(57)【要約】  標的物に送達されるエネルギー量を測定または推定するための1つまたは複数の要素を有するエネルギー送達装置および方法。標的物に送達されるエネルギー量を計算するための方法およびシステム。この装置および方法は、標的物に正確なエネルギー量を供給する。マイクロ波エネルギー送達装置を使用する装置、システムおよび方法は、戻り電力測定値からエネルギー量を計算することができる。1つ若しくは複数のエネルギー送達パラメータまたは1つ若しくは複数のシステム構成要素を調整しながら、所望の熱効果を達成するためにエネルギー量を送達するシステムおよび方法。
2019511292.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
エネルギー送達装置にエネルギーを印加するためのシステムであって、
エネルギー源と、
少なくとも１つの目標エネルギー量を記憶するように構成されたメモリユニットと、
所定の印可エネルギー量を前記エネルギー源から前記エネルギー送達装置に印加するように構成された制御部とを備え、
同制御部は、エネルギー送達中の損失を計算するように構成され、前記制御部はさらに、エネルギー送達中の前記損失を使用して送達されるエネルギー量を判定し、前記送達されるエネルギー量を前記少なくとも１つの目標エネルギー量と比較して、前記印可エネルギー量が前記少なくとも１つの目標エネルギー量に到達した際に信号を提供するように構成されることを特徴とするシステム。
【請求項２】
前記少なくとも１つの目標エネルギー量を増加または減少させるように構成されたユーザインターフェースをさらに備えることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記ユーザインターフェースは、前記少なくとも１つの目標エネルギー量を増加または減少させることに関連付けられる１つまたは複数の患者データを表示するように構成されることを特徴とする請求項２に記載のシステム。
【請求項４】
前記１つまたは複数の患者データは、組織の特徴、組織の測定値、以前の医療処置、医学的症状、およびより低い痛み耐性からなる群から選択されるデータを含むことを特徴とする請求項３に記載のシステム。
【請求項５】
前記少なくとも１つの目標エネルギー量は、最大目標エネルギー量および最小目標エネルギー量を含み、前記印可エネルギー量が前記最小目標エネルギー量よりも大きい場合に警告を表示するように構成されることを特徴とする請求項２に記載のシステム。
【請求項６】
前記ユーザインターフェースは、エネルギー送達中に１つまたは複数の損失を表示するように構成されることを特徴とする請求項５に記載のシステム。
【請求項７】
エネルギー送達中の前記損失は、放射線、誘電加熱、伝導、対流、反射、および蒸気の発生からなる群から選択される１つまたは複数の損失を含むことを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項８】
前記信号が、前記印加されるエネルギー量の印加を変更することを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項９】
前記メモリユニットは、少なくとも１つのエネルギー送達パラメータを格納するようにさらに構成されることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項１０】
前記エネルギー源が、前記エネルギー送達装置に熱効果を生じさせることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項１１】
エネルギー送達源から目標エネルギー量で患者の子宮腔を処置する方法であって、
前記子宮腔内にエネルギー送達装置を配置する工程と、
前記エネルギー送達装置が前記子宮腔内の子宮組織に印可エネルギーを印可するように、前記エネルギー送達源から前記エネルギー送達装置にエネルギーを供給する工程と、
エネルギー送達中の損失を監視または計算する工程と、
エネルギー送達中の前記損失から送達されるエネルギー量を判定する工程と、
前記送達されるエネルギー量を前記目標エネルギー量と比較し、前記送達されるエネルギー量が前記目標エネルギー量に到達した際に前記エネルギー送達装置へのエネルギーの印可を変更する工程とを含むことを特徴とする処置方法。
【請求項１２】
前記送達されるエネルギー量を判定する工程は、前記エネルギー送達源に連結された前記エネルギー送達装置からの前記印可エネルギー、戻り電力、および損失を使用する工程を含むことを特徴とする請求項１２に記載の方法。
【請求項１３】
エネルギー送達中の前記損失が、放射、誘電加熱、伝導、対流、反射、および蒸気の発生からなる群から選択される１つまたは複数の損失を含むことを特徴とする請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
エネルギー送達中の前記損失は、前記子宮組織によって反射されるとともに前記エネルギー送達装置によって受け取られる前記印加されるエネルギーの一部によって判定される戻り電力を含むことを特徴とする請求項１１に記載の方法。
【請求項１５】
１つまたは複数の患者データに基づいて前記エネルギーを提供する前に、前記目標エネルギー量を増加または減少させる工程をさらに含むことを特徴とする請求項１１に記載の方法。
【請求項１６】
前記１つまたは複数の患者データが、組織の特徴、組織の測定値、以前の医療処置、医学的症状、およびより低い痛み耐性からなる群から選択されるデータを含むことを特徴とする請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
最大目標エネルギー量よりも小さい最小目標エネルギー量を決定する工程と、
前記送達されるエネルギー量を前記最小目標エネルギー量と比較し、前記送達されるエネルギー量が前記最小目標エネルギー量よりも大きい場合、および戻り電力が所望の戻り電力よりも大きい場合、エネルギー送達を停止する工程とをさらに含むことを特徴とする請求項１０に記載の方法。
【請求項１８】
１つまたは複数の患者データに基づいて最小目標エネルギー量を増加または減少させる工程をさらに含むことを特徴とする請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
エネルギー送達中の前記損失を監視または計算する工程は、戻り電力の大きさを測定する工程と、前記印加電力に対する前記戻り電力の位相を測定する工程と、前記印加電力に対する前記戻り電力の比を測定する工程と、伝送線上の定在波の特性を測定する工程と、組織インピーダンスと前記エネルギー送達装置のインピーダンスとの間の不一致を測定する工程と、反射係数を測定する工程と、反射損失を測定する工程と、ＳパラメータＳ１１を測定する工程とを含むことを特徴とする請求項１０に記載の方法。
【請求項２０】
エネルギー送達源からの最大目標エネルギー量で患者の組織を処置する方法であって、
エネルギー送達装置を前記組織に隣接して配置する工程と、
前記エネルギー送達装置が前記組織に印可エネルギーを印加するように、前記エネルギー送達源から前記エネルギー送達装置にエネルギーを供給する工程と、
前記組織によって反射されるとともに前記エネルギー送達装置によって受け取られる前記印加エネルギーの一部を判定することによって、戻り電力を監視する工程と、
前記印可エネルギーおよび前記戻り電力を使用して送達されるエネルギー量を判定する工程と、
前記送達されるエネルギー量を前記最大目標エネルギー量と比較し、前記送達されるエネルギー量が前記目標エネルギー量に到達した際に前記エネルギー送達装置へのエネルギーの印可を停止する工程とを含むことを特徴とする方法。
【請求項２１】
前記送達されるエネルギー量を判定する工程は、前記エネルギー送達源に連結される前記エネルギー送達装置からの前記印可エネルギー、戻り電力、および損失を使用する工程を含むことを特徴とする請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
１つまたは複数の患者データに基づいて前記エネルギーを提供する前に、前記最大目標エネルギー量を増加または減少させる工程をさらに含むことを特徴とする請求項１９に記載の方法。
【請求項２３】
前記１つまたは複数の患者データは、組織の特徴、組織の測定値、以前の医療処置、医学的症状、およびより低い痛み耐性からなる群から選択されるデータを含むことを特徴とする請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
前記最大目標エネルギー量よりも小さい最小目標エネルギー量を決定する工程と、
前記送達されるエネルギー量を前記最小目標エネルギー量と比較し、前記送達されるエネルギー量が前記最小目標エネルギー量よりも大きい場合、および前記戻り電力が所望の戻り電力よりも大きい場合に、エネルギー送達を停止する工程とをさらに含むことを特徴とする請求項２０に記載の方法。
【請求項２５】
１つまたは複数の患者データに基づいて前記最小目標エネルギー量を増加または減少させる工程をさらに含むことを特徴とする請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
前記１つまたは複数の患者データは、組織の特徴、組織の測定値、以前の医療処置、医学的症状、およびより低い痛み耐性からなる群から選択されるデータを含むことを特徴とする請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
前記戻り電力を監視する工程は、戻り電力の大きさを測定する工程と、前記印加電力に対する前記戻り電力の位相を測定する工程と、前記印加電力に対する前記戻り電力の比を測定する工程と、伝送線上の定在波の特性を測定する工程と、組織インピーダンスと前記エネルギー送達装置のインピーダンスとの間の不一致を測定する工程と、反射係数を測定する工程と、反射損失を測定する工程と、ＳパラメータＳ１１を測定する工程とを含むことを特徴とする請求項２０に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エネルギー送達および処置のための方法および装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
いくつかの医療方法は、エネルギー送達を使用して様々に作動する。エネルギー送達の間、目的の組織部位の特性が変化し、これが次にエネルギー送達に影響を及ぼす。組織変化、および蒸気の発生などの他の現象は、医療処置中に（例えば、戻り電力を増加させ、インピーダンスを増加させ、温度を上昇させ、組織の水分含量を低下させるなどして）エネルギー送達を変化させ、これにより、その効果を低下させること、安全でなくすること、過度に長期にすること、過度に痛みを生じさせること、および予測不能とすることのうちの１つまたは複数を生じさせる。これは、患者が覚醒している手術では特に重要である。時間がかかりすぎると、患者が感じる不快感が増し得る。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
従って、組織変化およびエネルギー送達処置中の蒸気発生を含むがこれに限定されない他の現象を説明および／または調整する装置および方法が必要とされている。そのような装置および方法は、手順の効果を高め、安全性を高め、速度を高め、かつ／または患者の痛みを軽減するように、正確なエネルギー量を送達することができるが、なお予測可能な結果を生成可能である。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本開示は、標的物に送達されるエネルギー量を測定するための１つまたは複数の要素を有するエネルギー送達装置および方法に関する。本発明によって送達されるエネルギーの例としては、高周波エネルギー、マイクロ波エネルギー、高電圧、高電荷、超音波、容量結合、凍結療法、抵抗加熱、レーザー、電離放射線などが挙げられる。
【０００５】
本発明はまた、標的物に送達されるエネルギー量を計算するための方法およびシステムに関する。目標エネルギー量は、組織の寸法などの１つまたは複数の入力変数に基づくモジュール方式で計算される。マイクロ波エネルギー送達の実施形態では、標的物に送達されるエネルギー量は、戻り電力測定値から計算される。標的物に正確なエネルギー量を送達する様々な方法が開示され、エネルギー量は、アンテナまたは他のエネルギー送達要素によって標的物に送達されるエネルギーの量として定義される。本発明は、さらに医療処置中に患者の組織構造に合わせて調整されたエネルギー量を送達するための方法に関する。
【０００６】
エネルギー送達の間、標的物の特性が変化して、非効率的なエネルギー送達、安全でない状況などに至り得る。本発明はまた、所望の熱効果を達成するために所定のエネルギー量を送達中に、１つまたは複数のエネルギー送達パラメータまたは１つまたは複数のシステム構成要素を調整する方法に関する。この調整は、例えば、標的物の特性の変化に応答して行われる。
【０００７】
一変形形態では、本開示は、エネルギー送達装置にエネルギーを印加するためのシステムを含む。例えば、そのようなシステムの変形は、エネルギー源と、少なくとも１つの目標エネルギー量を記憶するように構成されたメモリユニットと、エネルギー送達源からエネルギー送達装置に所定の印可エネルギー量を印加するように構成された制御部とを備える。制御部は、エネルギー送達中の損失を計算するように構成される。制御部はさらに、エネルギー送達中の損失を使用して送達されるエネルギー量を判定し、送達されるエネルギー量を少なくとも１つの目標エネルギー量と比較して、印可エネルギー量が少なくとも１つの目標エネルギー量に到達した際に信号を提供するように構成される。
【０００８】
システムは、少なくとも１つの目標エネルギー量を増加または減少させるように構成されたユーザインターフェースをさらに備えることができる。ユーザインターフェースは、少なくとも１つの目標エネルギー量を増加または減少させることに関連付けられる１つまたは複数の患者データを表示するように構成することができる。
【０００９】
そのような患者データの例は、組織の特徴、組織の測定値、以前の医療処置、医学的症状、およびより低い痛み耐性を含み得るデータを含む。
【００１０】
さらなる変形形態では、少なくとも１つの目標エネルギー量は、最大目標エネルギー量および最小目標エネルギー量を含み、ユーザインターフェースは印可エネルギー量が最小目標エネルギー量よりも大きいときに警告を表示するように構成される。
【００１１】
システムの変形形態は、エネルギー送達中に１つまたは複数の損失を表示するように構成されたユーザインターフェースを含むことができる。
【００１２】
本開示のシステムは、放射線、誘電加熱、伝導、対流、反射、および蒸気生成からなる群から選択される１つまたは複数の損失を含む、エネルギー送達中の損失の測定を含むことができる。
【００１３】
システムの変形形態は、印可エネルギー量の印可を変更する信号を含む。
【００１４】
システムは、少なくとも１つのエネルギー送達パラメータを格納するようにさらに構成されたメモリユニットをさらに含むことができる。
【００１５】
本開示はまた、組織、器官または他の対象を処置する方法を含む。例えば、この方法は、エネルギー送達源からの目標エネルギー量で患者の子宮腔を処置する工程を含むことができる。そのような方法は、エネルギー送達装置を子宮腔内に配置する工程と、エネルギー送達装置が子宮腔内の子宮組織に印可エネルギーを印可するように、エネルギー送達源からエネルギー送達装置にエネルギーを供給する工程と、エネルギー送達中の損失を監視または計算する工程と、エネルギー送達中の損失から送達されるエネルギー量を判定する工程と、送達されるエネルギー量を目標エネルギー量と比較し、送達されるエネルギー量が目標エネルギー量に到達した際にエネルギー送達装置へのエネルギーの印可を変更する工程とを含む。
【００１６】
別の変形形態では、方法は、印加エネルギー、戻り電力、およびエネルギー送達源に連結されたエネルギー送達装置からの損失を使用して送達されるエネルギー量を判定する工程を含む。エネルギー送達中の損失は、放射、誘電加熱、伝導、対流、反射、および蒸気の発生からなる群から選択される１つまたは複数の損失を含むことができる。付加的な変形形態では、エネルギー送達中の損失は、子宮組織によって反射され、エネルギー送達装置によって受け取られる印可エネルギーの一部によって決定される戻り電力を含むことができる。
【００１７】
本方法は、１つまたは複数の患者データに基づいてエネルギーを提供する前に、目標エネルギー量を増加または減少させる工程をさらに含むことができる。
【００１８】
１つまたは複数の患者データは、組織の特徴、組織の測定値、以前の医療処置、医学的症状、およびより低い痛み耐性からなる群から選択されるデータを含む。
【００１９】
さらなる変形形態では、方法は、最大目標エネルギー量よりも小さい最小目標エネルギー量を決定する工程と、送達されるエネルギー量を最小目標エネルギー量と比較し、送達されるエネルギー量が最小目標エネルギー量よりも大きい場合、および戻り電力が所望の戻り電力よりも大きい場合に、エネルギー送達を停止する工程とを含む。
【００２０】
方法の別の変形形態は、エネルギー送達源から最大目標エネルギー量で患者の組織を処置する方法を含む。例えば、このような方法は、エネルギー送達装置を組織に隣接して配置する工程と、エネルギー送達装置が組織に印可エネルギーを印加するように、エネルギー送達源からエネルギー送達装置にエネルギーを供給する工程と、組織によって反射されるとともにエネルギー送達装置によって受け取られる印加エネルギーの一部を判定することによって、戻り電力を監視する工程と、印可エネルギーおよび戻り電力を使用して送達されるエネルギー量を判定する工程と、送達されるエネルギー量を最大目標エネルギー量と比較し、送達されるエネルギー量が目標エネルギー量に到達した際にエネルギー送達装置へのエネルギーの印可を停止する工程とを含むことができる。
【００２１】
本明細書で使用される装置およびシステムはまた、２０１４年８月１９日に発行された米国特許第８８０８２８１号明細書、２０１５年３月３日に発行された米国特許第８９６８２８７号明細書、２０１６年１０月４日に発行された米国特許第９４６２６４２号明細書、２０１４年１２月４日に公開された米国特許出願公開第２０１４０３５８１４０号明細書、２０１０年５月１３日に公開された米国特許出願公開第２０１００１２１３１９号明細書、２０１１年１月６日に公開された米国特許出願公開第２０１１０００４２０５号明細書、２０１５年１１月５日に公開された米国特許出願公開第２０１５０３１３６７０号明細書、および２０１６年１月２１日に公開された米国特許出願公開第２０１６００１５２５９号明細書に記載のシステムおよび装置を含むことができ、これらはその全体がここに開示されたものとする。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本明細書で説明されるように使用されるマイクロ波送達システムのマイクロ波エネルギー経路を示す図。
【図２Ａ】１つまたは複数のＪｔパラメータのモジュラ調整の例示的な表を示す図。
【図２Ｂ】１つまたは複数のＪｔパラメータのモジュラ調整の例示的な表を示す図。
【図２Ｃ】１つまたは複数のＪｔパラメータのモジュラ調整の例示的な表を示す図。
【図３】Ｊｔ量のマイクロ波エネルギーを組織に送達するための本開示で使用されるプロセスの例を示すフローチャート。
【図４】アブレーション処置中の３つの異なる時間帯におけるアンテナの反射係数（ＳパラメータＳ１１）を示すグラフ。
【図５Ａ】本明細書に開示される方法を用いた場合と用いない場合の２つの戻り電力（ＲＰ）曲線の比較を示すグラフ。
【図５Ｂ】４つのＲＰ限界を含む本発明のシステムを使用した時間に対するＲＰを示すグラフ。
【図６Ａ】複数の休止を含むエネルギー送達手順についてのＪｔ対時間を示すグラフ。
【図６Ｂ】エネルギー送達パラメータにおける複数の変化を含むエネルギー送達手順についてのＲＰと電力対時間を示すグラフ。
【図７Ａ】エネルギー送達のために生成された１つまたは複数の生成物を通気することを含む図。
【図７Ｂ】エネルギー送達のために生成された１つまたは複数の生成物を通気することを含む図。
【図８Ａ】１つまたは複数の装置領域を移動させることによる組織構造からのエネルギー送達生成物の通気を示す図。
【図８Ｂ】１つまたは複数の装置領域を移動させることによる組織構造からのエネルギー送達生成物の通気を示す図。
【図９Ａ】アンテナのホットスポットの位置を変更することによって組織構造からエネルギー送達生成物を通気する実施形態を示す図。
【図９Ｂ】アンテナのホットスポットの位置を変更することによって組織構造からエネルギー送達生成物を通気する実施形態を示す図。
【図１０Ａ】組織構造からエネルギー送達生成物を通気するための通気孔を形成または開放する方法の工程を示す図。
【図１０Ｂ】組織構造からエネルギー送達生成物を通気するための通気孔を形成または開放する方法の工程を示す図。
【図１０Ｃ】組織構造からエネルギー送達生成物を通気するための通気孔を形成または開放する方法の工程を示す図。
【図１１Ａ】一実施形態によるマイクロ波エネルギー送達手順の間の表示画面を示す図。
【図１１Ｂ】一実施形態によるマイクロ波エネルギー送達手順の間の表示画面を示す図。
【図１１Ｃ】一実施形態によるマイクロ波エネルギー送達手順の間の表示画面を示す図。
【図１１Ｄ】一実施形態によるマイクロ波エネルギー送達手順の間の表示画面を示す図。
【図１１Ｅ】一実施形態によるマイクロ波エネルギー送達手順の間の表示画面を示す図。
【図１１Ｆ】一実施形態によるマイクロ波エネルギー送達手順の間の表示画面を示す図。
【図１１Ｇ】一実施形態によるマイクロ波エネルギー送達手順の間の表示画面を示す図。
【図１１Ｈ】一実施形態によるマイクロ波エネルギー送達手順の間の表示画面を示す図。
【図１１Ｉ】一実施形態によるマイクロ波エネルギー送達手順の間の表示画面を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
図１は、本明細書に記載の本発明の変形形態における一例によるマイクロ波送達システムのマイクロ波エネルギー経路の図を示す。マイクロ波エネルギーは生成機によって生成され、相互接続ケーブル（ＩＣＣ）を介してアンテナ１０４を含む装置に送達される。アンテナ１０４は、次にマイクロ波エネルギーを組織に送達する。解析を簡略化するために、図１に示すように、装置の伝送線部分がＩＣＣと組み合わされる。図１はまた、マイクロ波エネルギー経路を通る損失および反射を示す。ＩＣＣを介して送信されるマイクロ波エネルギー（順方向電力）は損失Ｌ１を受ける。その後、アンテナ１０４を通して送信されるマイクロ波エネルギー（順方向電力）は損失Ｌ２を受ける。アンテナによって受信されるマイクロ波エネルギーの一部（順方向電力）は、アンテナ／組織界面（Ｒ１として示される）から反射され、一部が組織に送達される。Ｒ１は、アンテナ１０４から戻るマイクロ波エネルギー（戻り電力）を表す。Ｒ１はまた、生成機に戻るその経路上で損失Ｌ２およびＬ１を受ける。簡略化するために、他の界面における損失および反射は省略される。
【００２４】
エネルギー送達手順の間、Ｒ１は時間とともに変化すると予想される。Ｒ１に影響を及ぼす２つの重要な因子は、組織のインピーダンス変化（例えば、組織の乾燥、炭化などによる）および組織内または組織周囲の蒸気の蓄積である。本明細書で言及される蒸気は、エネルギー送達のために生成される任意の気体生成物を含む。そのような生成物の例としては、水または組織流体の沸点よりも高いまたは低い温度で形成される気体状態の水が挙げられるが、これに限定されない。
【００２５】
本明細書に記載される実施形態の大部分は、マイクロ波または高周波エネルギー送達に関するが、本発明は、エネルギー送達の他の方法および装置にも適用することができる。そのようなエネルギー送達の他の方法および装置の例には、高電圧、高電荷、超音波、容量結合、凍結療法、抵抗加熱、レーザー、電離放射線、および１つまたは複数の流体を導入するための要素を供給する方法および装置が含まれるが、これらに限定されるものではない。
【００２６】
戻り電力（ＲＰ）測定には、戻り電力の大きさおよび／または位相、入射電力に対する戻り電力の比率、伝送線上の定在波の特性（定在波比、電圧定在波比、電力定在波比を含むが、これらに限定されない）、組織インピーダンスとアンテナインピーダンスの不一致、反射係数、戻り損失、およびＳパラメータＳ１１の測定を含むが、これらに限定されるものではない。
【００２７】
一実施形態では、ＲＰは、組織からアンテナへ反射された反射電力の、アンテナから組織への総前方電力に対する分数としてアンテナレベルで測定される。
【００２８】
システムは、エネルギー送達中に１つまたは複数の判定を行うために使用される１つまたは複数の固定またはユーザプログラマブルＲＰ限界（ＲＰＬ）を含む。そのような限界および判定の例は、米国特許第９４６２６４２号明細書および上記の関連特許出願に開示されている。ＲＰＬは、構成要素の１つ以上の切断の検知、非効率的なエネルギー送達の検知または停止、伝送線の過熱防止などのうちの１つまたは複数に使用される。一実施形態では、エネルギー送達システムは、少なくとも２つのＲＰＬを含む。第１のＲＰＬは、非効率的なエネルギー送達を検知または停止するために使用され、第２のより高いＲＰＬは、構成要素の１つ以上の切断を検知するために使用される。このような実施形態の１つでは、ＲＰＬに到達するＲＰに対するシステムの反応時間は、第２のＲＰＬに対しては相当短く（例えば１秒未満）、第１のＲＰＬに対しては相当長い（例えば数秒）。
【００２９】
本明細書の任意の実施形態において、組織内または組織周囲の蒸気の生成および／または蓄積は、以下のうちの１つまたは複数によって検知および／または測定することができる：
【００３０】
１．以下のような１つまたは複数のＲＰパラメータの測定または分析：時間に対するＲＰの１つまたは複数の変化、時間に伴うＲＰの上昇率、１つまたは複数のＲＰ測定、時間などの別のパラメータによるＲＰの曲線における１つ以上の変曲点、時間などの別のパラメータに対するＲＰ曲線の１次以上の導関数、ＲＰに対する１つまたは複数のトリガの影響、および時間などの別のパラメータに対するＲＰの変動など。トリガは、蒸気およびアンテナ１０４の相対的な配向を変化させる動作を含む、アンテナ１０４の周囲の蒸気に影響を及ぼす任意の動作として定義される。このようなトリガの例には、アンテナ１０４の周囲の蒸気を増加させる動作（例えば、電力レベルの増加、処理温度の上昇）、アンテナ１０４の周囲の蒸気を減少させる動作（例えば、電力レベルの減少、処理温度の低下、冷却流体の導入）、およびアンテナ１０４の動きが含まれるが、これらに限定されない。
【００３１】
２．装置または組織から出る蒸気または他の気体の視覚的検知。
【００３２】
３．患者が経験する痛みの測定または検知。
【００３３】
４．装置または組織の１つまたは複数の領域における１つ以上の温度の測定。
【００３４】
５．組織運動の検知。
【００３５】
６．装置または組織の１つまたは複数の領域における１つ以上の圧力の測定または推定。
【００３６】
７．撮像モダリティ（例えば、超音波、ＭＲＩ、Ｘ線、蛍光透視法など）の使用。
【００３７】
８．装置または組織の１つまたは複数の領域における温度の測定のための代替指標の使用。そのような指標の例には、１つまたは複数の装置および／または組織領域に存在するサーモクロミック材料が含まれるが、これに限定されない。
【００３８】
本明細書の任意の実施形態において、組織内または組織周囲の蒸気の生成および／または蓄積の検知および／または測定は、以下の１つまたは複数のために使用可
１．それに応答した診断および／または処置の１つまたは複数の工程の実施。
【００３９】
２．１つまたは複数の組織領域の穿孔、例えば組織の腔の検知。そのような実施形態の１つでは、腔内の蒸気の閉じ込めは、ＲＰの増加によって検知され、腔が穿孔されていないと結論づけることに使用される。
【００４０】
３．装置の異常な配置および／または配備の検知、並びに
【００４１】
４．１つまたは複数の組織および／または装置領域の温度の監視。
【００４２】
本明細書の任意の実施形態において、１つまたは複数のエネルギー送達方法およびその組み合わせは、以下の１つまたは複数のために使用される：
【００４３】
Ａ．組織内または組織周囲の蒸気の蓄積の防止および／または低減。
【００４４】
Ｂ．蒸気の形成または炭化の防止および／または低減。
【００４５】
Ｃ．アンテナまたは他のエネルギー送達要素によるエネルギー送達の効率の向上。そのような実施形態の１つでは、アンテナにエネルギーを供給する生成機の同じ出力のために、より大きなパーセンテージのエネルギーがアンテナによって組織に供給される。
【００４６】
このような方法の例には、限定するものではないが、以下のうちの１つまたは複数が挙げられる：
【００４７】
装置内または組織内の１つまたは複数の通気孔を通した蒸気の通気。通気は、装置または組織に接続された真空によって補助されてもよい。一実施形態では、組織の構造に挿入される装置は、１つまたは複数の通気孔を備える。一実施形態では、１つまたは複数の通気孔または通気管腔を含む装置が、組織構造に導入され、これにより、蒸気が生成される組織領域から通気管腔が延在するとともに蒸気を大気に通気する。管腔は、折りたたみ可能であっても剛性を備えてもよい。通気孔または管腔は、エネルギー送達装置、シース、またはエネルギー送達装置とシースとの間の空間のうちの１つまたは複数の中に設けられる。一実施形態では、シースと装置との間の間隙が通気孔として作用するように、十分な寸法のシースが設けられる。一実施形態では、通気は、組織内の１つまたは複数の天然または人工の通気孔によって行われる。
【００４８】
２．エネルギー送達装置、そのエネルギー送達装置を覆うシースまたは他の装置、アンテナ、組織またはその一部の１つまたは複数の移動、
【００４９】
３．水または他の流体、他の非流体材料などの組織内またはアンテナ１０４の周囲への導入／注入、
【００５０】
４．局所的な高温の組織「ホットスポット（ｈｏｔ  ｓｐｏｔ）」または領域への、あるいは領域に隣接した通気装置の導入。通気装置は、組織内で平行移動および／または回転する。一実施形態では、通気装置を使用して、ホットスポットと大気との間に通気孔を形成する。通気装置の例には、１つまたは複数のループを含む装置、１つまたは複数の管腔を備える装置、および１つまたは複数の湾曲した領域または屈曲した領域などを含む装置が含まれるが、これらに限定されない。
【００５１】
５．１つまたは複数の疎水性または親水性の材料または表面の提供、
【００５２】
６．１つまたは複数の組織領域の圧縮、一実施形態では、組織収縮は薬物によって誘発される。別の実施形態では、組織は、ヒトによってまたは装置によって機械的に圧縮される。
【００５３】
７．例えば圧力を使用した１つまたは複数の組織領域の拡張または拡大、
【００５４】
８．１つまたは複数の装置部分の寸法の変更、および／または１つまたは複数の装置部分の形状の変更、そのような方法の例は、バルーンの膨張、１つまたは複数の装置領域の張引または押圧、並びに１つまたは複数の装置領域の並進および／または回転を含むがこれらに限定されるものではない。
【００５５】
９．より冷たい凝縮装置または物質の導入。
【００５６】
１０．エネルギー送達パラメータの変更。エネルギーレベル、エネルギー送達持続時間、エネルギー送達パルスの寸法／形状、デューティサイクル、エネルギー量、作動要素の展開構成（寸法および形状を含む）、作動要素の位置、処理温度、処理対象を含むがこれらに限定されないエネルギー送達パラメータのいずれも変更されてもよい。エネルギー送達は、連続的であっても非連続的であってもよい。一実施形態では、蒸気の凝縮を可能にするために、エネルギー送達が所定時間休止される（電力レベル＝ゼロ）。その後、エネルギー送達が再開される。休止中、結露によりＲＰが低下し、これにより、その後のエネルギー送達は、開始されるとより効率的になる。エネルギー供給が休止後に再開される場合、休止中の血流による組織の冷却を説明するために、目標エネルギー量（Ｊｔ）が調整される。Ｊｔ調整は、休止の持続時間、組織を通る灌流速度、組織温度などを含むがこれらに限定されない１つまたは複数のパラメータに基づいて計算される。
【００５７】
本明細書の任意の実施形態において、１つまたは複数の方法およびそれらの組み合わせを使用して、組織内または組織周囲の蒸気または炭化の形成を防止および／または低減することができる。そのような方法の例としては、限定されるものではないが、以下のようなものが挙げられる：
【００５８】
１．１つまたは複数の処置パラメータの変更。
【００５９】
処置パラメータの例は、電力レベル、エネルギー送達持続時間、エネルギー送達パルスの寸法／形状／他の特性、デューティサイクル、エネルギー量、作用要素の配備構成（寸法および形状を含む）、エネルギー送達中の１つまたは複数の休止の持続時間および存在、連続的または非連続的なエネルギー送達、組織または装置に対するホットスポットの位置、処置温度、および処置標的を含むがこれらに限定されるものではない。組織または装置に対するホットスポットの位置は、組織または装置の１つまたは複数の領域を機械的に移動させること、エネルギー送達の特性（例えば周波数）を変更すること、およびホットスポットを包囲する領域の誘電特性を変更することのうちの１つまたは複数によって変更される。流体、機械的スペーサ、バルーン、および１つまたは複数の誘電体材料の導入／除去のうちの１つまたは複数を使用することにより、周囲に対するアンテナの整合性を変更することによって、ホットスポットを包囲する領域の誘電特性を変更することができる。組織または装置に対するホットスポットの位置は、処置中に一時的または複数回変更することができる。
【００６０】
２．アンテナ設計の変更。
【００６１】
米国特許出願公開第２０１４／０１９０９６０号明細書、米国特許出願公開第２０１０／０１３７８５７号明細書、米国特許出願公開第２０１０／０１２１３１９号明細書の特許出願のいずれかに開示されたアンテナに対して、以下の変更を行うことができ、これらの明細書各々のその全体がここに開示されたものとする。
【００６２】
参照される特許文献に開示されているアンテナのいずれかを変更して、１つまたは複数のホットスポットを低減することができる。ホットスポットを低減する方法の例には、誘電体の余分な層を追加するかホットスポット上により厚みのある誘電体を有すること、１つ以上のホットスポット位置に基づいて非対称アンテナを構成すること、および耐熱性誘電体を使用することが含まれるが、これらに限定されるものではなく、一般的な動作条件ではその特性は変化しない。一実施形態では、１つまたは複数の誘電体が溶融するか、そうでなければ使用中に取り払われる。一実施形態では、１つまたは複数の誘電体の誘電効果は、使用中に増加する。このような誘電体の例には、使用中に発泡する誘電体、使用中に膨潤する誘電体などが含まれるが、これらに限定されるものではない。
【００６３】
引用した特許文献に開示されているアンテナのいずれかを変更して、アンテナに対する１つまたは複数のホットスポットの位置を変更することができる。そのような実施形態の例には、ホットスポットが通気孔またはアンテナの近位部に近づけられる実施形態が含まれる。そのような実施形態の１つでは、最大のホットスポットは、アンテナの近位端からアンテナの長さの半分未満の位置にある。
【００６４】
引用された特許文献に開示されているアンテナのいずれかを変更して、アンテナの寸法またはアンテナの電磁界を増加させて、ホットスポットを低減することができる。
【００６５】
引用した特許文献に開示されているアンテナのいずれも、使用前または使用中に調整することができる。このような方法の例は、アンテナの１つまたは複数の部分を機械的に調整すること、ユーザ入力に基づいてアンテナの形状を変更すること、熱に基づいてアンテナの形状を変更すること（例えば、ニチノールベースのアンテナの、ニチノール弛緩による形状変更）、およびマルチ回路アンテナを使用することを含むがこれらに限定されるものではない。
【００６６】
３．装置の１つ以上の非アンテナ部分の変更。
【００６７】
これは、シースのアンテナに対する位置を調整すること、１つまたは複数のホットスポットをエネルギー送達の前／中／後に通気孔に近づけること、装置または組織の１つまたは複数の部分において冷却流体を循環させること、閉回路のヒートパイプを形成すること、アクセサリ装置または材料を導入または回収すること、熱に基づき（例えば、ニチノールベースの装置の）形状に変化を生じさせること、装置部分の形状を調整することのうちの１つまたは複数を含む方法によって達成されるが、これらに限定されるものではない。装置部分の形状を調整する方法の例は、装置の１つまたは複数の部分を機械的に調整すること、ユーザの入力に基づいて装置の形状を調整すること、熱に基づいて装置の形状（例えば、ニチノールベースの装置の）を調整すること、およびマルチ回路装置を使用することを含むが、これらに限定されるものではない。
【００６８】
４．アンテナを包囲する１つまたは複数の装置領域の冷却。
【００６９】
これは、エネルギー送達の前／中／後に１つまたは複数の流体を導入すること、エネルギー送達の前／中／後に１つまたは複数の装置／組織領域を冷却すること、装置／アンテナをより冷たい組織領域に移動させること、および１つまたは複数の装置領域を振動させることを含む方法によって達成されるが、これらに限定されるものではない。
【００７０】
本明細書で開示される方法のいずれも、蒸気の誘電効果が低減または排除され、これによりＲＰの上昇を防止するように、アンテナ周囲の蒸気生成または蓄積を防止または低減するために使用される。より低いＲＰで動作するエネルギー送達方法により、より効率的なエネルギー送達が可能になる。
【００７１】
いくつかの方法および装置の実施形態は、組織に送達される総エネルギー量（Ｊｔ）に基づいて本明細書に開示される。一実施形態では、Ｊｔは、処置中にアンテナまたは他のエネルギー送達要素によって放出される総エネルギー量として定義される。別の実施形態において、Ｊｔは、処置中に組織によって吸収される総エネルギー量として定義される。Ｊｔは、組織につながる伝送経路上にいくつかの損失および反射が存在する可能性があるため、生成機から装置に送られる総エネルギー量とは異なる。Ｊｔはまた、生成機によって放出されるエネルギー量よりもエネルギー送達手順からの組織熱効果との相関が良い。一実施形態によるマイクロ波エネルギー送達方法では、Ｊｔは、以下のうちの１つまたは複数に基づいて計算される：１．生成機によって装置に送られるエネルギー量。２．組織へのエネルギー送達経路中の予期される損失（図１に示すような）および反射。３．１つまたは複数のＲＰパラメータ、および４．１つまたは複数のシステム構成要素の前手順試験に基づく調整。システム構成要素の例には、アンテナ、伝送線、エネルギー生成機、および機械的（非電気的）構成要素が含まれるが、これらに限定されない。１つまたは複数のＪｔ値は、エネルギー送達手順の前／中／後にユーザに表示されるか、または他の方法で通信され、手技を誘導または制御するために使用される。
【００７２】
システムおよび／またはユーザは、所望のＪｔ投与量に達すると、エネルギー送達を停止する。システムおよび／またはユーザは、所望の最小Ｊｔ量に達していない場合、エネルギー送達を再開または継続する。エネルギー送達手順の後、計算されたＪｔを用いて、エネルギー送達手順の有効性および／または安全性を予測することができる。
【００７３】
一実施形態では、アンテナはエネルギーを送達しながら移動される。１つのそのような実施形態では、１つまたは複数の動作パラメータ（例えば、アンテナを移動するかどうかの決定、全変位、動作速度、動作方向など）は、本明細書で開示されるＪｔまたはＲＰパラメータに基づく。
【００７４】
一実施形態では、アンテナまたは他のエネルギー送達要素が、以前に生成された病変部位を拡張するように移動される。そのような延長方法の例は、米国特許第９４６２６４２号明細書に開示されている。１つのそのような実施形態では、１つまたは複数の拡張パラメータ（例えば、病変部を拡張するかどうかの決定、全アンテナ変位、アンテナ移動速度、変位方向など）は、本明細書に開示されるＪｔまたはＲＰパラメータに基づく。
【００７５】
一実施形態では、エネルギー送達システムおよび／またはユーザは、特定のＪｔ量を送達することによって所望の熱効果を生じさせる。このような実施形態の１つでは、所望のアブレーション深さは、予め定められたＪｔ量を送達することによって達成される。エネルギー送達システムは、潜在的な有害事象を避けるためにＪｔの上限を有するか、または無効な処置を防止するためにＪｔの下限を有する。一実施形態では、ユーザに、Ｊｔ量と熱効果（例えば、アブレーション深さ）または臨床転帰との相関に関するデータが提供される。その後、ユーザは、適切なＪｔ量を選択し、その量を組織に送達して、所望のアブレーション深さを達成する。データは、表、グラフまたは他のデータ構造として提供される。Ｊｔ量は、１つまたは複数の入力変数に基づいて、システムまたはユーザによってパーソナライズまたは修正されてもよい。一実施形態では、Ｊｔ量は、１つまたは複数の入力変数に基づいてモジュラ方式で構築される。
【００７６】
本明細書の任意の実施形態において、Ｊｔまたは所望の熱効果を計算するか、あるいは適合させるか調整するために使用されるパラメータの例としては、血液および他の流体の有無、血液および他の流体の灌流特性、装置および／または組織の測定されるか所望の温度レベル、所望の処置時間、術中または術前測定が挙げられるが、これらに限定されるものではない。そのような測定の例は、ＲＰ、インピーダンス、温度、患者の疼痛レベル、処置の安全性を潜在的に危うくする状態の検出など；エネルギー送達手順の所望の安全性：付加的な安全レベルが望まれる場合、Ｊｔはより低くなり得る；エネルギー送達手順の所望の有効性：付加的なレベルの有効性が望まれる場合、Ｊｔはより高くなり得る；医師の１つ以上の嗜好または１つ以上の入力を含むが、これらに限定されない；麻酔のタイプ：このような実施形態の１つでは、より低いレベルの麻酔下で実施される処置についてはＪｔが低くなり得る；周期位相：このような実施形態の１つでは、目的の領域（例えば、子宮内膜）がより厚みを有する場合、生物学的サイクル（例えば、月経周期）中Ｊｔがより高い；組織タイプ；組織前処理：前処置の例には、ホルモンまたは他の医学的前処置、外科的前処置（例えば、切除、穿孔、掻爬、切断など）、および放射線処置が含まれるが、これらに限定されない；患者の年齢；患者のライフステージ；組織の位置；および／または帝王切開のような以前の外科的処置を含む。
【００７７】
組織の特徴および寸法はまた、本明細書の実施形態のいずれかにおいて、Ｊｔまたは所望の熱効果を計算するか、あるいは適合させるか調整するために使用され得る。例えば、内視鏡検査、超音波検査、ＭＲＩ、蛍光透視／ＣＴ／Ｘ線検査、ＰＥＴスキャンなどを含むが、これらに限定されない１つまたは複数の医療用イメージング方法を使用することができる。寸法の例には、１つまたは複数の組織の領域または組織の長さ、幅、厚み、面積、体積などが含まれるが、これらに限定されない。子宮内膜切除術の場合、組織の特徴および寸法には、子宮内膜厚、子宮腔長、子宮腔幅、１つまたは複数の子宮外形寸法パラメータ、子宮腔内の流体の存在、子宮壁または子宮腔の歪み、例えば、子宮筋腫、ポリープ、ミュラー管異常、子宮壁の欠損などのうちの１つまたは複数が挙げられる。
【００７８】
疼痛結果および患者の疼痛耐性レベルを使用して、Ｊｔおよび／または所望の熱効果を計算または調整することができる：例えば、より高い疼痛耐性を有する患者は、処置効力を最大にするためにより高いＪｔで処置される。疼痛耐性の低い患者は、過度の痛みを避けながら満足のいく結果を得るために必要最小限のＪｔで処置される。１つまたは複数の非Ｊｔエネルギー送達パラメータ（例えば、電力レベル）もまた、患者が経験する痛みを軽減するために処置の前および／または処置中に調整される。一実施形態では、月経周期疼痛または労作疼痛が、患者の疼痛耐性レベルの指標として使用される。一実施形態では、エネルギー送達手順の終点は痛みに基づく。患者が定義されたレベルの痛みを感じる場合、処置は終了するか、または有効であるとみなされる。
【００７９】
Ｊｔは、患者の１つ以上の好みや１つ以上の入力を考慮して調整することもできる。例えば、より高いレベルの痛みに耐えることを望む患者は、より高いＪｔ用量で処置することができ、その逆もあり得る。一定の最低レベルのＪｔが送達された後、患者または医師の入力に基づいて処置を終了してもよい。別の実施形態では、患者は、自身が経験している痛みに基づいて、１つまたは複数のエネルギー送達パラメータ（例えば、電力レベル、デューティサイクルなど）を制御する。患者は、１つ以上のエネルギー送達パラメータを調整するためにハンドヘルドまたは他の制御（例えば、キーパッド）を与えられてもよい。これに代えて、患者は、１つ以上のエネルギー送達パラメータを続いて調整するユーザに指示を与えてもよい。
【００８０】
図２Ａ乃至２Ｃは、１つまたは複数のＪｔパラメータのモジュール式増強の例の表を示す。図２Ａは、１つまたは複数の基準の測定値または他の入力に基づくＪｔパラメータのモジュール式増強の典型的な例を示す。各基準の測定値または他の入力は調整係数（Ｊ１、Ｊ２、Ｊ３、Ｊ４）につながる。最終的なＪｔは、図２Ａの式に示すように、基数Ｊ＊を調整することによって計算される。そのような調整されたＪｔは、本明細書の任意の実施形態による方法に使用されてもよい。
【００８１】
図２Ｂは、子宮内膜アブレーション処置のための、一実施形態によるモジュール式Ｊｔ増強を示す。本実施形態では、基数Ｊｔは、子宮筋肉に隣接するエネルギー送達のために４，０００Ｊである。本実施形態では、基数Ｊｔは、子宮内膜の厚み（例えば子宮内膜ストライプの放射線測定値）、子宮内視鏡がアブレーション前に行われたかどうか、前後方向における子宮外側の厚み、および子宮が帝王切開跡を有するかどうかに基づき調整される。Ｊｔは、より高い子宮内膜の厚みに対してより高く調整される。子宮鏡検査をアブレーション前に行った場合、Ｊｔはより高く調整される。Ｊｔは、より大きな子宮に対してより高く調整される。帝王切開跡がない場合、Ｊｔはより高く調整される。使用され得る他の基準には、音の長さ（例えば、８ｃｍよりも大きいなどのより長い発音の長さに対してより高いＪｔ）、子宮腔の長さ（例えば、５ｃｍよりも大きいなどのより長い子宮腔に対してより高いＪｔ）、子宮腔の幅（例えば、４ｃｍよりも大きいなどのより幅広な子宮腔に対してより高いＪｔ）、患者の年齢（４４歳未満のより若い患者などに対してより高いＪｔ）、腺筋症の存在（例えば、患者が周知の腺筋症を患っているか、その疑いのある場合により高いＪｔ）、痛みを伴う期間／月経困難症（例えば、ＶＡＳスコアが５よりも大きいなどのより長い痛みを伴う期間の患者に対してより高いＪｔ）、患者の疼痛耐性および処置設定（例えば、患者の疼痛耐性がより低い場合または外来での処置が行われている場合にＪｔがより低く調整される）の他、閉経期または閉経後の状態、プロゲスチンなどの薬物、ホルモンＩＵＤ、本明細書に開示される任意の組織パラメータまたは患者パラメータのうちの１つまたは複数に起因する子宮内膜間菲薄化などが含まれるが、これらに限定されるものではない。
【００８２】
Ｊｔパラメータは、非目的の組織に対する損傷を防ぐために、帝王切開の数およびタイプに基づいてカスタマイズされる。本明細書に開示されるエネルギー送達手順の危険性を低下させる他の方法は、電力レベルを下げること、時間制限を下げること、Ｊｔ値を下げること、ＲＰ限界を下げること、および完了前に手順を停止または休止することを含むがこれらに限定されるものではない。
【００８３】
本明細書の任意の実施形態において、エネルギー送達中または送達前に取得された１つまたは複数の入力に基づいて、１つまたは複数のエネルギー送達パラメータ（例えば、Ｊｔパラメータ）を自動調整することができる。
【００８４】
図２Ｃは、一実施形態による、腫瘍アブレーション処置のためのモジュール式Ｊｔ増強を示す。本実施形態では、腫瘍の幅、血液灌流速度、腫瘍形状、および腫瘍を含む器官の厚みからＪｔを計算する。Ｊｔは、より大きな腫瘍に対してより高く調整される。Ｊｔは、より高い血液灌流速度に対してより高く調整される。Ｊｔは、不規則な形状の腫瘍に対してより高く調整される。器官がより小さい場合、Ｊｔはより低く調整される。Ｊｔは、処置のリスク対便益に応じて、より高くまたはより低く調整されてもよい。本明細書で開示される他の基準が、Ｊｔを調整するためにさらに使用されてもよい。
【００８５】
図３は、Ｊｔ量のマイクロ波エネルギーを組織に送達するための本開示で使用されるプロセスの例を示す。工程１２０において、エネルギー送達が開始される。工程１２２において、システムは、所望のＪｔ量が送達されたかどうかを確認する。Ｊｔ量は、本明細書に開示される任意の実施形態による方法および装置を使用するユーザまたはシステムによって設定することができる。Ｊｔ量が送達されていない場合、方法は工程１２４に進み、ＲＰパラメータを監視する。ＲＰパラメータの例は、本明細書の他の箇所に開示されている。その後、工程１２６において、システムはエネルギーを送達し、測定されたＲＰパラメータが１つまたは複数のシステムチェックを通過するかどうかを判定する。そのようなシステムチェックの例には、ＲＰパラメータが限界値未満であるかどうかのチェック（例えば、測定ＲＰが２５％、５０％未満など）、ＲＰパラメータが限界を超えているかどうかのチェック、ＲＰパラメータが範囲内にあるかどうかのチェック、ＲＰ上昇が制限値を下回っているかどうかのチェック（例えば、２％／秒よりも小さい）、ＲＰパラメータが特定の時間よりも長い制限時間を超えないかどうかのチェック（例えばＲＰパラメータが４秒間を越えて５０％を越えていないかどうか）などが含まれるが、これらに限定されるものではない。蒸気の蓄積、組織の乾燥、アブレーション処置の完了、非効率的なエネルギー送達、構成要素の切断などを含むが、これらに限定されない１つまたは複数のシステムチェックを、本明細書に開示される１つまたは複数の状態をチェックするために使用することができる。システムチェックを通過した場合、方法は工程１２２に進む。システムチェックが工程１２６を通過しない場合、方法は工程１２８に進み、１つまたは複数のエネルギー送達パラメータおよび／または１つまたは複数の装置部分（アンテナを含む）の構成が変更される。エネルギー送達パラメータの例およびそれらを変更する様々な方法は、本明細書の他の箇所に開示される。１つまたは複数の装置部分（アンテナを含む）の構成を変更する例は、本明細書の他の箇所に開示される。工程１２８では、トラップ蒸気を除去し、かつ／または蒸気の形成を防止するための本明細書に開示される任意の方法を実施することができる。工程１２２において、所望のＪｔが送達された場合、システムは工程１３０に進み、エネルギー送達を終了する。
【００８６】
図３に示される一実施形態による方法では、Ｊｔは３，０００乃至６，０００Ｊである。ＲＰは、アンテナレベルで、伝送線からアンテナに到来する総前方電力に対する組織からアンテナに戻って反射される電力の分数として測定される。システムチェックは、ＲＰが３プラスマイナス２秒を超えて５０％プラスマイナス１０％を超えないかどうかをチェックすることを含む。このシステムチェックを通過しない場合、工程１２８において、エネルギー送達が休止され、休止後に再開される。
【００８７】
本明細書の実施形態のいずれにおいても、エネルギー送達手順の前に、１つまたは複数の試験パルスが組織に送られ、患者の疼痛反応が試験パルスに示される。試験パルスは、異なるエネルギー送達パラメータを有することができ、その例は、本明細書の他の箇所に開示されている。特定の例には、電力レベル、エネルギー送達持続時間、エネルギー送達パルスの寸法／形状、デューティサイクル、およびエネルギー量が含まれるが、これらに限定されない。その後、初期処置またはエネルギー送達パラメータが選択され、処置が開始される。後続のエネルギー送達は、本明細書に開示される任意の実施形態に基づいて変更されてもよい。エネルギー送達は、本明細書に開示されているような１つまたは複数のＪｔパラメータに基づいて終了することができる。
【００８８】
図４は、アブレーション処置中の３つの異なる時間帯におけるアンテナの反射係数（ＳパラメータＳ１１）のグラフを示す。このシステムは、９１５ＭＨｚのＩＳＭ帯域でマイクロ波エネルギーを供給する。グラフＡは、エネルギー送達手順の開始時の反射係数を示し、９１５ＭＨｚでの良好な整合性（約−１０ｄＢ）を示す。グラフＢは、整合性が悪化し、現在では約−６ｄＢである、エネルギー送達手順の開始後の反射係数を示す。限定はしないが、アンテナ周囲の蒸気の蓄積および組織の乾燥を含む、本明細書で開示される１つまたは複数のエネルギー送達に基づく状況により、整合性が悪化し得る。グラフＣは、整合性がさらに悪化し、現在では約−４ｄＢであるエネルギー送達手順への反射係数を良好に示す。再び、整合性は、限定されないが、アンテナ周囲の蒸気の蓄積および組織の乾燥を含む、本明細書で開示される１つまたは複数のエネルギー送達に基づく状況により悪化し得る。その後、本発明に開示される方法および装置のうちの１つまたは複数を使用して、アンテナの反射係数（ＳパラメータＳ１１）をグラフＡに可能な限り近づける。エネルギー送達手順中に、アンテナの反射係数の１つまたは複数の測定を使用して、本明細書で開示される方法のいずれも実施することができる。
【００８９】
図５Ａは、本明細書に開示される方法を用いた場合と用いない場合のそれぞれの２つのＲＰ曲線の比較を示す。図５Ａは、時間に対するエネルギー送達手順中のＲＰ値のグラフを示す。第１の曲線（実線）は、本発明の実施形態を組み込んでいないシステムからのものである。ＲＰは、本明細書に開示される１つまたは複数の状態（例えば、蒸気の蓄積、組織の乾燥、アブレーション処置の完了など）により時間とともに上昇し、約７８秒で２５％のＲＰＬに達する。第２の曲線（破線）は、ＲＰの上昇に応答してエネルギー送達パラメータが変更される本発明の実施形態を組み込んだシステムからのものである。これにより、ＲＰの上昇が（例えば、蒸気の蓄積を減少させることによって）遅くなり、従って、ＲＰＬは、１００秒後にはるかに遅く到達する。これにより、システムはより高いエネルギー量を組織に送達することができる。
【００９０】
図５Ｂは、４つのＲＰ限界を含む本発明のシステムを使用した時間に対するＲＰのグラフを示す。第１のＲＰＬ「限界−１」は、エネルギー送達が非効率的であるかどうかを判断するために使用され、本明細書の他の箇所に開示されているようにエネルギー送達の変更のトリガとして作用する。第２のＲＰＬ「限界−２」は、エネルギー送達がより非効率的であり、直ちにまたはより早く終了または変更されなければならないかどうかを判断するために使用される。第３のＲＰＬ「限界−３」および第４のＲＰＬ「限界−４」は、システムの構成要素（例えば、アンテナ、伝送線、コネクタ）が壊れているか切断されているかを判断するために使用される。ＲＰが「限界−２」、「限界−３」、「限界−４」のレベルを所定の時間以上超えた場合、システムはエネルギー送達を停止する。しかしながら、所定の時間は、３つのＲＰＬについて異なることがある。一実施形態では、限界−１は５０％であり、ＲＰは、アンテナレベルで、アンテナから組織への総前方パワーに対する組織からアンテナに反射される出力の分数として測定される。本システムは、ＲＰが５０％を超えるとエネルギー送達を変化させるために本明細書に開示される任意の方法を使用し、ＲＰが４プラスマイナス３秒間を超えて５０％を超えるとエネルギー送達を停止する。図５Ｂのグラフが示すように、エネルギー送達手順の間に、ＲＰは、本明細書に開示される要因のために上昇する。ＲＰが初めて限界−１を横切ると、ユーザおよび／またはシステムはエネルギー送達を変更し、これにより、続いてＲＰが限界−１を下回るようになる。その後、ＲＰは、より多くのエネルギーが送達されて再び上昇し、限界−１を２回目に横切る。その後、ユーザおよび／またはシステムは、再びエネルギー送達を変更し、これによりＲＰが低下するが、限界−１を超えたままとなる。ＲＰを限界−１と限界−２との間に保つために、このプロセスを繰り返す。
【００９１】
図６Ａは、複数の休止を含むエネルギー送達手順についてのＪｔ対時間のグラフを示す。図６Ａにおいて、Ｊｔのグラフ１４０は、図示のようにＪｔ−ｍｉｎレベルを横切るまで時間とともに上昇する。時間ｔ１において、Ｊｔ（または本明細書に開示されるＲＰのような他のエネルギー送達パラメータ）は、時間ｔ１でシステムにエネルギー送達を休止させる１つまたは複数の基準を満たす。休止中に、本明細書に列挙された１つまたは複数の動作（例えば通気）が実行されてもよい。休止中に、本明細書に列挙された１つまたは複数の効果（例えば、蒸気の凝縮、組織の再水和など）が生じ得る。その後、ユーザおよび／またはシステムは、図示のように、時間ｔ２にエネルギー送達を再開する。Ｊｔ（または本明細書に開示されるＲＰのような他のエネルギー送達パラメータ）が、本明細書に列挙された１つまたは複数の基準を満たし、システムに時間ｔ３でエネルギー送達を休止させる時間ｔ３まで、エネルギー送達が進行する。休止中に、本明細書に列挙された１つまたは複数の動作（例えば通気）が実行されてもよい。休止中に、本明細書に列挙された１つまたは複数の効果（例えば、蒸気の凝縮、組織の再水和など）が生じ得る。その後、ユーザおよび／またはシステムは、図示のように、時間ｔ４においてエネルギー送達を再開する。エネルギー送達は、ユーザおよび／またはシステムがエネルギー送達を終了するとき、すなわち、図示のようにＪｔがＪｔ−ｍａｘに達するまで進行する。
【００９２】
複数のエネルギー目標を使用して、様々な状況を判定または形成することができる。図６Ａの実施形態は、２つのエネルギー目標（Ｊｔ−ｍｉｎおよびＪｔ−ｍａｘ）を示す。アンテナ配備、アンテナ配置、エネルギー送達手順の完了、組織の温度、潜在的に危険な状況の有無などの１つまたは複数を判断するために、本明細書に開示される１つまたは複数の方法および装置の特徴を使用して複数の実施形態が可能である。所望の臨床効果（例えば、高月経困難症、無月経など）、症状の存在下での臨床効果（例えば、腺筋症患者における子宮内膜切除の成功）、（例えば、更年期に近い患者または子宮内膜層が薄い患者の子宮内膜切除のためにより低いＪｔを送達して）処置の安全性を高めること、エネルギー送達手順を受けている患者が経験する疼痛を低減することなどのうちの１つまたは複数をなすために本明細書に開示される１つまたは複数の方法およびシステムの特徴を使用して複数の実施形態が可能である。
【００９３】
図６Ｂは、エネルギー送達パラメータの複数の変化を含むエネルギー送達手順におけるＲＰおよび電力対時間のグラフを示す。図６Ｂにおいて、エネルギー送達の開始は、グラフ１４４に示すような電力レベルである。組織へのエネルギー送達は、グラフ１４２に示すように、ＲＰを上昇させる。時間ｔ１において、ＲＰレベルは、本明細書に列挙される１つまたは複数の基準を満たし、少なくとも１つのエネルギー送達パラメータが変更される。図示の実施形態では、電力レベルが低減される。処置は、ＲＰのさらなる上昇とともに時間ｔ２まで進行する。時間ｔ２において、ＲＰレベルは、本明細書に列挙される１つまたは複数の基準を満たし、少なくとも１つのエネルギー送達パラメータが変更される。図示の実施形態では、電力レベルはさらに低減される。処置は時間ｔ３まで進行し、さらにＲＰが上昇し、これによりＲＰがＲＰ限界−１に近づく。それに基づいて、時間ｔ３において、少なくとも１つのエネルギー送達パラメータが変更される。図示の実施形態では、エネルギー送達はオフにされる。これは、本明細書に開示される任意の実施形態を使用して時間ｔ４においてシステムおよび／またはユーザによってエネルギー送達が再びオンにされる時間ｔ４までＲＰを低下させる。処置は時間ｔ５まで進行し、さらにＲＰが上昇する。時間ｔ５において、ＲＰレベルは、本明細書に列挙される１つまたは複数の基準を満たし、少なくとも１つのエネルギー送達パラメータが変更される。図示の実施形態では、電力レベルが低減される。その後、処置は、エネルギー送達が１つまたは複数の終了基準を満たした後に、エネルギー送達が終了する時間ｔ６まで進行し、その例は本明細書に開示されている。
【００９４】
図７Ａおよび図７Ｂは、エネルギー送達のために生成される１つまたは複数の生成物を通気することを含む図である。図７Ａでは、アンテナまたは他のエネルギー送達要素１０４を含むエネルギー送達装置１００を使用して、目的の領域にエネルギーを送達する。装置１００は、シースまたはカニューレ１０２を備える。カニューレ１０２または装置１００の他の領域内の空間若しくは管腔は、エネルギーが送達される目的の領域と流体連通している。空間または管腔は、カニューレ１０２の内面と装置構成要素、例えばアンテナまたは伝送線の外面との間に設けられる。
【００９５】
この空間または管腔は、エネルギー送達手順の間に生成される生成物（例えば、蒸気、組織破片、組織流体、生理食塩水、血液、血漿、気体など）を排出または通気することに使用される。図７Ｂは、エネルギー送達手順が大気に通気されている間に発生した蒸気を示す。本明細書に開示されている方法および装置の任意の工程を、図７Ａおよび図７Ｂに示す方法の間に使用することができる。例えば、ＲＰの上昇は、マイクロ波エネルギー送達手順中の組織の領域における気体の蓄積を判定するために使用される。流体を排出するための１つまたは複数の方法を採用することができる。蒸気蓄積を防止または低減する１つまたは複数の方法を採用することができる。
【００９６】
空間または管腔はまた、１つまたは複数の流体あるいは材料を組織構造に導入すること、流体または他の材料を組織領域から排除すること；麻酔剤、造影剤、焼灼剤、アルコール、熱冷却剤、熱加熱剤、アンテナ１０４を包囲する流体誘電媒体、抗生物質および他の薬物、生理食塩水および洗浄液、膨張媒体などの液体を組織領域内に導入すること；子宮などの器官の穿孔を検知するための気体を導入すること；およびアンテナ１０４の周囲の組織領域を崩壊させるために、または組織領域から生成物を排出するために吸引することのうちの１つまたは複数に使用される。子宮内膜とのアンテナ１０４の接触を高めるために、子宮腔内で吸引が行われる。二酸化炭素などの気体が組織領域を拡張するために、および／または組織領域の穿孔を検知するために使用される場合、気体は２０乃至２００ｍｍＨｇ（約０．１９６ｋＰａ乃至約１．９６１ｋＰａ）の圧力で送達される。一実施形態では、体腔に挿入された流体が、カニューレ１０２および／または作業装置１０４の周囲の局所環境を変える。このような実施形態の１つでは、マイクロ波または高周波アンテナを含む作業装置１０４の１つまたは複数の領域の周囲に流体（例えば、液体または気体）が導入される。流体環境は、アンテナと周囲の標的物との間の整合性を変更（例えば、改善または悪化）させる可能性がある。アンテナ１０４の周囲の局所環境の変化量によるマイクロ波戻り電力のレベルおよび／または変化を測定し、さらなる判断を行うためにこれを使用する。膨張媒体の例には、二酸化炭素および窒素のような気体、イオン性液体（例えば、生理食塩水、乳酸塩溶液）、および非イオン性液体（例えば、ソルビトール、グリシン、デキストロース、デキストランおよびマンニトールのうちの１つまたは複数の溶液）が挙げられるがこれらに限定されるものではない。膨張媒体は、漏洩速度を低下させるために、水の粘度よりも大きい粘度を有する。膨張媒体は、本明細書に開示される任意の流体または装置輸送経路を介して組織構造に導入される。
【００９７】
図８Ａおよび図８Ｂは、１つまたは複数の装置領域を移動させることによる組織構造からのエネルギー送達生成物の通気を示す。図８Ａでは、組織にエネルギーを送達するためにアンテナ１０４が使用される。図示の実施形態では、アンテナ１０４は、放射素子１１２および成形要素１１４を備え、米国特許出願公開第２０１００１２１３１９号明細書および米国特許第８９６８２８７号明細書に開示されているアンテナに類似しているが、この方法は他のアンテナまたはエネルギー送達要素と組み合わせて使用されてもよい。アンテナ１０４は、カニューレ１２２を通して導入される。カニューレ１２２の内部には管腔または空間が存在する。図８Ｂにおいて、アンテナ１０４の位置を実質的に変更することなく、カニューレ１２２は、アンテナ１０４の少なくとも一部を覆うようにアンテナ１０４上を前進する。一実施形態では、この工程は、装置１００の領域、アンテナ１０４の１つまたは複数の部分、アンテナ１０４の周囲の組織、流体、およびアンテナ１０４の周囲の切除されたかあるいは熱的に改変された組織または組織破片のうちの１つまたは複数を移動させることによって、組織領域への通気孔を形成または清掃することに使用される。別の実施形態では、カニューレ１２２の位置を実質的に変更することなく、カニューレ１２２がアンテナ１０４の少なくとも一部を覆うように、アンテナ１０４がカニューレ１２２内に格納される。別の実施形態では、アンテナ１０４およびカニューレ１２２の両者が移動される。本実施形態に開示される動作は、直線運動に限定されず、回転、振動、曲線運動などであってもよい。
【００９８】
一実施形態による組織領域の処置関連の穿孔または自然に存在する穿孔を除外するための穿孔検知試験では、流体が組織領域に導入され、組織領域からの流体の漏出が測定または検知される。漏れは、検知流量、検知圧力変化、検知容積変化、腔の寸法または形状パラメータの変化の検知、および腔の膨張の変化の検知を含む１つまたは複数の方法によって検知されるが、これらに限定されるものではない。
【００９９】
図９Ａおよび図９Ｂは、アンテナのホットスポットの位置を変更することによって組織構造からエネルギー送達生成物を通気する一実施形態を示す。図９Ａにおいて、ホットスポット１４６を含むアンテナ１０４は、エネルギーを組織に送達するために使用される。ホットスポットは、アンテナ上の集中電磁界の領域として定義される。図示の実施形態では、アンテナ１０４は、放射素子１１２および成形要素１１４を備え、米国特許出願公開第２０１００１２１３１９号明細書および米国特許第８９６８２８７号明細書に開示されているアンテナに類似しているが、この方法はホットスポットを有する任意のアンテナまたはエネルギー送達要素と組み合わせて使用されてもよい。アンテナ１０４は、カニューレ１２２を通して導入される。図９Ｂにおいて、アンテナ１０４は、異なる組織位置に移動され、ホットスポットの位置が変更されるように異なる組織位置にエネルギーを送達するために使用される。この移動は、本明細書に開示される任意のタイプのものである。この移動は、本明細書に開示される任意の基準および／または条件に応答して行われる。
【０１００】
図１０Ａ乃至１０Ｃは、組織構造からエネルギー送達生成物を通気するための通気孔を形成する方法または開放する方法の工程を示す。図１０Ａでは、組織にエネルギーを送達するためにアンテナ１０４が使用される。このエネルギー送達は、エネルギー送達中に生成される流体のポケット（例えば、蒸気）を形成する。しかしながら、蒸気はポケットに閉じ込められ、通気されない。これは、マイクロ波エネルギー送達手順におけるＲＰの上昇およびこれによる非効率的なエネルギー送達の原因となる可能性がある。図１０Ｂに示す工程において、通気装置１４８は、通気装置１４８の少なくとも一部が蒸気ポケットの近傍または内部に存在するように組織構造に導入される。通気装置の例には、中空または非中空の医療グレード材料の湾曲した長さ、中空構造、スタイレット、１つまたは複数のループを含む装置、吸引するための手段を含む装置などが含まれるが、これらに限定されない。図示の実施形態では、通気装置１４８は、空気ポケットに挿入されるループを備える。その後、通気装置１４８は、蒸気ポケットを通気孔に接続するために、回転および／または並進および／または他の方法で移動されてもよい。これは、流体、ダイス１００の領域、組織領域または断片、およびエネルギー送達中に生成される破片のうちの１つまたは複数を変位させることによって達成される。図１０Ｃに示す工程において、蒸気ポケットは、通気孔（例えば、通気装置が導入されるのと同じ内腔）を通して排気される。
【０１０１】
図１１Ａ乃至１１Ｉは、一実施形態によるマイクロ波エネルギー送達手順の間の表示画面の図を示す。本実施形態では、ユーザは、図１１Ａに示す「ホーム画面」から、「設定」、「チェック」、および「開始」の３つの選択肢のうちの１つを選択する。設定の選択肢において、ユーザは、１．「ＲＰＬ」として示される戻り電力制限、２．「ＰＬ」として示される処置電力（例えば、アンテナで終端する伝送線の終端における電力レベル）、３．アンテナから組織に送達される最小エネルギー量「Ｅ−ｍｉｎ」のうちの１つまたは複数を選択可能である。これらの３つのパラメータは、処置モード（図１１Ｂに例によるモードＡを示す）、すなわちシステムに記憶される処置パラメータのセットとして記憶されてもよい。一実施形態では、「Ｅ−ｍａｘ」（特定のモードでアンテナから組織に送達される最大エネルギー量）をシステムに設定することができ、これは、患者の安全を確保するためにユーザが変更することはできない。別の実施形態では、Ｅ−ｍａｘは、ユーザによって調整または変更可能である。設定の選択肢では、ユーザはシステムボリューム、言語、ソフトウェアバージョンなどを選択または決定することもできる。チェックの選択肢では、ユーザは、マイクロ波生成機のようなエネルギー送達部／発生部の適切な機能のチェック、システム内の装置または他のケーブルに接続するケーブルの適切な機能のチェック、キーパッドまたは他の入力装置（図１１Ｃに示す例示的な画面）上の１つまたは複数のボタン（例えば、スクロールボタン、選択ボタン、ホーム画面ボタン、エネルギー送達ボタンなど）、ディスプレイなどの適切な機能のチェックのうちの１つまたは複数を選択する。一実施形態では、ユーザが開始の選択肢を選択すると、ユーザがモードＡの設定を確認するための確認画面、例えば図１１Ｄに示すような「確認Ａ」画面が表示される。設定が正しい場合、ユーザは次の工程に進む。より多くの確認画面が同様に表示される。適切なパラメータが選択されたことをユーザが確認すると、システムは、図１１Ｅに示すように、格納されたモードのうちの１つを選択して使用するための選択肢を表示する。ユーザがモードを選択すると、システムは、位置画面に試験量のエネルギーを送達するための選択肢を表示する。図１１Ｆに示すように、試験量エネルギー送達中に１つまたは複数のＲＰ測定が行われる。さらに、図１１Ｆに示すように、アンテナによって組織に送達される総エネルギーを追跡するために、エネルギー送達カウンタが開始される。ＲＰ測定値は、本明細書および米国特許第９４６２６４２号明細書に開示される１つまたは複数の機能のために使用することができ、米国特許明細書の全体がここに開示されたものとする。ユーザがＲＰ測定値に満足した後、ユーザは、処置画面（図１１Ｇに示す）と呼ばれる次の画面を選択し、エネルギー送達を開始する。エネルギー送達の間、システムはＲＰを測定し、組織に送達される電力「ＰＷＲ」および組織に送達される総エネルギー量「エネルギー」を表示する。エネルギーは、エネルギー送達中にユーザによって変更されてもよい。システムは、ＲＰが所定の基準（例えば、３秒間よりも長くＲＰ≧ＲＰＬ）を満たす場合、アンテナから組織への電力送達が低すぎる場合、または本明細書に開示される他の変更などの場合、エネルギー送達を休止するように進行する。休止後、ユーザはエネルギー送達を再開することができる。再開する前に、ユーザは本明細書に開示される任意の方法を実行してもよく、または単純にしばらく待機してもよい。エネルギー送達は、以下の条件の１つまたは複数が満たされている場合にモードのために終了することができる。Ｅ−ｍｉｎとＲＰＬの両者に達するか、Ｅ−ｍｉｎに達するとともにアンテナから組織への電力送達が低すぎるか、Ｅ−ｍａｘに達するか、または時間制限に達する。その後、ユーザは新しいモード、例えばモードＢを選択し（例えば、以前になされた熱効果を拡張するための拡張処置のための）エネルギーを送達するか、または図１１Ｈに示す画面を通して患者の処置を終了するか、または新しい患者の処置を開始する。患者の処置が完了すると、システムは処置の概要、例えば患者に送達される総エネルギー、特定のモードで送達されるエネルギー、エネルギー送達時間（合計および１モードあたりなど）などを表示する。図１１Ｉに概要画面の一例を示す。一実施形態では、システムは、エネルギー送達がオンであることを示すために、音声信号、例えばトーンまたはビープ音を表示する。音声信号は、エネルギー送達手順の間に、組織への電力レベル、Ｅ−ｍｉｎに達したか達していないか、Ｅ−ｍａｘに達した、ＲＰＬに達した、ＲＰが高すぎる、または本明細書に開示される他の任意の状態のうちの１つまたは複数を示すために１回または複数回変更される。
【０１０２】
本明細書の任意の実施形態では、エネルギー送達手順の１つまたは複数の態様に関する通知／通信は、以下のうちの１つまたは複数に関してユーザに表示または通信することができる：組織またはエネルギー送達状態、例えば、蒸気蓄積、アブレーション進行、非効率的なエネルギー送達など；進行状態、例えばエネルギー送達完了パーセント、残存量、エネルギー送達未完了など；エネルギーパラメータ、例えば、送達される総エネルギー、送達されるべき残りの総エネルギー、設定量など；時間パラメータ、例えば残りの推定時間、カウントダウンクロックなど；システム性能が正常；例えばＥ−ｍｉｎに達した後、ユーザが手順を終了するためのＯＫ；方法ステップのいずれかを実行するよう促すプロンプト、例えば本明細書に開示される方法の工程のいずれか、エラー条件、例えばアンテナにより組織に送達される低レベルの電力、１つまたは複数の構成要素の破損および／または切断、選択された不正確な設定、温度またはエネルギーパラメータのような物理的パラメータが限界から外れていることなど；例えば、計画通りに進行する処置、エネルギー送達手順の安全性または有効性結果の期待レベル、手順完了までの推定時間などのうちの１つまたは複数の、患者のカウンセリング／安心；ユーザの選択が範囲の終わりに達しており、例えば、シースの移動、通気孔の接続、装置構成の変更、処置パラメータの変更などの手順工程についてのプロンプト。
【０１０３】
上記の通知／通信は、ビジュアル信号、オーディオ信号、またはオーディオビジュアル信号を使用して実行される。音声信号は、ビープ音、短いビープ音、長いビープ音、２回のビープ音、３回のビープ音、６回のビープ音、警告音などのうちの１つまたは複数である。例えばビープ音または他の音声信号の周波数、持続時間などの１つまたは複数のパラメータは、１つまたは複数のエネルギー送達パラメータを示すように変更することができる。そのようなパラメータの例には、組織に送達される電力、Ｅ−ｍｉｎ到達、Ｅ−ｍａｘ到達、Ｅ−ｍｉｎ未到達、Ｅ−ｍａｘ未到達、エネルギー送達休止、エネルギー送達解除、１つ以上のエラー状態などが含まれるが、これらに限定されるものではない。
【０１０４】
本明細書に開示される装置に追加の特性を与えるために、様々な追加の特徴が本明細書に開示される装置上に設けられてもよく、追加されてもよい。そのような特徴の例には、１つまたは複数の管腔、目的の組織構造に真空または吸引を適用する能力、目的の組織構造の１つまたは複数の領域を視覚化する能力、目的の組織への挿入深さを制限する能力、アンテナを配備する能力、エネルギー源に接続する能力などが含まれるが、これらに限定されるものではない。
【０１０５】
本明細書に開示される任意の実施形態において、アンテナ１０４を使用する医療処置は、アンテナ１０４および／または装置１００の位置および／または配備が不適切である場合に、終了されるか、あるいは開始することを防止することができる。これは、アンテナ１０４を介したエネルギー送達の防止、装置１００の機械的または電気的機能の停止、およびアンテナ１０４および／または装置１００の不適切な位置および／または配備についてのユーザへの通知のうちの１つまたは複数によって行われてもよい。
【０１０６】
システムおよび方法の変形は、標的の例として子宮、エネルギー送達方法の例としての子宮内膜切除処置、エネルギーの一例としてのマイクロ波エネルギー、およびエネルギー送達中の損失の一例としての戻り電力を使用して記載される。しかしながら、これらは例示のみとして使用されており、本発明はこれらの特定の例に限定されない。例えば、エネルギー送達中の損失は、放射、誘電加熱、伝導、対流、反射、および蒸気発生のうちの１つまたは複数から生じ得る。
【０１０７】
本明細書に開示される生成機はいずれも、本明細書に開示される方法実施形態の１つまたは複数を実行するためのプロセッサ、メモリ、およびユーザインターフェースのうちの１つまたは複数を備えることができる。本明細書に記載の方法およびシステムは、身体の任意の領域および任意の組織または器官に使用することができる。
【０１０８】
本明細書に開示される生成機のいずれも、プロセッサ、メモリ、およびユーザインターフェースのうちの１つまたは複数を備える。
【０１０９】
本発明のいくつかの実施例または実施形態を本明細書で論じたが、本発明の意図される趣旨および範囲から逸脱することなく、それらの実施例および実施形態に対して様々な修正、追加および削除を行うことができる。従って、１つの方法または装置の実施形態の任意の要素、構成要素、方法工程または属性は、そのような方法または装置の実施形態がその意図された使用において不適切なものにならない限り、別の方法または装置の実施形態に組み込まれ、あるいは使用されてもよい。例えば、ある実施形態のアンテナ１０４によって、別の実施形態の装置または方法の特徴を組み合わせてエネルギー送達方法のいくつかの実施形態を、そのような組み合わせが意図された用途に不適当なものにならない限りなしてもよい。ある方法の様々な工程が特定の順序で開示されている場合、その方法の実施形態がその意図された使用に不適切なものとならない限り、様々な工程を他の順序で実施することができる。記載された実施例または実施形態の様々な妥当な修正、追加および削除は、記載された実施例または実施形態の均等物と考えられるべきである。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ｂ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【図１１Ｄ】
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【図１１Ｅ】
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【図１１Ｆ】
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【図１１Ｇ】
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【図１１Ｈ】
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【図１１Ｉ】
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【手続補正書】
【提出日】平成30年11月20日(2018.11.20)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３８】
本明細書の任意の実施形態において、組織内または組織周囲の蒸気の生成および／また
は蓄積の検知および／または測定は、以下の１つまたは複数のために使用可能である：
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４８】
２．エネルギー送達装置、そのエネルギー送達装置を覆うシースまたは他の装置、アンテナ、組織またはその一部の１つまたは複数の移動。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５０】
４．局所的な高温の組織「ホットスポット（ｈｏｔ  ｓｐｏｔ）」若しくは領域への、または該組織若しくは領域に隣接した通気装置の導入。通気装置は、組織内で平行移動および／または回転する。一実施形態では、通気装置を使用して、ホットスポットと大気との間に通気孔を形成する。通気装置の例には、１つまたは複数のループを含む装置、１つまたは複数の管腔を備える装置、および１つまたは複数の湾曲した領域または屈曲した領域などを含む装置が含まれるが、これらに限定されない。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５１】
５．１つまたは複数の疎水性または親水性の材料または表面の提供。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５３】
７．例えば圧力を使用した１つまたは複数の組織領域の拡張または拡大。
【手続補正６】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
エネルギー送達装置にエネルギーを印加するためのシステムであって、
エネルギー源と、
少なくとも１つの目標エネルギー量を記憶するように構成されたメモリユニットと、
ユーザインターフェースと、
所定の印可エネルギー量を前記エネルギー源から前記エネルギー送達装置に印加するように構成された制御部とを備え、
同制御部は、エネルギー送達中のエネルギー損失を計算するように構成され、前記制御部はさらに、前記エネルギー損失を使用して送達されるエネルギー量を判定し、前記送達されるエネルギー量を前記少なくとも１つの目標エネルギー量と比較して、前記印可エネルギー量が前記少なくとも１つの目標エネルギー量に到達した際に信号を提供するように構成されることを特徴とするシステム。
【請求項２】
前記ユーザインターフェースは、前記少なくとも１つの目標エネルギー量を増加または減少させるように構成されることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記ユーザインターフェースは、前記少なくとも１つの目標エネルギー量を増加または減少させることに関連付けられる１つまたは複数の患者データを表示するように構成されることを特徴とする請求項２に記載のシステム。
【請求項４】
前記１つまたは複数の患者データは、組織の特徴、組織の測定値、以前の医療処置、医学的症状、およびより低い痛み耐性からなる群から選択されるデータを含むことを特徴とする請求項３に記載のシステム。
【請求項５】
前記少なくとも１つの目標エネルギー量は、最大目標エネルギー量および最小目標エネルギー量を含むことを特徴とする請求項２に記載のシステム。
【請求項６】
前記ユーザインターフェースは、前記印可エネルギー量が、前記最小目標エネルギー量よりも大きい場合に警告を表示するように構成されることを特徴とする請求項５に記載のシステム。
【請求項７】
前記ユーザインターフェースは、エネルギー送達中に１つまたは複数の損失を表示するように構成されることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項８】
前記ユーザインターフェースは、エネルギー送達中に１つまたは複数のエネルギーパラメータを表示するように構成されることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項９】
前記エネルギーパラメータは、組織に送達される総エネルギー量であり、戻り電力の値から計算されることを特徴とする請求項８に記載のシステム。
【請求項１０】
エネルギー送達中の前記エネルギー損失は、放射線、誘電加熱、伝導、対流、反射、および蒸気の発生からなる群から選択される１つまたは複数の損失を含むことを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項１１】
前記信号は、前記印加エネルギー量の印加を変更することを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項１２】
前記メモリユニットは、少なくとも１つのエネルギー送達パラメータを格納するようにさらに構成されることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項１３】
前記エネルギー源は、前記エネルギー送達装置に熱効果を生じさせることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項１４】
使用中にエネルギー送達パラメータをユーザに変更させる手段をさらに備えることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項１５】
前記制御部は、戻り電力の値が定められた基準を満たす場合にエネルギー送達を停止するように構成されることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【国際調査報告】
2019511292.tif 000056
2019511292.tif 000057
2019511292.tif 000058