(57)【要約】  エレベータ装置においては、エレベータ用ロープにより、かごが昇降路内に吊り下げられている。エレベータ用ロープは、ロープ本体と、ロープ本体の外周に被覆された樹脂製の外層被覆体とを有している。外層被覆体の表面には、製造時にロープ長さ方向に沿って実施された検査のその位置に対応する検査結果情報が所定のピッチで付されている。
2012004867.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロープ本体と、前記ロープ本体の外周に被覆された樹脂製の外層被覆体とを備えたエレベータ用ロープにおいて、
前記外層被覆体の表面には、製造時にロープ長さ方向に沿って実施された検査のその位置に対応する検査結果情報が所定のピッチで付されていることを特徴とするエレベータ用ロープ。
【請求項２】
前記外層被覆体の表面には、前記検査結果情報ととともに、ロープ長さ方向の位置情報が併記されていることを特徴とする請求項１記載のエレベータ用ロープ。
【請求項３】
前記ロープ本体には、その外周に撚り合わせられた複数本の子縄が含まれており、
前記検査結果情報を付すピッチは、前記子縄の撚りピッチの２ピッチ以内であることを特徴とする請求項１記載のエレベータ用ロープ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、樹脂製の外層被覆体により外周が被覆されているエレベータ用ロープに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来のエレベータ用ロープでは、殆どの場合、ロープの外観から異常や損傷を目視で確認できるため、実際に使用する前にある程度の検査を実施することが可能であった。これに対して、樹脂製の被覆体により外周が被覆されているエレベータ用ロープでは、被覆の厚さや内部の断線の有無を目視で確認することができなかった。【０００３】
また、従来の工事用繊維ロープでは、繊維ロープ本体の外周に合成樹脂被覆層が設けられており、この合成樹脂被覆層の表面に製作又は販売時期が所定ピッチ毎に印字されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実用新案登録第３０９２２３９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記のような従来の樹脂被覆タイプのエレベータ用ロープでは、製造時に被覆の厚さや内部の断線の有無の検査を行ったとしても、異常のある製品が万一誤って出荷された場合、異常のある箇所を目視で発見するのは困難であるため、保守点検時に全てのロープを全長に渡って検査したり、内部の断線を検出する断線検出装置を設置したりしないと、異常を検出することができなかった。また、被覆に製作時期を印字した場合でも、正常なロープの寿命を推定することはできるが、異常のある製品が万一誤って出荷された場合、やはり保守点検を実施したり断線検出装置を設置したりしないと異常を検出することができなかった。【０００６】
この発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、製造時の検査結果を出荷後にも部分毎に容易に目視確認することができるエレベータ用ロープを得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明に係るエレベータ用ロープは、ロープ本体と、ロープ本体の外周に被覆された樹脂製の外層被覆体とを備え、外層被覆体の表面には、製造時にロープ長さ方向に沿って実施された検査のその位置に対応する検査結果情報が所定のピッチで付されている。
【発明の効果】
【０００８】
この発明のエレベータ用ロープは、製造時にロープ長さ方向に沿って実施された検査のその位置に対応する検査結果情報が、外層被覆体の表面に所定のピッチで付されているので、製造時の検査結果を出荷後にも部分毎に容易に目視確認することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】この発明の実施の形態１によるエレベータ用ロープを示す側面図である。
【図２】図１のエレベータ用ロープの断面図である。
【図３】この発明の実施の形態２によるエレベータ用ロープを示す側面図である。
【図４】実施の形態１又は２のエレベータ用ロープが適用されるエレベータ装置の一例を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、この発明を実施するための形態について、図面を参照して説明する。
実施の形態１．
図１はこの発明の実施の形態１によるエレベータ用ロープを示す側面図、図２は図１のエレベータ用ロープの断面図である。図において、エレベータ用ロープの中心には、１本の鋼製の芯子縄１が配置されている。芯子縄１の外周には、樹脂製の芯子縄被覆体２が設けられている。芯子縄被覆体２の外周には、複数本（ここでは８本）の鋼製の芯ロープ子縄３が撚り合わせられている。
【００１１】
８本の芯ロープ子縄３からなる芯ロープ子縄集合体４及び芯子縄被覆体２の外周には、樹脂製の芯ロープ被覆体５が設けられている。芯ロープ６は、芯子縄１、芯子縄被覆体２、芯ロープ子縄３及び芯ロープ被覆体５により構成されている。
【００１２】
芯ロープ被覆体５の外周には、複数本（ここでは２０本）の鋼製の外層子縄７が撚り合わせられている。ロープ本体８は、芯ロープ６及び外層子縄７により構成されている。ロープ本体８の外周には、樹脂製の外層被覆体９が設けられている。外層子縄７と外層被覆体９とは、接着剤により接着されている。
【００１３】
芯子縄１、芯ロープ子縄３及び外層子縄７を含む全ての子縄は、製造時にダイスにより外周から圧縮（塑性加工）されており、それらの素線の断面形状が異形化されている。
【００１４】
芯子縄１及び芯ロープ子縄３は、中心素線の外周に２層の素線を束ねた３層構造である。また、芯子縄１及び芯ロープ子縄３の断面構造は、シール形である。さらに、芯子縄１及び芯ロープ子縄３の２層の素線の撚り長さは等しい。即ち、芯子縄１及び芯ロープ子縄３は、平行撚りで構成されている。外層子縄７は、中心素線の外周に１層の素線を束ねた２層構造である。
【００１５】
芯子縄被覆体２及び芯ロープ被覆体５の材料には、芯ロープ子縄３や外層子縄７からの圧力を保持することが必要であるため、例えばポリエチレン又はポリプロピレンなど、ある程度の硬さを有する樹脂が用いられている。また、芯子縄被覆体２及び芯ロープ被覆体５は、架橋剤を混入することにより架橋された樹脂により構成されている。
【００１６】
さらに、芯子縄被覆体２及び芯ロープ被覆体５は、エレベータ用ロープとしての柔軟性を高めるとともに、綱車により曲げられた際に発生するロスを低減するため、摩擦係数がある程度低い方が良い。
【００１７】
このように、芯子縄被覆体２及び芯ロープ被覆体５の材料としては、外層被覆体９の材料よりも硬く、かつ同一の金属材料に対する摩擦係数が低いものが好適である。さらに、芯子縄被覆体２及び芯ロープ被覆体５は、芯子縄１、芯ロープ子縄３及び外層子縄７との間に滑りが生じるため、耐摩耗性に優れていることが好適である。
【００１８】
外層被覆体９は、綱車との間のトラクション能力を確保する必要があるため、綱車に対する摩擦係数が０．２以上で十分な耐摩耗性を有する樹脂、例えばポリウレタンにより構成されている。また、外層子縄７は、架橋剤を混入することにより架橋された樹脂により構成されている。
【００１９】
芯子縄被覆体２及び芯ロープ被覆体５は、使用時に張力が作用した状態でも、図２に示すように、隣り合う芯ロープ子縄３間に入り込み、互いに接しているのが好適である。また、芯ロープ被覆体５及び外層被覆体９は、使用時に張力が作用した状態でも、図２に示すように、隣り合う外層子縄７間に入り込み、互いに接しているのが好適である。
【００２０】
外層被覆体９の表面には、製造時に実施された検査のその位置に対応する検査結果情報３１と、ロープ長さ方向の位置情報３２とが所定のピッチで付されている。検査結果情報３１及び位置情報３２は、例えばプリンタ又はレーザマーカ等を用いて外層被覆体９に印字されている。
【００２１】
製造時の検査は、製造工程内の外層被覆体９の被覆後、又は製造工程とは別の検査工程で実施される。また、製造時の検査は、ロープ長さ方向に沿って連続的又は所定の間隔毎に実施される。
【００２２】
検査の内容としては、例えば、レーザ式外径測定器によるロープ直径検査、超音波式センサ又は渦電流式センサによる被覆厚さ検査、及び漏洩磁気式ロープテスタによる断線検査が挙げられる。
【００２３】
各検査の結果は、ロット番号及び長さ方向の位置と関連付けて別途記録され、外層被覆体９には、全ての検査の総合的な判定結果が付される。即ち、全ての検査の結果が異常なしであれば「ＯＫ」、１つでも異常があれば「ＮＧ」と印字される。
【００２４】
また、一般に、エレベータ用ロープは、２０００ｍｍ〜６０００ｍの長さで製造された後、使用されるエレベータ装置に応じて必要な長さに切断される。検査結果情報３１が「ＮＧ」であった場合、エレベータ用ロープは、その部分を避けて切断され製品化される。また、異常が検出された検査項目や範囲によっては、エレベータ用ロープ全体の製品化が見送られることもある。
【００２５】
位置情報３２としては、製造時（切断前）の端部からの長さ、即ち製造長さが外層被覆体９に付される。図１の例では、０．１ｍ毎に製造長さが付されている。
【００２６】
また、検査結果情報３１及び位置情報３２は、外層被覆体９の周方向の同じ位置に付されている。即ち、検査結果情報３１及び位置情報３２は、エレベータ用ロープの軸線に平行な一直線上に付されている。
【００２７】
このようなエレベータ用ロープでは、外層被覆体９の表面に検査結果情報３１が所定のピッチで付されているので、製造時の検査結果を出荷後にも部分毎に容易に目視確認することができる。従って、出荷前は勿論のこと、製品が出荷された後であっても、引き渡し前の検査時やエレベータ装置の据付時に、エレベータ用ロープの外観から検査結果を再チェックすることが可能となる。このため、異常が検出された部分を含むエレベータ用ロープが、何等かの原因で誤って出荷された場合にも、そのエレベータ用ロープを容易に発見することができる。
【００２８】
また、検査結果情報３１に位置情報３２を併記したので、検査データと実物との照合が容易になる。さらに、使用中のエレベータ用ロープの保守点検時に、異常箇所や継続して要検査となる部分が発生した場合に、その位置がエレベータ用ロープの中のどこであるのかをすぐに数値として把握することができる。さらにまた、エレベータ用ロープを必要長さに切断する場合に、特別な測長器を別途用いる必要がなくなる。
【００２９】
また、かごが着床位置に停止したときに、例えば巻上機に設けた目印の位置にエレベータ用ロープのどの部分が位置しているかを予め記録しておくことにより、巻上機を手動操作して救出運転を実施する際に、かごを精度良く着床位置に移動させることができる。
【００３０】
さらに、検査結果情報３１及び位置情報３２を一直線上に付し、印字ピッチをある程度小さくすることにより、かご及び釣合おもりを吊り下げた際に、エレベータ用ロープの撚り具合を確認することができる。
【００３１】
ここで、印字ピッチは、撚りの確認のためにも、外層子縄７の撚りピッチの２ピッチ以内であることが望ましい。即ち、できるだけ短いピッチにした方が、印字が連続したラインのようになり、撚りの確認には好適である。しかし、印字の長さも考慮すると、１ピッチ以内は困難な場合が多い。逆に、３ピッチ以上になると、印字の捻れが、エレベータ用ロープの回転によるものか、撚りの入り又は戻しによるものかの判断が難しくなる。
【００３２】
通常、外層子縄７の撚りの１ピッチは、エレベータ用ロープの径の６．５場合程度である。例えば、エレベータ用ロープの径が１２ｍｍであれば、撚りの１ピッチは７０〜８０ｍｍ程度であり、撚りの２ピッチは１４０〜１６０ｍｍ程度となる。従って、図１に示した印字ピッチ１００ｍｍは、好適な範囲内であると言える。
【００３３】
また、外層被覆体９を有するエレベータ用ロープでは、外層被覆体９と駆動シーブとの間の摩擦係数が大きく、駆動シーブに対するエレベータ用ロープの滑りが生じにくい。このため、摩耗により検査結果情報３１及び位置情報３２が消失する可能性は低い。しかし、運転状態などにより使用時に印字が消えることが想定される場合には、レーザマーカ等を用いて、検査結果情報３１及び位置情報３２の印字深度を深くすることが好適である。
【００３４】
また、上記のようなエレベータ用ロープでは、芯子縄１を１本のみ用いたため、使用時に張力が作用し、芯ロープ子縄３から芯子縄１に荷重が加わった際に、変形しにくく、エレベータ用ロープ全体の断面形状を安定させることができ、かつ子縄を撚り合わせる工程を減らすことができ、製造を容易にすることができる。また、芯ロープ子縄３を、芯子縄１の外周に直接撚り合わせず、芯子縄被覆体２の外周に撚り合わせたため、芯ロープ６の断面形状を変形し難くすることができ、これによってもエレベータ用ロープ全体の断面形状を安定させることができる。
【００３５】
さらに、芯子縄１、芯ロープ子縄３及び外層子縄７を含む全ての子縄が他の子縄と直接接触しないため、子縄同士の接触による摩耗損傷を防止し、エレベータ用ロープの長寿命化を図ることができる。
【００３６】
さらにまた、外層被覆体９は、綱車との間でトラクションを発生させるために、外層子縄７に接着する必要があり、外層被覆体９を外層子縄７に接着する前には、外層子縄７の製造時などに付着した汚れや油分を十分に洗浄する必要がある。このとき、外層子縄７の構造が複雑であると、外層子縄７の内部まで十分に洗浄することができない。これに対して、実施の形態１では、芯子縄１及び芯ロープ子縄３を３層構造としつつ、外層子縄７を２層構造としたので、十分な強度を確保しつつ、外層子縄７を十分に、かつ容易に洗浄し、外層被覆体９を外層子縄７に強固に接着することができる。
【００３７】
また、芯子縄被覆体２及び芯ロープ被覆体５が、架橋された樹脂材料で構成されているので、高温環境での使用や、曲げが連続的に作用することによる温度上昇に対して、耐久性を高め、長寿命化を図ることができる。
【００３８】
さらに、外層被覆体９も架橋された樹脂材料で構成されているので、高温環境での使用や、曲げが連続的に作用することによる温度上昇に対して、耐久性を高め、長寿命化を図ることができる。また、非常制動時の綱車とエレベータ用ロープとの間のスリップによる温度上昇に対して、強度低下を防止することができ、十分な減速性能を維持することができる。
【００３９】
実施の形態２．
次に、図３はこの発明の実施の形態２によるエレベータ用ロープを示す側面図である。図において、外層被覆体９の表面には、検査結果情報３１及び位置情報３２に加えて、製造情報３３が併記されている。製造情報３３としては、製造メーカ名、ロット番号、及び製造日時等が挙げられる。
【００４０】
また、製造情報３３は、ロープ長さ方向について、検査結果情報３１及び位置情報３２と同ピッチで印字されている。さらに、製造情報３３は、外層被覆体９の周方向について、検査結果情報３１及び位置情報３２とは異なる位置にずらして印字されている。他の構成は、実施の形態１と同様である。
【００４１】
このようなエレベータ用ロープでは、ロープ長さ方向に所定のピッチで外層被覆体９に製造情報３３が付されているので、別のデータプレートを設けることなく、現物そのもので製造に関する情報を目視確認することができる。
【００４２】
なお、この発明のエレベータ用ロープの断面構造は、図２の構造に限定されるものではない。例えば、芯子縄１に異形加工を施さない構造、芯ロープ子縄３及び外層子縄７の本数をそれぞれ少なくした構造（例えば芯ロープ子縄：６本、外層子縄：１６本）、芯ロープ子縄３及び芯ロープ被覆体５を省略した２層構造等であってもよい。
また、実施の形態１、２では、断面円形のエレベータ用ロープを示したが、この発明で言うエレベータ用ロープは広義のものであり、断面形状が扁平なロープ、即ちベルトも含むものである。
【００４３】
さらに、実施の形態１、２では、全ての検査の総合的な結果を検査結果情報３１として外層被覆体９に付したが、検査結果情報３１は、検査毎の結果が分かるようなものであってもよい。この場合、検査結果を予め決められた並びでコード化して表示すれば、検査結果情報３１をコンパクトに表示することができる。例えば、上述したロープ直径検査、被覆厚さ検査及び断線検査の結果を、異常なしであれば「０」、異常ありであれば「１」とした３桁の数字で表すことができる。また、異常の有無を「○」又は「×」等の記号の並びで表すこともできる。
【００４４】
ここで、図４は実施の形態１又は２のエレベータ用ロープが適用されるエレベータ装置の一例を示す側面図である。図において、昇降路１１の上部には、機械室１２が設けられている。機械室１２内には、機械台１３が設置されている。機械台１３上には、巻上機１４が支持されている。巻上機１４は、駆動シーブ１５及び巻上機本体１６を有している。巻上機本体１６は、駆動シーブ１５を回転させる巻上機モータと、駆動シーブ１５の回転を制動する巻上機ブレーキとを有している。
【００４５】
機械台１３には、そらせ車１７が取り付けられている。駆動シーブ１５及びそらせ車１７には、懸架手段としての複数本のエレベータ用ロープ１８が巻き掛けられている。そらせ車１７には、エレベータ用ロープ１８の駆動シーブ１５よりも釣合おもり１０側の部分が巻き掛けられている。
【００４６】
エレベータ用ロープ１８の一端部には、かご１９が吊り下げられている。即ち、かご１９は、駆動シーブ１５の一側でエレベータ用ロープ１８により昇降路１１内に吊り下げられている。エレベータ用ロープ１８の他端部には、釣合おもり２０が吊り下げられている。即ち、釣合おもり２０は、駆動シーブ１５の他側でエレベータ用ロープ１８により吊り下げられている。
【００４７】
昇降路１１内には、かご１９の昇降を案内する一対のかごガイドレール２１と、釣合おもり２０の昇降を案内する一対の釣合おもりガイドレール２２とが設置されている。かご１９には、かごガイドレール２１に係合してかご１９を非常停止させる非常止め装置２３が搭載されている。
【００４８】
なお、この発明のエレベータ用ロープが適用されるエレベータ装置のタイプは、図４のタイプに限定されるものではない。例えば、機械室レスエレベータ、２：１ローピング方式のエレベータ装置、マルチカー方式のエレベータ装置、又はダブルデッキエレベータ等にも、この発明は適用できる。
また、この発明のエレベータ用ロープは、かご１９を吊り下げるためのロープ以外のロープ、例えばコンペンロープやガバナロープ等にも適用することができる。
【図１】
2012004867.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【国際調査報告】
2012004867.tif 000007
2012004867.tif 000008
2012004867.tif 000009
2012004867.tif 000010