位子がＭに配位し且つＭの原子価に相当する数の配位子を保有する化合物を指す。メタロセン触媒前駆体は、一般的に、中性錯体であるが、適切な共触媒で活性化された場合は活性メタロセン触媒を生じ、これは一般的に、オレフィンを配位し、挿入し、そして重合することのできる空の配位部位を有する有機金属錯体を指す。メタロセン触媒前駆体は、好ましくは、メタロセン化合物の１種又は混合物である。二元触媒系及びチェーンシャトリング触媒の例は、米国特許第７，９９９，０３９号、第６，８７５，８１６号及び第６，９４２，３４２号に見出すことができ、これらを参照により本明細書に援用する。
ポリマーを形成する重合反応は、一般的に、触媒の存在下で溶媒媒体中にて行われる。重合溶媒は、一般的に、チーグラーナッタ又はメタロセン型触媒の存在下で行われるモノオレフィンの溶液重合のための反応条件下で液体の、任意の適切な不活性有機溶媒であってもよい。満足のいく炭化水素溶媒の例には、約５から約８個の炭素原子を有する直鎖パラフィンが含まれ、ヘキサンが好ましい。芳香族炭化水素、好ましくはベンゼン、トルエン等の単一のベンゼン核を有する芳香族炭化水素と；上記の芳香族炭化水素及び直鎖パラフィン系炭化水素の沸点範囲に近似した沸点範囲を有する飽和環式炭化水素とが、特に適切である。選択される溶媒は、前記の炭化水素の１種又は複数種の混合物であってもよい。溶媒は、チーグラー重合反応を妨げることになる物質を含まないことが望ましい。
重合媒体は、特別なものでなく、当業者に既知の溶液、スラリー、エマルジョン又は気相プロセスを含み得る。溶液重合を用いる場合、溶媒は、アルファ−オレフィン重合のための反応条件下で液体の、任意の適切な不活性炭化水素溶媒であってもよく；満足のいく炭化水素溶媒の例には、５から８個の炭素原子を有する直鎖パラフィンが含まれ、ヘキサンが好ましい。芳香族炭化水素、好ましくはベンゼン、トルエン等の単一のベンゼン核を有する芳香族炭化水素と；上記の芳香族炭化水素及び直鎖パラフィン系炭化水素の沸点範囲に近似した沸点範囲を有する飽和環式炭化水素とが、特に適切である。選択される溶媒は、前記の炭化水素の１種又は複数種の混合物であってもよい。スラリー重合を用いる場合、重合用の液相は、好ましくは液体プロピレンである。重合媒体は、触媒成分を妨げることになる物質を含まないことが望ましい。
ポリマーは、ランダムコポリマー、ブロックコポリマー、及びランダムブロックコポリマーであることができる。エチレンプロピレンコポリマーは、通常はランダム又は統計コポリマーである。ランダム又は統計コポリマーは、直列に配置された２つ以上の反応器で作製される２種以上のポリマーの混合物であることができる。ブロックコポリマーは、管状反応器内で反応を行うことによって得ることができる。このような手順は、米国特許第４，８０４，７９４号に記載されており、この点に関して関連ある開示について、参照により本明細書に援用する。これらのポリマーは、ＰＡＲＡＴＯＮＥ（いずれかの国における登録商標）８９４１及びＰＡＲＡＴＯＮＥ（いずれかの国における登録商標）８９１０（Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅ  Ｃｏｍｐａｎｙ  Ｌ.Ｌ.Ｃ.から販売されている。）として市販されている。更に、ブロックコポリマーは、重合に適切な触媒及び／又は方法を選択することによって得ることができる。このようなポリマーは、米国特許出願第２００６０１９９８９６号に記載されており、この点に関して関連ある開示について、参照により本明細書に援用する。このようなオレフィンブロックコポリマーは、ＩＮＦＵＳＥ（商標）オレフィンブロックコポリマーという商品名の下でＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから市販されている。
以下のものを含む、数多くの米国特許に、アルファオレフィンのコポリマーの調製について記載されている。エチレンと高級アルファオレフィンとのコポリマーは、脂肪族オレフィンの最も一般的なコポリマーである。エチレン−プロピレンコポリマーは、最も一般的なエチレン−アルファ−オレフィンコポリマーであり、本開示における使用に対して好ましい。エチレン−プロピレンコポリマーに関する記載は、米国特許第４，１３７，１８５号に示されており、これを、参照により本明細書に援用する。
有用なエチレン−アルファオレフィンコポリマー（通常はエチレン−プロピレンコポリマー）は市販されている。エチレンから誘導される約３０から約６０重量パーセントのモノマー単位を含むエチレン−アルファオレフィンコポリマーは、一般的に、低エチレン又は非晶質コポリマーと称される。エチレンから誘導される約６０から約８０重量パーセントの単位を含むエチレンアルファ−オレフィンコポリマーは、一般的に、高エチレン（半結晶質）ポリマーと称される。更に、ポリマー基質は、米国特許第５，４２７，７０２号に記載されるような重量比で非晶質及び半結晶質ポリマーの混合物を含有することができ、これは、参照により本明細書に援用する。非晶質コポリマーを含む市販の典型的なポリマーは、Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅから入手可能なＰＡＲＡＴＯＮＥ（いずれかの国における登録商標）８９２１、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能なＬＺ７０６７、ＬＺ７０６５及びＬＺ７０６０、Ｌａｎｘｅｓｓから入手可能なＫｅｌｔａｎ（いずれかの国における登録商標）１２００Ａ、１２００Ｂ、Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能なＮＤＲ１２５である。ポリマー基質の剪断安定性指数（ＳＳＩ）は、典型的には、約３から約６０、より典型的には約５から約５０に、より好ましくは約１０から約２５に及ぶ。有用なポリマー基質の増粘効率は、０.４から４.０、より典型的には０.９から約３.２に及ぶ。
【０００７】
（２）ジエンのポリマー
炭化水素ポリマーは、１種以上のジエンのホモポリマー又はコポリマーであってもよい。ジエンは、イソプレン、ブタジエン及びピペリレンのように共役していてもよく、又は１，４−ヘキサジエン、エチリデンノルボルネン、ビニルノルボルネン、４−ビニルシクロヘキセン、及びジシクロペンタジエンのように非共役であってもよい。共役ジエンのポリマーが好ましい。このようなポリマーは、フリーラジカル及びアニオン重合技法を介して都合良く調製される。エマルジョン技法は、フリーラジカル重合に一般に用いられる。
上記のように、有用なポリマーは、約７，０００から約５００，０００に及ぶＭｎを有する。より頻繁には、このタイプの有用なポリマーは、約２０，０００から約１００，０００に及ぶＭｎを有する。
これらのポリマーは、ポリマー中に存在するオレフィン系不飽和の量を低減させるために水素化されてもよく、しばしば水素化される（任意選択的に水素化される）。これらのポリマーは、完全に水素化されていても、されていなくてもよい。水素化は、触媒法を用いてしばしば達成される。高圧及び高温下で水素を用いる触媒技法は、化学分野の当業者に周知である。他の方法も有用であり、当業者に周知である。
ジエンポリマーの広範な考察は、「Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ」、第２巻、第５５０から５８６頁、及び第８巻、第４９９から５３２頁、Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ（１９８６年）に示されており、この点に関して関連ある開示について本明細書に参照により特に援用する。
ポリマーは、好ましくは少なくとも１つの置換基が水素であるヒドロカルビル置換１,３−ジエンのポリマーを含む共役ジエンのホモポリマー及びコポリマーを含む。通常、ジエンの全炭素含量は、炭素２０個を超えない。ポリマーを調製するための好ましいジエンは、ピペリレン、イソプレン、２,３−ジメチル−１,３−ブタジエン、クロロプレン及び１,３−ブタジエンである。数多くの米国特許に、共役ジエンの適切なホモポリマーが記載され、それらの調製方法が示されている。特定の例として、米国特許第３，９５９，１６１号は、水素化ポリブタジエンの調製について教示している。別の例では、水素化によって、１,４−ポリイソプレンがエチレン及びプロピレンの交互コポリマーになる。
共役ジエンのコポリマーは、２種以上の共役ジエンから調製される。有用なジエンは、上記の共役ジエンのホモポリマーの調製について記載されたジエンと同じである。例えば米国特許第４，０７３，７３７号には、ブタジエン−イソプレンコポリマーの調製及び水素化について記載されている。
【０００８】
（３）共役ジエンとビニル置換芳香族化合物とのコポリマー：
一実施形態では、炭化水素ポリマーは、ビニル置換芳香族化合物と共役ジエンとのコポリマーである。ビニル置換芳香族化合物は、一般的に８から約２０個の炭素、好ましくは８から１２個の炭素原子、最も好ましくは８又は９個の炭素原子を含有する。
ビニル置換芳香族化合物の例には、ビニルアントラセン、ビニルナフタレン及びビニルベンゼン（スチレン系化合物）が含まれる。スチレン系化合物が好ましく、その例としては、スチレン、アルファ−メチルスチレン（ｍｅｔｈｙｓｔｙｒｅｎｅ）、オルト−メチルスチレン、メタ−メチルスチレン、パラ−メチルスチレン、パラ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン及びクロロスチレンが挙げられ、スチレンが好ましい。
共役ジエンは、一般的に４から約１０個の炭素原子、好ましくは４から６個の炭素原子を有する。共役ジエンの例には、ピペリレン、２,３−ジメチル−１,３−ブタジエン、クロロプレン、イソプレン及び１,３−ブタジエンが含まれ、イソプレン及び１,３−ブタジエンが特に好ましい。このような共役ジエンの混合物が有用である。
これらのコポリマーのビニル置換芳香族含量は、典型的には約１５重量％から約７０重量％、好ましくは約２０重量％から約４０重量％の範囲にある。これらのコポリマーの脂肪族共役ジエン含量は、典型的には約３０重量％から約８５重量％、好ましくは約６０重量％から約８０重量％の範囲にある。
ポリマー、特にスチレン−ジエンコポリマーは、ランダムコポリマー又はブロックコポリマーであることができ、これには、規則性ブロックコポリマー又はランダムブロックコポリマーが含まれる。ランダムコポリマーは、コモノマーがポリマー鎖中にランダムに又はほぼランダムに配列しており、且ついずれのモノマーのホモポリマーも有意にブロッキングしていないものである。規則性ブロックコポリマーは、１つのタイプのモノマーのホモポリマーの、少数の比較的長い鎖が、別のタイプのモノマーのホモポリマーの、少数の比較的長い鎖に交互に結合したものである。ランダムブロックコポリマーは、１つのタイプのモノマーのホモポリマーの、より大きな数の比較的短いセグメントが、別のモノマーのホモポリマーの比較的短いセグメントと交互になっているものである。ブロックコポリマー、特にジブロックコポリマーが好ましい。このようなポリマー基質の例は、米国特許第６，１６２，７６８号；第６，２１５，０３３号；第６，２４８，７０２号及び第６，０３４，１８４号に例示されており、これらを参照により本明細書に援用する。
本開示において使用されるランダム、規則性ブロック及びランダムブロックのポリマーは、直鎖状であってもよく、又はそれらは、部分的に若しくは高度に分枝していてもよい。直鎖状の規則性ブロック又はランダムブロックのポリマー中のホモポリマーセグメントの相対的な配置は、明らかである。構造の相違は、ホモポリマーセグメントの数及び相対的なサイズにあり；いずれのタイプの直鎖状ブロックポリマーの配置も、常にホモポリマーセグメントが交互になっている。
通常の又は規則性のブロックコポリマーは、通常、各モノマーの、１から約５個、しばしば１から約３個、好ましくは単に１から約２個の比較的大きいホモポリマーブロックを有する。ブロックのサイズは、必ずしも同じである必要はなく、かなり変化していてもよい。唯一の条件は、任意の規則性ブロックコポリマーが、比較的少ないが、比較的大きい交互ホモポリマーセグメントを含むことである。
コポリマーは、当該技術分野で周知の方法によって調製することができる。このようなコポリマーは、通常は重合触媒として、電子受容体芳香族化合物の存在下でＩＡ族金属、又はｓｅｃ−ブチルリチウム等のプリフォームされた有機金属を使用して、アニオン重合によって調製される。
スチレンジエンブロックポリマーは、通常は得られるポリマーに最も望ましい特徴をもたらすように、様々な技法を使用し、反応条件を変化させて、アニオン重合によって作製される。アニオン重合では、開始剤は、アルキルリチウム等の有機金属材料、又はＩＡ族金属からナフタレン等の芳香族材料への電子移動によって形成されたアニオンのいずれかにすることができる。好ましい有機金属材料は、ｓｅｃ−ブチルリチウム等のアルキルリチウムであり；重合は、ブチルアニオンをジエンモノマー又はスチレンのいずれかに添加することによって開始される。
アルキルリチウム開始剤を使用する場合、１種のモノマー、例えばスチレン、のホモポリマーを選択的に調製することができ、各ポリマー分子はアニオン末端、及びリチウム対イオンを有する。カルバニオン末端は、追加的なモノマーに対する活性開始部位のままである。モノマーが完全になくなった場合、得られたポリマーは、通常は全てが類似した分子量及び組成となり、ポリマー生成物は「単分散性」になる（即ち、重量平均分子量と数平均分子量との比が１.０に非常に近い。）。この時点で、１,３−ブタジエン、イソプレン又は他の適切なアニオン系重合性モノマーを、ホモポリスチレン−リチウム「リビング」ポリマーに添加することによって、末端アニオン部位から成長した第２セグメントが生成されて、アニオン末端及びリチウム対イオンを有するリビングジブロックポリマーが得られる。
通常、混合物中のあるモノマー又は別のモノマーは、より速く重合して、そのモノマーがより富むセグメントになり、時折もう一方のモノマーが組込まれて中断される。これは、「ランダムブロックポリマー」又は「テーパードブロックポリマー」と称される１つのタイプのポリマーを作るのに使用することができる。２種の異なるモノマーの混合物を、無極性パラフィン系溶媒中でアニオン重合させる場合、一方が選択的に開始し、通常は重合して、比較的短いセグメントのホモポリマーが生成する。第２のモノマーの組込みを避けることはできないので、これにより、異なる構造の短いセグメントが生成する。次に、第１のモノマータイプが組込まれて、そのホモポリマーの別の短いセグメントが生成し、このプロセスが継続されて、長さが異なり、比較的短いセグメントのホモポリマーが「ランダム」に交互に分布することになる。ランダムブロックポリマーは、一般的に、このようなブロックを５個よりも多く含んでいるものと考えられる。ある時点で、１つのモノマーはなくなり、もう一方のモノマーの組込みが有利になり、更に長いブロックのホモポリマーが生成され、その結果、「テーパードブロックコポリマー」が得られる。ランダム又はテーパードブロックコポリマーを調製する代替的な方法では、スチレンによる開始と、ジエンモノマーの周期的な又は段階的な添加による中断とが行われる。添加は、スチレン及び特定のジエンモノマーの相対的な反応性比及び速度定数に従ってプログラムされる。
「促進剤」は、アニオンによる開始及び重合速度を促進し、一方では、様々なモノマー間の相対的な速度の相違を低減する電子に富む分子である。促進剤は、更に、ジエンモノマーがブロックポリマーに組込まれる方法にも影響を及ぼし、通常の１,４−ｃｉｓ−付加よりもジエンの１,２−重合に有利となる。
これらのポリマーは、かなりの程度でオレフィン系不飽和を有していてもよいが、所望の場合、少なくしてもよい。オレフィン系不飽和の程度を低下させる水素化を行って、初期ポリマーのオレフィン系不飽和の約９０から９９.１％を低減させ、その結果、ポリマーの炭素−炭素結合の約９０から約９９.９％を飽和させることができる。一般に、これらのコポリマーには、水素化前のポリマー中に存在するオレフィン系二重結合の全量に基づいて、約１０％以下、好ましくは５％以下、しばしば約０.５％以下の残留オレフィン系不飽和が含有されるのが好ましい。不飽和は、赤外線、核磁気共鳴分光法、臭素価、ヨウ素価、及びその他の手段を含む、当業者に周知の多くの手段によって測定することができる。芳香族性不飽和は、本開示の文脈内ではオレフィン系不飽和であるとは考えない。
水素化技法は当業者に周知である。１つの一般的な方法は、コポリマーを水素に、しばしば大気圧よりも高い圧力下で、コロイド状ニッケル、木炭に担持されたパラジウム等の金属触媒の存在下で接触させることである。水素化は、製造プロセス全体のうちの一部として、細かくした又は担持されたニッケル触媒を使用して行うことができる。この変換を行うのに、他の遷移金属を使用することもできる。他の技法は当該技術分野で既知である。
乳化重合等の他の重合技法を使用することができる。
上記の適切な市販の規則性直鎖状ジブロックコポリマーの例には、Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌによって製造されたＳＨＥＬＬＶＩＳ（いずれかの国における登録商標）−４０及びＳＨＥＬＬＶＩＳ（いずれかの国における登録商標）−５０が含まれ、両方共、水素化スチレン−イソプレンブロックコポリマーである。市販のランダムブロック及びテーパードブロックコポリマーの例には、ＢＡＳＦによって製造された種々のＧＬＩＳＳＯＶＩＳＣＡＬ（いずれかの国における登録商標）スチレン−ブタジエンコポリマーが含まれる。
コポリマーは、好ましくは約７０００から約５００，０００、より好ましくは約２０，０００から約１００，０００の範囲にあるＭｎを有する。これらのコポリマーの重量平均分子量（Ｍｗ）は、一般的に約１０，０００から約５００，０００、好ましくは約４０，０００から約２００，０００の範囲にある。
共役ジエンとオレフィン含有芳香族基、例えばスチレン、メチルスチレン等とのコポリマーは、数多くの特許に記載されており、例えば米国特許第３，５５４，９１１号には、ランダムブタジエン−スチレンコポリマー、その調製、及び水素化について記載されている。
【０００９】
（４）星型ポリマー
星型ポリマーは、核及びポリマーアームを含むポリマーである。一般的な核には、ポリアルケニル化合物が含まれ、通常、この化合物は少なくとも２個の非共役アルケニル基を有し、通常、この基は電子求引基、例えば芳香族核に結合する。ポリマーアームは、しばしばジエン、好ましくは共役ジエン、特にイソプレン、モノアルケニルアレーン等のビニル置換芳香族化合物、特にスチレンのホモポリマー及びコポリマー、ブテン、特にイソブテン等のオレフィンのホモポリマー、及びこれらの混合物である。
有用な星型ポリマーの分子量（ＧＰＣピーク）は、約２０，０００から、しばしば約５０，０００から約７００，０００に及ぶ。これらのポリマーは頻繁に、約５０，０００から約５００，０００に及ぶＭｎを有する。
従って、ポリマーは、多（ポリアルケニルカップリング剤）核及びそこから外向きに延びるポリマーアームを含む。星型ポリマーは、通常、オレフィン系炭素−炭素結合の少なくとも８０％が飽和するように、より頻繁には少なくとも９０％、更により好ましくは少なくとも９５％が飽和するように水素化される。本明細書に示されるように、ポリマーはオレフィン系不飽和を含有し；従って、それらは、カルボキシル反応物と反応する前に完全には飽和されない。
核を構成するポリビニル化合物は、ポリアルケニルアレーン、例えばジビニルベンゼン及びポリビニル脂肪族化合物によって例示される。
ポリマーアームを構成するジエンは、ブタジエン、イソプレン等によって例示される。モノアルケニル化合物には、例えばスチレンとそのアルキル化誘導体が含まれる。一実施形態では、アームはジエンから誘導される。別の実施形態では、アームはジエン及びビニル置換芳香族化合物から誘導される。更に別の実施形態では、アームはポリイソブチレン基を含み、しばしばイソブチレン−共役ジエンコポリマーを含む。ジエンから、又はジエン及びビニル置換芳香族化合物から誘導されるアームは、頻繁に、実質的に水素化される。星型ポリマーは、当該技術分野で周知である。
２種以上の炭化水素ポリマーの混合物を使用してもよい。
【００１０】
グラフト化手順：アシル化剤−グラフトモノマー
次に、グラフトモノマーを、ポリマー基質のポリマー主鎖にグラフト化して、アシル化エチレン−アルファオレフィンポリマー等のアシル化炭化水素ポリマー主鎖中間体を形成する。
適切なグラフトモノマーには、不飽和ジカルボン酸無水物及びその対応する酸等の、エチレン性不飽和カルボン酸材料が含まれる。ポリマーにグラフト化するのに適切なこれらのカルボキシル反応物には、少なくとも１つのエチレン結合と、少なくとも１つのカルボン酸若しくはその無水物基又は酸化又は加水分解によって前記カルボキシル基に転化可能な極性基とを含有する。カルボキシル反応物は、アクリル、メタクリル、ケイ皮、クロトン、マレイン、フマル及びイタコン反応物、又はこれらの２種以上の混合物からなる群から選択される。不飽和エチレンコポリマー又はターポリマーの場合、イタコン酸又はその無水物は、フリーラジカルグラフト化プロセスの間に架橋構造を形成する傾向が低減されるので有用である。 
一態様において、エチレン性不飽和アシル化剤は、式（Ａ）及び／又は式（Ｂ）によって表すことができる：
【化１】
2019504155.tif 000002
（式中、Ｒ１は水素又は−ＣＯ−Ｗ’であり、Ｒ２及びＲ３は独立に水素又は−ＣＨ３であり、Ｗ及びＷ’は独立に−ＯＨ、又は１から約２４個の炭素原子を有するアルコキシルである。）。無水マレイン酸又はその誘導体は、好ましいエチレン性不飽和アシル化剤である。
エチレン性不飽和アシル化剤は、多くの方法でコポリマー主鎖にグラフト化することができる。アシル化剤は、「エン」プロセスとして知られる熱プロセスによって、又はフリーラジカル開始剤を使用して溶液中若しくは融解状態でのグラフト化によって、主鎖にグラフト化することができる。エチレン性不飽和アシル化剤の、フリーラジカルで誘発されたグラフト化は、ヘキサン、ヘプタン、鉱油又は芳香族溶媒等の溶媒中で行うことができる。このグラフト化は、約１００℃から約２５０℃、好ましくは約１２０℃から約１９０℃、より好ましくは約１５０℃から約１８０℃の範囲の高温にて、例えば約１６０℃を超える温度にて、溶媒中、好ましくは例えば初期の油溶液全体に基づいて、約１重量％から約５０重量％、好ましくは約５重量％から約３０重量％のポリマーを含有する鉱油溶液中で、好ましくは不活性環境下で行われる。
エチレン性不飽和カルボン酸材料は、典型的には、反応物１モル当たり１又は２個のカルボキシル基をグラフト化コポリマーに供給することができる。即ち、メタクリル酸メチルは、１分子当たり１個のカルボキシル基をグラフト化コポリマーに供給することができ、一方、無水マレイン酸は、１分子当たり２個のカルボキシル基をグラフト化コポリマーに供給することができる。
【００１１】
フリーラジカル開始剤
アシル化コポリマーを形成するグラフト化反応は、一実施形態では、一般的に、バルク又は溶液のいずれかにおいてフリーラジカル開始剤の助けを借りて行われる。グラフト化は、油に溶解したフリーラジカル開始剤の存在下で行うことができる。油に溶解したフリーラジカル開始剤を使用すると、オレフィンコポリマー分子と比較して、アシル化基がより均質に分布する結果となる。
エチレン性不飽和カルボン酸材料をポリマー主鎖にグラフト化するのに使用することができるフリーラジカル開始剤には、過酸化物、ヒドロペルオキシド、ペルエステル、更にアゾ化合物、好ましくは１００よりも高い沸点を有し且つグラフト化温度範囲内で熱により分解してフリーラジカルを生じるものが含まれる。これらのフリーラジカル開始剤の代表例は、過酸化物（過酸化ジアシル、例えば過酸化ベンゾイル、過酸化ジアルキル、例えば１,１−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）シクロヘキサン、１,１−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−３,３,５−トリメチルシクロヘキサン、２,２−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ブタン、ジクミルペルオキシド、ｔｅｒｔ−ブチルクミルペルオキシド、ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソプロピル）ベンゼン、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシド（ＤＴＢＰ）、２,５−ジメチル−２,５−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、２,５−ジメチル−２,５−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ヘキシン）、ヒドロペルオキシド、ペルオキシ酸エステル、例えばｔｅｒｔ−ブチルペルオキシベンゾアート、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシアセタート、Ｏ，Ｏ−ｔｅｒｔ−ブチル−Ｏ−（２−エチルヘキシル）モノペルオキシカルボナート、ペルオキシケタール、例えばｎ−ブチル４,４−ジ−（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）バレラート等である。開始剤は、反応混合物溶液の重量に基づいて、約０.００５重量％から約１重量％の量で使用される。グラフト化は、好ましくは、不活性雰囲気中、例えば窒素ブランケット下で実施される。得られたポリマー中間体は、その構造内に、カルボン酸又は酸塩化物によって代表されるアシル化基を有することを特徴とする。
【００１２】
グラフト化反応の装置及び条件
バルクプロセスとしてグラフト化反応を行うために、グラフトモノマー及びコポリマーを、一実施形態では押出機、例えば１軸若しくは２軸スクリュー押出機（例えばＷｅｒｎｅｒ＆ＰｆｌｅｉｄｅｒｅｒのＺＳＫシリーズ）に、又はＢａｎｂｕｒｙ若しくは他の混合機であって、グラフト化ステップの反応物に対して加熱及び所望のレベルの機械的動作（撹拌）を行う能力を有する混合機に供給する。
一実施形態では、２軸スクリュー押出機等の押出機でグラフト化を行うことができる。窒素ブランケットは、空気の導入を最小限に抑えられるように、押出機の供給セクションに維持される。別の実施形態では、オレフィン系カルボキシルアシル化剤を１つの注入点で注入することができ、又は代わりに有意に混合することのない、押出機の１つのゾーン、例えば移送ゾーン、の２つの注入点で注入することができる。この結果、グラフト化の効率は向上し、ゲル含量は低くなる。
グラフト化及びその前の脱水手順を行うのに利用可能な適切な押出機は、一般的に知られている。ポリマー基質の脱水及びそれに続くグラフト化手順は、直列に設置された別々の押出機にて行うことができる。或いは、多数の処理又は反応ゾーンを有する単一の押出機を使用して、１つの装置内で別々の操作を連続的に行うことができる。適切な押出機の例は、例えば米国特許第３，８６２，２６５号及び米国特許第５，８３７，７７３号に示されており、その記載を本明細書に参照により援用する。
アシル化オレフィンコポリマーの形成では、オレフィンコポリマーは、一般的に処理装置、例えば押出機、強力混合機又はマスチケーターに供給され、少なくとも６０℃、例えば１５０℃から２４０℃の温度に加熱され、エチレン性不飽和カルボン酸試薬及びフリーラジカル開始剤を、融解コポリマーに別々に同時に供給して、グラフト化を行う。反応は、オレフィンコポリマーのグラフト化を行う混合条件で、任意選択的に行われる。分子量の低減とグラフト化を同時に行うことができ、混合条件の例としては、米国特許第５，０７５，３８３号に記載されており、本明細書に参照により援用する。処理装置は、一般的に窒素でパージされて、コポリマーの酸化を防止し且つ未反応の試薬及びグラフト化反応の副生成物をベントするのを助ける。処理装置内での滞留時間は、所望のアシル化度が得られるように且つベント操作を介したアシル化コポリマーの精製を可能にするように制御される。鉱油系又は合成潤滑油を処理装置にベント段階後に任意選択的に添加して、アシル化コポリマーを溶解させることができる。他のポリマー主鎖は同様に処理することができる。
グラフト化反応は、溶媒を含まない又は本質的に溶媒を含まない環境で行うことができる。グラフト化反応は、好ましくは炭化水素溶媒が存在しない状態で行われる。グラフト化反応の間に、炭化水素溶媒（アルカン（例えばヘキサン）等）の使用を回避することによって、望ましくないグラフト化アルキルコハク酸無水物の副生成物及び不純物を形成し得るグラフト化反応の間のこのような溶媒の望ましくない副反応の危険及び問題を排除又は顕著に低減する。更に、無溶媒グラフト化反応におけるグラフト化後に存在する一時的な非官能化ポリマー（非グラフト化ポリマー）の量も低減され、その結果、より活性な生成物が得られる。従って、得られたコポリマー中間体は、より活性な生成物である。低減は、望ましくないグラフト化溶媒（即ち、グラフト化ヘキシルコハク酸無水物）及び一時的な非官能化（非グラフト化）コポリマーのレベルにて達成される。
炭化水素溶媒は、本開示のある実施形態に従って省略することができ、一般的に、本明細書に記載されるグラフト化反応の反応物よりも揮発性の高い溶媒、例えば標準大気圧（即ち、約１４.７  ｌｂ．／ｉｎ２（絶対圧））条件下で沸点が約１５０℃未満の溶媒が含まれる。省略することができる溶媒には、例えば、Ｃ９以下のアルカン、アルケン及びアルキン等の開鎖脂肪族化合物（例えば、ヘキサン等のＣ５からＣ８のアルカン）；芳香族炭化水素（例えばベンゼン及びトルエン等のベンゼン核を有する化合物）；飽和環式炭化水素（例えばシクロヘキサン）等の脂環式炭化水素；ケトン；又はこれらの任意の組合せが含まれる。一実施形態では、標準大気圧条件下でノナンの沸点に近い又はそれよりも低い沸点を有する全ての溶媒を除外することが望ましい。幾つかの従来のグラフト化反応は、約１５％から６０％のヘキサン含量等、かなりの量の炭化水素溶媒の存在下で行われてきた。比較すると、本開示の一実施形態では、グラフト化反応塊における、これらの種類のこのような溶媒の全量は、その０.５重量％含量を超えない。
グラフト化コポリマー中間体は、同じ押出機の異なるセクションにおいて又はグラフト化が行われる押出機と直列に配列された別の押出機において行われる場合、グラフト化直後又は剪断及び減圧除去後（以下で、より詳細に記載する。）のいずれかに押出機のダイス面から出る。
【００１３】
コポリマー中間体の選択された性質
得られたコポリマー中間体は、その構造内にランダムにカルボン酸アシル化官能基を有することを特徴とするアシル化コポリマーを含む。所定のコポリマー主鎖（即ち、コポリマー基質）にグラフト化されるカルボン酸アシル化剤（例えば無水マレイン酸）の量は、重要である。このパラメータは、アシル化コポリマーに対するアシル化剤の質量パーセンテージと称され、一般的に、コポリマー主鎖にグラフト化したカルボン酸アシル化剤の０.５から３.０重量％の範囲、特に１.５から２.５重量％の範囲、より特別には１.７から２.３重量％の範囲にある。これらの数値は、無水マレイン酸であるカルボン酸アシル化剤の量のより代表的なものであり、より高い若しくはより低い分子量又は１分子当たりより多くの若しくはより少ない量の酸官能基を有する薬剤を考慮して調整することができる。
主鎖に組込まれるカルボキシルアシル化剤の重量％は、コポリマーアルキル官能基に対する酸若しくは無水物部分の赤外線ピーク比分析、又は付加反応生成物の滴定（全酸／無水物価）（ＴＡＮ）のいずれかによって測定することができる。ＴＡＮ値は、カルボキシルアシル化剤（ｃａｒｂｏｘｙｌｉｃ  ａｇｅｎｔ）のグラフト化度を評価するのに使用することができる。
カルボキシル反応物は、所定のコポリマー主鎖にグラフト化して、コポリマー主鎖の数平均分子量単位（Ｍｎ）１０００当たり０.１５から０.７５のカルボキシル基、好ましくは数平均分子量１０００当たり０.２から０.５のカルボキシル基をもたらす。例えば、Ｍｎが２０，０００のコポリマー基質には、１つのコポリマー鎖当たり３から１５個のカルボキシル基、又はコポリマー１モル当たり１.５から７.５モルの無水マレイン酸がグラフト化する。Ｍｎが１００，０００のコポリマーには、コポリマー鎖１つ当たり１５から７５個のカルボキシル基が、又はコポリマー鎖１つ当たり７.５モルから３７.５モルの無水マレイン酸がグラフト化される。官能基の最小レベルは、最小限満足のいく分散性及び／又は摩耗性能を達成するのに必要なレベルである。
【００１４】
コポリマー中間体の分子量の低減
アシル化コポリマー、即ちコポリマー中間体、の分子量は、機械的、熱的、若しくは化学的手段、又はこれらの組合せによって低減させることができる。このようなコポリマーの分子量を低下させ又は減少させるための技法は、当該技術分野で一般的に知られている。数平均分子量は、シングルグレード又はマルチグレードの潤滑油で使用するのに適切なレベルにまで低減される。一実施形態では、初期コポリマー中間体は、グラフト化反応の完了後、約１，０００から約５００，０００に及ぶ初期数平均分子量を有する。一実施形態では、マルチグレード油における使用を意図とした添加剤を調製するために、コポリマー中間体の数平均分子量を、約１，０００から約８０，０００の範囲にまで低減させる。
或いは、高分子量コポリマーのグラフト化及び低減を同時に行うことができる。別の代替法では、先ず、高分子量コポリマーを、グラフト化前に所定の分子量にまで低減させてもよい。代表的な例として、オレフィンコポリマーの平均分子量を、グラフト化前に低減させる場合、その数平均分子量は、約８０，０００よりも低い値にまで、例えば約１，０００から８０，０００の範囲に十分に低減される。
コポリマー中間体、又はコポリマー供給材料の分子量を、グラフト化の間、その前、又はその後に、所定の、より低い分子量にまで低減させることは、典型的には溶媒の不存在下で又は基油の存在下で、機械的、熱的、若しくは化学的手段又はこれらの手段の組合せのいずれかを使用して行われる。一般的に、コポリマー中間体、又はオレフィンコポリマー等のコポリマーは、約１５０℃から約３５０℃の範囲の温度の融解条件にまで加熱され、次にコポリマー中間体（又はオレフィンコポリマー）が所定の分子量に低減されるまで、機械的剪断、熱的若しくは化学的に誘発される切断、又は前記手段を組合せた手段に供される。剪断は、例えば米国特許第５，８３７，７７３号（その記載を参照により本明細書に援用する。）に記載されるように、押出機のセクション内で行ってもよい。分子量の低減は、例えば米国特許第６，２１１，３３２号（その記載を参照により本明細書に援用する）に記載されているフリーラジカル開始剤又はヒドロペルオキシドの処理によって達成することができる。更に、分子量の低減は、例えば米国特許第６，３６２，２８６号（その記載を参照により本明細書に援用する。）に記載されている指定された温度で酸素の存在下で、任意選択的に基油の存在下で達成することもできる。或いは機械的剪断は、加圧下で又は他の機械的手段により、融解コポリマー中間体（又はオレフィンコポリマー）を微細なオリフィスを強制的に通すことによって行ってもよい。
【００１５】
未反応成分の減圧除去
グラフト化反応の完了後、未反応のカルボキシル反応物及びフリーラジカル開始剤は通常は、更なる官能化がコポリマー中間体に対して行われる前に、コポリマー中間体から除去され、分離される。未反応成分は、減圧除去によって反応塊から排除することができ、例えば反応塊は、揮発性未反応グラフトモノマー及びフリーラジカル開始剤成分を除去するのに十分な時間、減圧にし、撹拌下で約１５０℃から約３００℃の温度に加熱することができる。減圧除去は、好ましくは、ベント手段を備える押出機のセクションで行われる。
【００１６】
コポリマー中間体のペレット化
コポリマー中間体を、本明細書に開示の実施形態に従って、更に処理する前に任意選択的にペレット化することができる。コポリマー中間体をペレット化することにより、更なる処理を当該中間体に所望の時期に行うまで、中間体生成物を単離し、当該中間体への異物混入を低減させるのを助ける。或いは、中間体をペレット化することなく、最終的なイミド化ポリマーを形成するための更なる反応を更に行うことができる（以下の節で、より詳細に記載する。）。
コポリマー中間体は、一般的に、プラスチック加工の分野で通常実施される様々な方法によってペレットに成形することができる。これらの方法には、水中ペレット化、リボン若しくはストランドペレット化、又はコンベヤーベルト冷却が含まれる。コポリマーの強度が、ストランドを形成するのに不適当である場合、好ましい方法としては、水中ペレット化である。ペレット化の間の温度は、一般的に３０℃を超えてはいけない。任意選択的に、界面活性剤をペレット化の間に冷却水に添加して、ペレットの凝集を防止することができる。
水と、クエンチしたコポリマーペレットとの混合物は、水を除去するために、遠心乾燥機等の乾燥機に移送される。ペレットは、貯蔵及び出荷用の任意の容積のボックス又はプラスチックバッグに収集することができる。周囲条件での貯蔵及び／又は出荷における幾つかの条件下で、ペレットは、凝集し一緒にくっつく傾向があり得る。これらを、油中へ容易且つ迅速に溶解させるために、機械的方法によって容易に粉砕して、表面積の大きい固体小片にすることができる。
【００１７】
ペレット化コポリマー中間体の溶解及び官能化
任意選択的に、ペレット化コポリマー中間体を、未粉砕又は粉砕形態のペレットとして供給することができる。ペレット化アシル化コポリマー中間体は、溶媒の中性油に溶解される。ペレットは、一般的に、得られる溶液（溶質及び溶媒）の粘度に基づいて、約５重量％から約２５重量％、特に約１０重量％から約１５重量％、より特別には約１２重量％から約１３重量％のコポリマーの導入濃度で溶媒に溶解される。
ペレット化コポリマー中間体は、窒素ブランケット下で機械的に撹拌しながら例えば約１２０℃から約１６５℃の温度で溶媒ニュートラルに溶解することができる。溶解混合物は、不活性ガスで、約２から１６時間の溶解の間、スパージングされる。この処理は、適切な容量の連続撹拌プロセス容器中で行うことができる。
不活性スパージガスは、窒素とすることができる。溶解及びスパージングは、使用する場合には、後続のアミノ化手順の前に行うことができる。１つ以上のスパージャーを、溶液の水面下に浸漬される位置で、好ましくは溶液の底部付近で、容器内に配置され、溶液中に不活性ガスを泡立てる。窒素スパージングにより、溶解したコポリマー中間体及び溶媒油から水分を除去する。重要なのは、コポリマー中間体から水分を除去することにより、存在する任意のポリマージカルボン酸二酸（ｄｉｃａｒｂｏｘｙｌｉｃ  ｄｉａｃｉｄ）を所望のコポリマージカルボン酸無水物形態に戻す転化をするように作用することである。
例えば、無水マレイン酸をグラフト化モノマーとして使用する場合、ペレット化コポリマー中間体が部分的に、コポリマーコハク酸二酸（ｓｕｃｃｉｎｉｃ  ｄｉａｃｉｄ）の形態に故意ではなく変換される可能性がある。一般に、この変化は、保存寿命が長くなれば一層生じ易くなる。コポリマー中間体の溶解の間及びアミノ化の前に窒素スパージングを行うことにより、コポリマーコハク酸二酸を所望の活性ポリマー無水コハク酸形態に戻す転化をした後、コポリマー中間体が更に反応し、官能化（例えば、アミノ化）されるという利益が得られる。その結果、より高度に官能化され且つ活性なアミノ化生成物を、後続の処理操作において得ることができる。存在するポリマーコハク酸二酸を、活性ポリマー無水コハク酸形態へ戻す転化は、溶液の粘度を測定することによってモニターすることができる。溶液粘度は、ポリマーコハク酸二酸の全て又は本質的に全てを所望のポリマー無水コハク酸形態へ戻す転化の後、初期のより高い値から定常状態の値に著しく低下する。
【００１８】
官能化ポリマー中間体を調製する代替的なプロセス
アシル化コポリマーは、本開示のアリールオキシ−アルカリアミン化合物と、ペレット化及び／又は油に溶解されることなく、押出機又は混合装置中で更に反応させることができる。押出機内で多数の反応段階を実施するこのようなプロセスは、参照により本明細書に援用される米国特許第５，４２４，３６７号、第５，５５２，０９６号及び第５，５６５，１６１号に、より詳細に記載されている。このようなプロセスは、参照により本明細書に援用される米国特許出願第２００９２４７７０６号に記載されているような直列押出機システムにおいて行うことができる。或いは、官能化ポリマーは、押出機内の２つのパスプロセスを使用して作製することができ、この場合、第１のパスは、アシル化コポリマー中間体を生成するが、これは、任意選択的に第１の押出機に接続された第２の押出機に、本開示のアリールオキシ−アルキレンアミンと更なる反応を行うポリマー融解物又はペレットとして供給される。このプロセスにより、アミノ化反応を実施するために、鉱油中にアシル化ポリマー中間体を溶解させることを省くことによる利点がもたらされる。
本開示を実施するもう１つの方法は、先ず、アシル化剤を本開示のアリールオキシ−アルキレンアミンと反応させて、反応生成物を形成することによって、グラフトモノマー中間体を形成することである。この反応生成物には、アシル化剤とアリールオキシ−アルキレンアミンとの組合せから形成される複数の化合物が含まれ得る。次に、形成された反応生成物を、上記の溶液中又は融解プロセスでポリマー基質にグラフト化させる。これによって、アシル化ポリマー基質にアミノ化反応を行う必要性がなくなる。このようなプロセスは、参照として本明細書に援用される米国特許第７，３７１，７１３号、第６，４１０，６５２号、第６，６８６，３２１号、第５，５２３，００８号、第５，６６３，１２６号、第６，３００，２８９号、第５，８１４，５８６号、及び第５，８７４，３８９号に開示されている。
【００１９】
アリールオキシアルキレンアミン
アリールオキシ−アルキレンアミンは、アルキレンモノ第一級アミンが適切である。単に１個の第一級アミン官能基を使用することによって、コポリマーのカップリング及び／又はゲル化を回避する。アルキレン基には、エチレン、プロピレン、ベータ置換エチレン及びベータ置換プロピレンを含む、１から１０個の炭素原子を有する直鎖及び分枝鎖アルキレン基が含まれ、置換基は、１から６個の炭素原子から選択される低級アルキル、フェニル及びベンジルである。芳香族コア部分は、単核及び多核基の両方を含むことを意味し、単核及び多核基は、１から３個の置換基で任意選択的に置換されていてもよい。多核基は、芳香族核基が、ナフチル又はアントラニル基に見られるような２点で別の核に縮合している縮合型であることができる。更に、芳香族基は、少なくとも２つの核（単核又は多核のいずれか）が架橋結合を介して互いに連結している連結型であってもよい。これらの架橋結合は、当業者に既知のもののうち、いかなる介在する原子、アルキレン結合、エーテル結合、エステル結合、ケト結合、硫黄結合等も持たない、基間の直接炭素−炭素結合から選択することができる。好ましい態様では、芳香族基には、縮合又は結合のいずれかの、少なくとも２個の芳香族基が含まれる。特に適した芳香族コア基は、例えば、カルボキシル基を含有するベンゼン、ナフチレン及びアントラセンから誘導されるが、当該芳香族コア基は、任意選択的な置換基とは異なる。更に、これらの種々の芳香族基の各々は、ヒドロカルビル置換基を含む種々の置換基によって置換されていてもよい。
一般的な態様では、アリールオキシアルキレンアミンは、式Ａｒ−Ｏ−Ａｌｋ−ＮＨ２であり、式中、Ａｒは、ベンゼン、ナフチレン若しくはアントラセン又は任意選択的に置換されたベンゼン、任意選択的に置換されたナフチレン若しくは任意選択的に置換されたアントラセンから選択される芳香族部分であり、任意選択的に置換された基は、アルキル、アルケニル、アルコキシ、アリール、アルカリール、アリールアルキル、アリールオキシから選択される１から３個の置換基から選択され、好ましくは、アルキル基は、８個未満の炭素原子、６個未満の炭素原子を有する直鎖又は分枝鎖の炭素であり、より好ましくは、アルキルは、Ｃ１からＣ６である。置換基がアリール、アルカリール、アリールアルキル、アリールオキシである場合、芳香族基は連結されていると言ってもよい。特に好ましいアリール基は、フェニル又はナフチルである。好ましいアリールアルキル基には、アルキル基の１個の水素がアリール基で置換されている基が含まれ、例えば、ベンジル、フェネチル、フェニルプロピル（ｐｈｅｎｐｒｏｐｙｌ）、ナフチルメチル、ナフチルエチル、ナフチルプロピルが含まれる。好ましいアリールオキシ基には、フェノキシ及びナフチルオキシが含まれ、特に１−ナフチルオキシ及び２−ナフチルオキシが含まれる。−Ａｌｋ−基には、エチレン、プロピレン、ベータ置換エチレン及びベータ置換プロピレンを含む、１から１０個の炭素原子を有する直鎖及び分枝鎖のアルキレン基が含まれ、置換基は、１から６個の炭素原子から選択される低級アルキル、フェニル、及びベンジルである。
好ましいアルキレン基には、２から１０個の炭素原子を有する直鎖及び分枝鎖のアルキレン基及び任意選択的に置換されたアルキレンが含まれ、エチレン、プロピレン、ベータ置換エチレン及びベータ置換プロピレンが特に好ましい（この点において、ベータは、Ａｒ−Ｏ−基の酸素と関連している）。一態様では、Ａｌｋは−ＣＨ２ＣＨ（Ｒ４）−であり、Ｒ４は水素、Ｃ１からＣ６の直鎖又は分枝鎖アルキル、フェニル又はベンジル基、例えばフェニルメチレン基からなる群から選択される。一態様では、−Ａｌｋ−は−ＣＨ２ＣＨ（Ｒ５）ＣＨ２−であり、Ｒ５は水素又はメチル基である。
【００２０】
アリールオキシ−アルキレンアミン化合物を調製する方法は、当業者に既知であり、このような化合物は、フェノキシエチルアミン及びポリアルキルフェノキシアミノアルカンを調製するのに使用される、又は当該技術分野で既知の多くの方法によって調製することができる。米国特許第５，０３０，７５５号には、置換フェノキシアセトアルデヒドオキシムを、ラネーニッケル（Ｒａｎｅｙ−ｎｉｃｋｅｌ）触媒の存在下で水素を用いて還元することによって、置換フェノキシエチルアミンを製造する方法が開示されている。
ポリアルキルフェノキシアミノアルカンは、エンジン堆積物の防止及び抑制に有用な既知の燃料添加剤である。米国特許第５，６６９，９３９号には、これらの化合物を調製する方法が開示されており、その方法には、最初に、ポリアルキルフェノールを、触媒量のアルカリ金属水素化物若しくは水酸化物又はアルカリ金属塩の存在下でアルキレンカルボナートを用いてヒドロキシル化して、ポリアルキルフェノキシアルカノールを得、続いて、これを適切なアミンと反応させて、所望のポリアルキルフェノキシアミノアルカンを得ることが含まれる。別の態様では、先ず、ポリアルキルフェノキシアルカノールの末端ヒドロキシ基を、メタンスルホニルクロライド等の適切な試薬との反応によって、メシラート、塩化物又は臭化物等の適切な離脱基に転化することができる。次に、得られたポリアルキルフェノキシアルキルメシラート又は対応する中間体を、適切な溶媒、例えば、Ｎ、Ｎ−ジメチルホルムアミドの存在下で、フタルイミドカリウムとの反応によって、フタルイミド誘導体に転化させることができる。引き続き、ポリアルキルフェノキシアルキルフタルイミド誘導体を、ヒドラジン等の適切なアミンとの反応によって、所望のポリアルキルフェノキシアミノアルカンに転化させる。或いは、脱離基を、アジドに転化することができるが、これは、例えば、Ｔｕｒｎｂｕｌｌ  Ｓｃｒｉｖｅｎ，Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｒｅｖｉｅｗｓ，第８８巻、第２９７から３６８頁、１９８８年に記載されている。アジドは、引き続き、所望のポリアルキルフェノキシアミノアルカンに、水素及び炭素担持パラジウム又はＬｉｎｄｌａｒ触媒等の触媒を用いた反応によって転化される。
適切な脱離基が、ハロゲンである場合、ポリアルキルフェノキシアルカノールは、ＨＣｌ、塩化チオニル又はエピクロロヒドリン等の適切なハロゲン化剤と反応させることができ、続いて、塩化物をアンモニア、第一級又は第二級アルキルモノアミン、又はポリアミン等の適切なアミンで置換する。これは、例えば、Ｈｏｎｎｅｎの米国特許第４，２４７，３０１号に記載されており、その開示を、参照により本明細書に援用する。
【００２１】
或いは、ポリアルキルフェノキシアミノアルカンは、対応するポリアルキルフェノキシアルカノールから、通常、還元的アミノ化と称される方法によって調製することができ、これは、例えば、Ｒａｔｈらの米国特許第５，１１２，３６４号及びＨｅｒｂｓｔｍａｎらの米国特許第４，３３２，５９５号に記載されており、これらの開示を、参照により本明細書に援用する。還元的アミノ化手順では、ポリアルキルフェノキシアルカノールは、水素及び水素化−脱水素化触媒の存在下で、適切なアミン、好ましくはアンモニアを用いてアミノ化される。アミノ化反応は、典型的には、約１６０℃から約２５０℃の範囲の温度及び約１，０００から約５，０００ｐｓｉｇ、好ましくは、約１，５００から約３，０００ｐｓｉｇの圧力にて実施される。適切な水素化−脱水素化触媒には、白金、パラジウム、コバルト、ニッケル、銅、若しくはクロム、又はこれらの混合物を含有する触媒が含まれる。一般的に、例えば、約５倍から約６０倍のモル過剰、好ましくは、約１０倍から約４０倍のモル過剰等の過剰量のアンモニア反応物を使用する。
別の代替的な手順では、ポリアルキルフェノールをアジリジン又は２−アルキル若しくは２，３−ジアルキル置換アジリジンと反応させることができ、アルキルは１から６個の炭素原子である。アジリジンとアルコールとを反応させて、ベータアミノエーテルを生成させることは、当該技術分野では周知であり、例えば、Ｈａｍ及びＤｅｒｍｅｒによる「Ｅｔｈｙｌｅｎｅｉｍｉｎｅ  ａｎｄ  Ｏｔｈｅｒ  Ａｚｉｒｉｄｉｎｅｓ」、Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、１９６９年、第２２４から２２７頁及び第２５６から２５７頁に記載されている。
米国特許第６，４８６，３５２号には、塩基性触媒の存在下で、β−アミノアルコール及びジアルキルカルボナートを用いたポリアルキルフェノールのアミノエチル化の方法が記載されている。適切なβ−アミノアルコールは、式ＮＨ２−ＣＨＲ６ＣＨ２−ＯＨであり、式中、Ｒ６は、１から６個の炭素原子を有する低級アルキル、フェニル、アルキルアリール（ａｌｋｙａｒｙｌ）、又はアリールアルキルであり、ジアルキルカルボナートは、式（Ｒ７Ｏ）２ＣＯであり、式中、Ｒ７は、１から約６個の炭素原子を有する低級アルキルである。これに関して、β−アミノアルコール及びジアルキルカルボナートは、反応して、カルバマート中間体及び２−オキサゾリジノンを形成するが、これらは更に反応する。別の態様では、α−アミノ酸を、β−アミノアルコール及び／又は２−オキサゾリジノン（ｏｘａｘｏｌｉｄｉｎｏｎｅ）のその場での形成から同様に利用することができる。当該技術分野で多くの方法が知られているが、例えば、このような反応には、ａ）α−アミノ酸のカルボキシル基（ｃａｒｂｏｘｙｌｉｃ  ｆｕｎｃｔｉｏｎ）の還元、ｂ）遊離アミノ基のカルバマートへの転化、及びｃ）塩基促進環化（ｂａｓｅ  ｐｒｏｍｏｔｅｄ  ｃｙｃｌｉｃｉｚａｔｉｏｎ）が含まれる。或いは、α−アミノ酸のカルボキシル基は、アミノ基を保護しながらエステル化されて、例えばＮ−ベンジルオキシカルバマート（ｂｅｎｚｙｏｘｙｃａｒｂａｍａｔｅ）中間体が得られ、これは、水素化ホウ素リチウムで還元されて、オキサゾリジノンを形成することができる。
日本特許公報第２５９２７３２  Ｂ２号には、塩基性条件下で、低分子量フェノールと２−オキサゾリジノンとを反応させることによって、フェノキシエチルアミンを製造する方法が開示されている。ドイツ特許公報第１９７１１００４  Ａ１号には、低分子量フェノールからフェノキシアミノアルカンを調製するための２−オキサゾリジノンの使用が開示されている。その結果、２−４−（フェノキシフェノキシ）エチルアミン及びエチル２−（フェノキシフェノキシ）エチルカルバマートは、４−フェノキシフェノールを、不活性雰囲気下で２−オキサゾリジノンを用いてアミノエチル化することによって、高収率及び高選択性で調製され、その後、２−４−（フェノキシフェノキシ）エチルアミンをカルボナート誘導体でアミド化する。
【００２２】
米国特許第６，３８４，２８０号及び第６，６４９，８００号には、ポリアルキルフェノール化合物を、塩基性触媒の存在下で、２−オキサゾリジノンを用いて、好ましくはアルコール、例えば低級アルキルアルコールの存在下でアミノエチル化することによって、ポリアルキルフェノキシアミノアルカンを製造する方法が開示されている。
適切なオキサゾリジノン化合物の例には、非限定的に、２−オキサゾリジノン、４−メチル−２−オキサゾリジノン、４−イソプロピル−２−オキサゾリジノン、４−フェニル−２−オキサゾリジノン、及び４−ベンジル−２−オキサゾリジノンが含まれる。２−オキサゾリジノン化合物が好ましい。これらの化合物は、容易に市場から入手可能であり、例えば、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから購入することができる。或いは、これらの化合物は、当業者に明らかな従来の方法によって合成することができる。
本開示の方法において使用される塩基性触媒は、一般的に、アルカリ金属低級アルコキシド、アルカリ水素化物又はアルカリ金属水酸化物の群から選択される周知の塩基性触媒のいずれかである。典型的なアルカリ金属低級アルコキシドには、非限定的に、ナトリウムメトキシド、カリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、カリウムエトキシド、ナトリウムプロポキシド、カリウムプロポキシド、ナトリウムイソプロポキシド、カリウムイソプロポキシド、ナトリウムブトキシド、カリウムブトキシドが含まれる。典型的には、アルカリ金属低級アルコキシドには、１から約６個、好ましくは１から約４個の炭素原子が含有される。好ましくは、アルカリ金属低級アルコキシドは、ナトリウムメトキシドである。水素化ナトリウム及び水素化カリウムは、典型的なアルカリ水素化物である。アルカリ金属水酸化物の例には、非限定的に、水酸化ナトリウム、水酸化リチウム又は水酸化カリウムが含まれる。水酸化ナトリウム及び水酸化カリウムが好ましい。
典型的には、アミノエチル化反応の反応温度は、約１００℃から２５０℃の範囲、好ましくは約１３０℃から２１０℃の範囲である。反応圧力は、一般的に大気圧又はそれ以下である。より低い圧力を使用することにより、二酸化炭素の除去を容易にすることができる。他の二酸化炭素スカベンジャー、例えば、酸化マグネシウム又は酸化カルシウムを使用することにより、反応を促進することができる。
低級アルコールを使用する場合、反応混合物の沸騰温度を反応に最適なレベルにまで上げるために、アルコールに応じて、例えば１００ｐｓｉｇまでの圧力下で、反応を行うことが有利である。この場合、炭酸塩（ｃａｒｂｏｎａｔｅ  ｓａｌｔ）が反応器内で形成されないように、ＣＯ２を除去する手段が必要である。これは、溶媒蒸気が、ＣＯ２オーバーヘッドを、ＣＯ２をベントしながら、溶媒を凝縮して再循環させるカラムに運ぶように、反応混合物の沸騰を制御することによって達成することができる。更に、反応混合物への窒素スパージング又は反応器ヘッドスペースのパージングを使用して、反応器の圧力を維持しながら同じ目的を達成することができる。
２−オキサゾリジノン又はその誘導体対芳香族アルコール（フェノール）化合物のモル比は、通常、約５：１から０．９：１の範囲にあり、好ましくは約２：１から１：１の範囲にある。一般に、フェノール１当量当たりの塩基性触媒の当量数は、約０．０５：１から１：１の範囲、好ましくは約０．１：１から１：１の範囲にある。
【００２３】
アミノエチル化反応は、そのままで（ｎｅａｔ）、又はフェノール化合物と２−オキサゾリジノン又はその誘導体との反応に対して不活性な溶媒の存在下で行うことができる。不活性溶媒が、取り扱いを容易にし、反応物の良好な接触を促進するために、しばしば使用される。不活性溶媒を使用する場合、不活性溶媒の例には、ヘプタン、ベンゼン、トルエン、クロロベンゼン及び芳香族化合物、パラフィン及びナフテンの混合物である２５０シンナーが含まれる。後者の混合物の別の例は、灯油タイプのジェット燃料である。芳香族混合物である不活性溶媒の他の例には、Ｅｘｘｏｎ  Ａｒｏｍａｔｉｃ１００、Ｅｘｘｏｎ  Ａｒｏｍａｔｉｃ１５０、Ｓｏｌｖｅｓｓｏ１００、Ｔｏｔａｌ  Ｓｏｌｖａｒｅｘ９等が含まれる。更に、当業者に明らかな他の溶媒を使用してもよい。例えば、任意の数のエーテル、非プロトン性極性溶媒又はアルコールもまた、本開示のプロセスにおいて有用であり得る。特に適したアルコールは、アルキルアルコールである。典型的なアルコールの例には、ｎ−プロパノール、ｎ−ブタノール、１−ペンタノール、１−ヘキサノール、１−ヘプタノール、及び分枝鎖アルコール又は直鎖アルコールを含む前記アルコールのそれぞれの混合異性体が含まれる。１−ヘキサノール又はヘキサノール異性体が好ましい。幾つかの異性体の混合物であるＥｘｘｏｎ  Ｍｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから入手可能な市販のアルコールの例には、Ｅｘｘａｌ６（ヘキシルアルコール）及びＥｘｘａｌ７（イソヘプチルアルコール）が含まれる。使用に際しては、アルコール対フェノール化合物のモル比は、通常、約０．２：１から５：１、好ましくは約０．４：１から２：１、最も好ましくは約０．５：１から１．５：１の範囲にある。
アミノエチル化反応は、一般的に、約２から２４時間、好ましくは約３から２０時間に亘って行われる。反応の完了後、所望のフェノキシアミノアルカンを、従来の技術を使用して単離する。
米国特許第５，２７６，１９２号には、適切なフェノールを２−オキサゾリンと反応させて、フェノキシエチル−アセトアミド中間体を形成し、その後、これを、好ましくはリン酸水溶液中で加水分解する２段階法が開示されている。同様に、国際公開第０３／０９５４４１６号には、オルト置換フェノールと２−アルキルオキサゾリンとの反応を使用して、２−アルコキシフェノールエチルアセトアミドを製造し、続いて、リン酸よりも好ましい塩酸又は硫酸等の有機又は無機酸の存在下で、そのアセトアミドを水で加水分解することによる２段階法を介して、２−アルコキシフェノキシエタンアミンを製造する方法が開示されている。一態様では好ましいＫＯＨ、ＮａＯＨ、Ｂａ（ＯＨ）２を用いる塩基性触媒条件の使用等、当該技術分野で既知の、アミドをアミンに加水分解する他の多くの方法がある。
【００２４】
別の態様では、アリールオキシ−アルキレン（ａｌｋｙｅｎｅ）アミンは、ヒドロキシ−アリール部分のシアノエチル化、及びこれに続く水素化によって調製され、このような反応は、当該技術分野において既知である（例えば、米国特許第２，９７４，１６０号、第２，４２１，８３７号、米国特許出願第２００３／０１５０１５４号等）。通常、芳香族アルコールは、アクリロニトリルと、周知の触媒の存在下で、約２０℃から１００℃、好ましくは約２５℃から６５℃の範囲の温度で反応する。典型的な触媒には、アルカリ金属水酸化物、アルコキシド及び水素化物、アルカリ金属塩、並びにテトラヒドロカルビルアンモニウム水酸化物及びアルコキシドが含まれる。使用される塩基の量は、一般的に、約０．００１から１．０当量、好ましくは約０．０１から０．１当量の範囲である。使用されるアクリロニトリルは、一般的に、約１から２０当量、好ましくは約１から１０当量の範囲である。この反応は、不活性溶媒の存在下又は非存在下で行うことができる。反応時間は、個々の芳香族アルコール及びアクリロニトリル反応物、使用される触媒並びに反応温度に応じて変化する。例えば、２−ナフトールは、触媒量のＴｒｉｔｏｎ  Ｂの存在下で過剰のアクリロニトリルと加熱した場合、β−（２−ナフトキシ）プロピオニトリルのエーテル生成物を生じるが、水酸化ナトリウム中で等モルの場合は炭素−シアノエチル化生成物である１−（β−シアノエチル）−２−ナフトールを生じる。Ｋ．Ｈ．Ｔａｋｅｍｕｒａ  Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．６９、第３２巻，第２３４３頁（１９４７年）参照。
シアノエチル化反応からのＣＮ基を、当業界で周知の任意の数の手順によって、接触水素化条件下でアミノ基−ＣＨ２ＮＨ２基に還元して、ＡｒＯ−ＣＨ２ＣＨ（Ｒ８）ＣＨ２ＮＨ２化合物を得ることができるが、式中、Ｒ８は、水素又はＣ１−Ｃ６アルキルから選択され、好ましくは、Ｒ８は水素又はメチルである。典型的には、この反応は、ニッケル、ラネーニッケル、コバルト、ラネーコバルト、銅クロマイト、白金、パラジウム又はロジウム触媒を用いて行われる。好ましくは、触媒は、ニッケル、ラネーニッケル、又は白金である。水素圧力、時間及び温度は、使用される触媒に依存する。エタノール、酢酸エチル等の不活性溶媒を使用することができる。更に、アンモニウムを希釈剤として添加してもよい。ＣＮ基の水素化については、例えば、Ｐ．Ｎ．Ｒｙｌａｎｄｅｒ、Ｃａｔａｌｙｔｉｃ  Ｈｙｄｒｏｇｅｎａｔｉｏｎ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ、第２版、第１３８から１５２頁、Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ（１９７９年）及びＨ．Ｆ．Ｒａｓｅ、Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｏｍｍｅｒｃｉａｌ  Ｃａｔａｌｙｓｔｓ，Ｈｅｔｅｒｏｇｅｎｅｏｕｓ  Ｃａｔａｌｙｓｔ、第１３８から１４８頁、ＣＲＣ  Ｐｒｅｓｓ（２０００年）及びそこに引用されている参考文献において更に記載されている。
カルボン酸アシル化官能基がグラフト化しているコポリマー基質中間体と、所定のアリールオキシアルキレンアミン化合物との反応は、好ましくは、不活性条件下でコポリマー基質の溶液を加熱し、次に、その加熱した溶液にアミン化合物を一般的には攪拌しながら添加して反応させることによって行われる。１２０℃から１７５℃に加熱されたコポリマー基質の油溶液を、窒素ブランケット下に維持しながら用いると好都合である。アミン化合物をこの溶液に添加し、この反応を記載の条件下で行う。
【００２５】
本開示のアリールオキシアルキレンアミン官能化アシル化コポリマー基質は、任意の好都合な方法で潤滑油に混合することができる。従って、グラフト化した多官能性コポリマー反応生成物は、これを所望のレベルの濃度で潤滑油中に分散又は溶解させることによって、潤滑油に直接添加させることができる。潤滑油へのこのようなブレンド操作は、室温で又は高温で行うことができる。或いは、反応生成物は、適切な油溶性溶媒／希釈剤（例えば、ベンゼン、キシレン、トルエン、潤滑基油及び石油留出物等）とブレンドして、濃縮物を形成し、次に、その濃縮物と潤滑油とをブレンドして、最終的な配合物を得ることができる。このような添加剤濃縮物は、濃縮物重量に基づいて、（活性成分（Ａ.Ｉ.）基準で、）典型的には、約３から約９５重量％、好ましくは約５から約３５重量％のグラフト化した多官能性アリールオキシアルキレンアミンコポリマー添加剤と、典型的には約２０から９０重量％、好ましくは約４０から６０重量％、好ましくは、約１０から１３重量％の基油とを含有することになる。
本開示のアリールオキシアルキレンアミン官能化アシル化コポリマー基質を含有する潤滑油は、直接的に、又は潤滑油添加剤用に典型的に使用されるような濃縮物形態で基油中に予め希釈されて、有益に使用することができる。好適な基油については本明細書で説明している。
【００２６】
アリールアミン
芳香族アミンの非限定的な例には、以下のもの（（ａ）から（ｑ））が含まれる。
（ａ）式（１）で表されるＮ−アリールフェニレンジアミン：
【化２】
2019504155.tif 000003
式中、Ｒ９は、Ｈ、−ＮＨアリール、−ＮＨアルカリール、又はアルキル、アルケニル、アルコキシル、アラルキル若しくはアルカリールから選択される約４から約２４個の炭素原子を有する分枝鎖又は直鎖ヒドロカルビル基であり；Ｒ１０は、−ＮＨ２、−（ＮＨ（ＣＨ２）ｎ）ｍＮＨ２、−ＮＨアルキル、−ＮＨアラルキル、−ＣＨ２−アリール−ＮＨ２であり、式中、ｎ及びｍは、それぞれ独立に約１から約１０の値を有し；Ｒ１１は、水素、約４から約２４個の炭素原子を有するアルキル、アルケニル、アルコキシル、アラルキル、又はアルカリールである。
特に好ましいＮ−アリールフェニレンジアミンは、Ｎ−フェニルフェニレンジアミン（ＮＰＰＤＡ）、例えば、Ｎ−フェニル−１，４−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−１，３−フェニレンジアミン及びＮ−フェニル−１，２−フェニレンジアミン、並びにＮ−ナフチル−１，４−フェニレンジアミンである。更に、ＮＰＰＤＡの他の誘導体、例えば、Ｎ−プロピル−Ｎ’−フェニルフェニレンジアミンも含まれ得る。
（ｂ）式（２）で表されるアミノカルバゾール：
【化３】
2019504155.tif 000004
式中、Ｒ１２及びＲ１３は、それぞれ独立に、水素又は約１から約１４個の炭素原子を有するアルキル若しくはアルケニル基を表す。
（ｃ）式（３）で表されるアミノインダゾリノン：
【化４】
2019504155.tif 000005
式中、Ｒ１４は、水素又は約１から約１４個の炭素原子を有するアルキル基である。
（ｄ）式（４）で表されるアミノメルカプトトリアゾール。
【化５】
2019504155.tif 000006
（ｅ）式（５）で表されるアミノペリミジン：
【化６】
2019504155.tif 000007
式中、Ｒ１５は、水素又は約１から約１４個の炭素原子を有するアルキル基を表す。
（ｆ）式（６）で表されるアリールオキシフェニレンアミン：
【化７】
2019504155.tif 000008
式中、Ｒ１６は、Ｈ、−ＮＨアリール、−ＮＨアルカリール、又はアルキル、アルケニル、アルコキシル、アラルキル若しくはアルカリールであることができる約４から約２４個の炭素原子を有する分枝鎖若しくは直鎖基であり；Ｒ１７は、−ＮＨ２、−（ＮＨ（ＣＨ２）ｎ）ｍＮＨ２、−ＮＨアルキル、又は−ＮＨアラルキルであり、式中、ｎ及びｍは、それぞれ独立に、約１から約１０の値を有し；並びにＲ１８は、水素、約４から約２４個の炭素原子を有するアルキル、アルケニル、アルコキシル、アラルキル、又はアルカリールである。
特に好ましいアリールオキシフェニレンアミンは、４−フェノキシアニリンである。
（ｇ）下記式（７）で表される、基Ｌで連結された２つの芳香族基を含む芳香族アミン：
【化８】
2019504155.tif 000009
式中、Ｌは、−Ｏ−、−Ｎ＝Ｎ−、−ＮＨ−、−ＣＨ２ＮＨ、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ２４−、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−、−ＳＯ２−、−ＳＯ２ＮＲ２５−又は−ＳＯ２ＮＨ−を表し、式中、Ｒ２４及びＲ２５は、独立に、水素、約１から約８個の炭素原子を有するアルキル、アルケニル又はアルコキシ基を表し；各Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３及びＹ４は、独立にＮ又はＣＨであるが、Ｙ１及びＹ２の両方がＮであってはならず；Ｒ１９及びＲ２０は、独立に、水素、アルキル、アリール、アルカリール、アラルキル、アルコキシ、ヒドロキシアルキル、アミノアルキル、−ＯＨ、−ＮＯ２、−ＳＯ３Ｈ、−ＳＯ３Ｎａ、ＣＯ２Ｈ又はその塩、−ＮＲ２６Ｒ２７を表し、式中、Ｒ２６及びＲ２７は、独立に、水素、アルキル、アリール、アリールアルキル又はアルカリールを表し；
Ｒ２１及びＲ２２は、独立に、水素、約１から約８個の炭素原子を有するアルキル、アルケニル若しくはアルコキシ基、−ＯＨ、−ＳＯ３Ｈ又は−ＳＯ３Ｎａを表し；
Ｒ２３は、−ＮＨ２、−ＮＨＲ２８を表し、式中、Ｒ２８は、約１から約８個の炭素原子を有するアルキル基又はアルケニル基、−ＣＨ２−（ＣＨ２）ｎ−ＮＨ２又は−ＣＨ２−アリール−ＮＨ２を表し、ｎは０から約１０である。
（ｈ）アミノチアゾール、アミノベンゾチアゾール、アミノベンゾチアジアゾール及びアミノアルキルチアゾールからなる群から選択されるアミノチアゾール。
（ｉ）式（８）で表されるアミノインドール：
【化９】
2019504155.tif 000010
式中、Ｒ２９は、水素、約１から約１４個の炭素原子を有するアルキル又はアルケニル基を表す。
（ｊ）式（９）で表されるアミノピロール：
【化１０】
2019504155.tif 000011
式中、Ｒ３０は、約２から約６個の炭素原子を有する二価アルキレン基を表し、Ｒ３１は、水素、約１から約１４個の炭素原子を有するアルキル又はアルケニル基を表す。
（ｋ）置換又は非置換のアニリン環、例えば、ニトロアニリン又は４−アミノアセトアニリド。
（ｌ）アミノキノリン。
（ｍ）アミノベンゾイミダゾール。
（ｎ）Ｎ、Ｎ−ジアルキルフェニレンジアミン。
（ｏ）ベンジルアミン、例えば、ベンジルアミン、ナフタレン−２−イルメタンアミン、１，２，３，４−テトラヒドロナフタレン−１−アミン、ピリジン−３−イルメタンアミン等。
（ｐ）ナフチルアミン。
（ｑ）アミノアントラセン。
商業的に入手可能な分散剤は、本開示における使用に適している。例えば、バージニア州リッチモンドのＥｔｈｙｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎによって製造されたＨｉＴＥＣ（いずれかの国における登録商標）１９１０分散剤（エチレン−プロピレン分散剤）は、本開示における使用に特に好ましい。ＨｉＴＥＣ（いずれかの国における登録商標）１９１０分散剤は、無水マレイン酸でグラフト化し、そしてｎ−フェニルフェニレンジアミンと反応させたエチレン−プロピレンコポリマーである。官能化ＯＣＰと反応することができる窒素含有化合物のより完全なリストは、米国特許第７，４８５，６０３号；第７，７８６，０５７号；第７，２５３，２３１号；第６，１０７，２５７号；及び第５，０７５，３８３号に記載されており、市販されている（例えば、Ａｆｔｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能なＨｉＴＥＣ（いずれかの国における登録商標）５７７７）。
米国特許第５，０７５，３８３号及び第６，１１７，８２５号に記載されているような低分子量エチレン−α−オレフィン無水コハク酸分散剤もまた、本開示における使用に適している。市販の低分子量エチレン−プロピレン無水コハク酸分散剤（ＬＥＰＳＡＤ）の例としては、バージニア州リッチモンドのＥｔｈｙｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能なＨｉＴＥＣ（いずれかの国における登録商標）１９１０分散剤である。
潤滑油配合物の調製では、添加剤を１０から８０重量％の活性成分濃縮物の形態で、炭化水素油、例えば、鉱油系潤滑油、又は他の適切な溶媒中に導入することが一般的な操作である。
通常、これらの濃縮物は、最終的な潤滑剤、例えば、クランクケースモーターオイルを形成する際、添加剤パッケージの１重量部当たり３から１００、例えば５から４０重量部の潤滑油で希釈することができる。濃縮物の目的は、当然ながら、様々な材料の取扱いの困難さや面倒さを少なくし、それと共に最終的なブレンド物中での溶解又は分散を容易にすることである。従って、グラフト化した多官能性オレフィンアリールオキシアルキレンアミンコポリマーは、通常、例えば、潤滑油画分中、１０から５０重量％の濃縮物の形態で使用される。以下の例は、本開示の特定の実施形態を例証するために提示しており、本開示の範囲を限定するものとして決して解釈してはいけない。特に示さない限り、全ての部は重量部であり、温度は摂氏度であり、圧力はミリメートル水銀（ｍｍＨｇ）である。濾過は、珪藻土濾過助剤を使用して行われる。分析値は、実際の分析によって得ている。
【００２７】
ポリマー分析
エチレン系コポリマーの場合、エチレン重量パーセント（Ｃ２重量％）としてのエチレン含量は、典型的にはＡＳＴＭ  Ｄ３９００に従って測定される。
ポリマーの数平均分子量は、ポリスチレン較正による三重検出法を使用して、１４５℃で、溶媒としてトリクロロベンゼン（ＴＣＢ）を使用するゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）を使用して測定した。 
増粘効率（ＴＥ）は、油中のポリマーの増粘能力の尺度であり、ＴＥ＝２／ｃ×ｌｎ（（ｋｖ（ポリマー＋油））／ｋｖ油）／／ｌｎ（２）として定義され、式中、ｃはポリマーの濃度であり、ｋｖはＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従う１００℃における動的粘度である。剪断安定性指数（ＳＳＩ）は、エンジンにおける永続的な機械的剪断劣化に対するポリマーの抵抗性の指標である。ＳＳＩは、ＡＳＴＭ  Ｄ６２７８に列挙された手順に従って、ポリマー−油溶液を３０サイクル、高剪断Ｂｏｓｃｈディーゼルインジェクターを通過させることによって測定することができる。ポリマーのＳＳＩは、ポリマーを含まない油の粘度、並びにポリマー−油溶液の剪断前（ｉｎｉｔｉａｌ）の粘度及び剪断後の粘度から、下式を使用して算出することができる。
ＳＳＩ＝１００×（ｋｖ（ポリマー＋油），剪断前（ｆｒｅｓｈ）−ｋｖ（ポリマー＋油），剪断後）／（ｋｖ（ポリマー＋油），剪断前（ｆｒｅｓｈ）−ｋｖ油，剪断前（ｆｒｅｓｈ））
潤滑油組成物中の分散剤型ＶＩ向上剤の量は変えることができる。一実施形態では、潤滑油組成物中の分散剤型ＶＩ向上剤の量は、潤滑油組成物の全重量に基づいて、約０．１０から約１８、約０．１０から約１０、約０．１０から約５、約０．１０から約２．５、約０．１０から約２．０、約０．１０から約１．００重量％ポリマーである。一実施形態では、潤滑油組成物中の分散剤型ＶＩ向上剤の量は、潤滑油組成物の全重量に基づいて、約０．１０から約０．８０重量％ポリマー、約０．２０から約０．６０重量％ポリマー、約０．２０から約０．５０重量％、又は、約０．２から約０．４０重量％である。
【００２８】
第二級及び／又は第三級ヒドロカルビルアミン化合物
上記の分散剤型粘度向上剤と共に使用する場合の、カム摩耗に対する利益の増大をもたらすことに加えて、第二級及び／又は第三級アミン化合物は、硫酸灰分を導入することなく、潤滑油組成物のＴＢＮを増加させることに対しても有用である。
従って、一態様では、第二級ヒドロカルビルアミンは、以下の式（１０）を有する化合物である：
Ｒ３２Ｒ３３ＮＨ    （１０）
式中、Ｒ３２及びＲ３３は、同じか又は異なり、それぞれ独立に直鎖又は分枝鎖の飽和又は不飽和のＣ１からＣ４０ヒドロカルビル基からなる群から選択される。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、Ｃ８からＣ４０ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、Ｃ８からＣ２０ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３はの少なくとも１つは、Ｃ１２からＣ２０ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、Ｃ８からＣ４０直鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、Ｃ８からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、Ｃ１２からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、Ｃ８からＣ４０分枝鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、Ｃ８からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、Ｃ１２からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、飽和Ｃ８からＣ４０ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、飽和Ｃ８からＣ２０ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、飽和Ｃ１２からＣ２０ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、不飽和Ｃ８からＣ４０ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、不飽和Ｃ８からＣ２０ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、不飽和Ｃ１２からＣ２０ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、飽和Ｃ８からＣ４０直鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、飽和Ｃ８からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、飽和Ｃ１２からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、不飽和Ｃ８からＣ４０直鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、不飽和Ｃ８からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、不飽和Ｃ１２からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、飽和Ｃ８からＣ４０分枝鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、飽和Ｃ８からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、飽和Ｃ１２からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、不飽和Ｃ８からＣ４０分枝鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、不飽和Ｃ８からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つは、不飽和Ｃ１２からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、Ｃ８からＣ４０ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、Ｃ８からＣ２０ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、Ｃ１２からＣ２０ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、Ｃ８からＣ４０直鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、Ｃ８からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、Ｃ１２からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、Ｃ８からＣ４０分枝鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、Ｃ８からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、Ｃ１２からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、飽和Ｃ８からＣ４０ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、飽和Ｃ８からＣ２０ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、飽和Ｃ１２からＣ２０ヒドロカルビル基である。
【００２９】
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、不飽和Ｃ８からＣ４０ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、不飽和Ｃ８からＣ２０ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、不飽和Ｃ１２からＣ２０ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、飽和Ｃ８からＣ４０直鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、飽和Ｃ８からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、飽和Ｃ１２からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、不飽和Ｃ８からＣ４０直鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、不飽和Ｃ８からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、不飽和Ｃ１２からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、飽和Ｃ８からＣ４０分枝鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、飽和Ｃ８からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、飽和Ｃ１２からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、不飽和Ｃ８からＣ４０分枝鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、不飽和Ｃ８からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、不飽和Ｃ１２からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、Ｃ１からＣ６ヒドロカルビル基である。非限定的な例には、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル基、イソブチル基、ペンチル基、ヘキシル基が含まれる。
一実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の少なくとも１つが、脂肪酸源がら誘導される。別の実施形態では、Ｒ３２及びＲ３３の両方が、脂肪酸源から誘導される。脂肪酸源は、例えば、非限定的に、牛脂（ｔａｌｌｏｗ）油、ラード油、パーム油、ヒマシ油、綿実油、コーン油、ピーナッツ油、大豆油（ｓｏｙｂｅａｎ  ｏｉｌ）、ヒマワリ油、オリーブ油、鯨油、メンヘーデン油、イワシ油、ヤシ油、パーム核油、ババス油、ナタネ油、大豆油（ｓｏｙａ  ｏｉｌ）又はそれらの混合物であることができる。
第二級アミンの非限定的な例としては、ビス（２−エチルヘキシル）アミン、ジトリデシルアミン、ジ−オクタデシルアミン（Ａｒｍｅｅｎ２１８）、ジ−ココアルキルアミン（Ａｒｍｅｅｎ２Ｃ）、二水素化牛脂（ｔａｌｌｏ）アルキルアミン（Ａｒｍｅｅｎ２ＨＴ）、２−エチルヘキシル、水素化牛脂アミン（ＡｒｍｅｅｎＨＴＬ８）が挙げられる。
一実施形態では、第二級アミンは、アルコキシル化アミンである。例えば、アミンをエトキシル化又はプロポキシル化することができる。アルコキシル化アミンの幾つかの非限定的な例には、ＣＨ３（−Ｏ−Ｃ２Ｈ４）ｘＮＨ、Ｃ２Ｈ５（−Ｏ−Ｃ２Ｈ４）ｘＮＨ、ＣＨ３（−Ｏ−Ｃ３Ｈ６）ｘＮＨ、Ｃ２Ｈ５（−Ｏ−Ｃ３Ｈ６）ｘＮＨ、ｎ−Ｃ４Ｈ９（Ｏ−Ｃ４Ｈ８）ｘＮＨ、Ｈ（Ｏ−Ｃ２Ｈ４）ｘＮＨ、Ｈ（Ｏ−Ｃ３Ｈ６）ｘＮＨ及びＨ（Ｏ−Ｃ４Ｈ８）ｘＮＨが含まれ、式中、ｘは２から５０である。
【００３０】
従って、一態様では、第三級ヒドロカルビルアミンは、以下の式（１１）を有する化合物である：
Ｒ３４Ｒ３５Ｒ３６Ｎ    （１１）
式中、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６は、同一又は異なり、それぞれ独立に、直鎖又は分枝鎖の、飽和又は不飽和Ｃ１からＣ４０ヒドロカルビル基からなる群から選択される。
一実施形態では、Ｒ３４Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、Ｃ８からＣ４０ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、Ｃ８からＣ２０ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、Ｃ１２からＣ２０ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、Ｃ８からＣ４０直鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、Ｃ８からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、Ｃ１２からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、Ｃ８からＣ４０分枝鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、Ｃ８からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、Ｃ１２からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、飽和Ｃ８からＣ４０ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、飽和Ｃ８からＣ２０ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、飽和Ｃ１２からＣ２０ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、不飽和Ｃ８からＣ４０ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、不飽和Ｃ８からＣ２０ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、不飽和Ｃ１２からＣ２０ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、飽和Ｃ８からＣ４０直鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、飽和Ｃ８からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、飽和Ｃ１２からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、不飽和Ｃ８からＣ４０直鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、不飽和Ｃ８からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、不飽和Ｃ１２からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。
【００３１】
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、飽和Ｃ８からＣ４０分枝鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、飽和Ｃ８からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、飽和Ｃ１２からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６６の少なくとも１つは、不飽和Ｃ８からＣ４０分枝鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、不飽和Ｃ８からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、不飽和Ｃ１２からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、Ｃ８からＣ４０ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、Ｃ８からＣ２０ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６６の少なくとも２つは、Ｃ１２からＣ２０ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、Ｃ８からＣ４０直鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、Ｃ８からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、Ｃ１２からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、Ｃ８からＣ４０分枝鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、Ｃ８からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、Ｃ１２からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、飽和Ｃ８からＣ４０ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、飽和Ｃ８からＣ２０ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、飽和Ｃ１２からＣ２０ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、不飽和Ｃ８からＣ４０ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４Ｒ３５Ｒ３６６の少なくとも２つは、不飽和Ｃ８からＣ２０ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、不飽和Ｃ１２からＣ２０ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、飽和Ｃ８からＣ４０直鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、飽和Ｃ８からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、飽和Ｃ１２からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。
【００３２】
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、不飽和Ｃ８からＣ４０直鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、不飽和Ｃ８からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、不飽和Ｃ１２からＣ２０直鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、飽和Ｃ８からＣ４０分枝鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、飽和Ｃ８からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、飽和Ｃ１２からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、不飽和Ｃ８からＣ４０分枝鎖ヒドロカルビル基である。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、不飽和Ｃ８からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。更に別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、不飽和Ｃ１２からＣ２０分枝鎖ヒドロカルビル基である。
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、Ｃ１からＣ６ヒドロカルビル基である。非限定的な例には、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、イソブチル、ペンチル、ヘキシル基が含まれる。
一実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも１つは、脂肪酸源から誘導される。別の実施形態では、Ｒ３４、Ｒ３５及びＲ３６の少なくとも２つは、脂肪酸源から誘導される。脂肪酸源は、例えば、非限定的に、牛脂油、ラード油、パーム油、ヒマシ油、綿実油、コーン油、ピーナッツ油、大豆油（ｓｏｙｂｅａｎ  ｏｉｌ）、ヒマワリ油、オリーブ油、鯨油、メンヘーデン油、イワシ油、ヤシ油、パーム核油、ババス油、ナタネ油、大豆油（ｓｏｙａ  ｏｉｌ）又はそれらの混合物である。
一実施形態では、第三級アミンは立体障害性を有していてもよい。一般式（１１）の立体障害アミン化合物は、非環式である。「非環式」という用語は、一般式（１１）の立体障害アミン化合物が、いかなる環式構造及び芳香族構造も含まないことを意味することを意図する。一般式（ＶＩＩ）の立体障害アミン化合物は、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−エチル−Ｎ−メチル−ヘキサン−１−アミン、ｔｅｒｔ−アミル−ｔｅｒｔ−ブチルアミン、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルヘプタン−２−アミンによって例示することができる。
一実施形態では、第二級及び／又は第三級アミンは、１個の窒素原子を有する。一実施形態では、第二級及び／又は第三級アミンは、２個の窒素原子を有する。一実施形態では、第二級及び／又は第三級アミンは、３個の窒素原子を有する。一実施形態では、第二級及び／又は第三級アミンは、４個の窒素原子を有する。
或いは、第二級及び／又は第三級アミン化合物は、モノマー環式アミン化合物であってもよい。
【００３３】
一実施形態では、モノマー環式アミン化合物は、以下の式（１２）を有する：
【化１１】
2019504155.tif 000012
式中、Ｙは、環式環を完成するのに必要な原子の種類及び数を表す。Ｙで示される環は、２から２０個、３から１５個、５から１５個、又は５から１０個の炭素原子を含み得る。Ｙで示される環は、酸素又は硫黄等の少なくとも１つのヘテロ原子を含む置換又は非置換の分枝鎖又は非分枝鎖の２価炭化水素基であってもよく、また、少なくとも１つのヘテロ基を含んでいてもよい。ヘテロ原子及び／又はヘテロ基を含むことに加えて、Ｙで示される環は、少なくとも１つのヒドロカルビル置換基を含み得る。特定の実施形態では、Ｙで示される環は、窒素ヘテロ原子を含まないか、又はいかなるヘテロ原子も含まない。ヘテロ原子、ヘテロ基及び／又は置換基は、Ｙで示される二価炭化水素基の異なる原子に結合していてもよい。
式（１２）中、Ｒ３７は、水素原子又はヒドロカルビル基である。例えば、Ｒ３７は、アルコール基、アミノ基、アルキル基、アミド基、エーテル基又はエステル基であってもよい。Ｒ３７は、１から５０個、１から２５個、１から１７個、１から１５個、１から１２個、１から８個、１から６個、又は１から４個の炭素原子を有していてもよい。Ｒ３７は、直鎖又は分枝鎖であってもよい。例えば、各Ｒ３７は、１から５０個の炭素原子を有するアルコール基、アミノ基、アルキル基、アミド基、エーテル基、又はエステル基であってもよく、その示された官能基（アルコール等）、ヘテロ原子又はヘテロ基は、主鎖の炭素原子に、種々の位置にて結合する。
一実施形態では、モノマー環状アミン化合物は、一般式（１３）によって例示され得る。
【化１２】
2019504155.tif 000013
一般式（１３）において、Ｒ３８、Ｒ３９、Ｒ４０、Ｒ４１、Ｒ４２及びＲ４３は、それぞれ独立に、水素原子又は１から２５個の炭素原子を有するヒドロカルビル基である。例えば、Ｒ３８、Ｒ３９、Ｒ４０、Ｒ４１、Ｒ４２及びＲ４３は、独立に、アルコール基、アミノ基、アミド基、エーテル基又はエステル基で置換されていてもよい。Ｒ３８、Ｒ３９、Ｒ４０、Ｒ４１、Ｒ４２及びＲ４３は、独立に、１から２０個、１から１５個、１から１２個、１から８個、１から６個又は１から４個の炭素原子を有していてもよい。特定の実施形態では、Ｒ３８、Ｒ３９、Ｒ４０、Ｒ４１、Ｒ４２及びＲ４３で示される少なくとも１つの基は、置換されていない。或いは、Ｒ３８、Ｒ３９、Ｒ４０、Ｒ４１、Ｒ４２及びＲ４３で示される少なくとも２，３，４，５又は６個の基は、非置換されていない。或いはまた、Ｒ３８、Ｒ３９、Ｒ４０、Ｒ４１、Ｒ４２及びＲ４３で示される１，２，３，４，５又は６個の基が置換されていることが意図される。例えば、Ｒ３８、Ｒ３９、Ｒ４０、Ｒ４１、Ｒ４２及びＲ４３は、１から２５個の炭素原子を有するアルコール基、アミノ基、アルキル基、アミド基、エーテル基又はエステル基であってもよく、その示された官能基（アルコール等）は、炭素鎖に種々の位置にて結合している。
【００３４】
幾つかの実施形態では、モノマー非環式アミン化合物又はモノマー環式アミン化合物等のアミン化合物は、立体障害アミン化合物であってもよい。立体障害アミン化合物は、１００から１２００の重量平均分子量を有していてもよい。或いは、立体障害アミン化合物は、２００から８００、又は２００から６００の重量平均分子量を有していてもよい。或いはまた、立体障害アミン化合物は、５００未満の重量平均分子量を有していてもよい。
本明細書で使用されるように、「立体障害アミン化合物」という用語は、第二級又は第三級窒素原子に関して少なくとも１つのα−炭素に結合した２個未満の水素原子を有する有機分子を意味する。他の実施形態では、「立体障害アミン化合物」という用語は、第二級又は第三級窒素原子に関して少なくとも１つのα−炭素に結合した水素原子を有さない有機分子を意味する。更に他の実施形態では、「立体障害アミン化合物」という用語は、第二級又は第三級窒素原子に関して少なくとも２つのα−炭素のそれぞれに結合した水素原子を有さない有機分子を意味する。
一実施形態では、第二級アミンは、ヒンダード第二級アミン化合物である。
一実施形態では、第三級アミン化合物は、ヒンダード第三級アミン化合物である。
立体障害アミン化合物は、一般式（１４）又は（１５）を有していてもよい。
【化１３】
2019504155.tif 000014
一般式（１４）において、Ｒ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７及びＲ４８は、それぞれ独立に、水素原子又は１から２５個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり、Ｒ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７及びＲ４８の少なくとも２つは、１つの分子のアルキル基であり、Ｒ４９は、独立に、水素原子又は１から２５個の炭素原子を有するヒドロカルビル基である。
各Ｒ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７、Ｒ４８、及びＲ４９は、独立に、アルコール基、アミド基、エーテル基又はエステル基で置換されていてもよく、各Ｒ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７、Ｒ４８、及びＲ４９は、独立に、１から２５個、１から２０個、１から１５個、１から１２個、１から８個、１から６個、又は１から４個の炭素原子を有していてもよい。
特定の実施形態では、Ｒ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７、Ｒ４８、及びＲ４９で示される少なくとも１つの基は、置換されていない。或いは、Ｒ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７、Ｒ４８、及びＲ４９で示される少なくとも２、３、４、５又は６個の基は、置換されていない。他の実施形態では、Ｒ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７、Ｒ４８、及びＲ４９で示されるいずれの基も置換されていない。或いはまた、Ｒ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７、Ｒ４８、及びＲ４９で示される１，２，３，４，５又は６個の基が置換されていることが意図される。
例示的なＲ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７、Ｒ４８、及びＲ４９基は、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、ｎ−ノニル、ｎ−デシル、ｎ−ウンデシル、ｎ−ドデシル、ｎ−トリデシル、ｎ−テトラデシル、ｎ−ヘキサデシル又はｎ−オクタデシルから独立に選択することができる。
一般式（１４）において、Ｒ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７及びＲ４８で示される少なくとも２つ、少なくとも３つ、又は４つ全ての基は、それぞれ独立に、アルキル基である。
一般式（１４）の立体障害アミン化合物は、以下の化合物：２，２，６，６−テトラメチル−４−オクチルピペリジン（ｐｉｐｅｒｄｉｎｅ）、２，２，６，６−テトラメチル−４−デシルピペリジン（ｐｉｐｅｒｄｉｎｅ）、２，２、６，６−テトラメチル−４−ブチルピペリジン（ｐｉｐｅｒｄｉｎｅ）、２，２，６，６−テトラメチル−４−ヘキサデシルピペリジン（ｐｉｐｅｒｄｉｎｅ）によって例示することができる。
【００３５】
或いは、立体障害アミン化合物は、一般式（１５）によって例示することができる：
【化１４】
2019504155.tif 000015
式中、Ｒ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７及びＲ４８は、上記の通りであり、Ｒ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７及びＲ４８の少なくとも３つは、それぞれ独立に、ヒドロカルビル基である。Ｒ５０は、１から２５個の炭素原子を有するヒドロカルビル基である。これは直鎖又は分枝鎖の、飽和若しくは不飽和のヒドロカルビル基であり得る。一般式（１５）の立体障害アミン化合物は、以下の化合物：（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル（ｐｉｐｅｒｄｙｌ））オクタノアート、（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル（ｐｉｐｅｒｄｙｌ））デカノアート、（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル（ｐｉｐｅｒｄｙｌ））ドデカノアート、（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル（ｐｉｐｅｒｄｙｌ））デカノアート、又はＣ１２からＣ２１及びＣ１８不飽和脂肪酸−２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジニルエステル（ＳＡＢＯ（いずれかの国における登録商標）ＳＴＡＢ  ＵＶ９１、ＣＡＳ＃１６７０７８−０６−０．）によって例示することができる。
或いは、立体障害アミン化合物は、一般式（１６）によって例示することができる：
【化１５】
2019504155.tif 000016
式中、Ｒ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７及びＲ４８は、上記の通りであり、Ｒ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７及びＲ４８の少なくとも３つは、それぞれ独立に、ヒドロカルビル基である。Ｒ５１は、Ｃ１からＣ２５ヒドロカルビル基である。式（１６）に従う構造の非限定的な例には、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジニル（ｐｉｐｅｒｄｉｎｙｌ））セバカート（ＳＡＢＯ（いずれかの国における登録商標）ＳＴＡＢ  ＵＶ６５）及びビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジニル（ｐｉｐｅｒｄｉｎｙｌ））セバカート（ＳＡＢＯ（いずれかの国における登録商標）ＳＴＡＢ  ＵＶ６５）が含まれ、両方共、Ｓａｂｏ及びＶａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ、ＬＬＣから入手可能である。
【００３６】
立体障害アミン化合物は、単一のエステル基を含み得る。しかしながら、立体障害アミン化合物は、或いは、エステル基を含まない場合がある。特定の実施形態では、立体障害アミン化合物には、少なくとも１つの又は唯一のピペリジン環が含まれ得る。
一実施形態では、第三級アミンは、アルキルジアルカノールアミンである。このようなアルキルジアルカノールアミンには、非限定的に、ココナッツ油由来のジエタノールアミンが含まれる。典型的には、ココナッツ油のアルキル基には、カプリリル、カプリル、ラウリル、ミリスチル、パルミチルステアリル、オレイル及びリノレイルの混合物が含まれる。
一実施形態では、第三級アミンは、以下の式（１７）を有するアルキルジアルカノールアミンである。
【化１６】
2019504155.tif 000017
式中、Ｒ５２は、１から３０個の炭素原子を有し、好ましくは、Ｒ５２は、６から２２個の炭素原子を有し、より好ましくは、Ｒ５２は、約８から約１８個の炭素原子を有し、ＱはＣ１からＣ４の直鎖又は分枝鎖のアルキレン基である。一実施形態では、Ｒ５２は１７個の炭素原子を有する。別の実施形態では、Ｒ５２は１１個の炭素原子を有する。
一実施形態では、ジアルカノールアミンは、ビスエトキシアルキルアミンを含む。例えば、ビスエトキシアルキルアミンは、以下の式（１８）を有する。
【化１７】
2019504155.tif 000018
式中、Ｒ５２は、１から３０個の炭素原子を含み、好ましくは、Ｒ５２は、６から２２個の炭素原子を含み、より好ましくは、Ｒ５２は、約８から約１８個の炭素原子を含む。一実施形態では、Ｒ５２は、１７個の炭素原子を有する。別の実施形態では、Ｒ５２は、１１個の炭素原子を有する。
ジアルカノールアミド及びジアルカノールアミンのアルキル基は、様々なレベルの不飽和を有し得る。例えば、アルキル基は、二重及び三重結合を含み得る。
典型的には、アルキルジアルカノールアミンは、Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌから市販されている。例えば、Ｅｔｈｏｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）Ｃ／１２、Ｐｒｏｐｏｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）Ｔ１２、又はＥｔｈｏｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）Ｏ／１２の商品名で販売されている製品は、本開示における使用に適したジアルカノールアミンである。
【００３７】
アルキルアルカノールアミンの例には、非限定的に、以下のもの：オレイルジエタノールアミン、ドデシルジエタノールアミン、２−エチルヘキシルジエタノールアミン、ココナッツ油由来のジエタノールアミン及び牛脂(ｂｅｅｆ  ｔａｌｌｏｗ)由来のジエタノールアミン等が含まれる。
第三級アミンは、当該技術分野において周知の方法によって調製することができる。アルキルジアルカノールアミンは、米国特許第４，０８５，１２６号、米国特許第７，４７９，４７３号及び当該技術分野で周知の他の方法に従って調製することができ；又は、Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌから購入することができる。
本開示での使用に適した他の適切なアミンは、米国特許第９，１４５，５３０号、米国特許第２０１３０２５２８６５号、米国特許第２０１４００５１６２１号、米国特許第２０１４０１０６９９６号に記載されており、その開示を参照により本明細書に援用する。
幾つかの実施形態では、第二級及び／又は第三級アミンは、芳香族基を含まない。幾つかの実施形態では、第二級及び／又は第三級アミンは、１つの芳香族基を有し、他の置換基（即ち、アミンに応じて１又は２個）は分枝アルキル基である。
第二級及び／又は三級アミン化合物は、１００から１２００、２００から８００又は２００から６００の重量平均分子量を有し得る。或いは、モノマー環式アミン化合物は、５００未満、又は少なくとも５０の重量平均分子量を有し得る。幾つかの実施形態では、モノマー環式アミン化合物は、フェニル及びベンジル環等の芳香族基を含まない。他の実施形態では、モノマー環式アミン化合物は、脂肪族である。
モノマー環式アミン化合物には、１分子当たり２個以下の窒素原子が含まれ得る。或いは、モノマー環状アミン化合物には、１分子当たり１つのみの窒素が含まれ得る。「１分子当たりの窒素」のフレーズは、分子の本体及び置換基を含む、分子全体における窒素原子の全数を指す。特定の実施形態では、モノマー環式アミン化合物には、モノマー環式アミン化合物の環式環に１又は２個の窒素原子が含まれる。
【００３８】
第三級アミンの非限定的な例としては、Ｎ、Ｎ−ジメチル−Ｎ−（２−エチルヘキシル）アミン、Ｎ、Ｎ−ジメチル−Ｎ−（２−プロピルヘプチル）アミン、ドデシルジメチルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）ＤＭ１２Ｄ）、オクタデシルジメチルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）ＤＭ１８Ｄ）、ヘキサデシルジメチルアミン、オレイルジメチルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）ＤＭＯＤ）、ココイルジメチルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）ＤＭＣＤ）、水素化牛脂（ｔａｌｌｏ）アルキルジメチルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）ＤＭＨＴＤ）、ジココイルメチルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）Ｍ２Ｃ）、牛脂ジメチルアミン、ジ牛脂メチルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）Ｍ２ＨＴ）、トリドデシルアミン、トリヘキサデシルアミン（ＡＲＭＥＥＮ（いずれかの国における登録商標）３１６）、トリオクタデシルアミン、大豆（ｓｏｙａ）ジメチルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）ＤＭＳＤ）、トリス（２−エチルヘキシル）アミン、２−エチルヘキシル（牛脂）メチルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）ＭＨＴＬ８）、ドデシルジメチルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）ＤＭ１２Ｄ）、オクタデシルジメチルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）ＤＭ１８Ｄ）、ココアルキルジメチルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）ＤＭＣＤ）、水素化牛脂アルキルジメチルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）ＤＭＨＴＤ）、オレイルアルキルジメチルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）ＤＭＯＤ）、大豆アルキルジメチルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）ＤＭＳＤ）、及びアラミン３３６（トリ−ｎ−オクチルアミン）が挙げられる。
特定の実施形態では、第二級及び／又は第三級ヒドロカルビルアミン化合物は、ＡＳＴＭＤ２８９６に従って試験した場合に少なくとも２０ｍｇＫＯＨ／ｇのＴＢＮ値、ＡＳＴＭＤ２８９６に従って試験した場合に少なくとも３０ｍｇＫＯＨ／ｇのＴＢＮ値、ＡＳＴＭＤ２８９６に従って試験した場合に少なくとも４０ｍｇＫＯＨ／ｇのＴＢＮ値、ＡＳＴＭＤ２８９６に従って試験した場合に少なくとも６０ｍｇＫＯＨ／ｇのＴＢＮ値、ＡＳＴＭＤ２８９６に従って測定した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇのＴＢＮ値を有する。或いは、アミン化合物は、ＡＳＴＭＤ２８９６に従って試験した場合に少なくとも９０、少なくとも１００、少なくとも１１０、少なくとも１２０、少なくとも１３０、少なくとも１４０、少なくとも１５０、又は少なくとも１６０ｍｇＫＯＨ／ｇのＴＢＮ値を有する。或いはまた、アミン化合物は、ＡＳＴＭＤ２８９６に従って試験した場合に２０から５００、６０から３００、８０から２００、９０から１９０、１００から１８０又は１００から１５０ｍｇＫＯＨｇのＴＢＮ値を有し得る。
幾つかの実施形態では、第二級及び／又は第三級のヒドロカルビルアミン化合物は、潤滑剤組成物の全塩基価に悪影響を及ぼさない。或いは、第二級及び／又は第三級のヒドロカルビルアミン化合物は、潤滑油組成物のＴＢＮを、第二級及び／又は第三級のヒドロカルビルアミン化合物の１ｇ当り、少なくとも０．５、少なくとも０．６、少なくとも０．７、少なくとも０．８、少なくとも０．９、少なくとも１．０、少なくとも１．５、少なくとも２、少なくとも２．５、少なくとも３、少なくとも３．５、少なくとも４、少なくとも４．５、少なくとも５、少なくとも１０、又は少なくとも１５ｍｇＫＯＨ、向上させることができる。潤滑剤組成物のＴＢＮ値は、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６に従って測定することができる。
第二級及び／又は第三級ヒドロカルビルアミン化合物が添加剤パッケージに含まれる場合、添加剤パッケージには、アミン化合物が、添加剤パッケージの全重量に基づいて、０．１から５０重量％の量で含まれる。或いは、添加剤パッケージには、第二級及び／又は第三級ヒドロカルビルアミン化合物が、添加剤パッケージの全重量に基づいて、１から２５、０．１から１５、１から１０、１から８、又は１から５重量％の量で含まれ得る。
【００３９】
滑油組成物には、第二級及び／又は第三級ヒドロカルビルアミン化合物が、潤滑剤組成物の全重量に基づいて０．１から２５、０．１から２０、０．１から１５、又は０．１から１０重量％の量で含まれる。或いは、潤滑剤組成物には、第二級及び／又は第三級ヒドロカルビルアミン化合物が、潤滑剤組成物の全重量に基づいて０．５から５、１から３、又は１から２重量％の量で含まれ得る。別の実施形態では、潤滑油組成物には、第二級及び／又は第三級ヒドロカルビルアミン化合物が、潤滑油組成物の全重量に基づいて０．１重量％超過、０．２重量％超過、０．２５重量％超過、０．３重量％超過、０．３５重量％超過、０．４重量％超過、０．４５重量％超過、０．５重量％超過の量で含まれ得る。また、種々の第二級及び／又は第三級ヒドロカルビルアミン化合物の組合せも考えられる。
一態様では、本開示は、本明細書に記載の潤滑油で動作する内燃機関の摩耗を低減する方法を提供する。一実施形態では、エンジン摩耗はカム摩耗である。一実施形態では、カム摩耗を低減する方法は、Ｃｕｍｍｉｎｓ（いずれかの国における登録商標）ＩＳＢエンジン試験（ＡＳＴＭ  Ｄ７４８４−１１）に従って測定される。
従って、別の態様では、本開示は、内燃機関の摩耗を低減するための本明細書に記載の潤滑油組成物の使用を提供する。一実施形態では、エンジン摩耗はカム摩耗である。一実施形態では、カム摩耗を低減する方法は、Ｃｕｍｍｉｎｓ（いずれかの国における登録商標）ＩＳＢエンジン試験（ＡＳＴＭ  Ｄ７４８４−１１）に従って測定される。
【００４０】
潤滑粘度の油
中性油は、グループＩベースストック、グループＩＩベースストック、グループＩＩＩベースストック、グループＩＶ若しくはポリ−アルファ−オレフィン（ＰＡＯ）、グループＶ、又はこれらの基油のブレンド物から選択することができる。ベースストック又はベースストックブレンド物は、好ましくは、少なくとも６５％、より好ましくは少なくとも７５％の飽和含量と；１重量％未満、好ましくは０．６重量％未満の硫黄含量と；少なくとも８５、好ましくは少なくとも１００の粘度指数とを有する。これらのベースストックは、下記のように定義することができる：
グループ１：米国石油協会（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ：ＡＰＩ）の刊行物「Ｅｎｇｉｎｅ  Ｏｉｌ  Ｌｉｃｅｎｓｉｎｇ  ａｎｄ  Ｃｅｒｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｈｅｅｔ」産業サービス部門  第１４版（１９９６年１２月）、補遺Ｉ（１９９８年１２月）の表１に指定された試験方法を使用して、９０％未満の飽和物及び／又は０.０３％超過の硫黄を含有し且つ８０以上及び１２０未満の粘度指数を有するベースストック。
グループＩＩ：上で参照した表１に指定された試験方法を使用して、９０％以上の飽和物及び／又は０．０３％超過の硫黄を含有し且つ８０以上及び１２０未満の粘度指数を有するベースストック。
グループＩＩＩ：上で参照した表１に指定された試験方法を使用して、０．０３％以下の硫黄、９０％以上の飽和物、及び１２０以上であるベースストック。
グループＩＶ：ＰＡＯを含むベースストック。
グループＶ：ベースストックは、グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ又はＩＶに含まれない他の全てのベースストックを含む。
これらの定義では、飽和物レベルは、ＡＳＴＭ  Ｄ２００７によって測定することができ、粘度指数はＡＳＴＭ  Ｄ２２７０によって測定することができ；硫黄含量はＡＳＴＭ  Ｄ２６２２、ＡＳＴＭ  Ｄ４２９４、ＡＳＴＭ  Ｄ４９２７、又はＡＳＴＭ  Ｄ３１２０のいずれか１つによって測定することができる。
当業者には容易に分かるように、基油の粘度は、その用途に依存する。従って、本明細書における使用のための基油の粘度は、通常は、摂氏１００度（１００℃）で約２から約２０００センチストークス（ｃＳｔ）の範囲である。一般的に、個々に、エンジン油として使用される基油は、１００℃で約２ｃＳｔから約３０ｃＳｔ、好ましくは約３ｃＳｔから約１６ｃＳｔ、最も好ましくは約４ｃＳｔから約１２ｃＳｔの動粘度範囲を有し、所望の最終的な使用及び最終的な油中の添加剤に応じて選択され又はブレンドされて、所望の等級のエンジン油、例えば、０Ｗ、０Ｗ−２０、０Ｗ−３０、０Ｗ−４０、０Ｗ−５０、０Ｗ−６０、５Ｗ、５Ｗ−２０、５Ｗ−３０、５Ｗ−４０、５Ｗ−５０、５Ｗ−６０、１０Ｗ、１０Ｗ−２０、１０Ｗ−３０、１０Ｗ−４０、１０Ｗ−５０、１０Ｗ−６０、１５Ｗ、１５Ｗ−２０、１５Ｗ−３０、１５Ｗ−４０、１５Ｗ−５０又は１５Ｗ−６０のＳＡＥ粘度等級を有する潤滑油組成物を得る。ギア油として使用される油は、１００℃で約２ｃＳｔから約２０００ｃＳｔの範囲の粘度を有し得る。
一実施形態では、本開示の潤滑油の粘度は、５Ｗ、１０Ｗ、及び１５Ｗの配合物である。特定の実施形態では、本開示の潤滑油の粘度は、５Ｗ−２０、５Ｗ−３０、５Ｗ−４０、５Ｗ−５０、５Ｗ−６０、１０Ｗ−２０、１０Ｗ−３０、１０Ｗ−４０、１０Ｗ−５０、１０Ｗ−６０、１５Ｗ−２０、１５Ｗ−３０、１５Ｗ−４０、１５Ｗ−５０及び１５Ｗ−６０の配合物である。
【００４１】
追加の潤滑油添加剤
本開示の潤滑油組成物は、更に、潤滑油組成物の所望の特性を付与又は向上させることができる他の従来の添加剤を含有していてもよく、この場合、これらの添加剤は潤滑油組成物中に分散又は溶解されている。当業者に既知の任意の添加剤を、本明細書に開示した潤滑油組成物中で使用してもよい。幾つかの好適な添加剤は、Ｍｏｒｔｉｅｒらの「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｔｓ」第２版、ロンドン、スプリンガー（１９９６年）；及びＬｅｓｌｉｅ  Ｒ．Ｒｕｄｎｉｃｋの「Ｌｕｂｒｉｃａｔ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ：Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」ニューヨーク、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ（２００３年）に記載されており、この両方を参照により本明細書に援用する。例えば、潤滑油組成物は、追加的な酸化防止剤、耐摩耗剤、金属清浄剤等の清浄剤、防錆剤、曇除去剤（ｄｅｈａｚｉｎｇ  ａｇｅｎｔｓ）、解乳化剤、金属不活性化剤、摩擦調整剤、流動点降下剤、発泡防止剤、補助溶剤、腐食防止剤、無灰分散剤、多官能性剤（ｍｕｌｔｉｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  ａｇｅｎｔｓ）、染料、極圧剤等、及びこれらの混合物をブレンドすることができる。種々の添加剤が知られており、市販されている。これらの添加剤又はこれの類似化合物を、通常の配合手順によって、本開示の潤滑油組成物の調製に用いることができる。
潤滑油配合物の調製では、炭化水素油、例えば鉱油系潤滑油、又は他の適切な溶媒中に、１０から８０重量％活性成分濃度の形態で添加剤を導入するのが通常の操作である。
通常、これらの濃縮物は、最終的な潤滑剤、例えばクランクケース用モーターオイルを形成する際に、添加剤パッケージの１重量部当たり３から１００、例えば５から４０重量部の潤滑油で希釈することができる。濃縮物の目的は、当然ながら、様々な材料の取扱いの困難さや面倒さを少なくし、それと共に最終的なブレンド物での溶解又は分散を容易にすることである。
前記添加剤の各々は、使用の際、潤滑剤に所望の特性を付与するのに機能的に有効な量で使用される。従って、例えば、添加剤が摩擦調整剤である場合、この摩擦調整剤の機能的に有効な量は、潤滑剤に所望の摩擦調整特性を付与するのに十分な量となるであろう。
一般に、潤滑油組成物中の各添加剤の各々の濃度は、使用の際、潤滑油組成物の全重量に基づいて、約０．００１重量％から約２０重量％、約０．０１重量％から約１５重量％、又は約０．１重量％から約１０重量％、約０．００５重量％から約５重量％、又は約０．１重量％から約２．５重量％の範囲とし得る。更に、潤滑油組成物中の添加剤の全量は、潤滑油組成物の全重量に基づいて、約０．００１重量％から約２０重量％、約０．０１重量％から約１０重量％、又は約０．１重量％から約５重量％の範囲とし得る。
以下の実施例は、本開示の実施形態を例示するために提示されるが、本開示を、記載の特定の実施形態に限定することを意図するものではない。別段の指示がない限り、全ての部及びパーセンテージは重量による。全ての数値は近似値である。数値範囲が示されている場合、記載の範囲外の実施形態は、依然として本開示の範囲内に入り得ることを理解すべきである。各実施例に記載された特定の詳細は、本開示の必要な特徴と解釈されるべきではない。
様々な改変が、本明細書に開示の実施形態に対してなされ得ることが理解されるであろう。従って、上記の説明は、限定としてではなく、単に好ましい実施形態の例示として解釈されるべきである。例えば、上記の機能及び本開示を実施するための最良の形態として示された機能は、単に説明を目的としている。他の構成及び方法が、当業者によって、本開示の範囲及び趣旨から逸脱することなく実施され得る。更に、当業者は、添付の特許請求の範囲の趣旨及び範囲内で他の改変を想定するであろう。
【実施例】
【００４２】
以下の実施例は、単に例示を目的としており、本開示の範囲を決して限定するものではない。
実施例１
米国特許第９，１１５，２３７号の実施例２７に記載のものと同様の官能化ポリマーの添加剤（濃縮物）２．６重量％及びＡｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）Ｍ２ＨＴ（Ｎ−メチル−Ｎ，Ｎ−ジ牛脂アミン、Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌ、ＣＡＳ６１７８８−６３−４、全アミン価１０３−１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ）０．４０重量％を、完全配合の５Ｗ３０の高荷重ディーゼル油配合物で試験した。更に、この研究で使用した配合物は、従来のスクシンイミド分散剤、ターポリマー分散剤、過塩基性カルシウム及びマグネシウム含有清浄剤、フェノール系酸化防止剤、ジフェニルアミン酸化防止剤、モリブデンスクシンイミド酸化防止剤、ジチオリン酸亜鉛、無灰摩擦調整剤、流動点降下剤、及びオレフィンコポリマー粘度指数向上剤も含有した。
実施例２
米国特許第９，１１５，２３７号の実施例２７に記載のものと同様の官能化ポリマーの添加剤（濃縮物）２．０重量％及びＡｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）Ｍ２ＨＴ０．８５重量％を、完全配合の１０Ｗ３０高荷重ディーゼル油配合物で試験した。更に、この研究で使用した配合物は、従来のスクシンイミド分散剤、ターポリマー分散剤、過塩基性カルシウム及びマグネシウム含有清浄剤、フェノール系酸化防止剤、ジフェニルアミン酸化防止剤、モリブデンスクシンイミド酸化防止剤、ジチオリン酸亜鉛、流動点降下剤、及びオレフィンコポリマー粘度指数向上剤も含有した。
実施例３
米国特許第９，１１５，２３７号の実施例２７に記載のものと同様の官能化ポリマーの添加剤（濃縮物）３．０重量％及びＡｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）Ｍ２ＨＴ０．８５重量％を、完全配合の１０Ｗ３０高荷重ディーゼル油配合物で試験した。更に、この研究で使用した配合物は、従来のスクシンイミド分散剤、ターポリマー分散剤、過塩基性カルシウム及びマグネシウム含有清浄剤、フェノール系酸化防止剤、ジフェニルアミン酸化防止剤、モリブデンスクシンイミド酸化防止剤、ジチオリン酸亜鉛、流動点降下剤、及びオレフィンコポリマー粘度指数向上剤も含有した。
実施例４
米国特許第９，１１５，２３７号の実施例２７に記載のものと同様の官能化ポリマーの添加剤（濃縮物）２．０重量％及びＡｒｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）Ｍ２ＨＴ１．２０重量％を、完全配合の１０Ｗ３０高荷重ディーゼル油配合物で試験した。更に、この研究で使用した配合物は、従来のスクシンイミド分散剤、ターポリマー分散剤、過塩基性カルシウム及びマグネシウム含有清浄剤、フェノール系酸化防止剤、ジフェニルアミン酸化防止剤、モリブデンスクシンイミド酸化防止剤、ジチオリン酸亜鉛、流動点降下剤、及びオレフィンコポリマー粘度指数向上剤も含有した。
実施例５
米国特許第９，１１５，２３７号の実施例２７に記載されているものと同様の官能化ポリマーの添加剤（濃縮物）２．０重量％及びＳＡＢＯ（いずれかの国における登録商標）ＳＴＡＢ  ＵＶ９１、０．８０重量％を、完全配合の１０Ｗ３０高荷重ディーゼル油配合物で試験した。更に、この研究で使用した配合物は、従来のスクシンイミド分散剤、ターポリマー分散剤、過塩基性カルシウム及びマグネシウム含有清浄剤、フェノール系酸化防止剤、ジフェニルアミン酸化防止剤、モリブデンスクシンイミド酸化防止剤、ジチオリン酸亜鉛、流動点降下剤、及びオレフィンコポリマー粘度指数向上剤も含有した。
実施例６
Ａｆｔｏｎ（いずれかの国における登録商標）Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能な官能化ポリマーＨｉＴＥＣ（いずれかの国における登録商標）５７７７の添加剤（濃縮物）２．０重量％及びＡｋｚｏＮｏｂｅｌ（いずれかの国における登録商標）から入手可能なＰｒｏｐｏｍｅｅｎ（いずれかの国における登録商標）Ｔ１２、０．８５重量％を、完全配合の１０Ｗ３０高荷重ディーゼル油配合物で試験した。更に、この研究で使用した配合物は、従来のスクシンイミド分散剤、ターポリマー分散剤、過塩基性カルシウム及びマグネシウム含有清浄剤、フェノール系酸化防止剤、ジフェニルアミン酸化防止剤、モリブデンスクシンイミド酸化防止剤、ジチオリン酸亜鉛、流動点降下剤、及びオレフィンコポリマー粘度指数向上剤も含有した。
【００４３】
比較例１
米国特許第９，１１５，２３７号の実施例２７に記載されたものと同様の官能化ポリマーの添加剤（濃縮物）３．１２重量％及び残部、第二級及び／又は第三級アミン化合物を、完全配合の５Ｗ３０高荷重ディーゼル油配合物で試験した。更に、この研究で使用した配合物は、従来のスクシンイミド分散剤、ターポリマー分散剤、過塩基性カルシウム及びマグネシウム含有清浄剤、フェノール系酸化防止剤、ジフェニルアミン酸化防止剤、モリブデンスクシンイミド酸化防止剤、ジチオリン酸亜鉛、無灰摩擦調整剤、流動点降下剤、及びオレフィンコポリマー粘度指数向上剤も含有した。
比較例２
米国特許第９１１５３７号の実施例２７に記載されたものと同様の官能化ポリマーの添加剤（濃縮物）２．０重量％及び残部、第二級及び／又は第三級アミン化合物を、完全配合の５Ｗ３０高荷重ディーゼル油配合物で試験した。更に、この研究で使用した配合物は、従来のスクシンイミド分散剤、ターポリマー分散剤、過塩基性カルシウム及びマグネシウム含有清浄剤、フェノール系酸化防止剤、ジフェニルアミン酸化防止剤、モリブデンスクシンイミド酸化防止剤、ジチオリン酸亜鉛、無灰摩擦調整剤、流動点降下剤、及びオレフィンコポリマー粘度指数向上剤も含有した。
比較例３
無水マレイン酸でグラフト化し、次にＭｎ約２０，０００のＮＰＰＤＡと反応させた官能化エチレン／プロピレンコポリマーの添加剤（濃縮物）２．０重量％及び残部、第二級及び／又は第三級アミン化合物を、完全配合の５Ｗ３０高荷重ディーゼル油配合物で試験した。更に、この研究で使用した配合物は、従来のスクシンイミド分散剤、ターポリマー分散剤、過塩基性カルシウム及びマグネシウム含有清浄剤、フェノール系酸化防止剤、ジフェニルアミン酸化防止剤、モリブデンスクシンイミド酸化防止剤、ジチオリン酸亜鉛、無灰摩擦調整剤、流動点降下剤、及びオレフィンコポリマー粘度指数向上剤も含有した。
比較例４
米国特許第９，１１５，２３７号の実施例２７に記載されたものと同様の官能化ポリマーの添加剤（濃縮物）２．０重量％及び残部、第二級及び／又は第三級アミン化合物を、完全配合の１０Ｗ３０高荷重ディーゼル油配合物中で試験した。更に、この研究で使用した配合物は、従来のスクシンイミド分散剤、ターポリマー分散剤、過塩基性カルシウム及びマグネシウム含有清浄剤、フェノール系酸化防止剤、ジフェニルアミン酸化防止剤、モリブデンスクシンイミド酸化防止剤、ジチオリン酸亜鉛、無灰摩擦調整剤、流動点降下剤、及びオレフィンコポリマー粘度指数向上剤も含有した。
比較例５
無水マレイン酸でグラフト化し、次にＭｎ約２０，０００のＮＰＰＤＡと反応させた官能化エチレン／プロピレンコポリマーの添加剤（濃縮物）２．０重量％及び残部、第二級及び／又は第三級アミン化合物を、完全配合の１０Ｗ３０高荷重ディーゼル油配合物で試験した。更に、この研究で使用した配合物は、従来のスクシンイミド分散剤、ターポリマー分散剤、過塩基性カルシウム及びマグネシウム含有清浄剤、フェノール系酸化防止剤、ジフェニルアミン酸化防止剤、モリブデンスクシンイミド酸化防止剤、ジチオリン酸亜鉛、無灰摩擦調整剤、流動点降下剤、及びオレフィンコポリマー粘度指数向上剤も含有した。
【００４４】
ＩＳＢエンジン試験
実施例１から６及び比較例１から５の配合物を、省略無しののＣｕｍｍｉｎｓ（いずれかの国における登録商標）ＩＳＢエンジン試験（ＡＳＴＭ  Ｄ７４８４−１１）で更に試験した。Ｃｕｍｍｉｎｓ（いずれかの国における登録商標）ＩＳＢ試験は、Ｃｕｍｍｉｎｓ（いずれかの国における登録商標）５．９Ｌ  ＩＳＢエンジンを使用する業界標準のディーゼルエンジン耐久性試験である。試験は３５０時間であり、２段階（１００時間のすす生成段階、続いてバルブトレインの摩耗を誘発させる２５０時間のサイクル段階）からなる。試験サイクルの後、エンジンを分解して、カムの摩耗を分析する。カムの摩耗は、平均カム傷跡幅ＡＣＳＷ（μｍ）で報告される。カム摩耗の場合、合格／不合格の境界は５５μｍである。
【表１】
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表２の結果から、ＣｕｍｍｉｎｓＩＳＢ試験におけるＣａｍ摩耗に関して、分散剤型粘度調整剤と第二級及び／又は第三級アミン化合物との相乗的組合せの使用による顕著な摩耗への利点が示される。
【国際調査報告】
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