(57)【要約】  本発明は、ガスエンジンを潤滑するための、少なくとも１つの鉱物基油と、ポリオールエステルから選択される少なくとも１つのエステルとを含む潤滑組成物の使用に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つの鉱物基油と、ポリオールエステルから選択される少なくとも１つのエステルとを含む、ガスエンジンを潤滑するための潤滑組成物であって、前記潤滑組成物の全体重量に対して５０ｗｔ％以上の鉱物基油と、５ｗｔ％以上のポリオールエステルとを含むことを特徴とする潤滑組成物の使用。
【請求項２】
前記ガスエンジンが定置式ガスエンジンである、請求項１に記載の使用。
【請求項３】
前記鉱物基油が、ＡＰＩ分類に準拠したグループＩＩ基油又はグループＩＩＩ基油、好ましくはＡＰＩ分類に準拠したグループＩＩ基油から選択される、請求項１又は２に記載の使用。
【請求項４】
前記潤滑組成物が、前記潤滑組成物の全体重量に対して５０〜９０ｗｔ％の鉱物基油を含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の使用。
【請求項５】
前記エステルが、８個以上の炭素原子を含む、飽和又は不飽和の、直鎖状又は分枝状のカルボン酸及びポリオールのエステルから選択される、請求項１〜４のいずれか１項に記載の使用。
【請求項６】
前記カルボン酸が、飽和又は不飽和の、直鎖状又は分枝状のモノカルボン酸である、請求項５に記載の使用。
【請求項７】
前記カルボン酸が、８〜２０個の炭素原子、好ましくは８〜１８個の炭素原子を含む、請求項１〜６のいずれか１項に記載の使用。
【請求項８】
前記ポリオールが、３個以上の−ＯＨ基、好ましくは３〜８個の−ＯＨ基を含む、請求項１〜７のいずれか１項に記載の使用。
【請求項９】
前記ポリオールが３〜１０個の炭素原子を含む、請求項１〜８のいずれか１項に記載の使用。
【請求項１０】
前記ポリオールエステルが、請求項６〜９のいずれか１項に記載のモノカルボン酸及びポリオールの少なくとも１つの第１エステルと、前記第１エステルとは異なる、請求項６〜９のいずれか１項に記載のモノカルボン酸及びポリオールの少なくとも１つの第２エステルとの混合物を含む、請求項１〜９のいずれか１項に記載の使用。
【請求項１１】
前記エステルが、請求項８又は９に記載のポリオールと、請求項６又は７に記載の少なくとも１つの第１モノカルボン酸と、１６個以上の炭素原子を含む直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のジカルボン酸から選択される少なくとも１つの第２カルボン酸との間のエステル化反応により得られた、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の使用。
【請求項１２】
前記潤滑組成物が、前記潤滑組成物の全体重量に対して５〜３０ｗｔ％、有利には５〜２５ｗｔ％、又は５〜１５ｗｔ％のポリオールエステルを含む、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の使用。
【請求項１３】
前記潤滑組成物が、ポリイソブチレンをさらに含む、請求項１〜１２のいずれか１項に記載の使用。
【請求項１４】
ガスエンジンを潤滑するための、潤滑組成物中での少なくとも１つの鉱物基油と、ポリオールエステルから選択される少なくとも１つのエステルとの使用。
【請求項１５】
少なくとも１つのエンジンの機械部品を、少なくとも１つの鉱物基油と、ポリオールエステルから選択される少なくとも１つのエステルとを含む潤滑組成物に接触させることを含むガスエンジンを潤滑する方法であって、前記潤滑組成物が、前記潤滑組成物の全体重量に対して５０ｗｔ％以上の鉱物基油と、５ｗｔ％以上のポリオールエステルとを含むことを特徴とする、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガスエンジン、特に定置式ガスエンジンのための潤滑剤の分野に関する。本発明は、より具体的には、少なくとも１つの鉱物基油と、ポリオールエステルから選択される少なくとも１つのエステルとを含む、ガスエンジン、好ましくは定置式ガスエンジンを潤滑するための潤滑組成物の使用に関する。
【０００２】
本発明はまた、ガスエンジン、好ましくは定置式ガスエンジンを潤滑するための方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
ガスエンジン、好ましくは定置式ガスエンジンの潤滑のために特別に開発された潤滑剤は、数年にわたって知られている。この用途に特化した最初の潤滑剤は、ＡＰＩ分類に準拠したグループＩの基油を含有していた。これらの潤滑剤は、高温で良好な挙動を示し、特に、当該潤滑剤は、堆積物を全く形成しないか又は極めて少量しか形成しないが、酸化、特にニトロキシド化への耐性が限定的だった。ニトロキシド化とは、窒素酸化物（Ｎｏｘ）と接触することで酸化することを意味する。
【０００４】
そして、潤滑剤は、耐酸化性を向上するためにＡＰＩのグループＩＩの基油を組み込んだ。しかしながら、特に超高出力ガスエンジンの場合では、これらの潤滑剤の使用により、高温堆積物（又はワニス）の形成がもたらされる。また、これは、ＡＰＩ分類に準拠したグループＩＩＩ及びグループＩＶの基油をベースとした潤滑剤にも当てはまる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
したがって、特に高温において、良好な洗浄特性、したがって堆積物を形成しないか又はほとんど形成せず、酸化、特にニトロキシド化に対して満足のいく又はさらには改善した耐性を示す、ガスエンジン、好ましくは定置式ガスエンジンの潤滑のための潤滑組成物に対してニーズが存在している。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
少なくとも１つの鉱物基油と、ポリオールエステルから選択される少なくとも１つのエステルとの組み合わせにより、ガスエンジン、好ましくは定置式ガスエンジンの潤滑に特化し、特に高温において、堆積物が全くないか又はほとんどなく、満足いく又はさらには改善した耐酸化性、特にニトロキシド化への耐性を示す潤滑組成物を提供することが可能となる。
【０００７】
したがって、本発明は、ガスエンジン、好ましくは定置式ガスエンジンの潤滑のため潤滑組成物の課題の一部又は全てに対する解決策を提供する潤滑組成物を提供する。
【０００８】
したがって、本発明は、少なくとも１つの鉱物基油と、ポリオールエステルから選択される少なくとも１つのエステルとを含む、ガスエンジンを潤滑するための潤滑組成物の使用に関する。
【０００９】
驚くべきことに、本発明者は、ガスエンジン、好ましくは定置式ガスエンジンの潤滑のための潤滑組成物中の少なくとも１つの鉱物基油と、ポリオールエステルから選択される少なくとも１つのエステルとの組み合わせにより、潤滑組成物の耐酸化性、特にニトロキシド化耐性を向上することが可能となることを見出した。
【００１０】
有利には、本発明に係る潤滑組成物は、耐酸化性、特にニトロキシド化耐性と、特に高温での堆積物の形成の低減又は除去との両方を提供する。
【００１１】
有利には、本発明に係る潤滑組成物は、良好な耐酸化性、特にニトロキシド化耐性と、ガスエンジン中で使用された際の良好な洗浄性とを提供し、その製造を実施するのが容易である。
【００１２】
有利には、本発明に係る潤滑組成物は、良好な耐酸化性、特にニトロキシド化耐性と、ガスエンジン中で使用された際の良好な洗浄性とを提供し、経時的に安定であり、特に貯蔵された場合に安定である。
【００１３】
本発明の１つの実施形態において、ガスエンジンは定置式ガスエンジンである。
【００１４】
本発明の１つの実施形態において、鉱物基油はＡＰＩ分類に準拠したグループＩＩ基油又はグループＩＩＩ基油、好ましくは、鉱物基油はＡＰＩ分類に準拠したグループＩＩ基油から選択される。
【００１５】
本発明の別の実施形態において、潤滑組成物は、潤滑組成物の全体重量に対して５０ｗｔ％以上、好ましくは５０〜９０ｗｔ％の鉱物基油を含む。
【００１６】
本発明の別の実施形態において、エステルは、８個以上の炭素原子を含む飽和又は不飽和の、直鎖状又は分枝状のカルボン酸及びポリオールエステルから選択される。
【００１７】
本発明の別の実施形態において、カルボン酸は、飽和又は不飽和の、直鎖状又は分枝状のモノカルボン酸である。
【００１８】
本発明の別の実施形態において、カルボン酸は、８〜２０個の炭素原子、好ましくは８〜１８個の炭素原子を含む。
【００１９】
本発明の別の実施形態において、ポリオールは、３個以上の−ＯＨ基、好ましくは３〜８個の−ＯＨ基を含む。
【００２０】
本発明の別の実施形態において、ポリオールは３〜１０個の炭素原子を含む。
【００２１】
本発明の別の実施形態において、ポリオールエステルは、上で規定したモノカルボン酸及びポリオールの少なくとも１つの第１エステルと、前記第１エステルとは異なり、上で規定したモノカルボン酸及びポリオールの少なくとも１つの第２エステルとの混合物を含む。
【００２２】
本発明の別の実施形態において、エステルは、上で規定したポリオールと、上で規定した少なくとも１つの第１モノカルボン酸と、１６個以上の炭素原子を含む直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のジカルボン酸から選択される少なくとも１つの第２カルボン酸との間のエステル化反応により得られる。
【００２３】
本発明の別の実施形態において、潤滑組成物は、潤滑組成物の全体重量に対して２ｗｔ％以上、好ましくは５ｗｔ％以上のポリオールエステルを含む。
【００２４】
本発明の別の実施形態において、潤滑組成物は、ポリイソブチレンをさらに含む。
【００２５】
本発明はまた、ガスエンジンを潤滑するための、潤滑組成物中での上で規定したような少なくとも１つの鉱物基油と、上で規定したようなポリオールエステルから選択される少なくとも１つのエステルとの使用に関する。
【００２６】
本発明は、少なくとも１つのエンジンの機械部品を、上で規定したような潤滑組成物と接触させることを含むガスエンジンを潤滑する方法に関する。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下で示されるパーセントは、活性成分の重量パーセントに相当する。
【００２８】
本発明に係る潤滑組成物は、少なくとも１つの鉱物基油を含む。
【００２９】
本発明に係る潤滑組成物で使用される鉱物基油は、ＡＰＩ分類により規定された分類におけるグループＩ、ＩＩ又はＩＩＩに属する鉱物起源の油（又はＡＴＩＥＬ分類におけるそれらの等価物）（表Ａ）又はそれらの混合物であることができる。
【００３０】
【表１】
2019520461.tif 000002
【００３１】
本発明の好ましい実施形態において、基油は、ＡＰＩ分類に準拠したグループＩＩの基油又はグループＩＩＩの基油である。
【００３２】
本発明のより好ましい実施形態において、基油は、ＡＰＩ分類に準拠したグループＩＩの基油である。
【００３３】
本発明の別の好ましい実施形態において、潤滑組成物は、潤滑組成物の全体重量に対して５０ｗｔ％以上、好ましくは５０〜９０ｗｔ％、より好ましくは６０〜９０ｗｔ％、さらにより好ましくは６５〜９０ｗｔ％、有利には６５〜８５ｗｔ％の鉱物基油を含む。
【００３４】
本発明の別のより好ましい実施形態において、潤滑組成物は、潤滑組成物の全体重量に対して７０ｗｔ％以上、好ましくは７０〜９０ｗｔ％、より好ましくは７５〜９０ｗｔ％、有利には７５〜８５ｗｔ％の鉱物基油を含む。
【００３５】
本発明に係る潤滑組成物はまた、ポリオールエステルから選択される少なくとも１つのエステルを含む。
【００３６】
本発明に係るポリオールとは、少なくとも１つのポリオールで少なくとも１つのカルボン酸をエステル化することで得られる任意のエステルを意味する。
【００３７】
本発明に係るカルボン酸とは、モノカルボン酸及びポリカルボン酸を意味する。
【００３８】
本発明の１つの実施形態において、エステルは、８個以上の炭素原子を含む飽和又は不飽和の、直鎖状又は分枝状のカルボン酸及びポリオールのエステルから選択される。
【００３９】
本発明の好ましい実施形態において、カルボン酸は、直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のモノカルボン酸である。
【００４０】
したがって、カルボン酸は、以下：
−飽和かつ直鎖状モノカルボン酸；
−不飽和かつ直鎖状モノカルボン酸；
−飽和かつ分枝状モノカルボン酸；
−不飽和かつ分枝状モノカルボン酸
から選択することができる。
【００４１】
本発明の別の好ましい実施形態において、カルボン酸は、８〜２０個の炭素原子、好ましくは８〜１８個の炭素原子を含む。
【００４２】
本発明の特定の実施形態において、カルボン酸は、１４〜１８個の炭素原子、好ましくは１６〜１８個の炭素原子を含む。
【００４３】
本発明の別の特定の実施形態において、カルボン酸は、８〜１２個の炭素原子、好ましくは８〜１０個の炭素原子を含む。
【００４４】
したがって、カルボン酸は、以下：
−８〜２０個の炭素原子、好ましくは８〜１８個の炭素原子、より好ましくは１４〜１８個の炭素原子、有利には１６〜１８個の炭素原子を含む飽和かつ直鎖状モノカルボン酸；
−８〜２０個の炭素原子、好ましくは８〜１８個の炭素原子、より好ましくは１４〜１８個の炭素原子、有利には１６〜１８個の炭素原子を含む不飽和かつ直鎖状モノカルボン酸；
−８〜２０個の炭素原子、好ましくは８〜１８個の炭素原子、より好ましくは１４〜１８個の炭素原子、有利には１６〜１８個の炭素原子を含む飽和かつ分枝状モノカルボン酸；
−８〜２０個の炭素原子、好ましくは８〜１８個の炭素原子、より好ましくは１４〜１８個の炭素原子、有利には１６〜１８個の炭素原子を含む不飽和かつ分枝状モノカルボン酸；
から選択することができる。
【００４５】
カルボン酸はまた、
−８〜１２個の炭素原子、好ましくは８〜１０個の炭素原子を含む飽和かつ直鎖状モノカルボン酸；
−８〜１２個の炭素原子、好ましくは８〜１０個の炭素原子を含む不飽和かつ直鎖状モノカルボン酸；
−８〜１２個の炭素原子、好ましくは８〜１０個の炭素原子を含む飽和かつ分枝状ノカルボン酸；
−８〜１２個の炭素原子、好ましくは８〜１０個の炭素原子を含む不飽和かつ分枝状モノカルボン酸；
から選択することができる。
【００４６】
本発明に係るカルボン酸の例としては、ペラルゴン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸又はオレイン酸が挙げられる。
【００４７】
本発明の別の好ましい実施形態において、ポリオールは、３個以上の−ＯＨ基、好ましくは３〜８個の−ＯＨ基、より好ましくは６〜８個の−ＯＨ基を含む。
【００４８】
本発明のより好ましい実施形態において、ポリオールは、３、４又は６個の−ＯＨ基を含む。
【００４９】
本発明の別の好ましい実施形態において、ポリオールは、３〜１０個の炭素原子、好ましくは３〜８個の炭素原子、より好ましくは３〜６個の炭素原子を含む。
【００５０】
本発明に係るポリオールの例としては、グリセロール、トリメチロールプロパン、ペンタエリトリトール又はジペンタエリトリトールが挙げられる。
【００５１】
本発明の特定の実施形態において、ポリオールエステルは、上で規定したようなモノカルボン酸及びポリオールの少なくとの１つの第１エステルと、第１エステルとは異なり、上で規定したモノカルボン酸及びポリオールの少なくとも１つの第２エステルとの混合物を含む。
【００５２】
本発明のより特定の実施形態において、エステルは、
−モノカルボン酸及びポリオールの少なくとも１つのトリエステルと、
−モノカルボン酸及びポリオールの少なくとも１つのジエステルとの混合物を含み、当該モノカルボン酸及びポリオールは上で規定したようなものである。
【００５３】
本発明のさらにより特定の実施形態において、エステルは、
−１４〜１８個の炭素原子、有利には１６〜１８個の炭素原子を含む、飽和又は不飽和、好ましくは飽和のモノカルボン酸及びトリメチルプロパンの少なくとも１つのトリエステルと、
−１４〜１８個の炭素原子、有利には１６〜１８個の炭素原子を含む、飽和又は不飽和、好ましくは飽和のモノカルボン酸及びトリメチルプロパンの少なくとも１つのジエステルとの混合物を含む。
【００５４】
本発明に係るポリオールエステルの例として、Ｏｌｅｏｎ社により販売されるＲａｄｉａｌｕｂｅ７２５０（登録商標）を挙げることができる。
【００５５】
本発明の別の特定の実施形態において、エステルは、上で規定したようなポリオールと、上で規定したような少なくとも１つの第１モノカルボン酸と、１６個以上の炭素原子を含む直鎖状又は分枝状の、飽和又は不飽和のジカルボン酸から選択される少なくとも１つの第２ジカルボン酸との間のエステル化反応により得られる。
【００５６】
本発明の別のより特定の実施形態において、エステルは、
−３〜４個の−ＯＨ基及び３〜６個の炭素原子を含むポリオールと、
−８〜２０個の炭素原子、好ましくは８〜１８個の炭素原子を含む、直鎖状又は分枝状の、少なくとも１つの飽和の第１モノカルボン酸と、
−１６個以上の炭素原子を含む直鎖状又は分枝状の、飽和のジカルボン酸から選択される少なくとも１つの第２カルボン酸との間のエステル化反応により得られる。
【００５７】
本発明の別のより特定の実施形態において、エステルは、
−ペンタエリトリトール又はトリメチロールプロパンから選択されるポリオールと、
−８〜１８個の炭素原子を含む直鎖状又は分枝状の、少なくとも１つの飽和又は不飽和の第１モノカルボン酸と、
−１６〜３６個の炭素原子を含む飽和の、直鎖状又は分枝状のジカルボン酸から選択される少なくとも１つの第２カルボン酸との間のエステル化反応により得られる。
【００５８】
本発明の別のより特定の実施形態において、エステルは、
−ペンタエリトリトールと、
−１８個の炭素原子を含む直鎖状又は分枝状の、少なくとも１つの飽和又は不飽和の第１モノカルボン酸と、
−１６〜３６個の炭素原子を含む飽和の、直鎖状又は分枝状のジカルボン酸から選択される少なくとも１つの第２カルボン酸との間のエステル化反応により得られる。
【００５９】
本発明に係るポリオールエステルの例として、Ｃｒｏｄａ社製のＰｒｉｏｌｕｂｅ１８７４（登録商標）、又はＮＹＣＯ社製のＮｙｃｏｂａｓｅ８８５１（登録商標）を挙げることができる。
【００６０】
本発明の別の特定の実施形態において、エステルは、上で規定したようなポリオールと、８〜１２個の炭素原子、好ましくは８〜１０個の炭素原子を含む直鎖状又は分枝状の、少なくとも１つの飽和又は不飽和のモノカルボン酸との間のエステル化反応により得られる。
【００６１】
本発明の別のより特定の実施形態において、エステルは、
−ジペンタエリトリトールと、
−８〜１２個の炭素原子、好ましくは８〜１０個の炭素原子を含む直鎖状又は分枝状の、少なくとも１つの飽和又は不飽和のモノカルボン酸との間のエステル化反応により得られる。
【００６２】
本発明の１つの実施形態において、潤滑組成物は、潤滑組成物の全体重量に対して２ｗｔ％以上、好ましくは５ｗｔ％以上、より好ましくは５〜３０ｗｔ％、有利には５〜２５ｗｔ％又は５〜１５ｗｔ％のポリオールエステルを含む。
【００６３】
本発明に係る潤滑組成物はまた、本発明に係るポリオールエステルを除いた、上述したようなＡＰＩ分類に準拠したグループＩ、ＩＶ又はＶの油から選択される追加の基油を含むことができる。
【００６４】
本発明に係る追加の基油は、特に、合成油、例えばポリアルキレングリコール、及びポリアルファオレフィンから選択することができる。基油として使用されるポリアルファオレフィンは、例えば、４〜３２個の炭素原子を含むモノマー、例えば、オクテン又はデセンから得られ、その動粘度は、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従って、１００℃で１．５〜１５ｍｍ2／ｓである。それらの平均分子量は、一般的にＡＳＴＭ  Ｄ５２９６に従って、２５０〜３０００である。
【００６５】
多くの添加剤を、本発明に係る潤滑組成物中で使用することができる。
【００６６】
本発明に係る潤滑組成物で使用される添加剤は、特に、摩擦改質剤、洗剤添加剤、耐摩耗添加剤、極圧剤、粘度指数向上剤、分散剤、耐酸化剤、流動点向上剤、消泡剤、増粘剤、及びそれらの混合物から選択することができる。
【００６７】
耐摩耗添加剤及び極圧剤は、摩擦面の表面上に吸着された保護膜を形成することで当該摩擦面を保護する。
【００６８】
多種の耐摩耗添加剤が存在する。本発明に係る潤滑組成物のために好ましくは、耐摩耗添加剤が、リン−硫黄含有添加剤、例えば、アルキルチオリン酸金属、特にアルキルチオリン酸亜鉛、より具体的にはジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺｎＤＴＰ）から選択される。好ましい化合物は、式Ｚｎ（ＳＰ（Ｓ）（ＯＲ1）（ＯＲ2））2を有し、式中、Ｒ1及びＲ2は、同一であるか又は異なることができ、独立して、アルキル基、好ましくは１〜１８個の炭素原子を含むアルキル基を示す。
【００６９】
リン酸アミンはまた、本発明に係る潤滑組成物中で使用することができる耐摩耗添加剤である。しかしながら、これらの添加剤により提供されるリンは、当該添加剤が灰生成剤であるため、自動車の触媒システムの毒として作用することがある。これらの影響は、リン酸アミンを非リン系添加剤、例えば、ポリスルフィド、特に硫黄含有オレフィンで部分的に置き換えることで最小化することができる。
【００７０】
有利には、本発明に係る潤滑組成物は、潤滑組成物の全体重量に対して０．０１〜６ｗｔ％、好ましくは０．０５〜４ｗｔ％、より好ましくは０．１〜２ｗｔ％の耐摩耗添加剤及び極圧剤を含むことができる。
【００７１】
有利には、本発明に係る潤滑組成物は、少なくとも１つの摩擦改質剤を含むことができる。摩擦改質剤は、金属元素を提供する化合物及び灰非含有化合物から選択することができる。金属元素を提供する化合物のうち、Ｍｏ、Ｓｂ、Ｓｎ、Ｆｅ、Ｃｕ及びＺｎのような遷移金属錯体であって、その配位子が酸素、窒素、硫黄又はリンを含む炭化水素化合物であることができる遷移金属錯体を挙げることができる。灰非含有摩擦改質剤は、一般的に有機源のものであり、アルコキシル化アミン、アルコキシル化脂肪族アミン、脂肪族エポキシド、ホウ酸塩脂肪族エポキシド、又は脂肪族アミンから選択することができる。本発明によれば、脂肪族化合物は、１０〜２４個の炭素原子を含む少なくとも１つの炭化水素基を含む。
【００７２】
有利には、本発明に係る潤滑組成物は、潤滑組成物の全体重量に対して０．０１〜２ｗｔ％、又は０．０１〜５ｗｔ％、好ましくは０．１〜１．５ｗｔ％又は０．１〜２ｗｔ％の摩擦改質剤を含むことができる。
【００７３】
有利には、本発明に係る潤滑組成物は、少なくとも１つの耐酸化剤を含むことができる。
【００７４】
耐酸化剤は、一般的に、使用中の潤滑組成物の劣化を遅らせるために作用する。この劣化は、特に、堆積物の形成、スラッジの現出、又は潤滑組成物の粘度増加を引き起こすことがある。
【００７５】
耐酸化剤は、特に、ヒドロペルオキシドのラジカル抑制剤又は破壊剤として作用する。一般的に使用される耐酸化剤のうち、フェノール系の耐酸化剤、アミン系の耐酸化剤、リン硫黄系の耐酸化剤を挙げることができる。これらの耐酸化剤の一部、例えば、リン硫黄系耐酸化剤は、灰生成剤である場合がある。フェノール系耐酸化剤は、灰を含まないことがあり、又は中性又は塩基性金属塩の形態であることがある。耐酸化剤は、特に、立体障害フェノール、立体障害フェノールエステル、及びチオエーテルを含む立体障害フェノール、ジフェニルアミン、少なくとも１つのＣ1〜Ｃ12アルキル基で置換されたジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジアルキルアリールジアミン、及びそれらの混合物から選択することができる。
【００７６】
好ましくは、本発明によれば、立体障害フェノールは、アルコール機能を有する炭素の少なくとも１つの隣接炭素が少なくとも１つのＣ1〜Ｃ10アルキル基、好ましくはＣ1〜Ｃ6アルキル基、好ましくはＣ4アルキル基、好ましくはｔｅｒ−ブチル基で置換されたフェノール基を含む化合物から選択される。
【００７７】
アミノ化合物は、任意選択でフェノール系耐酸化剤と組み合わせて使用できる別分類の耐酸化剤である。アミン化合物の例は、芳香族アミン、例えば式ＮＲ3Ｒ4Ｒ5の芳香族アミンであり、式中、Ｒ3が、任意選択で置換された脂肪族基又は芳香族基を示し、Ｒ4が任意選択で置換された芳香族基を示し、Ｒ5が、水素、アルキル基、アリール基、又は式Ｒ6Ｓ（Ｏ）zＲ7であり、ここで、Ｒ6がアルキレン基又はアルケニレン基であり、Ｒ7がアルキル基、アルケニル基、又はアリール基を示し、Ｚが０、１又は２を示す。
【００７８】
硫化アルキルフェノール又はそれらのアルカリ金属塩及びアルカリ土類金属塩はまた、耐酸化剤として使用することができる。
【００７９】
別分類の耐酸化剤は銅化合物、例えば、チオリン酸銅又はジチオリン酸銅、銅及びカルボン酸塩、ジチオカルバミン酸塩、スルホン酸塩、フェネート、銅アセチルアセトナートである。銅塩Ｉ及びＩＩ、コハク酸、又は無水塩をまた使用することができる。
【００８０】
本発明に係る潤滑組成物は、当業者に公知の全種類の耐酸化剤を含有することができる。
【００８１】
有利には、潤滑組成物は、少なくとも１つの灰非含有耐酸化剤を含むことができる。
【００８２】
また有利には、本発明に係る潤滑組成物は、潤滑組成物の全体重量に対して０．５〜２ｗｔ％の少なくとも１つの耐酸化剤を含むことができる。
【００８３】
本発明に係る潤滑組成物はまた、少なくとも１つの洗剤添加剤を含むことができる。
【００８４】
洗剤添加剤により、一般的に、二次酸化及び燃焼生成物の溶解による金属部品の表面上での堆積物形成を低減することができる。
【００８５】
本発明に係る潤滑組成物中で使用することができる洗剤添加剤は、一般的に当業者に公知である。洗剤添加剤は、長い親油性炭化水素鎖及び親水性ヘッドを含むアニオン性化合物であることができる。関連するカチオンは、アルカリ金属又はアルカリ土類金属の金属カチオンであることができる。
【００８６】
洗剤添加剤は、好ましくは、カルボン酸のアルカリ金属又はアルカリ土類金属塩、スルホン酸塩、サリチル酸塩、ナフタレン酸塩、及びフェネート塩から選択される。
【００８７】
これらの金属塩は、一般的に、化学量論的量又はそれ以上、したがって化学量論量超で金属を含む。そして、これは、過塩基化した洗剤添加剤に関し、洗剤添加剤に過塩基化特性をもたらす過剰な金属は、油中で不溶な金属塩、例えば、炭酸塩、水酸化物、シュウ酸塩、酢酸塩、グルタミン酸塩、好ましくは炭酸塩の形態である。
【００８８】
有利には、本発明に係る潤滑組成物は、潤滑組成物の全体重量に対して０．５〜４ｗｔ％の洗剤添加剤を含むことができる。
【００８９】
また有利には、本発明に係る潤滑組成物はまた、少なくとも１つの流動点抑制剤を含むことができる。
【００９０】
パラフィン結晶の形成を遅らせることで、流動点抑制剤は、一般的に、本発明に係る潤滑組成物の低温挙動を改善させる。
【００９１】
流動点抑制剤の例として、アルキルポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリアリールアミド、ポリアルキルフェノール、ポリアルキルナフタレン、及びアルキル化ポリスチレンを挙げることができる。
【００９２】
有利には、本発明に係る潤滑組成物はまた、少なくとも１つの分散剤を含むことができる。
【００９３】
分散剤は、マンニッヒ塩基、スクシンイミド及びそれらの誘導体から選択することができる。
【００９４】
また有利には、本発明に係る潤滑組成物は、潤滑組成物の全体重量に対して０．２〜１０ｗｔ％の分散剤を含むことができる。
【００９５】
本発明の潤滑組成物はまた、少なくとも１つの増粘剤、例えば、ポリイソブチレン又はその誘導体を含むことができる。
【００９６】
本発明の好ましい実施形態において、潤滑組成物は増粘剤としてポリイソブチレンを含むことができる。
【００９７】
そのような実施形態では、特に、高温で、潤滑組成物の洗剤特性をさらに改善することが可能となる。
【００９８】
有利には、本発明に係る潤滑組成物は、潤滑組成物の全体重量に対して０．１〜５ｗｔ％の増粘剤を含むことができる。
【００９９】
本発明の潤滑組成物はまた、少なくとも１つの粘度指数向上剤を含むことができる。粘度指数向上剤の例としては、スチレン、ブタジエン及びイソプレンの水素化又は非水素化のポリマーエステル、ホモポリマー又はコポリマー、ポリアクリレート、ポリメタクリレート（ＰＭＡ）、又は代替的にオレフィンコポリマー、特にエチレン／プロピレンコポリマーが挙げられる。
【０１００】
本発明に係る潤滑組成物は、様々な形態であることができる。本発明に係る潤滑組成物は、特に、無水組成物であることができる。
【０１０１】
好ましくは、この潤滑組成物はエマルジョンではない。
【０１０２】
好ましくは、本発明に係る潤滑組成物は、（ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従って測定して）、１２ｃＳｔ以上、好ましくは１２〜１７ｃＳｔのＫＶ１００により特徴付けられる。
【０１０３】
上述した潤滑組成物は、ガスエンジンを潤滑するために使用される。
【０１０４】
上述した潤滑組成物は、任意のタイプのガス、特に低メタン価、好ましくは８０未満、より好ましくは６０未満のメタン価を有するガスを使用してガスエンジンを潤滑するために使用される。
【０１０５】
メタン価がより低い値になると、ガスの燃焼品質が低くなることが理解されるべきである。
【０１０６】
本発明に係るガスエンジンとは、特に、
−定置式ガスエンジン；
−可動式ガスエンジン、特に、車両用ガスエンジン、例えば、重量品用車両又は公共輸送用車両、例えばバスだけでなく、海洋車両、例えばボート用のガスエンジン
を意味する。
【０１０７】
好ましい実施形態において、上述した潤滑組成物は、定置式ガスエンジンを潤滑するために使用される。
【０１０８】
本発明はまた、ガスエンジンを潤滑するための、潤滑組成物中での少なくとも１つの鉱物基油と、ポリオールエステルから選択される少なくとも１つのエステルとの使用に関する。
【０１０９】
鉱物基油、ポリオールエステル、及びガスエンジンに対して記載された全ての特性及び好ましい態様は、本使用に適用される。
【０１１０】
本発明はまた、少なくとも１つのエンジンの機械部品を、少なくとも１つの鉱物基油と、ポリオールエステルから選択される少なくとも１つのエステルとを含む潤滑組成物に接触させることを含むガスエンジンの潤滑方法に関する。
【０１１１】
潤滑組成物及びガスエンジンに対して説明された全ての特徴及び好ましい態様は、本方法に適用される。
【０１１２】
本発明の様々な態様は、以下の非限定的な例によって例示することができる。
【実施例】
【０１１３】
例１：本発明に係る潤滑組成物の調製
本発明に係る潤滑組成物ＣＬ１の種々の成分を表１に示す製品の性質及び量に従って混合した。パーセントは重量パーセントに対応する。
【０１１４】
【表２】
2019520461.tif 000003
【０１１５】
例２：潤滑組成物ＣＬ１の酸化性能の評価
評価は、潤滑組成物を、１５０℃の温度で４８時間窒素酸化物で酸化することで行った。
【０１１６】
耐酸化性は、酸化前後でＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従って１００℃で測定した動粘度の差を測定することで評価され、粘度の増加率として表現される。パーセントが低いほど、耐酸化性が良好である。
【０１１７】
３５％以下の粘度増加率であれば、許容される耐酸化性に相当する。
【０１１８】
結果を表２に示す。
【０１１９】
【表３】
2019520461.tif 000004
【０１２０】
結果は、本発明に係る潤滑組成物が許容できる耐酸化性を有することを示している。
【０１２１】
例３本発明に係る潤滑組成物の調製
本発明に係る潤滑組成物ＣＬ２、ＣＬ３及びＣＬ４及び比較の潤滑組成物ＣＣ１の種々の成分を、表３に示した製品の性質及び量に従って混合した。
【０１２２】
パーセントは重量パーセントに対応する。
【０１２３】
【表４】
2019520461.tif 000005
【０１２４】
例４：潤滑組成物ＣＬ２、ＣＬ３及びＣＬ４の貯蔵安定性の評価
室温で目視評価を行い、当該目視評価は、組成物中にかすみが存在するかに基づく。
【０１２５】
結果を表４に示す。
【０１２６】
【表５】
2019520461.tif 000006
【０１２７】
結果は、本発明に係る潤滑組成物が経時的に安定であることを示している。
【０１２８】
例５：潤滑組成物ＣＬ２及びＣＣ１の洗剤特性の評価
この評価は、ＧＦＣ  Ｌｕ２９−Ａ−１５に従ったＰＣＴ試験により行った。
【０１２９】
評点の値が高いほど、潤滑組成物の洗剤特性が良好である。
【０１３０】
結果を表５に示す。
【０１３１】
【表６】
2019520461.tif 000007
【０１３２】
結果は、本発明に係る潤滑組成物が、特に高温において、改善した洗剤特性を有することを示している。
【０１３３】
例６：本発明に係る潤滑組成物の調製
本発明に係る潤滑組成物ＣＬ５、ＣＬ６、ＣＬ７、ＣＬ８、ＣＬ９及びＣＬ１０、並びに比較の潤滑組成物ＣＣ２の種々の成分を、表６に示される製品の性質及び量に従って混合した。パーセントは重量パーセントに対応する。
【０１３４】
【表７】
2019520461.tif 000008
【０１３５】
例７：潤滑組成物ＣＬ５、ＣＬ６、ＣＬ７、ＣＬ８、ＣＬ９及びＣＬ１０の貯蔵安定性の評価
目視評価を例４と同様に行った。
【０１３６】
結果を表７に示す。
【０１３７】
【表８】
2019520461.tif 000009
【０１３８】
結果は、本発明に係る潤滑組成物が経時的に安定であることを示している。
【０１３９】
例８：潤滑組成物ＣＬ５、ＣＬ６、ＣＬ８、ＣＬ９及びＣＬ１０並びに潤滑組成物ＣＣ２の耐酸化性の評価
評価を例２に記載したものと同様に行った。
【０１４０】
結果を表８に示す。
【０１４１】
【表９】
2019520461.tif 000010
【０１４２】
結果は、本発明に係る潤滑組成物が良好な耐酸化性を有することを示している。
【０１４３】
例９：潤滑組成物ＣＬ５、ＣＬ７及びＣＬ９の洗剤特性の評価
この評価は、例５に示されるものと同様に行った。
【０１４４】
結果を表９に示す。
【０１４５】
【表１０】
2019520461.tif 000011
【０１４６】
結果は、本発明に係る潤滑組成物が、特に高温において、改善した洗剤特性を有することを示している。
【０１４７】
例１０：潤滑組成物ＣＬ５、ＣＬ６、ＣＬ７、ＣＬ８、ＣＬ９及びＣＬ１０の洗剤特性の評価
この評価はＧＦＣ  Ｌ−２７−Ｔ−０７に従ったＭＣＴ試験により行った。評点の値が高いほど、潤滑組成物の洗剤特性が良好である。
【０１４８】
最初のワニスの出現時の温度が高いほど、高温での洗剤特性が良好である。
【０１４９】
結果を表１０に示す。
【０１５０】
【表１１】
2019520461.tif 000012
【０１５１】
結果は、本発明に係る潤滑組成物が、特に高温において、改善した洗剤特性を有することを示している。
【０１５２】
結果はまた、特に高温において、ポリイソブチレンの追加によりさらに洗剤特性が改善することができることを示している。
【０１５３】
例１１：本発明に係る潤滑組成物の調製
本発明に係る潤滑組成物ＣＬ１１の種々の成分を、表１１に示された製品の性質及び量に従って混合した。
【０１５４】
パーセントは重量パーセントに対応する。
【０１５５】
【表１２】
2019520461.tif 000013
【０１５６】
例１２：潤滑組成物ＣＬ１１の耐酸化性の評価
この評価を例２で説明したものと同様に行った。
【０１５７】
結果を表１２に示す。
【０１５８】
【表１３】
2019520461.tif 000014
【０１５９】
結果は、本発明に係る潤滑組成物が良好な耐酸化性を有することを示している。
【０１６０】
例１３：潤滑組成物ＣＬ１１の洗剤特性の評価
この評価を、例５及び例１０で説明したものと同様に行った。
【０１６１】
結果を表１３に示す。
【０１６２】
【表１４】
2019520461.tif 000015
【０１６３】
結果は、本発明に係る潤滑組成物が、特に高温において、改善した洗剤特性を有することを示している。
【国際調査報告】
2019520461.tif 000016
2019520461.tif 000017
2019520461.tif 000018
2019520461.tif 000019
2019520461.tif 000020
2019520461.tif 000021