(57)【要約】本発明は、パンクが生じた場合に空気（又はガス）の漏出を防止するためのシーラント層を備えるタイヤと、パンクが生じた後に運転者に警告をするパンク検出システムに関する。パンク検出システムは、タイヤの廃棄時にシーラント層の除去を容易にするよう構成されたセンサ層を備える。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ（10）におけるパンクを検出するためのシステムに使用するのに適したセンサ要素（１）であって、該センサ要素（１）が、ネットとして配置されたワイヤ構造（2，3）を有し、前記ワイヤ構造（2，3）が、第１方向（Ａ）に従って配置された第１組のワイヤ（２）と、第２方向（Ｂ）に従って配置された第２組のワイヤ（３）を含み、これにより前記ネット構造におけるメッシュ（М）が形成され、
前記第１組のワイヤ（２）が、非導電性材料で構成され、前記第２組のワイヤ（３）が、導電性材料で構成され、前記導電性材料で構成されたワイヤ（３）が、互いに電気接続可能であり、これにより回路構成（c1，c2，c3，c4，c5）が形成され、
前記各メッシュ（М）が、0.25 mm2〜100 mm2の内部面積（Am）を有し、これにより粘着材料が前記センサ要素（１）を通過可能になり、前記センサ要素（１）が、前記タイヤ（10）における内部キャビティ内のインナーライナー上に配置されるのに適しているセンサ要素。
【請求項２】
請求項１に記載のセンサ要素（１）であって、前記各メッシュ（М）が、実質的に四角形の形状を有するセンサ要素。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のセンサ要素（１）であって、導電性材料で構成された前記ワイヤ（３）が、１*10-8オーム・メートル〜100オーム・メートルの抵抗率（ρ）を有する材料で構成されているセンサ要素。
【請求項４】
請求項１〜３の何れか一項に記載のセンサ要素（１）であって、前記回路構成（c1，c2，c3，c4，c5）が、直列型、並列型、混合型、コーム型として構成可能であるセンサ要素。
【請求項５】
請求項１〜４の何れか一項に記載のセンサ要素（１）であって、前記第１方向及び前記第２方向（A，B）により、30°〜150°の角度（α）が形成されているセンサ要素。
【請求項６】
請求項１〜５の何れか一項に記載のセンサ要素（１）であって、前記第１組のワイヤ（２）が、0.01 mm〜１ mmの直径を有するセンサ要素。
【請求項７】
請求項１〜６の何れか一項に記載のセンサ要素（１）であって、前記第２組のワイヤ（３）が、0.01 mm〜１ mmの直径を有するセンサ要素。
【請求項８】
請求項１〜７の何れか一項に記載のセンサ要素（１）であって、前記第２組のワイヤ（３）が、0.01 mm〜0.5 mmの直径を有するセンサ要素。
【請求項９】
請求項１〜８の何れか一項に記載のセンサ要素（１）であって、前記各メッシュ（М）が、0.5 mm2〜80 mm2の内部面積（AM）を有するセンサ要素。
【請求項１０】
請求項１〜９の何れか一項に記載のセンサ要素（１）であって、前記各メッシュ（М）が、１ mm2〜50 mm2の内部面積（AM）を有するセンサ要素。
【請求項１１】
請求項１〜１０の何れか一項に記載のセンサ要素（１）であって、前記各メッシュ（М）が、約20 mm2の内部面積（AM）を有するセンサ要素。
【請求項１２】
請求項１〜１１の何れか一項に記載のセンサ要素（１）であって、前記各メッシュ（М）が、それぞれ0.5 mm〜10 mmの長さの辺（L1，L2）を有するセンサ要素。
【請求項１３】
請求項１〜１２の何れか一項に記載のセンサ要素（１）であって、前記各メッシュにおける前記辺（L1，L2）の前記長さが、約３ mmであるセンサ要素。
【請求項１４】
請求項１〜１３の何れか一項に記載のセンサ要素（１）であって、前記第２組のワイヤ（３）における前記導電性材料が、少なくとも、銅、アルミニウム、鉄、炭素、導電性高分子、又は導電性粒子を充填した高分子、又は導電性塗料で被覆された材料から選択されているセンサ要素。
【請求項１５】
請求項１〜１４の何れか一項に記載のセンサ要素（１）であって、前記第１組のワイヤ（２）における前記非導電性材料が、少なくとも、ポリエステル、ポリアミド、天然繊維、炭素繊維、ガラス繊維、又はこれらの組み合わせから選択され、特に、PE、PP、PET、ナイロン、アラミド、レーヨンから選択されているセンサ要素。
【請求項１６】
タイヤ（10）であって、トレッドベルト（11）と、インナーライナー（12）と前記タイヤ（10）における前記トレッドバンド（11）の内部キャビティ（15）との間に配置された粘着材料より成る付加層（14）と、請求項１〜１５の何れか一項に記載のセンサ要素（１）を１つ以上含むと共に、前記インナーライナー（12）と前記付加層（14）との間に配置されたセンサ層（13）とを備えるタイヤ。
【請求項１７】
請求項１６に記載のタイヤ（10）であって、前記付加層（14）が、シーラント層及び／又は絶縁層として構成されているタイヤ。
【請求項１８】
請求項１６又は１７に記載のタイヤ（10）であって、前記センサ層（13）が、互いに直列及び／又は並列に電気接続された複数のセンサ要素（１）を含むタイヤ。
【請求項１９】
請求項１６〜１８の何れか一項に記載のタイヤ（10）であって、前記センサ要素（１）は、メッシュ（М）の対角線（d1）が前記タイヤの周方向（Ｃ）と共に角度βを形成するよう前記タイヤに配向され、前記角度（β）が、０°〜90°の間の値を有するタイヤ。
【請求項２０】
請求項１９に記載のタイヤ（10）であって、前記角度（β）が、０°に等しいタイヤ。
【請求項２１】
請求項１６〜２０の何れか一項に記載のタイヤ（10）であって、電子装置（20）を更に備え、前記電子装置（20）が、前記センサ層（13）に接続されると共に、前記センサ要素（１）を互いに接続することで得られる電気回路の電気抵抗値を測定するよう構成されているタイヤ。
【請求項２２】
請求項１６〜２１の何れか一項に記載のタイヤ（10）であって、前記電子装置（20）が、無線データ通信手段を有し、これにより前記タイヤ（10）が装着された車両に搭載された対応の受信装置にデータが送信されるタイヤ。
【請求項２３】
請求項２１又は２２に記載のタイヤ（10）であって、前記電子装置（20）が、パンクに起因する抵抗値の変動を検出し、これにより前記受信装置に送信されるパンク信号を生成して車両の運転者に警告をするよう更に構成されているタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パンクが生じた場合に空気（又はガス）の漏出を防止するためのシーラント層、又はタイヤの回転時に生じる騒音放射に関連する絶縁層等の付加内部層を備えるタイヤと、パンクが生じた後に運転者に警告をするパンク検出システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
タイヤにおいて、通常は内部キャビティ内に配置される粘着シーラント層を使用することは以前より知られている。シーラント層は、特に、トレッドバンドに位置する内部キャビティの表面の中央領域に配置されるのが一般的である。シーラント層の目的は、トレッドを貫通した物体を包囲すると共にその物体に接着し、その物体が除去された後にキャビティを充填し、即座のシーリングにより、空気入りタイヤから空気（又は他のガス）が漏出することを回避することである。
【０００３】
タイヤにおいては更に、多孔質の吸音材料層を内部キャビティ内に使用することも既知である。多孔質の吸音材料層は、トレッドバンドに位置する内部キャビティの表面の中央領域に配置されるのが一般的である。多孔質の吸音材料層の目的は、タイヤが回転しているときに、車両内への音響放射を低減することである。
【０００４】
付加層（シーラント層及び／又は絶縁層）は通常、インナーライナーの内壁、即ちタイヤのキャビティ内に位置する最内層に接着される。
【０００５】
インナーライナーへの付加層の接着は、例えば、両面接着ストリップ又は両面接着材料が一般的に使用される絶縁層の場合であれば、接着材料の使用によって保証される。この場合、両面接着ストリップ又は両面接着材料が吸音材料のストリップの片面に予め取り付けられる。又は粘着絶縁層の場合であれば、粘着絶縁層自体の接着特性によりインナーライナーに直接接着する。
【０００６】
タイヤが正しく機能するためには、これら付加層がタイヤの寿命に亘ってインナーライナーにしっかりと接着すること、特にタイヤの作動時にしっかりと接着することが重要である。
【０００７】
この点は逆に、摩耗したタイヤをその寿命後に処分する際、又はタイヤを修理する際、又は付加的な構成要素の部分的或いは完全な交換をする際に問題になり得る。インナーライナーに対する上述した付加層の強力な接着力を考慮すれば、様々な材料を分けて廃棄するために付加層を完全に除去すること、並びに付加層の修理或いは交換をするために部分的に除去することは困難であり、タイヤの廃棄のみならず、上述した各層又は構成要素の交換及びメンテナンスを困難にする可能性がある。
【０００８】
また、特にシーラント層の接着性及び粘着性により、シーラント層は、廃棄時にタイヤを処理する機械のブレードに接着することが多いため、ブレードにとって不都合であり、手間のかかる保守や清掃を必要とする。
【０００９】
更に、運転中のパンクを検出するための幾つかの解決策も従来技術に既知である。従来技術に既知のこれら解決策の目的は、パンクが生じたことを運転者に知らせ、これにより運転者に状況に応じた適切な運転及び行動を促すことである。
【００１０】
幾つかのケースにおいて、そのようなシステムでは、少なくとも部分的に導電性のセンサ層を、タイヤにおけるキャビティ内のインナーライナーに適用することを含む。
【００１１】
上述したように、インナーライナー壁へのシーラント層の完全な接着を保証することが重要であることを考慮すれば、シーラント層とセンサ装置又はセンサ層との共存が、シーラント層の適切な機能性にとって問題になり得ることは自明であろう。
【００１２】
この理由により、両方の解決策が可及的に良好に機能するよう、２つの技術（シーラント層及びパンク検出）を組み合わせることのできる解決策が必要とされている。
【００１３】
特許文献１（独国特許出願公開第102008053506号明細書）には、タイヤ内側にシーリング材料を備えるタイヤが開示されている。この場合、シーリング材料で覆われたタイヤ内側には、タイヤモジュールに固定されると共に、タイヤの故障時にアラームを作動させる電気警告システムが設けられている。
【００１４】
特許文献２（米国特許出願公開第2007022805号明細書）には、車両用のタイヤモニタが開示されている。このタイヤモニタは、タイヤ内に配置されたセンサと、センサの両端部を接続すると共に、両端部に亘って所定の力を加えてセンサを通過する流れを生じさせる電源と、流れを測定してその流れにほぼ比例する値を出力するようセンサに作動可能に配置されたメータと、値を車両情報システムに送信するようメータに作動可能に配置されたトランスミッタとを備える。この場合、タイヤが損傷すると流れが減少する。
【００１５】
特許文献３（欧州特許出願公開第1356957号明細書）には、タイヤの作動パラメータを判定するための多数の内側センサユニットを備えるタイヤが開示されている。この場合、各センサは、測定値を選択可能であると共に、タイヤに加硫された繊維網に取り付けられている。繊維網は、導電性を有すると共に、中央ユニットに接続することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１６】
【特許文献１】独国特許出願公開第102008053506号明細書
【特許文献２】米国特許出願公開第2007022805号明細書
【特許文献３】欧州特許出願公開第1356957号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
上述した背景事情に鑑み、本発明の課題は、タイヤ、特に内側シーラント層及び／又は絶縁層を備える種類のタイヤにおけるパンク検出システム用のセンサ要素を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
この課題は、請求項１に記載のセンサ要素により解決される。
【００１９】
本発明の更なる課題は、パンク検出システムと共に、付加層（シーラント層及び／又は絶縁層）を備えるタイヤを提供することである。この課題は、請求項16に記載のタイヤにより解決される。
【００２０】
本発明の更なる特徴は、対応の従属請求項に記載したとおりである。
【００２１】
本発明は、従来技術の問題を克服する多数の明白な利点を有する。
【００２２】
特に本発明に係るセンサ層の特殊構造は、インナーライナーへのシーラント層の接着を妨げることがない。
【００２３】
センサ層は更に、上述した欠点や問題を生じることなく、タイヤの廃棄時にシーラント層の分離を容易にする。
【００２４】
本発明の利点、特徴、並びに使用法は、例示的かつ好適な実施形態から明らかになる。
【００２５】
以下、本発明を添付図面に基づいて説明する。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】図１は、本発明に係るセンサ要素を示す概略平面図であり、図1Aは、本発明に係るセンサ要素を示す詳細図である。
【図２】図2A〜図2Eは、本発明に係るセンサ要素における導電材料で構成されたワイヤの実現可能な回路構成を示す概略図である。
【図３】本発明に係るタイヤを示す断面図である。
【図４】図４は、タイヤにおけるセンサ要素、並びにシーラント層及び／又は絶縁層の配置を示す断面図であり、図4Aは、図４の細部を示す詳細図である。
【図５】本発明に係るタイヤを、シーラント層及び／又は絶縁層が除去されている状態で示す概略赤道断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、上述した図を参照しつつ本発明における幾つかの実施形態を説明する。
【００２８】
図１は、本発明に係るセンサ要素１の一部を概略的に示し、図1Aは、センサ要素１の細部を詳細に示す。
【００２９】
センサ要素１は、基本的に、タイヤのパンクを検出するためのシステム内で使用される。より具体的に述べれば、センサ要素１は、タイヤにおけるトレッドベルトのキャビティ内において、インナーライナーとシーラント層及び／又は絶縁層との間に配置される。従って、センサ要素１は、そのような位置決めに適した寸法及び形状で構成される。
【００３０】
全体として、センサ要素１は、ネット状に配置されたワイヤ構造と見なすことができる。ワイヤは、他の任意の手法で互いに絡み合わせるか又は互いに固定することができる。
【００３１】
より具体的に述べれば、上述した構造は、ネット構造のメッシュМを形成するために、第１方向Ａに配置された第１組のワイヤ２と、第２方向Ｂに配置された第２組のワイヤ３を含む。
【００３２】
必ずしも厳密な制約を意味するわけではないが、幾つかの実施形態によれば、各組みのワイヤは、互いに平行かつ等間隔で交差するよう配置される。これにより、全て同じメッシュ、好適には、実質的に四辺形のメッシュを含むネットを形成することができる。
【００３３】
従って、各メッシュМは、0.5 mm〜10 mmの範囲にある辺L1，L2を有する。
【００３４】
特定の実施形態によれば、メッシュМは、約３ mmの同じ長さの辺を有する。
【００３５】
第１方向Ａ及び第２方向Ｂの間には、好適には、30°〜150°の角度αが形成される。
【００３６】
ただし、ワイヤの配置は、依然としてネット構造を形成しつつ、異なる形状のメッシュが形成されるものとしてもよい。
【００３７】
第１組のワイヤ２は、非導電性材料で構成されるのに対して、第２組のワイヤ３は、導電性材料で構成されると共に、パンクの検出を可能とする構成要素として効果的に機能する。パンクの検出を実現可能とするため、導電性材料で構成されるワイヤ３は、互いに接続することにより、予め確立されたタイプの回路構成を形成することが可能であり、オームの法則等の法則に従うものとすることができる。回路構成は、例えば、以下のタイプ、即ち、直列型、並列型、コーム型、混合型とすることができる。
【００３８】
従って、ワイヤの配置により、好適には、0.25 mm2〜100 mm2の内部面積AMを有するメッシュが形成される。
【００３９】
センサ要素１と共に使用されるシーラント材料及び／又は絶縁材料の特定の用途に応じて、センサ要素１は、その単位メッシュの面積が性能及び検出に関して最適な表面を有するよう適用することができる。
【００４０】
以下に説明するように、ネット構造は、シーラント層（又は絶縁層）の粘着材料がセンサ要素１を通過することを可能にすると共に、シーラント層（又は絶縁層）がタイヤのインナーライナーに完全に接着することを可能にする基礎である。
【００４１】
実際、特にシーラント層の場合、そのシーラント層の機能性は、実質的にインナーライナーへの完全な接着性で判定される。接着性が弱ければ、タイヤを貫通する貫通物体にシーラント材料が接着する能力が損なわれる可能性があり、従ってシーリング機能の有効性が損なわれる。
【００４２】
また、以下に明らかになるように、センサ要素１は、タイヤの処分に際して、シーラント層の除去を容易にする機能も発揮する。
【００４３】
従って、実現可能な実施形態によれば、単位メッシュＭの面積Amは、0.5 mm2〜80 mm2とし、好適には１ mm2〜50 mm2とし、更に好適には約20 mm2とする。
【００４４】
従って、このような寸法のメッシュを有すると共に、インナーライナーとシーラント材料との間に配置されたネット層は、一方では、貫通物体により生じる孔内へのシーラント材料の流れを保証し、他方では、除去されずに十分な抵抗力を発揮することにより、シーラント層がメッシュを通過することなく分離可能であり、従ってインナーライナーに付着した状態が維持される。
【００４５】
図2A〜図2Eは、導電性ワイヤ２に関して実現可能な幾つかの回路構成c1，c2，c3，c4，c5を概略的に示す。
【００４６】
特に図2Aは、センサ要素の実施形態を示す。この場合、導電性ワイヤ３は全て、電気的に直列接続され、これにより電子測定装置及び／又は検出装置に接続するための接触端子5，6を端部に有する単一導体が形成されている。
【００４７】
図2Bは、センサ要素の実施形態を示す。この場合、導電性ワイヤ３は全て、接触端子5，6を有する２つの主導体によって電気的に並列接続されている。
【００４８】
図2Cは、センサ要素の実施形態を示す。この場合、導電性ワイヤ３はグループ化され、各グループのワイヤは直列接続され、異なるグループのワイヤは互いに並列接続されている。
【００４９】
図2Dは、センサ要素の実施形態を示す。この場合、導電性ワイヤ３はコーム状に配置されている。即ち、導電性ワイヤ３は、接触端子5，6を有する２つの主導体に交互に接続されている。
【００５０】
図2Eは、センサ要素の実施形態を示す。この場合、導電性ワイヤ３は混合構成で配置されている。即ち、導電性ワイヤ３はグループ化され、各グループのワイヤは直列接続され、異なるグループのワイヤは互いに並列接続されている。しかしながら、このような構成においては、ワイヤの１つ以上のグループがオーバーラップするため、メッシュの面積が更に低下し、従ってセンサ要素の感度が高まる。これにより、パンクが生じた場合にワイヤ３が損傷する可能性が高まる。図示の構成によれば、ワイヤ３は、好適には、オーバーラップ箇所で互いに接触しないよう、絶縁層で被覆されている。
【００５１】
他の構成も実現可能であることを理解されたい。
【００５２】
これら実現可能な構成は、より明確に説明するように、異なるセンサ挙動に対応している。従って、各構成は、タイヤの構成時に、要求されるセンサ挙動に応じて選択することができる。
【００５３】
何れの実施形態においても、センサ要素の構成時に考慮すべき変数は、導電性ワイヤ３の抵抗率ρである。
【００５４】
実際、以下の説明から明らかになるように、パンクの検出は、センサ要素における抵抗値の変動を測定することで判定される。
【００５５】
導電性材料のワイヤ３は、好適には、１*10-8オーム・メートル〜100オーム・メートルの抵抗率ρを有する材料で構成される。
【００５６】
この材料は、例えば、銅、アルミニウム、鉄、炭素から選択することができる。ただし、この材料は、非金属材料（例えば導電性高分子又は導電性粒子を充填した高分子）であってもよい。
【００５７】
更に、導電性ワイヤ３の断面積もセンサ要素の挙動に影響を及ぼすため、円形断面ワイヤの使用を想定した場合、0.01 mm〜１mmの直径を有するワイヤ３を使用するのが好適である。これは、3.14*10-4mm2〜3.14 mm2の断面積Ｓに対応している。
【００５８】
言うまでもなく、ワイヤが異なる断面形状を有する場合、ワイヤは上述したＳに等しい断面積を有する寸法とする必要がある。
【００５９】
上述した一組のワイヤ３は、更に好適には、0.01 mm〜0.5 mmの直径を有する。
【００６０】
典型的には金属製の貫通要素（例えば釘）によるセンサ要素の貫通孔により、基本的にはネット構造における１つ以上のワイヤ、特に導電性材料で構成された１つ以上のワイヤ３が損傷する。
【００６１】
従って、センサ要素の一部を構成する電気回路の全部又は部分が遮断すれば、接触端子5，6にて、損傷していないセンサ要素における抵抗の公称値と比較した場合に変動を測定することが可能である。
【００６２】
言うまでもなく、貫通要素がワイヤ３に全く損傷を生じさせないこともあり得る。しかしながら、メッシュの寸法、従って導電性ワイヤ間の距離を考慮すれば、このような想定外の状況においてさえ、貫通要素によって２つ以上のワイヤが互いに接触するよう配置されるのはほぼ確実であり、これにより回路構成が変化するが故に抵抗値の変化が生じる。
【００６３】
上述したコーム型構成であれば、２つ以上のワイヤを互いに配置するという機能をより良好に発揮できる可能性がある。この場合、上述した最大直に近い直径を有する導電性ワイヤを使用するのが好適である。
【００６４】
直列構成、並列構成、又は混合構成に対応する他の実施形態は、基本的に１つ以上の導電性ワイヤの損傷に基づいており、0.01 mm〜0.5 mmの直径を有する導電性ワイヤ３を使用するのが好適である。
【００６５】
上述したように、ネット構造は２組のワイヤで構成され、そのうちの第１組のワイヤ２は、非導電性材料で構成されたワイヤを含む。第１組のワイヤは、絡み合わせるか又は他の手法を用いることにより導電性ワイヤ３に接続されると共に、ネット構造の構成要素として実質的に機能する。
【００６６】
第１組のワイヤにおける非導電性材料は、少なくとも、ポリエステル、ポリアミド、天然繊維、炭素繊維、ガラス繊維、又はこれらの組み合わせから選択される。非導電性材料は、特に、PE、PP、PET、ナイロン、アラミド、レーヨンから選択される。
【００６７】
この場合も、円形断面を有する非導電性ワイヤ２の使用を想定すれば、その直径は、0.01 mm〜１ mmとするのが好適である。これは、3.14*10-4mm2〜3.14 mm2の断面積Ｓに対応している。
【００６８】
言うまでもなく、ワイヤが異なる断面形状を有する場合、ワイヤは上述したＳに等しい断面積を有する寸法とする必要がある。
【００６９】
導電性材料で構成されたワイヤ数と非導電性材料で構成されたワイヤの総数との比は、１〜９の間とするのが好適である。
【００７０】
上述したように、本発明のセンサ要素１は、タイヤのパンクを検出するためのシステムの一部を構成するものである。
【００７１】
特に図３〜図５との関連で述べると、本発明の更なる目的は、タイヤ10を提供することである。本発明に係るタイヤ10は、そのトレッドベルト11の内部キャビティ15において、インナーライナー12と内部キャビティ15との間に配置されたシーラント層及び／又は絶縁層14（好適には粘着性）と、本発明に係る１つ以上のセンサ要素１を含むセンサ層13とを備える。センサ層13は、インナーライナー12とシーラント層及び／又は絶縁層との間に配置されている。
【００７２】
より具体的に述べれば、図４は、センサ層13の例示的な配置を示し、特に、本発明に係るセンサ要素１の位置決めを示す。
【００７３】
同様に、図4Aにより明確に示すように、各センサ要素１は、好適には、メッシュМの対角線d1がタイヤの周方向Ｃと共に角度βを形成するようタイヤに配向される。この角度βは、０°〜90°とするのが好適である。
【００７４】
特に、各センサ要素１は、メッシュМの対角線d1がタイヤの回転周方向に沿って配向されるのに対して（β＝０°）、他方の対角線d2がタイヤに沿って軸線方向に配向されるのが好適である。
【００７５】
ネット形状において２つの対角線が異なる長さを有する場合、対角線d1をより長くするのが好適である。これにより、タイヤの周方向においてシーラント層を除去するのが容易になる。
【００７６】
構造上の観点において、センサ層13は、互いに直列及び／又は並列に電気接続された複数のセンサ要素１を含みながらも、非導電性材料で構成されたワイヤと協働することにより均一なネット構造を実現することができる。
【００７７】
ただし上述したワイヤ３の特性を考慮すれば、センサ層13は、例えば、複数（例えば20個）のセンサ要素が並列に相互接続された直列構成の場合のように総電気抵抗が0.001 オームと、完全に直列構成又は並列構成の場合のように総電気抵抗が100メガオームとの間で変動するよう構成される。
【００７８】
例えば、タイヤ内の各センサ要素が直列構成型であると共に、各センサ要素間でも直列に接続されている最も単純な構成の場合、センサ層における全体かつ単一の導電性ワイヤは、（タイヤ径が1000 mm、ネットピッチ１ mm、並びに各単一ワイヤが3000 mmの長さを有すると仮定すれば）約600 mの長さを有することができる。
【００７９】
この場合、損傷していないセンサ層の総抵抗率Rsは、材料の抵抗率ρを１*10-8オーム・メートルに等しいと仮定すれば、120 オームに等しい。言うまでもなく、貫通要素によって損傷が生じる場合、抵抗Rsは無限大の値をとる。
【００８０】
更に、非限定的な例として、タイヤ内の各センサ要素が直列構成型であると共に、特定の数Npまで互いに並列接続され、上述した例と同じ寸法条件及び同じ材料を有する場合、センサ層13は、全体として、上述した直列抵抗RsとNpとの比による抵抗Rspを有する。例えば、並列接続数Npが400であれば、総抵抗値Rpは588オームである。
【００８１】
この場合、パンクにより単一導電性ワイヤが損傷すれば、総抵抗が約590オームに変化する。
【００８２】
これらの例は、少なくとも１つの導電性ワイヤ３の損傷を引き起こす貫通要素による貫通により、センサ層13の総電気抵抗値に変化をもたらすことを示すのに役立つものである。
【００８３】
基本的に、１つ以上の導電性ワイヤの損傷に基づいて機能する構成の場合、貫通孔は、センサ層における総抵抗の増加として反映される。「完全に直列」構成の場合、総抵抗の増加は無限大であり、「混合」構成の場合、損傷後の抵抗は、公称値よりも大きいが、基本的にそれでも１ギガオーム未満である。
【００８４】
更に、多数の導電性ワイヤ間の短絡に基づいて機能する構成（例えばコーム型構成）の場合、貫通孔は、センサ層における総抵抗の低下として反映される。
【００８５】
更に、本発明に係るタイヤ10は、電子装置20を備えることもできる。電子装置20は、センサ層13に電気接続されると共に、センサ層13におけるセンサ要素１を互いに接続することで得られる電気回路の電気抵抗値を測定するよう構成されている。
【００８６】
このような装置20には、好適には、データ（この場合は測定された電気抵抗値）を、タイヤ10が装着された車両に搭載された対応の受信装置に送信するための無線データ通信手段が設けられている。車載受信装置は、抵抗値測定における変化を判定するようプログラム可能であると共に、装着されたタイヤの種類に従って規定された閾値（これは所定の設定に基づくデータであり得る）と比較することによりパンク状態を判定し、パンク信号を生成して運転者に警告することが可能である。
【００８７】
代替的に、上述した装置20は、抵抗値測定における変化を検出するよう更に構成可能であると共に、（タイヤの製造時に予め設定することができる）所定の閾値と比較することによりパンク状態を判定し、車載装置に送信されるパンク信号を生成して運転者に警告することが可能である。
【００８８】
タイヤにおける様々なパラメータ（圧力、温度等）を検出すると共に、そのようなデータを車両装置に無線送信するための電子装置の使用は、当業者にとって一般的に既知であると見なされるため、その詳細な説明については省略する。
【００８９】
図５は、タイヤの寿命後に、センサ層13を如何にして欠点なく有利に使用し、シーラント層及び／又は絶縁層をインナーライナーの内壁から完全に除去できるかを示す。
【００９０】
実際、センサ層13の構成要素は、十分に頑丈であるため、粘着シーラント材料がセンサ層と共に確実に引き剥がされる。センサ層13の構成要素が十分に頑丈でなければ、この引き剥がしを行うことは困難である。
【００９１】
以上、本発明を好適な実施形態に基づいて記載した。本明細書に記載された例示的かつ好適な実施形態において実施される各技術的解決策は、同じ発明概念に属する他の実施形態を実現可能とするために有利に組み合わせることが可能であり、何れの実施形態も添付の特許請求の範囲における保護範囲内から逸脱することはない。
【図１】
2019525866.tif 000003
【図１Ａ】
2019525866.tif 000004
【図２Ａ】
2019525866.tif 000005
【図２Ｂ】
2019525866.tif 000006
【図２Ｃ】
2019525866.tif 000007
【図２Ｄ】
2019525866.tif 000008
【図２Ｅ】
2019525866.tif 000009
【図３】
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【図４】
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【図４Ａ】
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【図５】
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【国際調査報告】
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