(57)【要約】  電気コネクタ（１０４）が、長手方向軸に沿って前端（１４４）と後端（１４６）との間に延びる外側コンタクト（１３６）を含む。外側コンタクト（１３６）は、後端（１４６）まで延びる終端部（１５２）を有する。終端部（１５２）は、ケーブル（１１６）の導電層（１７４）に係合し、導電層（１７４）によって取り囲まれて、外側コンタクト（１３６）をケーブル（１１６）に電気的に接続するように構成される。終端部（１５２）は円筒形であり、終端部（１５２）を貫通するチャンバ（１４８）を画定し、チャンバ（１４８）は、ケーブル（１１６）の１つまたは複数のワイヤ（１７０）を受け取るように構成される。終端部（１５２）は、その外面に沿ってクロスハッチパターンを有する。クロスハッチパターンは、互いに対して平行に延びる複数の溝と、互いに対して平行に延びる複数の交差溝とを含む。交差溝は溝に交差し、外面に沿って複数の隆起パネルを画定する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手方向軸（２１０）に沿って前端（１４４）と後端（１４６）との間に延びる外側コンタクト（１３６）を備える電気コネクタ（１０４）であって、
前記外側コンタクト（１３６）は、前記後端（１４６）まで延びる終端部（１５２）を有し、
前記終端部（１５２）は、ケーブル（１１６）の導電層（１７４）に係合し、前記導電層（１７４）によって取り囲まれて、前記外側コンタクト（１３６）を前記ケーブル（１１６）に電気的に接続するように構成され、
前記終端部（１５２）は円筒形であり、かつ前記終端部（１５２）を貫通するチャンバ（１４８）を画定し、
前記チャンバ（１４８）は、前記ケーブル（１１６）の１つまたは複数のワイヤ（１７０）を受け取るように構成され、
前記終端部（１５２）は、その外面（１９２）に沿ってクロスハッチパターン（１９０）を有し、
前記クロスハッチパターン（１９０）は、互いに対して平行に延びる複数の溝（２１２）と、互いに対して平行に延びる複数の交差溝（２１４）とを含み、
前記複数の交差溝（２１４）は前記複数の溝（２１２）に交差し、前記外面（１９２）に沿って複数の隆起パネル（２２０）を画定している、
電気コネクタ（１０４）。
【請求項２】
前記隆起パネル（２２０）のそれぞれが、前記複数の溝（２１２）のうちの２つの溝（２１２）間および前記２つの溝（２１２）に交差する前記複数の交差溝（２１４）のうちの２つの溝（２１４）間に画定されたダイヤモンドの形状を有する、
請求項１に記載の電気コネクタ（１０４）。
【請求項３】
前記隆起パネル（２２０）のそれぞれが、底辺（２３０）から頂上（２３２）まで径方向外方に延び、前記底辺（２３０）と前記頂上（２３２）との間に延びる少なくとも３つの側壁（２３４）を含み、
対応する隆起パネル（２２０）の複数の前記側壁（２３４）は、前記隆起パネル（２２０）が前記底辺（２３０）から前記頂上（２３２）へ先細りするように、互いに対して角度が付けられている、
請求項１に記載の電気コネクタ（１０４）。
【請求項４】
前記隆起パネル（２２０）のそれぞれの前記頂上（２３２）は、点または上壁のうちの少なくとも１つによって画定されている、
請求項３に記載の電気コネクタ（１０４）。
【請求項５】
前記溝（２１２）および前記交差溝（２１４）は、前記長手方向軸（２１０）に対して斜めに延びている、
請求項１に記載の電気コネクタ（１０４）。
【請求項６】
前記溝（２１２）および前記交差溝（２１４）は、前記長手方向軸（２１０）に対してそれぞれの螺旋角（２１６、２１８）を画定し、前記溝（２１２）の前記螺旋角および前記交差溝（２１４）の前記螺旋角は、４５度以下である、
請求項１に記載の電気コネクタ（１０４）。
【請求項７】
前記溝（２１２）および前記交差溝（２１４）は、Ｖ字状の断面を有する、
請求項１に記載の電気コネクタ（１０４）。
【請求項８】
前記外側コンタクト（１３６）は、円筒形の形状に打ち抜かれて形成された一体のワンピース本体（１５８）を有し、
前記外側コンタクト（１３６）は、前記ワンピース本体（１５８）の第１の丸め縁部（１６４）と反対側の第２の丸め縁部（１６５）との間に画定された継ぎ目（１６０）を含み、
前記終端部（１５２）に沿って位置する前記クロスハッチパターン（１９０）は、前記第１の丸め縁部（１６４）と前記第２の丸め縁部（１６５）との間で前記外側コンタクト（１３６）の全周に延びている、
請求項１に記載の電気コネクタ（１０４）。
【請求項９】
前記第１の丸め縁部（１６４）は、前記終端部（１５２）に沿って前記第２の丸め縁部（１６５）から隔置されて、間隙（２２４）を画定し、
前記間隙（２２４）は、蛇行する経路に沿って延び、
前記第１の丸め縁部（１６４）と前記第２の丸め縁部（１６５）との間の前記間隙（２２４）の幅は、前記終端部（１５２）が前記ケーブル（１１６）に圧着されたことに応答して低減するように構成されている、
請求項８に記載の電気コネクタ（１０４）。
【請求項１０】
前記溝（２１２）および前記交差溝（２１４）はそれぞれ、前記終端部（１５２）の長さにわたって延び、
前記溝（２１２）または前記交差溝（２１４）はどちらも、前記終端部（１５２）の全周には延びない、
請求項１に記載の電気コネクタ（１０４）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書の主題は、一般に、電気コネクタアセンブリに関する。全地球測位システム（ＧＰＳ）、アンテナ、無線機、移動電話、マルチメディアデバイスなど、軍事適用分野および自動車適用分野を含む多数の適用分野に対して、無線周波（ＲＦ）コネクタアセンブリが使用されてきた。コネクタアセンブリは、典型的には、同軸ケーブルの端部に設けられる同軸ケーブルコネクタである。
【背景技術】
【０００２】
いくつかのコネクタアセンブリは、嵌合コネクタに結合するための嵌合インターフェースを有するハウジングを含む。ハウジングは、嵌合コネクタの対応する嵌合コンタクトに電気的に接続するコンタクトアセンブリを保持する。コンタクトアセンブリは、ケーブルに取り付けまたは固定することができ、それによってケーブルは、ハウジングのケーブル端部から延びる。コネクタのコンタクトアセンブリをケーブルに電気的に接続するために、コンタクトアセンブリの１つまたは複数の電気コンタクトを、ケーブルの対応する導電素子に終端、圧着、または他の形で結合することができる。結合機構は、ケーブルがコンタクトアセンブリから切り離されないように、これらの接続を保持し、コンタクトアセンブリをケーブルから引き離す力（逆も同様である）に耐えるように設計される。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、いくつかの既知のコネクタは、望ましいレベルの保持力（retention force）を提供していないため、望ましい閾値量の力よりも小さい引っ張り力に応答して、ケーブルがコンタクトアセンブリから引き離される可能性がある。
したがって、使用の際にコネクタの保持力を超過した場合に、たとえ電気コネクタが嵌合コネクタに嵌合されたままであったとしても、ケーブルがハウジングから引き出されることにより、電気コネクタが壊れる可能性がある。電気ケーブルに固定された電気コネクタにとって実現可能な保持力を増大させることが、依然として必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
解決策は、長手方向軸に沿って前端と後端との間に延びる外側コンタクトを含む本明細書に記載の電気コネクタによって提供される。外側コンタクトは、後端まで延びる終端部を有する。終端部は、ケーブルの導電層に係合し、導電層によって取り囲まれて、外側コンタクトをケーブルに電気的に接続するように構成される。終端部は円筒形であり、終端部を貫通するチャンバを画定し、チャンバは、ケーブルの１つまたは複数のワイヤを受け取るように構成される。終端部は、その外面に沿ってクロスハッチパターンを有する。クロスハッチパターンは、互いに対して平行に延びる複数の溝と、互いに対して平行に延びる複数の交差溝とを含む。交差溝は溝に交差し、外面に沿って複数の隆起パネルを画定する。  本発明について、添付の図面を参照し、例として次に説明する。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】例示的な実施形態によって形成されるコネクタシステムを示す図である。
【図２】一実施形態によるコネクタシステムのメスコネクタおよびケーブルの分解図である。
【図３】図１に示す線３−３に沿ったメスコネクタの後部の断面図である。
【図４】一実施形態によるメスコネクタの外側コンタクトの一部分の斜視図である。
【図５】図４に示す外側コンタクトの終端部の一部分の拡大斜視図である。
【図６】図４に示す線６−６に沿った外側コンタクトの終端部の一部分の断面図である。
【図７】一実施形態による電気コネクタを組み立てる方法の流れ図である。
【図８】一実施形態による外側コンタクトの形成で使用される平板状ワークピースの一部分の上面斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
本明細書に記載の１つまたは複数の実施形態は、第１のコネクタおよび第２のコネクタを含むコネクタシステムを開示する。第１のコネクタまたは第２のコネクタのうちの少なくとも１つは、電気ケーブルに取り付けられる。たとえば、第１のコネクタおよび／または第２のコネクタは、外側コンタクトを含み、外側コンタクトは、電気ケーブルの導電層に圧着されて、それぞれのコネクタをケーブルに固定して電気的に接続する。外側コンタクトは、導電層の周りに延びる巻付けフェルールを使用して導電層に圧着することができ、フェルールは、外側コンタクトの端部部分を取り囲む。外側コンタクトの端部部分は、その外面に沿ってクロスハッチパターンを含み、クロスハッチパターンは、ケーブルの導電層の内面に係合する。クロスハッチパターンは、複数の溝と複数の交差溝とを含み、交差溝は溝に交差し、外側コンタクトの外面に沿って隆起パネルを画定する。
【０００７】
クロスハッチパターンは、既知のケーブル取付けコネクタに比べて、それぞれのコネクタが提供することができる保持力の大きさを改善するために、外側コンタクトと導電層との間の把持力を増大させるように構成される。たとえば、いくつかの既知のコネクタは、外側コンタクトに沿って平行な刻み目を含み、これらの刻み目は、外側コンタクトの長手方向軸に概して直交する向きで、外側コンタクトの周りに円周方向に延びる。たとえば電気ケーブルのケーブル編組に圧着されるとき、ケーブル編組は、外側コンタクトに沿って円周方向に延びる隆起部に係合する。隆起部は、隣接する刻み目間に画定される。そのようなコネクタは、ケーブル編組が外側コンタクトから滑り落ちないうちに、望ましい力の大きさ（たとえば、１２０ニュートン（Ｎ））に耐えることができないことが知られている。本明細書に記載の外側コンタクトの外面に沿って位置する隆起パネルおよび溝は、外側コンタクトと外側コンタクトの周りに圧着されたケーブルの導電層との間の摩擦または干渉を増大させることによって、実現可能な保持力を改善することができる。たとえば、ケーブルと本明細書に記載のクロスハッチパターンを有する外側コンタクトとの間の圧着接続は、破断することなく、１２０Ｎ以上の力にうまく耐えることができる。
【０００８】
１つまたは複数の実施形態では、外側コンタクトは、１枚の薄板金属の打抜きおよび形成によって作製される。クロスハッチパターンは、２つの型押し操作で外側コンタクトの外面に形成することができる。たとえば、型押しツールが、複数の隆起部を含むことができ、複数の隆起部は、型押しツールが外側コンタクトに当たる第１の型押し操作中に、溝（たとえば、第１の組の溝）を形成する。その後、型押しツールを外側コンタクトに対して回転させることができ、次いで第２の型押し操作で、型押しツールを動かして外側コンタクトに当てることができ、それによって型押しツールの隆起部が、溝に交差する交差溝を形成する。別法として、クロスハッチパターンは、外側コンタクトに型押しするのではなく、外側コンタクトの外面にわたってツールを転がすことなどによって、外側コンタクトに形成することもできる。
【０００９】
本明細書では、「取り囲む」という用語は、物体の長さの一部分に沿ってその物体を囲むことなど、少なくとも１つの寸法において別の物体の周辺部に延びることを意味する。本明細書では、「取り囲む」という用語は、取り囲まれている物体が取り囲んでいる物体によってすべての寸法で完全に封入または包装されることを必ずしも必要としない。
【００１０】
図１は、例示的な実施形態によって形成されたコネクタシステム１００を示す。コネクタシステム１００は、第１の電気コネクタ１０２および第２の電気コネクタ１０４を含む。第１の電気コネクタ１０２および第２の電気コネクタ１０４は、ともに嵌合されて第１の電気コネクタ１０２と第２の電気コネクタ１０４との間で電気信号を伝送するように構成される。図示の実施形態では、第１の電気コネクタ１０２はオスコネクタであり、第２の電気コネクタ１０４はメスコネクタであり、それによって第１の電気コネクタ１０２の一部分は、嵌合操作中に第２の電気コネクタ１０４の空洞１０６内に受け取られる。より具体的には、第１のコネクタ１０２のオスハウジング１０８（たとえば、ノーズコーン）が、メスコネクタ１０４のメスハウジング１１０によって画定された空洞１０６内に受け取られる。図１には嵌合されていない状態で示されているが、第１のコネクタ１０２および第２のコネクタ１０４は、嵌合軸１１２に沿って嵌合する態勢が整っている。本明細書では、第１の電気コネクタ１０２をオスコネクタ１０２または嵌合コネクタ１０２と呼び、第２の電気コネクタ１０４をメスコネクタ１０４または単にコネクタ１０４と呼ぶ。
【００１１】
コネクタシステム１００は、自動車業界、家庭用電気機器業界、航空機業界などの様々な業界にわたって多数の適用分野で、２つ以上のデバイスおよび／または電気構成要素を電気的に結合するために使用することができる。たとえば、自動車業界では、電気コネクタ１０２、１０４は、無線周波通信のために、アンテナをコントローラおよび／または処理デバイスに電気的に接続するためなどに使用することができる。
【００１２】
オスコネクタ１０２およびメスコネクタ１０４はそれぞれ、異なる電気構成要素に電気的に接続されて、対応する電気構成要素間に導電経路を提供する。図示の実施形態では、オスコネクタ１０２およびメスコネクタ１０４は、同軸ケーブルなどの対応する電気ケーブル１１４、１１６に取り付けられて電気的に接続される。代替実施形態では、オスコネクタ１０２またはメスコネクタ１０４は、対応する回路基板に取り付けることができる（たとえば、エッジマウント）。ケーブル１１４は、オスコネクタ１０２の電気コンタクトに電気的に終端される（たとえば、圧着、はんだ付けなど）。ケーブル１１６は、メスコネクタ１０４の電気コンタクトに電気的に終端される。オスコネクタ１０２の電気コンタクトは、コネクタ１０２、１０４が嵌合されるとき、メスコネクタ１０４の電気コンタクトに係合して、ケーブル１１４とケーブル１１６との間で電力、制御メッセージ、データなどを伝える様々な電気信号を伝送する。
【００１３】
図示の実施形態では、オスコネクタ１０２およびメスコネクタ１０４はどちらも、一列に並んだ形状を有する。たとえば、オスコネクタ１０２が空洞１０６に装入される嵌合軸１１２は、オスコネクタ１０２から出るケーブル１１４およびメスコネクタ１０４から出るケーブル１１６の向きに対して略平行である。代替実施形態では、オスコネクタ１０２および／またはメスコネクタ１０４は、直角の形状を有することもできる。
【００１４】
図示の実施形態では、オスコネクタ１０２およびメスコネクタ１０４は、ＦＡＫＲＡ自動車専門家グループによって確立された均一のコネクタシステムのための標準に準拠するインターフェースを有するＲＦコネクタであるＦＡＫＲＡコネクタを構成する。ＦＡＫＲＡは、ドイツ標準化機構内の自動車標準化委員会であり、自動車分野における国際標準化の利益を代表する。ＦＡＫＲＡコネクタは、自動車適用分野の高い機能および安全要件を満たす標準化されたキーイングシステムおよびロックシステムを有する。たとえば、図示の実施形態では、オスコネクタ１０２は、１つまたは複数のキーイングリブ１１８を有し、メスコネクタ１０４は、１つまたは複数のキーイングチャネル１２０を有し、キーイングチャネル１２０は、コネクタ１０２、１０４が嵌合されたとき、キーイングリブ１１８を受け取る。キーイングリブ１１８およびキーイングチャネル１２０は、ＦＡＫＲＡ標準に従って、各コネクタ１０２、１０４と１つまたは複数の特有の嵌合コネクタとの嵌合性を制限するように構成される。コネクタシステム１００は、本明細書に記載のＦＡＫＲＡコネクタ以外の他のタイプのコネクタを利用することもできる。
【００１５】
嵌合中、オスコネクタ１０２の前端１２６が、嵌合軸１１２に沿って動かされ、メスコネクタ１０４の前端１２８を通ってメスコネクタ１０４の空洞１０６内へ差し込まれる。本明細書では、「前」、「後」、「上」、または「下」などの相対的または空間的な用語は、参照する要素を区別するためだけに使用されており、コネクタシステム１００の周囲環境に対する特定の位置または向きを必ずしも必要とするものではない。オスコネクタ１０２は、２つのコネクタ１０２、１０４間の嵌合接続を保持する（コネクタ１０２、１０４の望ましくない嵌合解除を制限することによる）ために、メスコネクタ１０４の相補形で撓み可能なラッチ１２４に係合するように構成された止め面１２２を有する。ラッチ１２４は、オスコネクタ１０２およびメスコネクタ１０４を切り離すために、止め面１２２の上に持ち上げられまたは旋回するように構成される。
【００１６】
図２は、一実施形態によるメスコネクタ１０４およびケーブル１１６の分解図である。メスコネクタ１０４は、メスハウジング１１０（本明細書では、外側ハウジング１１０とも呼ぶ）およびコンタクトアセンブリ１３０を含む。コンタクトアセンブリ１３０は、外側ハウジング１１０内に保持される。コンタクトアセンブリ１３０は、中央コンタクト１３２、誘電体１３４、外側コンタクト１３６、およびキャビティインサート１３８を含む。他の実施形態では、メスコネクタ１０４は、１つもしくは複数の追加の構成要素を含んでもよく、かつ／または記載の構成要素をすべて含むとは限らない。コンタクトアセンブリ１３０は、フェルール１４０を介してケーブル１１６に終端させられる。
【００１７】
ケーブル１１６は、誘電体層１７２によって取り囲まれた中央導体１７０（たとえば、１つまたは複数の電気ワイヤ）を有する同軸ケーブルとすることができる。中央導体１７０は、図２に破線で示されている。中央導体１７０は、銅、銀、アルミニウム、および／または１つもしくは複数の他の金属から構成することができる。誘電体層１７２によって共通に取り囲まれた単一の束として破線で示すが、中央導体１７０は、別個の絶縁層によって個々に取り囲まれた複数のワイヤを含むこともできる。誘電体層１７２は、誘電体層１７２を取り囲む導電性シールド層１７４から中央導体１７０を保護して電気的に絶縁するために、１つまたは複数のプラスチックから構成することができる。導電性シールド層１７４は、中央導体１７０に沿って伝送される信号の電気シールドを提供しており、電気接地経路を提供することもできる。導電性シールド層１７４は、誘電体層１７２を取り囲む層として織られたもしくは編まれた金属撚線を含むケーブル編組１７４とすることができ、またはそのようなケーブル編組１７４を含むことができる。任意選択で、導電性シールド層１７４はまた、箔層を含むことができる。図２に示すように、ケーブル編組１７４の端部部分１７５は広がっており、外側コンタクト１３６の一部分を取り囲むように構成される。ケーブル編組１７４の端部部分１７５は、ケーブル１１６をコンタクトアセンブリ１３０に電気的に接続して機械的に結合するために、フェルール１４０を介して外側コンタクト１３６に圧着するように構成される。ケーブルジャケット１７６が、ケーブル編組１７４を取り囲み、ケーブル編組１７４、誘電体層１７２、および中央導体１７０に対して、外力および汚染物質からの保護を提供する。
【００１８】
図示の実施形態では、コンタクトアセンブリ１３０の中央コンタクト１３２は、オスコネクタ１０２（図１に示す）のピンコンタクトを受け取って電気的に係合するように構成されたソケットコンタクトを構成する。別法として、中央コンタクト１３２は、ピンコンタクトまたは別のタイプのコンタクトとすることができる。中央コンタクト１３２は、１つまたは複数の金属などの導電材料から構成される。中央コンタクト１３２は、圧着またははんだ付けなどを介して、ケーブル１１６の中央導体１７０に終端させられる。
【００１９】
誘電体１３４は、中央コンタクト１３２を取り囲む。たとえば、誘電体１３４は、中央コンタクト１３２を受け取る通路１４２を画定する。誘電体１３４は、１つまたは複数のプラスチックなどの誘電体材料から構成される。誘電体１３４は、中央コンタクト１３２と外側コンタクト１３６との間に延びてコンタクト１３２、１３６を互いに電気的に絶縁するように構成される。
【００２０】
外側コンタクト１３６は、誘電体１３４と、誘電体１３４内に位置する中央コンタクト１３２とを取り囲む。外側コンタクト１３６は、１つまたは複数の金属などの導電材料から構成される。外側コンタクト１３６は、中央コンタクト１３２に対して、電磁または無線周波干渉などからのシールドを提供する。外側コンタクト１３６は、前端１４４と後端１４６との間に延びており、外側コンタクト１３６を通って前端１４４と後端１４６との間に延びるチャンバ１４８を画定する。チャンバ１４８は、誘電体１３４と、誘電体１３４内に位置する中央コンタクト１３２とを受け取る。チャンバ１４８はまた、中央導体１７０および誘電体層１７２など、ケーブル１１６の少なくともいくつかの部分を受け取ることができる。外側コンタクト１３６は、略円筒形または樽形の形状を有する。たとえば、外側コンタクト１３６は、円筒形の形状を有するが、外側コンタクトの長さ全体に沿って前端１４４と後端１４６との間で一定の直径を有する必要はない。一実施形態では、外側コンタクト１３６は、１枚の薄板金属を打ち抜き、次いで丸めることによって、略円筒形の形状に打ち抜かれて形成される。たとえば、外側コンタクト１３６は、一体のワンピース本体１５８を含み、本体１５８は、円筒形の形状に丸められると、外側コンタクト１３６の長さに延びる継ぎ目（seam）１６０を含む。継ぎ目１６０は、本体１５８の第１の丸め縁部１６４と反対側の第２の丸め縁部１６５との間に画定される。丸め縁部１６４、１６５は、相補形のタブおよび凹部を画定することができ、それによって継ぎ目１６０で第１の丸め縁部１６４が第２の丸め縁部１６５と噛み合い、外側コンタクト１３６の円筒形の形状を保つ。
【００２１】
一実施形態では、外側コンタクト１３６は、前端１４４から後方へ延びる嵌合部１５０と、後端１４６から前方へ延びる終端部１５２とを含む。嵌合部１５０は、嵌合操作中、オスコネクタ１０２（図１に示す）などの嵌合コネクタの外側嵌合コンタクト（図示せず）に係合するように構成される。嵌合部１５０は、外側コンタクト１３６の嵌合部１５０と外側嵌合コンタクトとの間の係合を維持するために、撓み可能なビーム、バンプ、バーブなどの１つまたは複数の保持機構１５４を含むことができる。終端部１５２は、ケーブル１１６のケーブル編組１７４に電気的に接続するように構成される。たとえば、ケーブル編組１７４は、終端部１５２を取り囲むことができ、フェルール１４０を介して終端部１５２に圧着することができる。一実施形態では、外側コンタクト１３６の終端部１５２は、終端部１５２の外面１９２に沿ってクロスハッチパターン１９０を有する。クロスハッチパターン１９０は、少なくともクロスハッチパターンを含まない既知の外側コンタクトに比べて、終端部１５２の周りに圧着されるケーブル１１６のケーブル編組１７４に対して強化された把持力を提供するように構成される。
【００２２】
任意選択で、外側コンタクト１３６は、外側コンタクト１３６の長さに沿って嵌合部１５０と終端部１５２との間に中間部１５６を含むことができる。中間部１５６は、嵌合部１５０および終端部１５２のうちの少なくとも１つとは異なる直径を有することができる。たとえば、図示の実施形態では、中間部１５６の直径は、嵌合部１５０より小さく、終端部１５２より大きい。代替実施形態では、終端部１５２は、終端部１５２がケーブル１１６より大きいケーブルに圧着するように構成される場合などに、中間部１５６より大きい直径を有することができる。
【００２３】
キャビティインサート１３８は、外側コンタクト１３６の少なくとも一部分を取り囲む。キャビティインサート１３８は、キャビティインサート１３８を通って延びるチャネル１６６を画定し、外側コンタクト１３６は、チャネル１６６内に保持される。一実施形態では、外側コンタクト１３６は、外側コンタクト１３６の中間部１５６を取り囲む。キャビティインサート１３８は、任意選択で、嵌合部１５０の少なくとも一部分および／または終端部１５２の少なくとも一部分を取り囲むことができる。キャビティインサート１３８は、外側コンタクト１３６をチャネル１６６内で軸方向に固定するように構成され、したがって外側コンタクト１３６は、キャビティインサート１３８に対して軸方向に動かないようになっている。キャビティインサート１３８は、外側ハウジング１１０に係合して、コンタクトアセンブリ１３０をハウジング１１０の空洞１０６内で固定の軸方向位置に保持するように構成されたアダプタである。たとえば、キャビティインサート１３８は、キャビティインサート１３８の外周に沿って円周方向に延びる少なくとも１つのフランジ１８６を含むことができる。フランジ１８６は、空洞１０６内で外側ハウジング１１０に係合してコンタクトアセンブリ１３０の軸方向位置を固定するように構成される。
【００２４】
フェルール１４０は、ケーブル１１６を覆って外側コンタクト１３６の終端部１５２に圧着するように構成される。フェルール１４０は、外側コンタクト１３６に対するケーブル編組１７４の電気的終端およびケーブル１１６に対する張力緩和を提供する。例示的な実施形態では、フェルール１４０は、ケーブル１１６のケーブル編組１７４とケーブルジャケット１７６との両方に圧着するように構成される。
【００２５】
メス外側ハウジング１１０は、前端１２８と後端１２９との間に延びる。外側ハウジング１１０は、略箱形の外側プロファイルを有する。外側ハウジング１１０の空洞１０６は、外側ハウジング１１０を通って前端１２８と後端１２９との間に延びる略円筒形の孔とすることができる。空洞１０６は、空洞１０６内でキャビティインサート１３８に係合してそれを固定するように形成された段、肩部、および／またはチャネルを有することができる。外側ハウジング１１０は、任意選択で、ハウジング１１０の側壁１８４内の開口を通って延びる保持クリップ１８２を受け取るように構成される。保持クリップ１８２は、コンタクトアセンブリ１３０がハウジング１１０に装入された後、ハウジング１１０に装入されて、コンタクトアセンブリ１３０をハウジング１１０に固定するように構成される。たとえば、保持クリップ１８２は、キャビティインサート１３８の１つまたは複数のフランジ１８６に係合して、空洞１０６内でコンタクトアセンブリ１３０の軸方向位置を固定することができる。
【００２６】
図２ではメスコネクタ１０４について図示および説明するが、オスコネクタ１０２（図１に示す）も、メスコネクタ１０４の構成要素に類似および／または同一の構成要素を有することができる。たとえば、オスコネクタ１０２は、オスハウジング１０８（図１に示す）内に受け取られたコンタクトアセンブリを含むことができる。オスコネクタ１０２のコンタクトアセンブリは、図２に説明するコンタクトアセンブリ１３０の構成要素に少なくとも類似している中央コンタクト、誘電体、外側コンタクト、およびキャビティインサートを含むことができる。たとえば、オスコネクタ１０２の外側コンタクトは、以下に図示および説明するメスコネクタ１０４の外側コンタクト１３６に類似のものとすることができる。
【００２７】
図３は、図１に示す線３−３に沿った組み立てられたメスコネクタ１０４の後部の断面図である。ケーブル編組１７４の端部部分１７５は、外側コンタクト１３６の終端部１５２の上に延びて終端部１５２を取り囲む。ケーブル編組１７４の内面１９４は、終端部１５２の外面１９２に沿ってクロスハッチパターン１９０に係合する。ケーブル編組１７４は、ケーブル編組１７４を外側コンタクト１３６に固定するために、フェルール１４０を介して終端部１５２の周りに圧着される。たとえば、フェルール１４０は、ケーブル編組１７４の端部部分１７５の外周に延び、ケーブル編組１７４の外面１９６に係合する。したがって、ケーブル編組１７４の端部部分１７５は、径方向に終端部１５２とフェルール１４０との間に挟まれる。図示の実施形態では、フェルール１４０は、ケーブル編組１７４に係合する編組部１９８と、ケーブルジャケット１７６の周りに延びて係合するジャケット部１９９とを含む。
【００２８】
本明細書により詳細に図示および説明するように、終端部１５２のクロスハッチパターン１９０は、ケーブル編組１７４に対して強化された把持力を提供することができ、それによってケーブル１１６がハウジング１１０から引き離されるのを防止するためにコネクタ１０４が提供することが可能な保持力の大きさが増大する。たとえば、フェルール１４０をケーブル編組１７４の周りに圧着することで、クロスハッチパターン１９０の突起が編組１７４の内面１９４に食い込むことができる。クロスハッチパターン１９０は、既知の円周方向の刻み目に比べて、終端部１５２の外面１９２と編組１７４の内面１９４との間の接触表面積を増大させることができ、それによって摩擦および保持力が増大する。
【００２９】
一実施形態では、キャビティインサート１３８は、外側コンタクト１３６の一部分を取り囲み、ハウジング１１０に係合して、ハウジング１１０の空洞１０６内でコンタクトアセンブリ１３０（図２に示す）を固定する。たとえば、キャビティインサート１３８は、空洞１０６内でキャビティインサート１３８を固定するために、空洞１０６内で保持クリップ１８２（図２に示す）および／またはハウジング１１０の１つもしくは複数の肩部に係合することができる。
【００３０】
図４は、一実施形態によるメスコネクタ１０４の外側コンタクト１３６の一部分の斜視図である。図示の部分は、終端部１５２を含む。外側コンタクト１３６は、終端部１５２を含めて、長手方向軸２１０に沿って延びる。長手方向軸２１０は、メスコネクタ１０４が組み立てられたとき、嵌合軸１１２（図１に示す）に対して平行に延びる。一実施形態では、クロスハッチパターン１９０は、外面１９２に沿って画定された複数のチャネル２１１を含む。チャネル２１１は、溝２１２および交差溝２１４を含む。交差溝２１４は溝２１２に交差し、終端部１５２の外面１９２に沿って複数の隆起パネル２２０を画定する。図示の実施形態では、隆起パネル２２０は、２つの隣接する溝２１２間およびこれら２つの溝２１２に交差する２つの隣接する交差溝２１４間に画定される。他の実施形態では、隆起パネル２２０は、たとえば、４つのチャネル２１１間ではなく、３つまたは５つの交差チャネル２１１間に画定することもできる。
【００３１】
図示の実施形態では、溝２１２は、互いに対して平行である。溝２１２はまた、長手方向軸２１０に対して斜めに延び、したがって溝２１２は、長手方向軸２１０に対して平行でも垂直でもない。同様に、交差溝２１４も互いに対して平行であり、長手方向軸２１０に対して斜めに延びる。代替実施形態では、溝２１２は、長手方向軸２１０に対して平行または垂直に延びることができ、交差溝２１４は、長手方向軸２１０および溝２１２に対して斜めの角度のままである。チャネル２１１は、終端部１５２の周りに螺旋状に延び、それによってチャネル２１１はそれぞれ、終端部１５２の円周の少なくとも一部分を取り巻く。一実施形態では、溝２１２は、長手方向軸２１０に対して第１の螺旋角２１６を有し、交差溝２１４は、長手方向軸２１０に対して第２の螺旋角２１８を有する。一実施形態では、第１の螺旋角２１６および第２の螺旋角２１８はどちらも、６０度以下である。たとえば、第１の螺旋角２１６および第２の螺旋角２１８はそれぞれ、４５度以下とすることができる。図示の実施形態では、螺旋角２１６、２１８は、４５度未満である。螺旋角が比較的小さいことにより、溝２１２または交差溝２１４はどちらも、個々に終端部１５２の全周には延びない。チャネル２１１は、外側コンタクト１３６の後端１４６と、終端部１５２および中間部１５６間の肩部２２２との間の終端部１５２の長さより長いそれぞれのピッチを有する。本明細書では、ピッチとは、画定された螺旋角で螺旋チャネルが終端部１５２の周りに完全なループを完成させる長手方向の距離を指す。螺旋角が小さいことにより、隆起パネル２２０は、長手方向に概して細長い。代替実施形態では、溝２１２の螺旋角２１６および／または交差溝２１４の螺旋角２１８は、６０度より大きくまたは少なくとも４５度より大きくすることができる。
【００３２】
図示の実施形態では、終端部１５２に沿って位置する第１の丸め縁部１６４は、第２の丸め縁部１６５から隔置されて、継ぎ目１６０に沿って間隙２２４を画定する。間隙２２４は、終端部１５２の長さに沿って外側コンタクト１３６の後端１４６まで、蛇行する経路または曲がりくねった経路に沿って延びることができる。一実施形態では、フェルール１４０（図３に示す）を介して終端部１５２の周りにケーブル編組１７４（図３）を固定する圧着操作中、終端部１５２にかかる圧縮力が間隙２２４の幅を低減させる。間隙２２４の蛇行する経路は、圧着操作中に間隙２２４が狭くなるにつれて、ケーブル編組１７４（または別のコネクタ構成要素もしくはケーブル構成要素）の一部分が第１の丸め縁部１６４と第２の丸め縁部１６５との間に挟まれる可能性を低減させることができる。間隙２２４はまた、コンタクトアセンブリ１３０（図３に示す）とケーブル１１６（図３）との間のインピーダンス整合を支持することができる。図５に示すように、クロスハッチパターン１９０は、第１の丸め縁部１６４および第２の丸め縁部１６５の両方に延びる。クロスハッチパターン１９０は、丸め縁部１６４、１６５間で外側コンタクト１３６の終端部１５２の全周に延びることができる。一実施形態では、クロスハッチパターン１９０は、終端部１５２の外面１９２全体に沿って画定され、外面１９２全体を覆う。別法として、クロスハッチパターン１９０は、外面１９２の表面積のすべてではないが大部分に沿って画定される。
【００３３】
図５は、図４に示す終端部１５２の一部分の拡大斜視図である。図６は、図４に示す線６−６に沿った終端部１５２の一部分の断面図である。隆起パネル２２０は、それぞれの対応するパネル２２０を取り囲むチャネル２１１によって画定された形状を有する。隆起パネル２２０は、パターンで配置された材料の島である。各パネル２２０は、パネル２２０の底辺２３０から頂上２３２まで径方向外方に延びる。底辺２３０は、パネル２２０を画定する対応するチャネル２１１の最低点２３６または最深点に位置する。パネル２２０は、平行六面体構造を有する。たとえば、各パネル２２０は、それぞれ底辺２３０と頂上２３２との間に延びる少なくとも３つの側壁２３４を含む。図示の実施形態では、パネル２２０は、４つの側壁２３４を有する。各パネル２２０の側壁２３４は、パネル２２０が底辺２３０から頂上２３２へ先細りするように、互いに対して角度が付けられている。たとえば、側壁２３４は、（底辺２３０に対して頂上２３２の方へ高さが増大するとともに）少なくとも部分的に互いの方へ延びるように傾斜している。隆起パネル２２０の頂上２３２は、上壁または点によって画定することができる。図示の実施形態では、頂上２３２は、略平面の上壁である。パネル２２０は先細りしているため、各パネル２２０の上壁２３２の形状は、そのパネル２２０の底辺２３０に類似しているが、上壁２３２の表面積は、底辺２３０の底面積より小さい。代替実施形態では、パネル２２０は１点に先細りすることができ、それによってパネル２２０は角錐に類似する。
【００３４】
側壁２３４は、チャネル２１１の形状によって画定される。図示の実施形態では、溝２１２および交差溝２１４は、Ｖ字状の断面を有する。一実施形態では、溝２１２は、交差溝２１４と同じ寸法を有する。図示の実施形態では、側壁２３４は平面であるが、他の実施形態では、凸曲面または凹曲面を有することもできる。
【００３５】
図示の実施形態では、各隆起パネル２２０は、２つの隣接する溝２１２間およびこれら２つの溝２１２に交差する２つの隣接する交差溝２１４間に画定されたダイヤモンドの形状を有する。４つの側壁２３４はそれぞれ、溝２１２および交差溝２１４のうちの異なるものによって画定される。パネル２２０は、ダイヤモンド形の頂上２３２がダイヤモンド形の底辺２３０より小さくなるように先細りする。一実施形態では、隆起パネル２２０はすべて、互いに同じ形状および同じサイズを有する。
【００３６】
図７は、一実施形態による電気コネクタを組み立てる方法７００の流れ図である。方法７００は、メスコネクタ１０４またはオスコネクタ１０２（どちらも図１に示す）を組み立てるために実行することができる。たとえば、方法７００に記載する構成要素は、図２〜６に示すメスコネクタ１０４の構成要素と同じまたは類似のものとすることができる。７０２で、外側コンタクトが形成される。外側コンタクトは、平坦な金属ワークピースを略円筒形の形状に丸めることによって形成される。外側コンタクトの終端部は、その外面に沿ってクロスハッチパターンを有する。クロスハッチパターンは、互いに対して平行に延びる複数の溝と、互いに対して平行に延びる複数の交差溝とを含む。交差溝は溝に交差し、外面に沿って複数の隆起パネルを画定する。
【００３７】
図８を次に参照すると、図８は、一実施形態による外側コンタクトの形成で使用される平板状ワークピース４００の一部分の上面斜視図を示す。ワークピース４００は、支持ベース４０４に配置される。一実施形態では、クロスハッチパターンは、その作業面に沿って平行な隆起部を含むハッチングツールに外側コンタクトの外面を接触させることによって、外側コンタクトに形成される。図示の実施形態では、ハッチングツールは、平板状ワークピース４００に押圧されて溝および交差溝を画定するように構成された型押しツール４０２（破線で示す）である。たとえば、型押しツール４０２の平行な隆起部（図示せず）が、第１の接触（又は押圧）操作中に溝を形成することができる。接触操作中、型押しツール４０２は、接触軌道４０８に沿って動き、支持ベース４０４に位置するワークピース４００に当たり、押圧し、かつ／または穿孔する。その後、型押しツール４０２を回転させることができ、それによって作業面はワークピースに対して回転し、第１の接触操作中に溝を形成したのと同じ平行な隆起部が、第２の接触操作中に交差溝を形成することができる。別法として、第１の接触操作と第２の接触操作との間に、ワークピース４００または支持ベース４０４を型押しツール４０２に対して回転させることもできる。代替実施形態では、型押しツール４０２は、溝を形成する隆起部と交差溝を形成する別個の隆起部との両方を含むことができ、したがってワークピース４００にクロスハッチパターンを画定するのに必要とされるのは１回の接触操作だけになる。別の実施形態では、ハッチングツールは、ホイールに隆起部を有するローラとすることができ、クロスハッチパターンは、ワークピース４００上でホイールを転がすことによって形成される。
【００３８】
図８に示す図示の実施形態では、平板状ワークピース４００にクロスハッチパターンを形成した後、ワークピース４００を丸めて略円筒形の形状にし、形成された外側コンタクト（たとえば、図２および図３に示す）を画定する。図示されていない代替実施形態では、平板状ワークピースを丸めて外側コンタクトの円筒形の形状にしてから、ワークピースをハッチングツールに接触させることによってクロスハッチパターンを形成することもできる。たとえば、円筒形の外側コンタクトは比較的曲げやすいため、少なくとも終端部に沿って棒などの支持部材を外側コンタクトのチャンバに挿入してから、外側コンタクトの外面をハッチングツールに接触させることができる。次いで、ハッチングツールは終端部に接触し、クロスハッチパターンを画定することができ、支持部材は、クロスハッチパターンの形成プロセス中、終端部の内面に係合して、外側コンタクトの略円筒形の形状を維持することができる。
【００３９】
７０４で、コンタクトアセンブリが組み立てられる。コンタクトアセンブリは、中央コンタクトおよび誘電体を外側コンタクトのチャンバに挿入することによって、少なくとも部分的に組み立てられる。誘電体は、中央コンタクトおよび外側コンタクトを互いに電気的に絶縁するように、径方向に中央コンタクトと外側コンタクトとの間に配置される。７０６で、外側コンタクトにケーブルが位置決めされる。より具体的には、ケーブルの導電層が外側コンタクトの終端部の周りに、終端部を取り囲むように装入される。導電層は、導電編組とすることができる。７０８で、外側コンタクトにケーブルが圧着される。たとえば、圧着操作中、ケーブルの導電層および外側コンタクトの終端部（導電層内）の周りに、フェルールが圧着される。圧着操作は、外側コンタクトをケーブルに固定して電気的に接続する。
【００４０】
本明細書に記載のケーブル取付け電気コネクタは、コネクタの外側コンタクトと、外側コンタクトに終端するケーブルの導電層との間に、強化された把持力を提供するように構成される。強化された把持力により、電気コネクタは、少なくとも１２０Ｎなど、ケーブルをコネクタから引き離す所望の引っ張り力に耐えることが可能になる。外側コンタクトは、打ち抜いて形成することができ、それにより本明細書に記載のケーブル取付け電気コネクタは、ダイキャスト製の外側コンタクトを有する既知のコネクタに比べて、より軽く、より小さく、かつ／またはより安価に形成することが可能である。
【００４１】
上記の説明は、限定ではなく例示を意図するものであることを理解されたい。たとえば、前述の実施形態（および／またはそれらの態様）は、互いに組み合わせて使用することができる。加えて、特定の状況または材料を本発明の教示に適合させるために、本発明の範囲から逸脱することなく、多くの修正を加えることができる。本明細書に記載の寸法、材料のタイプ、様々な構成要素の向き、ならびに様々な構成要素の数および位置は、特定の実施形態のパラメータを定義することを意図するものであり、何ら限定的ではなく、単に例示的な実施形態である。特許請求の範囲の精神および範囲内の多くの他の実施形態および修正形態は、上記の説明を読めば当業者には明らかであろう。したがって、本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲を参照して、そのような特許請求の範囲に与えられる完全な均等物の範囲とともに決定されるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【国際調査報告】
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