(57)【要約】  一態様において、本発明の様々な実施形態は、ケーブル、ホース、マンドレル又は他の同様の品目のまわりにワイヤを編組することが可能な回転式編組機を対象にしており、回転式編組機は、従来利用可能な回転式編組システムに見出されるものよりも単純で、搬送アームのドエルタイミングを微調整するための機構を含む、改善されたアクチュエータアーム機構を有する。別の態様において、本発明の１つ又は複数の実施形態は、アクチュエータアーム機構の長さを調節することによって、回転式編組機内の搬送アームのドエルタイミングを制御するための方法を対象にしている。
2019504930.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転式編組機内の搬送アームのドエルタイミングを制御するための装置であって、
クランクと、
回転式編組機の搬送アームを動かすためのカムと、
前記クランク及び前記カムに動作可能に接続されるアクチュエータアーム機構であって、
前記クランクに動作可能に接続されるクランク端部、及び第１の方向に回転するように向きを定められたねじ山を備えたねじ付き開口部を有するアジャスタ端部を有する第１のアクチュエータアーム、
前記カムに動作可能に接続されるカム端部、及び前記第１の方向と反対である第２の方向に回転するように向きを定められたねじ山を備えたねじ付き開口部を有するアジャスタ端部を有する第２のアクチュエータアーム、並びに
前記アクチュエータアーム機構の長さを制御するために、前記第１のアクチュエータアームの前記アジャスタ端部、及び前記第２のアクチュエータアームの前記アジャスタ端部に接続される作動アームアジャスタ、
を備えるアクチュエータアーム機構と、
を具備する装置。
【請求項２】
前記作動アームアジャスタが、
前記第１のアクチュエータアームの前記アジャスタ端部内の前記ねじ付き開口部の中に嵌まるように大きさを定められた第１のねじ付き端部であって、前記作動アームアジャスタの該第１のねじ付き端部のねじ山が、前記第１のアクチュエータアームの前記アジャスタ端部内の前記ねじ付き開口部の前記ねじ山とかみ合うように構成される第１のねじ付き端部と、
前記第２のアクチュエータアームの前記アジャスタ端部の前記ねじ付き開口部の中に嵌まるように大きさを定められた第２のねじ付き端部であって、前記作動アームアジャスタの該第２のねじ付き端部のねじ山が、前記第２のアクチュエータアームの前記アジャスタ端部内の前記ねじ付き開口部の前記ねじ山とかみ合うように構成される第２のねじ付き端部と、
前記作動アームアジャスタを回して前記アクチュエータアーム機構を長くする又は短くするためのツールとかみ合うように構成された中央部と、
を備える、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記作動アームアジャスタが、前記作動アームアジャスタの前記第１のねじ付き端部の前記ねじ山とかみ合うように構成されたねじ山を有する第１の保持ナットと、前記作動アームアジャスタの前記第２のねじ付き端部の前記ねじ山とかみ合うように構成されたねじ山を有する第２の保持ナットとをさらに備える、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記アクチュエータアーム機構が、前記作動アームアジャスタを回すことによって調節可能なドエルタイミングを有する、請求項１に記載の装置。
【請求項５】
前記アクチュエータアーム機構が、前記作動アームアジャスタを回して前記アクチュエータアーム機構を長くする又は短くすることによって調節可能なドエルタイミングを有する、請求項２に記載の装置。
【請求項６】
前記第１のアクチュエータアームがアームピボットを介して前記クランクに接続され、前記アームピボットが、前記クランク上のオフセットポストを受けるための開口部を有するクランク端部と、前記第１のアクチュエータアームの前記クランク端部を受けるための叉状端部とを備える、請求項１に記載の装置。
【請求項７】
前記クランク上の前記オフセットポストが第１の面内で前記アームピボットに対して自由に回転し、前記第１のアクチュエータアームの前記クランク端部が、前記第１の面から約９０度だけオフセットされた第２の面内で前記アームピボットに対して自由に回転する、請求項６に記載の装置。
【請求項８】
前記第２のアクチュエータアームがアームピボットを介して前記カムに接続され、前記アームピボットが、前記カム上のポストを受けるための開口部を有するカム端部と、前記第２のアクチュエータアームの前記カム端部を受けるための叉状端部とを備える、請求項１に記載の装置。
【請求項９】
前記カムが第１の面内で前記アームピボットに対して自由に回転し、前記第２のアクチュエータアームの前記カム端部が第２の面内で前記アームピボットに対して自由に回転し、前記第１の面が前記第２の面から約９０度だけオフセットされる、請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
前記第１のアクチュエータアームの前記クランク端部が、軸を有する実質的に円筒形の開口部をさらに備え、前記第２のアクチュエータアームの前記カム端部が、前記第１のアクチュエータアームの前記クランク端部内の前記実質的に円筒形の開口部の前記軸に垂直な軸を有する実質的に円筒形の開口部をさらに備える、請求項１に記載の装置。
【請求項１１】
作動アームアジャスタを用いて前記作動アームの長さを変えることを含む、請求項１に記載の装置を用いて前記ドエルタイミングを調節する方法。
【請求項１２】
ａ．ツールを前記作動アームアジャスタの前記中央部に固定すること、
ｂ．前記ツールを用いて前記作動アームアジャスタの前記中央部を回転させ、前記アクチュエータアーム機構を長く又は短くし、前記ドエルタイミングを調節すること、
を含む、請求項２に記載の装置を用いて前記ドエルタイミングを調節する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（０００１）  １つ又は複数の実施形態において、本発明は、回転式編組機に関する。ある特定の実施形態において、本発明は、改善されたアクチュエータアーム機構を有する、ワイヤを編組するための回転式編組機に関する。
【背景技術】
【０００２】
（０００２）  回転式編組機は、当技術分野においてよく知られており、とりわけ鋼、ステンレス鋼、銅合金、ポリエステル、ナイロン、アラメド（ａｒｒａｍｅｄ）、炭素繊維などの材料、及び同様の材料のストランドを、ホース又はケーブルなどの基体のまわりに編組するために用いられ、特に耐圧性の水圧ホースを形成する際に用いられてきた。様々な構成において、こうした回転式編組機は、同じ軸に沿って反対方向に回転する２組のボビンキャリヤを特徴とし、一方の組のボビンキャリヤから繰り出すストランドを、他方の組のボビンキャリヤの１つ又は複数のまわりで動かし、ブレードを形成する。
【０００３】
（０００３）  当技術分野で知られている回転式編組機には、特に金属のストランドを編組するために用いるとき、いくつかの重大な欠点がある。当技術分野で知られている回転式編組機は、きわめて複雑で分かりにくい。この複雑さのために、高品質のブレードを維持しながらより高速で動作させることができるように機械を適切に調節された状態に保つことが困難になる。さらに、多くの従来技術の設計では、特に高速において、機械が効率的に動作するために必要なわずかなタイミングの調節が困難及び／又は不可能である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
（０００４）  したがって、当技術分野において求められているのは、従来利用可能な回転式編組システムよりも単純且つ高速である、ケーブル、ホース又は他の同様の品目のまわりにワイヤを編組することが可能な回転式編組機である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
（０００５）  本発明の１つ又は複数の実施形態は、ケーブル、ホース、マンドレル又は他の同様の品目のまわりにワイヤを編組することが可能な編組機を提供し、編組機は、従来利用可能な回転式編組システムよりも単純で、より高速且つより効率的に編組するために微調整することができる、改善されたアクチュエータアーム機構を有する。
【０００６】
（０００６）  １つ又は複数の実施形態において、本発明は、回転式編組機内の搬送アームのドエルタイミングを制御するための装置であって、クランクと、回転式編組機の搬送アームを動かすためのカムと、前記クランク及び前記カムに動作可能に接続されるアクチュエータアーム機構であって、前記クランクに動作可能に接続されるクランク端部、及び第１の方向に回転するように向きを定められたねじ山を備えたねじ付き開口部を有するアジャスタ端部を有する第１のアクチュエータアーム、前記カムに動作可能に接続されるカム端部、及び前記第１の方向と反対である第２の方向に回転するように向きを定められたねじ山を備えたねじ付き開口部を有するアジャスタ端部を有する第２のアクチュエータアーム、並びに前記アクチュエータアーム機構の長さを制御するために、前記第１のアクチュエータアームのアジャスタ端部、及び前記第２のアクチュエータアームのアジャスタ端部に接続される作動アームアジャスタを備えるアクチュエータアーム機構とを具備する装置を対象にしている。
【０００７】
（０００７）  これらの実施形態の１つ又は複数において、作動アームアジャスタは、前記第１のアクチュエータアームのアジャスタ端部内のねじ付き開口部の中に嵌まるように大きさを定められた第１のねじ付き端部であって、前記作動アームアジャスタの該第１のねじ付き端部のねじ山が、前記第１のアクチュエータアームのアジャスタ端部内のねじ付開口部のねじ山とかみ合うように構成される第１のねじ付き端部と、前記第２のアクチュエータアームのアジャスタ端部のねじ付き開口部の中に嵌まるように大きさを定められた第２のねじ付き端部であって、前記作動アームアジャスタの該第２のねじ付き端部のねじ山が、前記第２のアクチュエータアームのアジャスタ端部内のねじ付き開口部のねじ山とかみ合うように構成される第２のねじ付き端部と、前記作動アームアジャスタを回して前記アクチュエータアーム機構を長くする又は短くするためのツールとかみ合うように構成された中央部とを備える。
【０００８】
（０００８）  １つ又は複数の実施形態において、本発明の装置は、前記作動アームアジャスタが、前記作動アームアジャスタの第１のねじ付き端部のねじ山とかみ合うように構成されたねじ山を有する第１の保持ナット（ｒｅｔａｉｎｉｎｇ  ｎｕｔ）と、前記作動アームアジャスタの第２のねじ付き端部のねじ山とかみ合うように構成されたねじ山を有する第２の保持ナットとをさらに備える、これまでに参照した実施形態の１つ又は複数を含むことができる。１つ又は複数の実施形態において、本発明の装置は、前記アクチュエータアーム機構が、前記作動アームアジャスタを回すことによって調節可能なドエルタイミングを有する、これまでに参照した実施形態の１つ又は複数を含むことができる。１つ又は複数の実施形態において、本発明の装置は、前記アクチュエータアーム機構が、前記作動アームアジャスタを回して前記アクチュエータアーム機構を長くする又は短くすることによって調節可能なドエルタイミングを有する、これまでに参照した実施形態の１つ又は複数を含むことができる。
【０００９】
（０００９）  １つ又は複数の実施形態において、本発明の装置は、前記第１のアクチュエータアームがアームピボットを介して前記クランクに接続され、前記アームピボットが、前記クランク上のオフセットポストを受けるための開口部を有するクランク端部と、前記第１のアクチュエータアームのクランク端部を受けるための叉状端部（ｆｏｒｋｅｄ  ｅｎｄ）とを備える、これまでに参照した実施形態の１つ又は複数を含むことができる。１つ又は複数の実施形態において、本発明の装置は、前記クランク上のオフセットポストが第１の面内で前記アームピボットに対して自由に回転し、前記第１のアクチュエータアームのクランク端部が、前記第１の面から約９０度だけオフセットされた第２の面内で前記アームピボットに対して自由に回転する、これまでに参照した実施形態の１つ又は複数を含むことができる。
【００１０】
（００１０）  １つ又は複数の実施形態において、本発明の装置は、前記第２のアクチュエータアームがアームピボットを介して前記カムに接続され、前記アームピボットが、前記カム上のポストを受けるための開口部を有するカム端部と、前記第２のアクチュエータアームのカム端部を受けるための叉状端部とを備える、これまでに参照した実施形態の１つ又は複数を含むことができる。１つ又は複数の実施形態において、本発明の装置は、前記カムが第１の面内で前記アームピボットに対して自由に回転し、前記第２のアクチュエータアームのカム端部が第２の面内で前記アームピボットに対して自由に回転し、前記第１の面が前記第２の面から約９０度だけオフセットされる、これまでに参照した実施形態の１つ又は複数を含むことができる。１つ又は複数の実施形態において、本発明の装置は、前記第１のアクチュエータアームのクランク端部が、軸を有する実質的に円筒形の開口部をさらに備え、前記第２のアクチュエータアームのカム端部が、前記第１のアクチュエータアームのクランク端部内の実質的に円筒形の開口部の軸に垂直な軸を有する実質的に円筒形の開口部をさらに備える、これまでに参照した実施形態の１つ又は複数を含むことができる。
【００１１】
（００１１）  別の実施形態において、本発明は、前述の装置を用いてドエルタイミングを調節する方法を対象にしており、その方法は、作動アームアジャスタを用いて作動アームの長さを変えることを含む。別の実施形態において、本発明は、前述の装置を用いてドエルタイミングを調節する方法を対象にしており、その方法は、ツールを作動アームアジャスタの中央部に固定すること、ツールを用いて作動アームアジャスタの中央部を回転させ、前記アクチュエータアーム機構を長く又は短くし、ドエルタイミングを調節することを含む。
【００１２】
（００１２）  本発明の特徴及び利点をより完全に理解するために、次に添付図面と共に本発明の詳細な説明を参照する。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】（００１３）本発明の１つ又は複数の実施形態による回転式編組デバイスの正面図である。
【図２】（００１４）本発明の１つ又は複数の実施形態による回転式編組デバイスの一部の断面における側面図である。
【図３】（００１５）本発明の１つ又は複数の実施形態による回転式編組デバイスの支持要素及び伝動要素の背面図である。
【図４】（００１６）図４Ａ〜Ｃは、本発明の１つ又は複数の実施形態による回転式編組デバイスのスピンドル組立体の断面図であり、図４Ｂ〜Ｃは、図４Ａに示すスピンドル組立体全体の周縁に沿ったトラック組立体の拡大図である。
【図５】（００１７）前方キャリヤ及び後方キャリヤのほとんどを除いた、本発明の１つ又は複数の実施形態による回転式編組デバイスの正面図である。
【図６】（００１８）本発明の１つ又は複数の実施形態によるトロリの斜視図である。
【図７】（００１９）本発明の１つ又は複数の実施形態による後方キャリヤ組立体及びアクチュエータアーム機構の斜視図である。
【図８Ａ】（００２０）本発明の１つ又は複数の実施形態による駆動組立体の分解斜視図である。
【図８Ｂ】（００２１）本発明の１つ又は複数の実施形態による駆動組立体の斜視図である。
【図９Ａ】（００２２）本発明の１つ又は複数の実施形態による作動アーム組立体の分解斜視図である。
【図９Ｂ】（００２３）本発明の１つ又は複数の実施形態による作動アーム組立体の、アームピボットがない場合（図９Ｂ）の斜視図である。
【図９Ｃ】本発明の１つ又は複数の実施形態による作動アーム組立体の、アームピボットがある場合（図９Ｃ）の斜視図である。
【図１０Ａ】（００２４）本発明の１つ又は複数の実施形態によるカムピボット組立体の分解斜視図である。
【図１０Ｂ】（００２５）本発明の１つ又は複数の実施形態によるカムピボット組立体の斜視図である。
【図１１Ａ】（００２６）本発明の１つ又は複数の実施形態による搬送アーム組立体の分解斜視図である。
【図１１Ｂ】（００２７）本発明の１つ又は複数の実施形態による搬送アーム組立体の斜視図である。
【図１２Ａ】（００２８）本発明の１つ又は複数の実施形態による後方ピボット組立体の分解斜視図である。
【図１２Ｂ】（００２９）本発明の１つ又は複数の実施形態による後方ピボット組立体の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
（００３０）  １つ又は複数の態様において、本発明は、ケーブル、ホース、マンドレル又は他の同様の品目のまわりにワイヤを編組することが可能な回転式編組機を対象にしており、回転式編組機は、改善されたアクチュエータアーム機構、トラック設計、及び従来利用可能な回転式編組システムより単純且つ高速である駆動機構を有する。様々な実施形態において、本発明の回転式編組機は、鋼線、ばね鋼、硬質ステンレス鋼、軟質ステンレス鋼、純銅（ｐｌａｉｎ  ｃｏｐｐｅｒ）、錫めっきをした銅、金めっきをした銅、アルミニウム、ニッケル、モネル若しくは銅合金などの先の尖った且つ／又は鋭い（ｓｈａｒｐ  ａｎｄ／ｏｒ  ａｂｒａｓｉｖｅ）材料から製造されたストランドを編組するのに特に適しているが、繊維を編組するために使用することもできる。
【００１５】
（００３１）  概要として、本発明のそうしたものを含む回転式編組システムは、それぞれが編組されるワイヤ又は他の材料を保持するボビンを含む２組のキャリヤを含み、キャリヤは、ケーブル、ホース、マンドレル又は他の同様の品目のまわりに所望のブレードを形成するように反対方向に駆動される。後方の組のキャリヤは、外側トラックを有する円形面の外周のまわりに取り付けられ、外側トラックの上に、前方の組のキャリヤが載る。後方キャリヤのそれぞれと対になったのが、改善されたアクチュエータアーム機構であり、後方の組のキャリヤからのワイヤストランドを、前方の組のキャリヤから来るワイヤストランドのまわりで動かし、全体的に２組のキャリヤの回転軸に沿って前方の組のキャリヤの前部に位置するブレードポイント（ｂｒａｉｄ  ｐｏｉｎｔ）でブレードが形成される。
【００１６】
（００３２）  次に図１及び２を参照すると、回転式編組機が示され、全体として数字１０で表されている。回転式編組機１０は、プレート１４を支持するように構成された金属フレーム１２、内部リングギヤ１６及び外部リングギヤ１８を含む。モータ２０が、プレート１４及び外部リングギヤ１８を第１の方向に２つの異なる速度で駆動するように構成される。モータ２０が制御プレート１４及び外部リングギヤ１８を同じ方向に異なる速度で駆動する機構は、特に限定されず、ベルト、プーリ、チェーン、機械的な伝動装置、ギヤ及び／又はギヤラックを含むことができる。
【００１７】
（００３３）  回転式編組機１０のための代表的な駆動機構を図２、３及び４Ａに示す。図２及び３に最も適切に示される実施形態において、モータ２０は、第１のベルト２４によって副軸２１上に位置する第１のプーリ２６に接続された駆動プーリ２２を駆動する。副軸２１が回転すると、副軸２１上の第２のプーリ２３が、第３のプーリ２８まで延びるベルト２７によって中間軸２５を駆動する。中間軸２５は、第４のプーリ２９及びベルト３０によって外側軸のプーリ３１に接続され、中空の外側軸３４を駆動し、外側軸３４はプレート１４に接続され、プレート１４を駆動する。中間軸２５は、同様に第５のプーリ３５及びベルト３７によって内側軸のプーリ３９に接続され、中空の内側軸３２を駆動する。中空の内側軸３２は、中空の外側軸３４を貫通し、外部リングギヤ１８を駆動する。中空の内側軸３２は、中央開口部３３をさらに含む。これらの実施形態において、中空の外側軸３４に接続された外側軸のプーリ３１は、中空の内側軸３２に取り付けられた又は固定された内側軸のプーリ３９より大きい直径を有する。
【００１８】
（００３４）  この構成では、モータ２０による駆動プーリ２２の回転によって、制御プレート１４及び外部リングギヤ１８が同じ方向に異なる速度で回転することが当業者には理解されるであろう。同様に、これら実施形態では、制御プレート１４と外部リングギヤ１８の間の回転速度の違いが、第４のプーリ２９、第５のプーリ３５、外側軸のプーリ３１及び内側軸のプーリ３９の相対的な直径に依存することを理解すべきである。こうした編組するために必要とされる制御プレート１４と外部リングギヤ１８の相対速度はよく知られており、当業者は、編組するために必要とされる制御プレート１４と外部リングギヤ１８の間の必要な比又は回転速度をもたらすために必要な直径を有する第４のプーリ２９、第５のプーリ３５、外側軸のプーリ３１及び内側軸のプーリ３９を選択することが可能であろう。
【００１９】
（００３５）  図４Ａ及び５で理解されるように、制御プレート１４は略円形であり、後面３６、前面３８、外側縁面４０、厚さ４２及び中心点４３を有する。制御プレート１４の厚さ４２は、制御プレート１４が編組工程中の曲げ又は変形を防止するのに十分な厚さであれば、特に限定されない。制御プレート１４は一連の溝４４を有し、溝４４は、外側縁面４０から半径方向内側へ、制御プレート１４の中心点４３に向かって延び、制御プレート１４の周縁部のまわりに一定の間隔で配置される。以下に記載するように、溝４４の長さは、回転式編組機１０の大きさ及び動作に依存し、溝４４が編組を可能にするのに十分な長さであれば、特に限定されない。いくつかの実施形態において、溝４４は約５インチ（１２．７ｃｍ）〜約１５インチ（３８．１ｃｍ）の長さである。
【００２０】
（００３６）  プレート１４が、少なくともそれが有する加工用の後方キャリヤと同数の溝４４を有することが予測される。本発明の１つ又は複数の実施形態において、プレート１４は、約４〜約１００の溝を有することができる。本発明の１つ又は複数の実施形態において、プレート１４は、約４〜約８０の溝を有することができる。本発明の１つ又は複数の実施形態において、プレート１４は、４〜６０の溝を有することができる。本発明の１つ又は複数の実施形態において、プレート１４は、４〜２０の溝を有することができる。本発明の１つ又は複数の実施形態において、プレート１４は、１０〜１００の溝を有することができる。本発明の１つ又は複数の実施形態において、プレート１４は、３０〜１００の溝を有することができる。本発明の１つ又は複数の実施形態において、プレート１４は、５０〜１００の溝を有することができる。本発明の１つ又は複数の実施形態において、プレート１４は、７０〜１００の溝を有することができる。本発明の１つ又は複数の実施形態において、プレート１４は、約２４の溝を有することができる。本発明の１つ又は複数の実施形態において、プレート１４は、約３６の溝を有することができる。各溝４４の内側端部に隣接して、且つ内側端部と一列に、溝ローラ４５が存在する。
【００２１】
（００３７）  図４Ａ〜Ｃ及び５で理解されるように、制御プレート１４の外周のまわりの前面３８には、溝４４の間に、半径方向外側に面する上側トラック４７、半径方向内側に面する下側トラック４９、及び前面６１を有する前方キャリッジトラック４６を全体的に形成する複数のトラック部分４１が取り付けられる。トラック部分４１は、限定されないが、ねじ及び／又はボルトを含む、そうした目的のために当技術分野で知られている任意の従来型の手段によって制御プレート１４に固定することができる。前方キャリッジトラック４６の上側トラック４７は、内壁４８及びトラック底部５０を有し、それらは湾曲したプレート５６と共に上側トラックの深さ５２及び上側トラックの幅５４を形成する。
【００２２】
（００３８）  下側トラック４９は、トラック部分４１から半径方向内側へ中心点４３に面し、内壁５１、及び制御プレート１４の周縁部のまわりをトラック部分４１の下面に沿って延びる下側トラック底部５３を有する。下側トラック４９は、内壁５１、下側トラック底部５３及び湾曲したプレート５６によって画定される深さ５５及び幅５７を有する。この事例である必要はなく、他の実施形態も可能であるが、下側トラック４９の下側トラック内壁５１と下側トラック底部５３のみがトラック部分４１によって形成されるように、下側トラック４９を形成することが好ましい。いくつかの実施形態では、上側トラック４７と下側トラック４９の長さ及び幅を同じにすることができる。
【００２３】
（００３９）  これらの実施形態において、曲線形状のプレート５６は、外側縁面４０に沿って溝４４の間で、トラック部分４１の前面６１に取り外し可能に固定される。これらの曲線形状のプレート５６は、半径方向外側に上側トラック底部５０を超えて延びる上側部分６７、及び半径方向内側に下側トラック底部５３を超えて延びる下側部分６９を有し、それによって、上側トラック４７に対する外壁５８及び下側トラック４９に対する外壁５９を形成する。曲線形状のプレートは、実質的に平行な弓形の上側縁部７１及び弓形の下側縁部７３をさらに含む。いくつかの実施形態において、弓形の上側縁部７１及び弓形の下側縁部７３は、制御プレート１４の外周に対して実質的に平行である。曲線形状のプレート５６は、限定されないが、ねじ及び／又はボルトを含む、そうした目的のために当技術分野で知られている任意の手段を用いて、トラック部分４１の前面６１に取り外し可能に固定することができる。いくつかの実施形態において、曲線形状のプレート５６は、前面６１の２つ以上のねじ付き開口部に受け入れられるボルト７５を用いて、トラック部分４１の前面６１に取り外し可能に固定される。さらに、曲線形状のプレート５６は、前方キャリヤ６２を前方キャリヤトラック４６に取り付け可能にするために取り外すこと、又はメンテナンスのために取り外すことができる。
【００２４】
（００４０）  １組の後方キャリヤ６０が、制御プレート１４の周縁のまわりに一定の間隔で後面３６に固定される。少なくとも意図されるブレードを形成するのに十分な後方キャリヤ６０が存在しなければならないこと、及び使用される後方キャリヤ６０のすべてが制御プレート１４の周縁のまわりに納まらなければならないことを除き、後方キャリヤ６０の数に特に制限はない。いくつかの実施形態では、約４〜約１００の後方キャリヤ６０が存在する。いくつかの実施形態では、約４〜約６０の後方キャリヤ６０が存在する。いくつかの実施形態では、約４〜約２０の後方キャリヤ６０が存在する。いくつかの実施形態では、約１０〜約５０の後方キャリヤ６０が存在する。いくつかの実施形態では、約１２の後方キャリヤ６０が存在する。いくつかの実施形態では、約２４の後方キャリヤ６０が存在する。いくつかの実施形態では、約３６の後方キャリヤ６０が存在する。
【００２５】
（００４１）  回転式編組機と共に使用するために当技術分野で知られている任意の従来型のボビンキャリヤを、後方キャリヤ６０として働くように構成することができる。後方キャリヤ６０はそれぞれ、編組される適切な材料を巻いたボビン７９、及び後方キャリヤ６０を出るワイヤ又は他の材料に対する張力を調整するためのテンション機構４８を含む。テンション機構４８は特に限定されず、本発明の趣旨から逸脱することなく、任意の適切な引張機構を用いることができる。本発明の様々な実施形態の回転式編組機を用いて編組するのに適した材料には、限定されないが、鋼線、ばね鋼、硬質ステンレス鋼、軟質ステンレス鋼、純銅、錫めっきをした銅、金めっきをした銅、アルミニウム、ニッケル、モネル、銅合金、又は限定されないが、綿、ポリエステル、ナイロン及び／若しくはレーヨンを含めた様々な繊維を含むストランドが含まれる。当業者には明らかになるように、一般に後方キャリヤ６０、並びに特にボビン７９及びテンション機構４８は、編組される特定の材料に適していなければならず、特に鋼線、ばね鋼、硬質ステンレス鋼、軟質ステンレス鋼、純銅、錫めっきをした銅、金めっきをした銅、アルミニウム、ニッケル、モネル、銅合金、及び／又は他の先の尖った若しくは鋭い材料から製造されたストランドを編組するときには、これらの材料と共に用いるように構成された後方キャリヤ６０を使用すべきである。当業者は、過度の実験を行わずに、後方キャリヤ６０を使用するためにキャリヤを選択することが可能であろう。
【００２６】
（００４２）対応する組の前方キャリヤ６２が、制御プレート１４の周縁のまわりに一定の間隔で前方キャリヤトラック４６に沿って延びるトロリ８３に取り付けられる。当業者には理解されるように、後方キャリヤ６０と同数の前方キャリヤ６２が存在する。いくつかの実施形態では、前方キャリヤトラック４６に沿って延びるトロリ８３に取り付けられた約４〜約１００の前方キャリヤ６２が存在する。いくつかの実施形態では、前方キャリヤトラック４６に沿って延びるトロリ８３に取り付けられた約６〜約６０の前方キャリヤ６２が存在する。いくつかの実施形態では、前方キャリヤトラック４６に沿って延びるトロリ８３に取り付けられた約１０〜約４０の前方キャリヤ６２が存在する。
【００２７】
（００４３）  後方キャリヤ６０と同様に、回転式編組機と共に使用するために当技術分野で知られている任意の従来型のボビンキャリヤを、前方キャリヤ６２として働くように構成することができる。前方キャリヤ６２はそれぞれ、編組される適切な材料を巻いたボビン８１、及びキャリヤ６２を出るワイヤ又は他の材料に対する張力を調整するためのテンション機構４８を含む。やはりテンション機構４８は特に限定されず、本発明の趣旨から逸脱することなく、任意の適切な引張機構を用いることができる。本発明の様々な実施形態の回転式編組機を用いて編組するのに適した材料には、限定されないが、鋼線、ばね鋼、硬質ステンレス鋼、軟質ステンレス鋼、純銅、錫めっきをした銅、金めっきをした銅、アルミニウム、ニッケル、モネル、銅合金、又は限定されないが、綿、ポリエステル、ナイロン及び／又はレーヨンを含めた様々な繊維を含むストランドが含まれる。後方キャリヤ６０と同様に、一般に前方キャリヤ６２、並びに特にボビン８１及びテンション機構４８は、編組される特定の材料に適していなければならず、特に鋼線、ばね鋼、硬質ステンレス鋼、軟質ステンレス鋼、純銅、錫めっきをした銅、金めっきをした銅、アルミニウム、ニッケル、モネル、銅合金、及び／又は他の先の尖った若しくは鋭い材料から製造されたストランドを編組するときには、これらの材料と共に用いるように構成された前方キャリヤ６２を使用すべきである。当業者は、過度の実験を行わずに、前方キャリヤ６２を使用するためにキャリヤを選択することが可能であろう。
【００２８】
（００４４）  図６で理解されるように、トロリ８３は、上側トラック４７の中に嵌まるように大きさを定められた複数の上側ローラ６４、下側トラック４９の中に嵌まるように大きさを定められた複数の下側ローラ６５、上側ローラ６４及び下側ローラ６５に固定された取り付け用プラットフォーム８５、並びに図６に示すように下側ローラ６５の下でトロリ８３のそれぞれに固定されたラック８７を備える。特に限定されないが、いくつかの実施形態において、各トロリ８３は、２〜１０の上側ローラ６４及び２〜１０の下側ローラ６５を有する。いくつかの実施形態において、各トロリ８３は、４つの上側ローラ６４及び３つの下側ローラ６５を有する。上側ローラ６４及び下側ローラ６５は、上側ローラ６４及び下側ローラ６５が自由に回転するように、任意の適切な手段によって取り付け用プラットフォーム８５に固定することができる。上側ローラ６４を取り付け用プラットフォーム８５に固定するための適切な方法は、限定されないが、ねじ、ボルト、リベット及び／又は止め輪を含むことができる。いくつかの実施形態において、上側ローラ６４は、スタッド又はボルト９３によって取り付け用プラットフォーム８５に固定される。同様に、当技術分野で知られている任意の適切な手段によって、ラック８７を下側ローラ６５の下でトロリ８３のそれぞれに固定することができる。いくつかの実施形態において、ラック８７は、ねじ付き端部を有する細長いスタッド又はボルトによって下側ローラ６５の下でトロリ８３に固定することができ、スタッド又はボルトは、取り付け用プラットフォーム８５及び下側ローラ６５を通って延び、ラック８７の頂面のねじ付き開口部（図示せず）に受け入れられる。
【００２９】
（００４５）  図１及び５で理解されるように、制御プレート１４の周縁のまわりの前面３８に、複数のプラネタリギヤ６８が取り付けられる。プラネタリギヤ６８は、トロリ８３が前方トラック４６のまわりを動くとき、半径方向内側で外部リングギヤ１８と、半径方向外側でラック８７とかみ合うように構成される。いくつかの実施形態において、プラネタリギヤ６８は、制御プレート１４の開口部内のベアリング（図示せず）の組の中に存在するポスト８９のまわりを回転する。
【００３０】
（００４６）  いくつかの実施形態では、プレート１４の周縁のまわりに前方キャリヤトラック４６に沿って一定の間隔で配置された１組の１２の前方キャリヤ６２が存在する。これまでに述べたように、本発明の回転式編組機は、後方キャリヤ６０と同数の前方キャリヤ６２を有する。
【００３１】
（００４７）  後方キャリヤ６０のそれぞれ１つに隣接するプレート１４の後面３６に、新規であり改善されたアクチュエータアーム機構７０が固定される。本発明の１つ又は複数の実施形態による改善されたアクチュエータアーム機構を、図７〜１２に示す。図７に示すアクチュエータアーム機構７０はハウジング７２を含み、ハウジング７２は、ボルト７４によってプレート１４に固定され、駆動組立体７６を収容する。図７に示す実施形態では、ハウジング７２はボルト７４によってプレート１４に取り外し可能に固定されるが、本発明はそれに限定されず、本発明の趣旨から逸脱することなく、当技術分野で知られている任意の適切な手段によって、ハウジング７２をプレート１４に固定することができる。
【００３２】
（００４８）  本発明の１つ又は複数の実施形態による駆動組立体７６を、図８Ａ〜Ｂに示す。駆動組立体７６は、クランク８０に動作可能に接続されるプラネタリギヤ７８を含む。アクチュエータアームのハウジング７２は、駆動組立体７６のプラネタリギヤ７８が、これまでに述べたように固定された内部リングギヤ１６の中に位置し、内部リングギヤ１６の歯とかみ合うように、プレート１４の後面３６に固定される。プラネタリギヤ７８は、そうした目的のために当技術分野で知られている任意の手段によってクランク８０に動作可能に接続することができるが、任意のそうした機構は、プラネタリギヤ７８のクランク８０に対する回転運動を妨げるものとし、逆もまた同様である。
【００３３】
（００４９）  図８Ａで理解されるように、クランク８０は、外側ポスト８２、外側プレート８４、内側ポスト８６、内側プレート８８及びオフセットポスト９０を含む。外側ポスト８２は、外側プレート８４の外面９２から外側へ（すなわち、プレート１４から離れるように）延び、アクチュエータアームのハウジング７２内の開口部９４によって受けられる。内側ポスト８６は、内側プレート８８の内面９６から内側へ（すなわち、プレート１４に向かって）、プラネタリギヤ７８内の開口部９８及びクランクブシュ１００を通って延び、プレート１４内の開口部（図示せず）の中に嵌められたベアリング（図示せず）によって受けられる。図８Ａに示す実施形態では、内側ポスト８６は、正方形の断面領域を有する上側部分１０６、及び円形の断面領域を有する下側部分１０８を有する。これらの実施形態において、プラネタリギヤ７８の開口部９８は、内側ポスト８６の上側部分１０６とかみ合うように構成された対応する正方形の形状を有し、プラネタリギヤ７８とクランク８０の内側ポスト８６との間の回転運動を妨げる。しかしながら、図８Ａに示す実施形態では、内側ポスト８６の上側部分１０６の断面形状とプラネタリギヤ７８の開口部９８の形状は、どちらも正方形であるが、本発明はそれに限定されないことを理解すべきである。内側ポスト８６の上側部分１０６とプラネタリギヤ７８の開口部９８は、組み合ってプラネタリギヤ７８とクランク８０の内側ポスト８６との間の回転運動を妨げる任意の形状を有することができる。内側ポスト８６の下側部分１０８は、プレート１４の開口部内のベアリングの組（図示せず）とかみ合うように構成される。
【００３４】
（００５０）  理解すべきように、内側ポスト８６及び外側ポスト８２は、クランク８０がそのまわりを回転する共通の軸を有する。オフセットポスト９０は、外側プレート８４の内面１１０と内側プレート８８の外面１１２との間に延び、クランク８０が回転すると略円形の経路を移動する。
【００３５】
（００５１）  いくつかの実施形態において、クランク８０は、２つの部分として構成することができる。これらの実施形態では、クランク８０は、外側ポスト８２、外側プレート８４及びオフセットポスト９０を含む上側部分１１４、並びに内側ポスト８６及び内側プレート８８を含む下側部分１１６を備えることができる。その場合、クランク８０の上側部分１１４と下側部分１１６は、ねじ、ワッシャ及びロックワッシャの使用を含む任意の従来型の手段によって連結することができる。さらに、これらの実施形態では、クランク８０の上側部分１１４と下側部分１１６の間の回転運動が起こらないように注意しなければならない。クランク８０の上側部分１１４と下側部分１１６の間の回転運動が起こらないようにするために使用する機構は、特に限定されず、そうした目的のために当技術分野で知られている任意の適切な機構を用いることができる。
【００３６】
（００５２）  次に図９Ａ〜Ｃを参照すると、オフセットポスト９０は、アームピボット端部１３２内の円筒形の開口部１３０を貫通し、それによってクランク８０を作動アーム組立体１３４に接続する。図９Ａ〜Ｃは、本発明の１つ又は複数の実施形態によるアクチュエータアーム組立体１３４を示している。アクチュエータアーム組立体１３４は、クランク８０とカムピボット組立体１３６の間に曲げられる略直線のリンク機構を形成し、調節可能な長さを有する。これらの実施形態において、アクチュエータアーム組立体１３４は、アームピボット端部１３２、アームピボット１３８、長い作動アーム１４０、短い作動アーム１４２及び作動アームアジャスタ１４４を含む。これまでに述べたように、一端において、アームピボット端部１３０は、クランク８０のオフセットポスト９０が貫通する円筒形の開口部１３２を含む。いくつかの実施形態において、円筒形の開口部１３０は、１つ又は複数のスラストワッシャによって適所に保持することができるニードルベアリングを含むことも可能であるが、当技術分野で知られている任意の適切なベアリング装置を用いて、クランク８０が回るときのオフセットポスト９０とアームピボット端部１３２の間の摩擦を低減することができる。いくつかの実施形態において、ニードルベアリング１４８は、グリースフィッティングによって潤滑することができる。
【００３７】
（００５３）  アームピボット端部１３２は、長い作動アーム１４０を受けるように構成された叉状端部１５２をさらに含む。叉状端部１５２は、上側突起１５４、下側突起１５６、溝１５８及び整列した開口部１６０、１６２を含む。図９Ａで理解されるように、上側突起１５４、下側突起１５６、溝１５８及び整列した開口部１６０、１６２は、円筒形の開口部１３０内のオフセットポスト９０の回転軸に垂直な軸に沿って向きを定められる。長い作動アーム１４０は、上側突起１５４と下側突起１５６の間の溝１５８の中に嵌まるように大きさを定められた第１の端部１６４を有し、アームピボット端部１３２の上側突起１５４及び下側突起１５６内の整列した開口部１６０、１６２と整列するように構成された開口部１６６を含む。図９Ａの実施形態に示すように、長い作動アーム１４０内の開口部１６６は、ベアリング１６８を取り付け、グリースフィッティングによって潤滑することができる。やはり、当技術分野で知られている任意の適切なベアリング装置を用いて、アームピボット端部１３２と長い作動アーム１４０の間の摩擦を低減することが可能であることを理解すべきである。図９Ａに示す実施形態では、アームピボット端部１３２は、整列した開口部１６０、１６２を通して挿入されたピボットピン１７４によって長い作動アーム１４０に連結され、ワッシャ１７６及び保持リング（ｒｅｔａｉｎｉｎｇ  ｒｉｎｇ）１７８によって連結される。しかしながら、それだけに限らないが、コッタピン、ナット又は止め輪を含む、そうした目的のために当技術分野で知られている任意の手段によってピボットピン１７４を適所に保持することが可能であることを理解すべきである。
【００３８】
（００５４）  長い作動アーム１４０の第２の端部１８０は、長い作動アーム１４０の長手方向の軸に沿って、長い作動アーム１４０の端面１８４から長い作動アーム１４０の第１の端部１６４に向かって延びるねじ付きの内部開口部１８２を有する。ねじ付きの内部開口部１８２は、作動アームアジャスタ１４４の第１のねじ付き部分１８６を受けるように構成される。
【００３９】
（００５５）  再び図９Ａを参照すると、アクチュエータアーム組立体１３４は、第１の端部１８８を有する短い作動アーム１４２を含み、第１の端部１８８は、短い作動アーム１４２の軸に沿って、短い作動アーム１４２の端面１９２から短い作動アーム１４２の第２の端部１９４に向かって延びるねじ付きの内部開口部１９０を含む。ねじ付きの内部開口部１９０は、作動アームアジャスタ１４４の第２のねじ付き部分１９６を受けるように構成される。短い作動アーム１４２の第２の端部１９４は、アームピボット１３８の叉状端部２００内の溝１９８の中に嵌まり、溝１９８によって受けられるように構成され、また開口部２０２を有する。図９Ａの実施形態に示すように、短い作動アーム１４２内の開口部２００は、ベアリング２０４を取り付け、グリースフィッティングによって潤滑することができる。やはり、当技術分野で知られている任意の適切なベアリング装置を用いて、アームピボット１３８と短い作動アーム１４２の間の摩擦を低減することが可能であることを理解すべきである。いくつかの実施形態において、短い作動アーム１４２は、図９Ａ〜Ｃに示すように、開口部２０２の軸を、アームピボット端部１３２に対する長い作動アーム１４０の回転軸から９０度回転させるように向きを定められる。
【００４０】
（００５６）  これまでに述べたように、アームピボット１３８は、第１の突起２１０、第２の突起２１２、整列した孔２１４、２１６及び溝１９８を有する叉状端部２００、並びに開口部２２０を含む第２の端部２１８を含む。図９Ａに示す実施形態では、アームピボット１３８は、整列した開口部２１４、２１６を通して挿入されたピボットピン２２２によって短い作動アーム１４２に連結され、ワッシャ２２４及び保持リング２２６によって締結される。しかしながら、それだけに限らないが、コッタピン、ナット、スナップリング、ナット又は他の同様の留め具を含む、そうした目的のために当技術分野で知られている任意の手段によってピボットピン２２２を適所に保持することが可能であることを理解すべきである。図９Ａの実施形態に示すように、ピボットアーム１３８内の開口部２２０は、ベアリング２２８を取り付け、グリースフィッティングによって潤滑することができる。やはり、当技術分野で知られている任意の適切なベアリング装置を用いることが可能であることを理解すべきである。
【００４１】
（００５７）  作動アームアジャスタ１４４は、前述の長い作動アーム１４０及び短い作動アーム１４２に接続され、アクチュエータアーム組立体１３４の長さを変えるために用いることができる。本発明の１つ又は複数の実施形態による作動アームアジャスタ１４４が、図９Ａ〜Ｃに示され、作動アームアジャスタ１４４は、中央のナット２３２、第１のねじ付き部分１８６、第２のねじ付き部分１９６、第１の保持ナット２３１及び第２の保持ナット２３３を含む。図９Ａ〜Ｃでは、中央のナット２３２は六角形の外形を有しているが、本発明はそれに限定されず、中央のナット２３２は、作動アームアジャスタ１４４を回せるようにツールと連係することが可能な任意の構成を有することができる。
【００４２】
（００５８）  第１のねじ付き部分１８６のねじ山（したがって、長い作動アーム１４０のねじ付きの内部開口部１８２のねじ山）、及び第２のねじ付き部分１９６のねじ山（したがって、短い作動アーム１４２のねじ付きの内部開口部１９０のねじ山）は、反対方向に延びる。結果として、中央のナット１３２を一方の方向に回した場合、第１のねじ付き部分１８６は、長い作動アーム４０のねじ付きの内部開口部１８２のさらに内側へ移動し、同時に第２のねじ付き部分１９６は、短い作動アーム１４２のねじ付きの内部開口部１９０のさらに内側へ移動し、それによって長いアクチュエータアームと短いアクチュエータアームを互いに引き寄せ、アクチュエータアーム組立体１３４の長さを縮める。しかしながら、中央のナット１３２を反対の方向に回した場合、第１のねじ付き部分１８６は、長い作動アーム１４０のねじ付きの内部開口部１８２のさらに外側へ移動し、同時に第２のねじ付き部分１９６は、短い作動アーム１４２のねじ付きの内部開口部１９０のさらに外側へ移動し、それによって長いアクチュエータアームと短いアクチュエータアームを押し離し、アクチュエータアーム組立体１３４の長さを伸ばす。第１の保持ナット２３１及び第２の保持ナット２３３は、所望の長さのアクチュエータアーム組立体１３４を固定するように締結することができる。
【００４３】
（００５９）  図７及び図９Ａ〜Ｃに示す実施形態では、作動アームアジャスタ１４４を動かしてアクチュエータアームのハウジング７２から離し、機械の縁部に近づけることによって作動アームアジャスタ１４４により簡単に接触できるようにするために、アクチュエータアームのアームピボット端部１３２に接続される部分（長いアクチュエータアーム１４０）は、アクチュエータアームのアームピボット１３８に接続される部分（短いアクチュエータアーム１４２）より長くなっている。この配置は好ましいが、本発明はそれに限定されず、他の実施形態も可能である。
【００４４】
（００６０）  次に図１０Ａ〜Ｂを参照すると、アクチュエータアーム組立体１３４は、カムピボット組立体１３６に接続される。図１０Ａ〜Ｂで理解されるように、カムピボット組立体１３６は、隔離支柱のスタッド２３６を有するピボット隔離支柱２３４、及びカムピボット２４０を含み、ピボット隔離支柱２３４の底部内の対応するねじ付き開口部（図示せず）が受けるボルト２３８によって、アクチュエータアームのハウジング７２に留められる。ピボット隔離支柱２３４は、それだけに限らないが、ボルト、ねじ、リベット、溶接又はそれらの組み合わせを含む当技術分野で知られている任意の適切な手段によって、アクチュエータアーム機構のハウジング７２に固定することができる。
【００４５】
（００６１）  本発明の１つ又は実施形態において、カムピボット２４０は、図１０Ａに示すようにピボット隔離支柱２３４に取り付けることができる。これらの実施形態において、ピボット隔離支柱２３４の頂面２４２は隔離支柱のスタッド２３６を含み、隔離支柱のスタッド２３６は、ピボット隔離支柱２３４の頂面２４２の中心から外へ延び、また隔離支柱のスタッド２３６の端部から奥へ隔離支柱のスタッド２３６の中に延びるねじ付き開口部２４４を含む。いくつかの実施形態において、ピボット隔離支柱２３４の頂面２４２は、一段高いリング２４６をさらに含むことができ、リング２４６は、隔離支柱のスタッド２３６と同心であるが、隔離支柱のスタッド２３６から分離されており、１つ又は複数のスラストワッシャ及びスラストベアリングを内部に配置することができる陥凹部を画定する。その場合、隔離支柱のスタッド２３６が、ベアリングを内部に配置することができるカムピボット２４０内の第１の開口部２５４を貫通し、ワッシャ２５８、及びねじ付き開口部２４４の中に受け入れられるボルト２６０によって連結されるように、カムピボット２４０がピボット隔離支柱２３４の上に据え付けられる。やはり、本発明はこのベアリング装置に限定されず、当技術分野で知られている任意の適切なベアリング装置を用いることが可能であることを理解すべきである。同様に、カムピボット２４０をピボット隔離支柱２３４に接続するための機構も特に限定されず、当技術分野で知られている他の適切な機構を含むことができる。これらの実施形態の一部では、グリースフィッティングによって潤滑を施すことができる。
【００４６】
（００６２）  カムピボット２４０は、（隔離支柱のスタッド２３６を受ける）第１の開口部２５４、（搬送アーム組立体２６８を受ける）第２の開口部２６６、及び（アームピボット１３８の開口部２２０によって受けられる）カムピボットピン２６４によって形成される及び／又はそれらのまわりに形成される３つの作動点を有し、図７及び図１０Ａ〜Ｂに示す略三角形の形状を有することができる。第１の開口部２５４、第２の開口部２６６及びカムピボットピン２６４は、三角形の配置に定められ、カムピボットピン２６４は、第１の開口部２５４及び第２の開口部２６６からオフセットされる。図７及び図１０Ａ〜Ｂに示す実施形態では、第１の開口部２５４及び第２の開口部２６６は、一般的に相互に、またアクチュエータアーム組立体１３４の長手方向の軸と整列し、カムピボットピン２６４は、第１の開口部２５４及び第２の開口部２６６より上に、全体としてそれらの間に配置される。いくつかの他の実施形態では、第１の開口部２５４及び第２の開口部２６６は、一般的に相互に、またアクチュエータアーム組立体１３４の長手方向の軸と整列し、カムピボットピン２６４は、第１の開口部２５４及び第２の開口部２６６より下に、全体としてそれらの間に配置される。カムピボットピン２６４が第１の開口部２５４及び第２の開口部２６６からオフセットされた状態で、第１の開口部２５４、第２の開口部２６６及びカムピボットピン２６４が三角形の配置に定められ、且つ編組する間、カムピボット２４０が妨げられずに隔離支柱のスタッド２３６のまわりを自由に回転できれば、カムピボット２４０の実際の形状は特に限定されない。
【００４７】
（００６３）  これまでに述べたように、また図７及び図１０Ａ〜Ｂの実施形態に示すように、カムピボット２４０は、３つの作動点を有する三角形のカムとして記述することができる。当業者は理解すべきように、第１の開口部２５４に位置し、カムピボット２４０がピボット隔離支柱２３４の隔離支柱のスタッド２３６のまわりを旋回する第１の作動点が、主要な旋回点である。第２の作動点は、第２の開口部２６６に位置する、又はそのまわりに位置する第２の旋回点によって形成され、これまでに述べたように、第２の開口部２６６は、搬送アーム組立体２６８を受け、それを移動させるものであり、全体として第１の開口部２５４と一列になっている。いくつかの実施形態において、第２の開口部２６６には、第２の開口部２６６の両側に設けられた２つのベアリング２８２が取り付けられ、第２の開口部２６６は、搬送アーム組立体２６８を保持し、搬送アーム組立体２６８の作動を助ける。やはり、本発明はこのベアリング装置に限定されず、当技術分野で知られている任意の適切なベアリング装置を用いることが可能であることを理解すべきである。第３の作動点は、最初の２つの開口部からオフセットされたカムピボットピン２６４に位置する、又はそのまわりに位置する第３の旋回点である。これまでに述べたように、アクチュエータアーム組立体１３４は、開口部２２０を貫通するカムピボットピン２６４に取り付けられ、この相互作用がカムを作動させる。
【００４８】
（００６４）  カムピボットピン２６４の形状は、略円筒形であり、少なくともアームピボット１３８の第２の端部２１８の厚さを収容するのに十分な長さである。図１０Ａに示す実施形態では、スラストワッシャ２７０及びスラストベアリング（図示せず）がカムピボットピン２６４に対して合わせられ、それらをカムピボットピン２６４を囲む陥凹部によって受けることができる。これらの実施形態では、次いで、カムピボットピン２４０がアームピボット１３８の開口部２２０を通して挿入され、ワッシャ２７６及びボルト２７８によって固定される。ボルト２７８は、カムピボットピン２６４内のねじ付きの内部開口部２８０の中に受け入れられる。理解されるように、アームピボット１３８は、カムピボット組立体１３６がアクチュエータアーム組立体１３４によって駆動されるとき、カムピボットピン２３６のまわりでのアームピボット１３８の回転運動を可能にするように、カムピボットピン２３６に連結される。
【００４９】
（００６５）  図１１Ａ〜Ｂで理解されるように、アクチュエータアーム機構７０は、搬送アーム組立体２６８及び後方ピボット組立体２８４をさらに含む。図１１Ｂに示す実施形態で理解されるように、搬送アーム組立体２６８は、回転スピンドル２８６及び搬送アーム２８８を備える。図１１Ａを参照すると、回転スピンドル２８６が、本体部分２９０、及びその端部にねじ山が付けられた取り付け用のポスト部分２９２を有することを理解することができる。回転スピンドル２８６の取り付け用のポスト部分２９２は、カムピボット２４０内の第２の開口部２６６を通して挿入され、ベアリングロックワッシャ２９６及びベアリングロックナット２９８によってカムピボット２４０に連結される。回転スピンドル２８６の本体部分２９０は、搬送アーム２８８を回転スピンドル２８６を通して挿入できるように構成された通路３００、及び回転スピンドル２８６の本体部分２９０の外側から通路３００へ延びる１つ又は複数のねじ付き開口部３０２を含む。回転スピンドル２８６の側面に側部ローラ３０４が取り付けられ、搬送アーム２８８の一端に端部ローラ３０６が取り付けられる。搬送アーム２８８の他端は、後方ピボット組立体２８４と連係する。搬送アーム２８８は、１つ又は複数の止めねじ３０８によって通路３００内に保持することができ、１つ又は複数の止めねじ３０８は、ねじ付き開口部３０２を通して挿入され、搬送アーム２８８に対して締結される。いくつかの実施形態において、搬送アーム２８８は、止めねじが搬送アーム２８８をより適切に適所に固定することができるように、一連の刻み目３１０を有することができる。
【００５０】
（００６６）  図１２Ａ〜Ｂで理解されるように、後方ピボット組立体２８４は、レバーアームピボット３１２及び回転式隔離支柱３１４を含む。図１２Ａ〜Ｂに示す実施形態では、レバーアームピボット３１２は、搬送アーム２８８をその間に受けるように大きさを定められた複数の小ローラ３１８を有する略平坦な頂部３１６、及びねじ付き端部３２２を有する下側ポスト部分３２０を有する。これらの実施形態において、回転式隔離支柱３１４は、２つ以上のねじ付き開口部（図示せず）、及びレバーアームピボット３１２の下側ポスト部分３２０を受けるように構成された中央の通路３２４を含む底面、並びにベアリング３２６を有する。レバーアームピボット３１２の下側ポスト部分３２０は、ベアリングロックワッシャ３２８及びベアリングロックナット３３０によって回転式隔離支柱３１４に連結することができる。図１２Ａに示すように、レバーアームピボット３１２の略平坦な頂部３１６の縁部に、大ローラ３３２が連結される。いくつかの実施形態において、回転式隔離支柱３１４は、回転式隔離支柱３１４の底面内の２つ以上のねじ付き開口部（図示せず）が受けるボルト３３４によって、アクチュエータアームのハウジング７２に取り付けることができる。
【００５１】
（００６７）  一般的な動作において、本発明の回転式編組機は以下のように機能することができる。これまでに述べたように、モータ２０が、制御プレート１４及び外部リングギヤ１８を第１の方向に２つの異なる速度で駆動する。１組の後方キャリヤ６０及びアクチュエータアーム機構７０が制御プレート１４に取り付けられ、制御プレート１４と共に第１の方向に回転する。１組の前方キャリヤ６２が、前方キャリヤトラック４６に沿って延びる１組のトロリ８３に取り付けられ、その結果、トロリ８３のラック８７がプラネタリギヤ６８とかみ合い、プラネタリギヤ６８は外部リングギヤ１８を囲み、外部リングギヤ１８によって駆動される。当業者には理解されるように、外部リングギヤ１８の第１の方向の回転によって、プラネタリギヤ６８がトロリ８３を駆動し、前方キャリヤ６２を、外部リングギヤ１８、制御プレート１４、後方キャリヤ６０及びアクチュエータアーム機構７０の方向に対して反対方向に、前方キャリヤトラック４６に沿って進める。効果的な編組を可能にするために、この伝動装置は、後方キャリヤ６０と前方キャリヤ６２の回転速度が同じになるように構成される。
【００５２】
（００６８）  ストランドがその上に編組されるケーブル、ホース又は他の基体が、所定の速度で、編組機１０の後方から中央の通路３３を通って編組ポイント（ｂｒａｉｄｉｎｇ  ｐｏｉｎｔ）（図示せず）まで送り込まれる。ケーブル、ホース又は他の基体は、当技術分野で知られている任意の適切な手段によって編組ポイントに送り込むことができる。いくつかの実施形態において、ケーブル、ホース又は他の基体は、従来型のキャタピラ式引き取り装置（ｃａｔｅｒｐｉｌｌａｒ  ｈａｕｌ  ｏｆｆ  ａｐｐａｒａｔｕｓ）によって編組ポイントに送り込むことができる。
【００５３】
（００６９）  前方キャリヤ６２の組が回転すると、編組されるストランドが、前方キャリヤ６２のボビン８１から繰り出され、テンション機構６６を通って編組ポイントに至る。同時に、ストランドは、後方キャリヤ６０のボビン７９から繰り出され、テンション機構４８を通ってアクチュエータアーム機構７０に至り、そこで大ローラ３３２、側部ローラ３０４及び端部ローラ３０６を通って移動した後、編組ポイントに達する。プレート１４が回転すると、駆動組立体７６のプラネタリギヤ７８が、固定された内部リングギヤ１６に沿って引かれ、プラネタリギヤ７８を回し、それによってクランク８０を回転させる。
【００５４】
（００７０）  これまでに述べたように、クランク８０は、カム１３６上のカムピボットピン２６４に接続される。それに応じて、クランク８０は、回転すると、ハウジング７２に取り付けられたピボット隔離支柱２３４の隔離支柱のスタッド２３６のまわりでカム１３６を回転させる。搬送アーム組立体２６８は、回転スピンドル２８６を通してカム１３６に取り付けられる。したがって、カム１３６の動きによって、搬送アーム２８８が後方ピボット組立体２８４のまわりで旋回し、端部ローラ３０６、したがってストランドを、第１の位置と第２の位置の間でプレート１４の外側縁面４０の上の弧に沿って動かす。ブレードを形成するために、搬送アーム２８８は、関連付けられた後方のストランドをプレート１４内の複数の溝４４の１つの中で第１の位置まで動かし、前方キャリヤの１つ又は複数、及びそれらの関連付けられたストランドが後方のストランドの上を通ることを可能にする。いくつかの実施形態において、搬送アーム２８８は、関連付けられた後方のストランドを引いて溝ローラ４５と接触させるが、後方のストランドが十分に溝４４の内部にあり、前方キャリヤ６２及びそれらの関連付けられたストランドが確実に後方のストランドの上を通ることができれば、この事例である必要はない。次いで、前方キャリヤ６２の１つ又は複数、及び関連付けられた前方のストランドが後方のストランドの下を通ることを可能にするように、搬送アームは、関連付けられた後方のストランドと共に、十分に前方にある第２の位置まで移動する。アクチュエータアーム機構７０のすべてについてこの工程が繰り返され、従来の形でブレードを形成する。
【００５５】
（００７１）  当業者には理解されるように、回転式編組機の編組速度は、主として編組機の様々な可動部間のタイミングに依存し、それによって制限される。とりわけ、前方の組のキャリヤの動きに対する搬送アームの動きのタイミングが特に重要であることが分かっている。これまでに述べたように、ブレードを形成するには、外側キャリヤから繰り出されるワイヤが、内側キャリヤの間、下及び上を通る必要がある。速度及びテンションが増大すると、キャリヤを妨げることなく、正確な時間に内側キャリヤの間、下及び上を通るようにストランドのタイミングを取る方法が必要である。速度が高まると、わずかなタイミングの問題によっても、ストランドが壊れる、又は機械が損傷を受ける可能性がある。これは、編組ポイントに向かう途中、ストランドが外側キャリヤと内側キャリヤの間から出るタイミングを遅らせること及び早めることによって達成される。このことに照らして、この１つ又は複数の実施形態による回転式編組機は、レバーアームのドエルタイミングを微調整するための機構を含む。
【００５６】
（００７２）  本明細書で使用するとき、用語「ドエル」又は「ドエルタイミング」は、反対に移動する内側キャリヤが通ることができるように、搬送アーム２６８がその行程経路の頂部及び底部で費やす時間の長さを指す。ほとんどの回転式編組機と同様に、本発明の様々な実施形態の回転式編組機は、後方キャリヤすべての回転位置を調節する巨視的なタイミングの調節機構を有し、同時に後方キャリヤのすべてを溝４４に対して動かしてタイミングを早める又は遅らせるために、ターンバックル（図示せず）を使用する。これまでに述べたように、本発明の様々な実施形態の回転式編組機は、各レバーアームモジュール７０に対して微視的にタイミングを取るドエル調節機構をさらに備える。この装置によって、各レバーアームモジュール７０のタイミングを個々に調節することが可能になり、個々のキャリヤにおける製造上のふぞろい若しくは他の差異の影響をなくす、又は少なくとも緩和することを助ける。このレベルのドエルタイミングに対する厳密な制御を提供することによって、本発明の回転式編組機は、壊れるストランドを減らすと共に、より高速に動くことが可能になる。
【００５７】
（００７３）  これまでに述べたように、各レバーアームモジュール７０のドエルタイミングは、アクチュエータアーム組立体１３４の長さを増減するように作動アームアジャスタ１４４の中央のナット１３２を回転させることによって微調整することができる。前述のように図１〜１２に示す実施形態では、アクチュエータアーム組立体１３４の長さを短くすると、アクチュエータアーム組立体１３４とカムピボット１３６の動的相互作用によって、ドエルタイムが長くなることが分かっている。反対に、前述のように、アクチュエータアーム組立体１３４の長さを長くすると、アクチュエータアーム組立体１３４とカムピボット１３６の動的相互作用によって、ドエルタイムが短くなることが分かっている。
【００５８】
（００７４）  さらに、前述のドエルタイミング調節機構の設計の簡易化によって、アクチュエータアーム機構の複雑さを著しく増すことなく、レバーアームのそれぞれに対するドエルタイミングの簡単な調節が可能になる。従来技術のシステムと比べると、本発明の様々な実施形態のアクチュエータアーム機構が全般的に単純であることによって、メンテナンス費用及びシステムの運転停止時間が低減されると考えられる。可動部の数の減少及び作動アーム機構に対するより直線的なリンク機構の使用によっても、様々な可動部における摩耗によって引き起こされる機構の調節不良を低減し、一貫してより高い編組速度を可能にする。
【００５９】
（００７５）  前述のことに照らすと、本発明が、いくつかの方法で構造的及び機能的に改善された回転式編組機を提供することによって、当技術分野を著しく進歩させることを理解すべきである。本明細書では本発明の特定の実施形態を詳しく開示したが、本明細書中の本発明に対する変形形態が当業者には簡単に理解されるため、本発明がそうした特定の実施形態に限定されず、またそれらによって限定されないことを理解すべきである。本発明の範囲は、以下の特許請求の範囲から理解されるものとする。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【国際調査報告】
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