(57)【要約】  実施形態の態様は、ドラムを調整するための装置に関し、ドラムは、上部皮を有するドラム殻を備え、装置は、ドラム殻の内壁に取外し可能に操作可能に連結できる外側静止円縁と、ドラム殻に取外し可能に操作可能に連結できる直径調節機構とを備え、直径調節機構は、ドラム殻内に取付け可能でありかつ軸方向に変位するように構成された１つ以上の内側円筒殻を含み、それにより内側円筒殻の上部円縁がドラムの上部皮に選択的に接触しまたは非接触となることができ、それによって上部皮の有効直径を変更する。【選択図】図１
2019515360.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ドラムを調整するための装置であって、前記ドラムは上部皮を有するドラム殻を備え、前記装置は、
前記ドラム殻の内壁に取外し可能に操作可能に連結できる外側静止円縁と、
前記ドラム殻に取外し可能に操作可能に連結できる直径調節機構とを備え、前記直径調節機構は、前記ドラム殻内に取付け可能でありかつ軸方向に変位するように構成された１つ以上の内側円筒殻を含み、それにより前記内側円筒殻の上部円縁が前記ドラムの上部皮に選択的に接触しまたは非接触となることができ、それによって前記上部皮の有効直径を変更する、装置。
【請求項２】
前記外側静止円縁および前記直径調節機構は、スナップ嵌めおよび／またはクランプ留めの１つ以上を備える締付け機構によって前記ドラムに取外し可能に操作可能に連結できる、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
調整可能なドラムであって、
対向する開放した下端および上端を有する中空なハウジングを定める外側円筒殻と、
各々が前記下端および前記上端を覆う下部皮および上部皮と、
前記中空なハウジングの内側にありかつ前記殻の内側面に固定して取り付けられた直径調節機構と、を備え、前記機構は、前記外側円筒殻内に取り付けられかつ軸方向に変位するように構成された少なくとも１つの内側円筒殻を含み、それにより前記内側円筒殻の上部円縁が前記上部皮に接触しまたは非接触となることができ、それによって上部皮の有効直径を変更する、ドラム。
【請求項４】
前記直径調節機構は、
各環状殻のための少なくとも１つの傾斜面を支持する円形の基部であって、前記傾斜面は、前記ドラムの前記外側円筒殻に対して回転可能でありかつ前記それぞれの内側円筒殻の下部円縁が前記傾斜面の上端で支持されたとき前記上部円縁は前記上部皮に当接し、前記それぞれの内側円筒殻の前記下部円縁が前記傾斜面の下端で支持されたとき前記上部円縁は前記上部皮に当接しない円形の基部と、
前記円形の基部の外周に向いて取り付けられた直線傘歯車と、
前記直線傘歯車に係合するために、前記円筒殻の前記下端に向いて回転可能に取り付けられたピニオンギアと、を備え、
前記ピニオンギアが第１の方向に回転すると、前記円形の基部は第１の方向に回転されて前記傾斜面が前記環状殻を上向きに押し上げ、一方、前記ピニオンギアが第２の反対方向に回転すると、前記ベースは第２の反対方向に回転されて前記傾斜面を降下させかつ前記環状殻が前記上部皮から自由になることを可能にする、請求項３に記載のドラム。
【請求項５】
前記円形の基部は、少なくとも２つの半径方向に変位した傾斜面を支持しており、前記傾斜面は、逆位相で取り付けられ、各々の傾斜面がそれぞれの環状殻を支持している、請求項４に記載のドラム。
【請求項６】
前記傾斜部の各々は細長いスロットを備え、前記スロットを通って下端および上端を有する摺動連結ボルトが取り付けられ、前記上端は前記それぞれの環状殻に連結するように構成され、前記下端は、前記傾斜面の下面に当接して前記連結ボルトを前記傾斜面の前記下端に向かって付勢する機械エネルギ蓄積装置を支持している、請求項４または５に記載のドラム。
【請求項７】
前記連結ボルトの前記上端は、前記環状殻の下部外周にあるスロットに係合するキーに取り付けられる、請求項６に記載のドラム。
【請求項８】
前記ピニオンギアは、解放可能なストッパーを有するレバーによって操作され、前記解放可能なストッパーは、突出端縁を有するダイヤルに対して回転して前記レバーがさらに回転することを阻止する、請求項４から７の何れかに記載のドラム。
【請求項９】
前記ダイヤルは、前記上部円縁の高さが微調整可能でありかつ予測可能となるようにウォームギアによって回転することができる、請求項８に記載のドラム。 
【請求項１０】
前記円筒殻は、前記それらの上部円縁が前記上部皮と平行になるように同じ高さにされており、前記直径調節機構は、前記上部円縁の各点が前記皮に同時に接触するように均一に上昇している、請求項３から９の何れか１つに記載のドラム。
【請求項１１】
上部殻および下部殻を含む外側円筒殻を備える調整可能なドラムであって、前記上部殻および前記下部殻は、前記ドラムの高さ調節機構によって互いに軸方向に変位可能であって前記円筒殻の有効高さを変更し、前記下部殻の下端は、前記外側円筒殻の下端を構成していることを特徴とするドラム。
【請求項１２】
上部殻および下部殻を含む外側円筒殻を備えるドラムであって、前記上部殻および前記下部殻は、互いに軸方向に変位可能であって前記円筒殻の有効高さを変更し、前記下部殻の下端が、前記外側円筒殻の前記下端を構成している、ドラム。
【請求項１３】
前記上部殻および前記下部殻の少なくとも一方は、前記上部殻および前記下部殻を軸方向に変位させるために操作可能な高さ調節機構に連結されている、請求項１２に記載のドラム。
【請求項１４】
高さ調節機構が設けられ、前記上部殻および前記下部殻の一方を、前記上部殻と前記下部殻との中間にある密閉殻に対して軸方向に変位させる、請求項１２または１３に記載のドラム。
【請求項１５】
前記高さ調節機構は、前記上部殻および前記下部殻に関節結合された１つ以上のヒンジを含み、前記ヒンジの各々は、
相互に近接する端部および反対側の端部を有する、それぞれの上部リンクおよび下部リンクを備え、
前記反対側の端部は、それぞれ、前記上部殻の上端縁および前記下部殻の下端縁に近接してヒンジにより固定され、
前記近接する端部は前記密閉殻に共通にヒンジで取り付けられ、
それにより前記上部殻および前記下部殻の一方が前記密閉殻に対して第１の方向に回転すると、前記ヒンジは閉じて前記ドラムの前記高さを減少させ、一方、前記上部殻および前記下部殻の一方が前記密閉殻に対して第２の反対方向に回転すると、前記ヒンジは開いて前記ドラムの高さを増大させる、請求項１４に記載のドラム。
【請求項１６】
前記高さ調節機構は、前記上部殻および前記下部殻の一方ならびに前記中間密閉殻にそれぞれ固定されるか、またはその逆に固定される、直線傘歯車およびピニオンギアを含む、請求項１４または１５に記載のドラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
この出願は、２０１６年５月１２日に出願され、名称が「万能の調整可能なドラム」であるイスラエル特許出願第２４５６３０号の優先権を主張し、その全体が本明細書に参照により明示的に援用されている。
【０００２】
本開示は、楽器に関し、より具体的にはドラムおよびその使用方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
ドラムは、様々な形態の全てにおいて、本質的に剛性材料で形成された円筒状の共鳴胴であり、その上に皮を張り、皮は、叩いたとき共鳴胴内に、とりわけ共鳴胴の奥行および直径に特有の周波数の振動を生じる。したがって、異なる周波数を生成するためには、それぞれが特定の周波数に調整された複数のドラムが必要となる。この理由により、ドラムキットは、通常全てが異なる周波数に調整された少なくとも３つの異なるドラムを備えている。
【０００４】
複数ドラムをどの周波数に調整するかは、いくつかある要素のなかでも特に、それらが意図している音楽の種類に依存する。その結果、ロックンロールの他にクラシック音楽またはフォーク音楽も演奏する音楽隊は、一般にそれ自体が複数のドラムキットを装備することを強いられる。この要求により、資本ならびに保管費用および維持費用が増大する。本願に開示された主題の背景に関連すると考えられる参考文献を以下に列挙する。
【０００５】
［１］  ＵＳ２００５１２０８６３
［２］  ＣＮ１０２８３１８７８
［３］  ＵＳ４２１１１４４
［４］  ＵＳ４９０９１２５Ａ
［５］  ＧＢ６７８８２７Ａ
［６］  ＵＳ７８８８５７４
［７］  ＵＳ７８８８５７５
［８］  ＵＳ２００９３０８２２６
［９］  ＵＳ９２２４３７１
［１０］  ＣＮ２０４１８９４３１Ｕ
［１１］  ＵＳ２０１４０２６７３２
［１２］  ＵＳ２０１０２１８６６２
［１３］  ＥＰ００４４６２６
【０００６】
本明細書に上記参考文献を記載しても、本願で開示している主題の特許性にこれらが何らかで関係することを意味すると推論されない。上記説明は、この分野における関連技術の一般的概要として提示され、それに含まれる情報の何れかが本特許出願に対する先行技術を構成することを認めると解釈すべきではない。
【発明の概要】
【０００７】
本発明の１つの目的は、ドラムの少なくとも１つの音響特性を調整することを可能にする機構を含むドラムを提供することであると考えられる。
【０００８】
実例１は、ドラムを調整するための装置に関し、ドラムは上部皮を有するドラム殻を備え、装置は、ドラム殻の内壁に取外し可能に操作可能に連結できる外側静止円縁と、ドラム殻に取外し可能に操作可能に連結できる直径調節機構とを備え、直径調節機構は、ドラム殻内に取付け可能でありかつ軸方向に変位するように構成された１つ以上の内側円筒殻を含み、それにより内側円筒殻の上部円縁がドラムの上部皮に選択的に接触しまたは非接触となることができ、それによって上部皮の有効直径を変更する。
【０００９】
実例２は、実例１の主題を含み、随意的に、外側静止円縁および直径調節機構は、スナップ嵌めおよび／またはクランプ留めの１つ以上を備える締付け機構によってドラムに取外し可能に操作可能に連結できる。
【００１０】
実例３は、調整可能なドラムを含み、ドラムは、対向する開放した下端および上端を有する中空なハウジングを定める外側円筒殻と、各々が下端および上端を覆う下部皮および上部皮と、中空なハウジングの内側にありかつ殻の内側面に固定して取り付けられた直径調節機構とを備え、機構は、外側円筒殻内に取り付けられかつ軸方向に変位するように構成された少なくとも１つの内側円筒殻を含み、それにより内側円筒殻の上部円縁が上部皮に接触しまたは非接触となることができ、それによって上部皮の有効直径を変更する。
【００１１】
実例４は、実例３の主題を含み、随意的に、直径調節機構は、各環状殻のための少なくとも１つの傾斜面を支持する円形の基部であって、傾斜面は、ドラムの外側円筒殻に対して回転可能でありかつそれぞれの内側円筒殻の下部円縁が傾斜面の上端で支持されたとき上部円縁は上部皮に当接し、それぞれの内側円筒殻の下部円縁が傾斜面の下端で支持されたとき上部円縁は上部皮に当接しないような寸法とされた円形の基部と、円形の基部の外周に向いて取り付けられた直線傘歯車と、直線傘歯車に係合するために、円筒殻の下端に向いて回転可能に取り付けられたピニオンギアと、を備え、ピニオンギアが第１の方向に回転すると、円形の基部は第１の方向に回転されて傾斜面が環状殻を上向きに押し上げ、一方、ピニオンギアが第２の反対方向に回転すると、ベースは第２の反対方向に回転されて傾斜面を降下させかつ環状殻が上部皮から自由になることを可能にする。
【００１２】
実例５は、実例４の主題を含み、随意的に、円形の基部は、少なくとも２つの半径方向に変位した傾斜面を支持しており、傾斜面は、逆位相で取り付けられ、各々の傾斜面がそれぞれの環状殻を支持している。
【００１３】
実例６は、実例４または５の主題を含み、随意的に、傾斜部の各々は細長いスロットを備え、スロットを通って下端および上端を有する摺動連結ボルトが取り付けられ、上端はそれぞれの環状殻に連結するように構成され、下端は、傾斜面の下面に当接して連結ボルトを傾斜面の下端に向かって付勢する機械エネルギ蓄積装置を支持している。
【００１４】
実例７は、実例６の主題を含み、随意的に、連結ボルトの上端は、環状殻の下部外周にあるスロットに係合するキーに取り付けられる。
【００１５】
実例８は、実例４から実例７の何れか１つの主題を含み、随意的に、ピニオンギアは解放可能なストッパーを有するレバーによって操作され、解放可能なストッパーは、突出端縁を有するダイヤルに対して回転してレバーがさらに回転することを阻止する。
【００１６】
実例９は、実例８の主題を含み、随意的に、ダイヤルは、上部円縁の高さが微調整可能でありかつ予測可能となるようにウォームギアによって回転することができる。
【００１７】
実例１０は、実例３から実例９の何れか１つの主題を含み、随意的に、円筒殻は、それらの上部円縁が上部皮と平行になるように同じ高さにされており、直径調節機構は、上部円縁の各点が皮に同時に接触するように均一に上昇している。
【００１８】
実例１１は、上部殻および下部殻を含む外側円筒殻を備える調整可能なドラムであって、上部殻および下部殻は、ドラムの高さ調節機構によって互いに軸方向に変位可能であって円筒殻の有効高さを変更し、下部殻の下端は、外側円筒殻の下端を構成している。
【００１９】
実例１２は、上部殻および下部殻を含む外側円筒殻を備えるドラムであって、上部殻および下部殻は、互いに軸方向に変位可能であって円筒殻の有効高さを変更し、下部殻の下端が、外側円筒殻の下端を構成している。
【００２０】
実例１３は、実例１２の主題を含み、随意的に、上部殻および下部殻の少なくとも一方は、上部殻および下部殻を軸方向に変位させるために操作可能な高さ調節機構に連結されている。高さは、例えば、上部殻および下部殻の一方または両方の相対回転を生じさせることに応答して調節することができる。
【００２１】
実例１４は、実例１２または１３の主題を含み、随意的に、上部殻および下部殻の少なくとも一方が、上部殻と下部殻との中間にある密閉殻に対して互いに軸方向に移動可能である。随意的に、上部殻および下部殻の一方を軸方向に変位させる高さ調節機構が設けられる。
【００２２】
実例１５は、実例１４の主題を含み、随意的に、高さ調節機構は、上部殻および下部殻に関節結合された１つ以上のヒンジを含み、ヒンジの各々は、相互に近接する端部および反対側の端部を有する、それぞれの上部リンクおよび下部リンクを備え、反対側の端部は、それぞれ、上部殻の上端縁および下部殻の下端縁に近接してヒンジにより固定され、近接する端部は密閉殻に共通にヒンジで取り付けられ、それにより上部殻および下部殻の一方が密閉殻に対して第１の方向に回転すると、ヒンジは閉じてドラムの高さを減少させ、一方、上部殻および下部殻の一方が密閉殻に対して第２の反対方向に回転すると、ヒンジは開いてドラムの高さを増大させる。
【００２３】
実例１６は、実例１５の主題を含み、随意的に、高さ調節機構は、上部殻および下部殻の一方ならびに中間密閉殻にそれぞれ固定され、またはその逆である、直線傘歯車およびピニオンギアを含む。
【００２４】
この概要により、以下の図の説明および詳細な説明でさらに説明する諸概念から選択した概念が簡略化した形で導入される。この概要は、特許請求の範囲に記載された主題の重要な特徴または本質的な特徴を特定することを意図せず、特許請求の範囲に記載された主題の範囲を限定するために用いることも意図しない。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
図面は、本明細書で検討する様々な実施形態を、限定ではなく例示として概略的に例示している。
【００２６】
説明を簡単かつ明瞭にするために、図面に示した要素は必ずしも縮尺通りに描かれていない。例えば、一部の要素の寸法を、提示を明確にするために、他の要素に対して誇張することがある。さらに、図面間で参照番号が反復されて、対応するまたは類似の要素を示すことがある。以前に提示した要素は、これに言及することにより、それらの要素が現れる図面または説明をさらに引用することなく暗示される。図面に示した要素の数は、例示的に過ぎず、決して限定的であると解釈してはならない。図面が以下に列挙されている。
【００２７】
【図１】一部の例示的な実施形態によるドラムを、内部構造が見えるようにその下部皮および上部皮を部分的に除去して、絵で表した概略図である。
【図２Ａ】一部の例示的な実施形態によるドラムの部分的な内部構造を、高さ調節機構を詳細に示すために絵で表した概略図である。
【図２Ｂ】一部の例示的な実施形態による高さ調節機構に用いる多軸型ヒンジの拡大した詳細の概略図である。
【図３】一部の例示的な実施形態による高さ調節機構の拡大した詳細を絵で表した概略図である。
【図４】一部の例示的な実施形態によるドラムの内部を、高さ調節機構をさらに詳細に示すために絵で表した概略図である。
【図５】一部の例示的な実施形態による高さ調節機構用の較正された操作ハンドルを分解して絵で表した概略図である。
【図６】一部の例示的な実施形態による直径調節機構の概略平面図である。
【図７】一部の例示的な実施形態による直径調節機構を詳細に示す、図６の線Ａ−Ａに沿った概略断面図である。
【図８】図７の拡大した詳細図である。
【図９】一部の例示的な実施形態による直径調節機構の詳細を概略的に示す図である。
【図１０】一部の例示的な実施形態による直径調節機構の詳細を概略的に示す図である。
【図１１】一部の例示的な実施形態による直径調節機構のさらなる詳細を概略的に示す図である。
【図１２Ａ】一部の例示的な実施形態による直径調節機構のさらなる詳細を概略的に示す図である。
【図１２Ｂ】一部の例示的な実施形態による直径調節機構のさらなる詳細を概略的に示す図である。
【図１３Ａ】一部の例示的な実施形態による直径調節機構に用いる連結ボルトの拡大した詳細を概略的に示す図である。
【図１３Ｂ】一部の例示的な実施形態による直径調節機構に用いる連結ボルトの分解した拡大詳細を概略的に示す図である。
【図１４Ａ】一部の例示的な実施形態による２つの予め設定された限界を有する直径調節機構用の較正された操作ハンドルを、分解して絵で表した概略図である。
【図１４Ｂ】一部の実施形態による調整機構を備えるハンドルを絵で表した概略図である。
【図１４Ｃ】図１４Ｂに示したハンドルの概略正面図である。
【図１４Ｄ】図１４Ｃに示したハンドルの仮想線Ａ−Ａに沿った概略的な側面断面図である。
【図１５Ａ】他の一部の実施形態による高さおよび直径調節機構の詳細を概略的に示す図である。
【図１５Ｂ】他の一部の実施形態による高さおよび直径調節機構の詳細を概略的に示す図である。
【図１６】他の一部の実施形態による高さおよび直径調節機構の詳細を概略的に示す図である。
【図１７】他の一部の実施形態による高さおよび直径調節機構の詳細を概略的に示す図である。
【図１８】さらに別の実施形態による高さおよび直径調節機構の詳細を概略的に示す図である。
【図１９】さらに別の実施形態による高さおよび直径調節機構の詳細を概略的に示す図である。
【図２０Ａ】さらに別の実施形態による高さおよび直径調節機構の詳細を概略的に示す図である。
【図２０Ｂ】さらに別の実施形態による高さおよび直径調節機構の詳細を概略的に示す図である。
【図２１Ａ】一部の実施形態による直径が調節可能な円形のフレーム本体を絵で表した概略図である
【図２１Ｂ】他の一部の実施形態による直径が調節可能な円形のフレーム本体を絵で表した概略図である。
【図２１Ｃ】一部の実施形態による動力付きハンドル機構を絵で表した概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
開示された実施形態の態様は、円筒殻を有しかつ少なくとも１つの音響特性を有する形式のドラムに関し、音響特性は、ドラムの有効直径を変更することによって調整可能である。有効直径は連続的に調節することができる。
【００２９】
開示された実施形態の態様は、円筒殻の有効高さを変更することによって、ドラムの音響特性が所定の範囲にわたって連続的に調整できることにも関する。
【００３０】
「調整可能な音響特性」という用語は、ドラムの共鳴周波数、生成された音の音色および／または他のパラメータ特性に関連することができる。
【００３１】
ドラムの非限定的な実例は、スネアドラム、バスドラム、フロアトム、トムトムおよび／または膜鳴楽器の形式の他の任意の打楽器を含む。
【００３２】
本明細書で用いる「上部」という位置的な用語は、ドラムの通常の使用中に、ドラムの「下部」要素よりもドラム奏者に近い要素を指す。
【００３３】
図１は、外側円筒殻１１を備える調整可能なドラム１０を示し、外側円筒殻１１は、対向する開放した下端１３および上端１４をそれぞれ有する中空なハウジング１２を定めている。下部皮１５および上部皮１６が、それぞれ例えば従来の方式で、例えばフープを介して下端１３および上端１４のそれぞれの１つを覆い、引っ張り棒１７を介して皮の張力を調整可能にしている。実施形態によっては、ドラムは上部皮１６によってのみ覆うことができる。
【００３４】
一部の実施形態によれば、中空なハウジング１２の内側にある直径調節機構２０は、殻１１の内面に取り付けられ、かつ外側円筒殻１１内に取り付けられ軸方向に変位するように構成された内側円筒殻２１、２２を含み、それにより内側円筒殻２１および２２の一方の上部縁２３が上部皮１６と接触して、その有効直径を変更することができる。適切な直径調節機構２０の詳細が、図面の図６から図１４Ａを参照して以下に説明される。一部の実施形態では、直径調節機構２０は、殻１１の内面に固定して連結することができる。一部の他の実施形態では、直径調節機構２０は、殻１１の内面に取外し可能に連結することができる。
【００３５】
内側円筒殻の断面は、必ずしも円形である必要はなく、実施形態によっては他の幾何学形状とすることができ、幾何学形状は、例えば直線状の端縁、湾曲した端縁、尖った頂点および／または湾曲した頂点を有する、矩形または他の多角形を含む。
【００３６】
図２から図４は、随意的な高さ調節機構２５の詳細を示し、高さ調節機構２５により、外側円筒殻１１の高さを調節するのが可能になっている。
【００３７】
一般に、本明細書に開示された高さ調節機構は、ドラムの一方の外側殻が軸方向に変位している間に、機構を駆動するために用いるそのハンドルが静止したままであるように構成できる。外側殻を上昇させおよび降下させるために採用できる複数機構は、互いに１２０°の角度距離で配置可能であることにさらに留意されたい。言い換えれば、機構（例えば、本明細書で以下に詳しく検討する多軸型ヒンジ３０など）は、必ずしも互いに対をなして連結される必要はなく、その結果ドラムの外周に配置できる３つの等角度で離間された上昇／降下機構を採用するのみで十分である。さらに、本明細書で検討している一部の高さ調節機構は、ドラムの空洞を半径方向に横断する構成要素を備えない（すなわち、ない）ように構成できることに留意されたい。さらに、上部殻および下部殻の少なくとも一方が取り付けられた中間密閉を考慮すると、上部殻および下部殻は、相互に軸方向に変位する際に同期して同時に移動し、または軸方向に変位する際に別個に移動することができる。
【００３８】
外側円筒殻１１は、設けるときは上部殻２６および下部殻２７を備え、それらは、互いに相対的に(例えば、相互に)軸方向に変位可能であり、それによって外側円筒殻１１の有効高さを変更することができる。これは、上部殻および下部殻の一方の外径を他方の内径よりも僅かに小さくすることによって達成され、その結果一方が他方の内側に嵌る。別の実施形態では、上部殻２６および下部殻２７は、両方の直径が同じでありかつ一般に中間密閉殻２８の上方または内部に取り付けることができ、中間密閉殻２８に対して上部殻および下部殻の少なくとも一方が軸方向に変位可能である。図２に例示的に示す構成では、上部殻２６および下部殻は両方とも密閉殻２８の上に嵌まり、これに対して軸方向に変位可能でかつ回転可能である。
【００３９】
随意的に、高さ調節機構２５は、上部殻および下部殻の一方または両方を軸方向に変位させるために、上部殻２６および下部殻２７に、間節結合することができ、変位させるために、例えば上部殻２６および下部殻２６の両方を密閉殻２８に対して回転させる。しかしながら、代替の実施形態が実現可能である。例えば、上部殻２６および下部殻２７の一方が密閉殻２８に固定して取付け可能であり、それは、他方のみが高さ調節機構２５によって回転可能であって、同様であるがより小さい効果を達成する。
【００４０】
図３に最もよく示されているように、高さ調節機構２５は、実施形態によっては、上部殻および下部殻に関節結合した１つ以上の多軸型ヒンジ３０（図２ｂに拡大して示す）を備えることができる。各ヒンジは、それぞれの上部リンク３１および下部リンク３１’を備えることができ、両リンクは、相互に近接する端部（参照記号なし）１つと遠位端３２および３２’のうち１つとをそれぞれ有する。リンク３１、３１’は、円形レール３５上に支持されたソケット３４内に回転可能かつ摺動可能に取り付けた中央リンク３３にヒンジ結合され、円形レール３５は、密閉殻２８の内壁に固定して取り付けたブラケット３６内に摺動可能に支持されている。２つのリンク３１、３１’の遠位端３２、３２’は、例えば、玉継手３７を介して下部殻および上部殻の内壁にそれぞれ固定して取り付けられ、リンクは殻に対して多軸型回転をすることが可能である。これは、例えば、各リンクの遠位端を取付けリンク３８に板３９の形態で関節結合することによって達成され、板３９は、殻の内壁面に固定されて、取付けリンクを保持して軸方向に回転させるソケット４０を支持する。複数のこのようなヒンジ３０は、ドラムの内壁面の周りに角度的に離間することができる。ヒンジ３０の上部リンク３１および下部リンク３１’は膝継手として機能し、膝継手は横方向に曲がりかつ旋回するのに適し、結果として外向きに湾曲したとき、それらのそれぞれの反対側の端部３２、３２’は、膝継手を伸ばして上部殻および下部殻を密閉殻２８に対して外向きに変位させて、ドラムの高さを増やす。逆に、膝継手が曲がると、リンク３１、３１’は、上部殻および下部殻を密閉殻２８内に変位させてドラムの高さを減らす。実際には、下部殻２７は台上に固定して支持され、上部殻２６および下部殻２７に対する密閉殻２８の回転によりヒンジ３０が開閉する。
【００４１】
一部の実施形態では、円形レール３５に第１の直線歯車４５が固定でき、上部殻２６に第１のピニオンギア４６が取り付けられて第１の直線傘歯車４５と係合し、密閉殻２８に対して円形レール３５を回転させ、結果として第１のピニオンギア４６が第１の方向に回転すると、ヒンジが閉じてドラムの高さを減らし、一方、第２の反対方向に回転すると、ヒンジが開いてドラムの高さを増やす。第１のピニオンギア４６は、例えば図５の分解図に示す操作ハンドル５０および／または動力付きの駆動装置によって、何れかの方向に回転可能である。第１のピニオンギア４６は、車軸５２の第１の端部５１に係合する断面が多角形（例えば正方形）の穴を有することができ、車軸５２の両端部は断面が正方形であり、その第２の端部５３がハンドル５０に係合し、それによりハンドル５０が回転すれば第１のピニオンギア４６は回転して円形レール３５を回転させる。第１のピニオンギア４６およびハンドル５０は、それぞれボルト５４および５５を用いて車軸に固定されている。
【００４２】
一部の実施形態では、管５７を有するクラッチ５６を採用することができ、クラッチ５６は、ドラムの側壁に形成された開口（図示しない）を介して車軸５２に取り付けられる。管５７は、ドラムの側壁の外部にある板５８を支持することができ、側壁に管５７がねじ（図示しない）を介して取り付けられる。したがって、管５７の一部は、ドラムの側壁から外向きに突出し、クラッチのこの外部部分の周りに隆起部５９が形成され、隆起部５９ハンドル５０上の突起６０が係合している。突起６０は、弾性的に付勢されて隆起部５９と係合しているが、解除アーマチュア６１によって持ち上げて係合から外すことができる。
したがって、通常の使用では、クラッチ５６は、ハンドル５０と係合してその回転を防止する。ドラム奏者は、高さ調節機構２５を操作したいとき、解放アーマチュア６１を持ち上げて、ハンドル５０および第１のピニオンギア４６の回転を助長する。ドラム奏者が解放アーマチュア６１を自由にすると、解放アーマチュア６１は、隆起部５９に再び係合して、ハンドル５０が意に反してさらに回転するのを防止する。
【００４３】
代替の構成（図示しない）では、密閉殻は省略することができ、この場合上部殻および下部殻は相互に回転可能であり、その少なくとも一方は、上部殻および下部殻を変位させるために高さ調節機構に連結されている。両殻は、例えば上部殻および下部殻に相対回転を生じさせることに応答して、軸方向に変位することができる。例えば、下部殻および上部殻はねじ接続することができ、そうすれば相対回転により、ねじ山のピッチに応じた量だけ軸方向に変位する。
【００４４】
図６は直径調節機構２０の概略平面図であり、図７は図６のＡ−Ａ線に沿った概略断面図であり、図８は図７の拡大した詳細図である。直径調節機構２０の更なる詳細は、図９から図１２Ａに概略的に示され、図１２Ａは分解図である。直径調節機構２０は外側静止円縁６５を備えることができ、外側静止円縁６５は、ドラム殻（例えば、上部ドラム殻）の内壁に取外し可能に連結可能であり、または１つ以上の外側連結アダプタ６４を介して連結されている（例えば、ねじ留めされている）。随意的に締付け機構が採用されて、それにより静止リング６５は、ドラムに操作可能かつ取外し可能に連結することができる。例えば、静止リング６５は、ドラムの既存のねじに取外し可能に連結可能である。そのような締付け機構は、調整可能なスナップ嵌め、留め具および／または同様なものを含むことができる。随意的に、ラグ６６の内側部品が使用され、静止リング６５をドラムに操作可能に（取外し可能に）連結することができる。図１２Ｂは連結アダプタ６４の別の実施形態を示す。
【００４５】
随意的に、連結アダプタ６４は、ドラムの外側円筒殻の内側の要素に留める留め具を用いて、ドラムの外側殻に固定して連結することができる。随意的に、連結アダプタ６４は、これをドラムの外側円筒殻の要素に接続するために、ラチェット機構を用いてドラムの外側殻に固定して連結することができる。
【００４６】
図１２Ｂには連結アダプタ６４の代替の実施形態が示され、この場合連結アダプタ６４は、例えば半径方向に変位可能な頭部分（例えば、ねじ付きボルトの）を備え、ドラムの外側殻１１の内側面に当接しまたは押圧して、例えば静止円縁６５をドラム殻内に圧力ばめ式に固定する。
【００４７】
静止円縁６５の内周面の周りには、内側の回転可能な円縁６８を支持する半径方向に突出した支持体６７が取り付けられ、支持体６７は、静止円縁に対して時計回りおよび反時計回りの両方に回転するのに適する。内側円筒殻２１および２２は、外周面に第２の直線歯車６９を含む内側回転可能円縁６８上に支持することができ、第２の直線歯車６９は、ドラムの外側殻を貫通して延びてハンドル７１によって操作可能な第２のピニオンギア７０に噛み合い、ハンドル７１は、適切な連結要素（例えば、ボルトまたはねじ）を用いる垂直ブラケット９５によって静止円縁に連結することができる。
【００４８】
回転可能円縁６８は、各内側円筒殻２１、２２のために少なくとも１つの傾斜面７２を支持しており、３つのそのような傾斜面は、約１２０°の角度で変位して例示されている。したがって、各傾斜面７２は、ドラムの外側円筒殻に対して回転可能であり、また以下のような寸法とされ、すなわちそれぞれの内側円筒殻２１、２２の下部円縁を傾斜面の上端で支持しとき、円筒殻の上部円縁は上部皮１６に当接し、内側円筒殻の下部円縁を傾斜面の下端で支持したとき、上部円縁は上部皮１６から離れるようになっている。円筒殻の上部円縁が上部皮１６に当接すると、上部皮の有効直径は、減少してドラムの共鳴周波数を変化させることを理解されたい。
【００４９】
１つ以上の内側円筒殻を設けることにより、上部皮１６の有効直径は、例えば各々の特性周波数が異なる、対応する所定の１つ以上の別個の直径値に縮小する縮小することができる。
【００５０】
一部の実施形態では、１つ以上の内側円筒殻の少なくとも１つは、その直径が選択的に増減可能なように、例えば以下でさらに詳しく概説するように構成できる。
【００５１】
内側円筒殻２１、２２は、図面では同心円状に示されて外側殻とも同心であり、これは直径調節機構２０の作動原理にとって必須ではないが、ドラム奏者は通常上部皮を中央に向かって叩くことを意図するため、同心性が好ましい。同様に、内側殻は、円形の円筒形状として概略的に示されるが、必ずしも断面が円形である必要はない。
【００５２】
一部の実施形態では、各々の傾斜面７２の上に、図７および図８に最もよく示されるそれぞれの円形の（たとえば金属製）リングまたはフープ７５が取り付けられ、リングまたはフープ７５は、それぞれの内側円筒殻を例えばスナップ嵌め係合で堅く支持し、また連結ボルト７６にその周囲を取り巻いて、例えばねじ、ナット、ボルトまたはリベットによって穴７４を通って取り付けられる。このようなスナップ嵌め構成は、金属リングを使用しない場合にも採用することができる。内側円筒殻２１および２２は、両方とも変形がわずかである木材またはプラスチック、および／または他の任意の適切な材料から形成することができる。リング７５は、随意的に採用され、例えば内側円筒殻２１および２２をしっかりと保持し、そのような変形を抑制することができる。各連結ボルト７６は、傾斜面７２のそれぞれの１つにある細長いスロット７８を通って、および半径方向に突出した支持体６７のそれぞれの１つの穴７９を通って、下方に突出することができる。連結ボルト７６の上方に発散する支持面８４は、機械エネルギ蓄積装置８０（例えば、ばね）によって傾斜面に向かって付勢することができ、結果として連結ボルト７６は、傾斜面７２の下面８１に当接接触して保持されている。このように構成された殻２１／２２は、下向きに付勢されている。機械エネルギ蓄積装置は、連結ボルト７６の下端に取り付けられて、上記下端と半径方向に突出した支持体６７の下面との間に配置することができる。
【００５３】
従来の構成では、上部皮１６および／または下部皮１５は、引っ張り棒１７を用いて調整されている。皮を正確に調整することは困難でありかつ時間がかかり、その理由は、全ての引っ張り棒は、皮の周りで張力が同じであることが必要とされるためである。これとは対照的に、本発明では、全ての引っ張り棒を個々に調整することによって皮を調整する必要性が回避され、その理由は、回転ハンドル７１を回転して、上面にリング７５が随意的に取り付けられた円筒殻２１または２２を選択的に上昇させるのみで調整が達成されるためである。このような手段によって、上部皮の有効直径は、変更されるとともに完全に調整されまたは調整可能であり、その理由は、皮に向かう円筒殻２１、２２の均一または実質的に均一な垂直方向の移動を機構が支持し、こうして皮は速く調整されかつ張りが均一になるためである。１つ以上の内側殻は、それらの上部円縁または端縁が皮に押し付けられたとき、皮が依然として振動して、皮を叩くことに応答するドラム音を生じるように構成されている。言い換えれば、直径調節機構は、ドラムの音を弱めることを避けるが、ドラムの上を叩くことに応じてドラムに生成され得る音の高低を変更するように構成されている。本明細書に概説されているように、１つ以上の内側殻は環状体または輪状体を有し、皮は、環状体によって定まる内側空洞の内外へ振動するのが可能である。随意的に、ドラムによって定まるまたはドラムに囲まれた共鳴胴の数は、両内側殻の一方を上部皮および／または下部皮に向かって作動可能に係合させることに応答して、不変のままにすることができる。随意的に、１つ以上の内側殻を降下させてドラムの下部皮に係合させ、上部皮を叩くとき、ドラムの音響特性を変えることができる。随意的に、第１の内側殻を上部皮の内面と接触させ、同時に第２の内側殻を下部皮の内面と接触させることができる。
【００５４】
特に図９から図１２Ｂを参照すると、回転可能な円縁６８は、２つのシリーズの半径方向に変位した傾斜面７２を支持し、１つのシリーズが内側殻２１および２２の各々を支持することが分かる。一方のシリーズの傾斜面は、他のシリーズの傾斜面に対して逆位相で取り付けられ、すなわち、第１のシリーズの１つ以上の傾斜面は、時計回り方向に正の勾配とされ、一方、他のシリーズの1つ以上の傾斜面は、時計回り方向に負の勾配とされている。上部皮１６の全直径を利用する通常の作動では、第２のピニオンギア７０（図９）は第２のギア６９に沿って途中に位置し、２つの逆位相傾斜面のそれぞれの中間点は整列し、それによりそれぞれの内側殻２１および２２の下部円縁は（例えば、図１１に概略的に示す、金属リング７５の下端縁によって形成される）、等しい高さで支持されている。第２のピニオンギア７０は、この状況では図１０に示すように垂直上方を向いたハンドル７１によって操作することができる。ハンドル７１を例えば一方向に１／４回転すると、２つのシリーズの傾斜面の一方の傾斜面７２が同じ方向に回転し、これにより傾斜面の一方をそれぞれの内側殻２１／２２の下部円縁に向かって上方に押し上げ（例えば、下部円縁に係合することによって）、その一方、他方の傾斜面の表面はそのそれぞれの内側殻２１／２２の下部円縁からより離れ、これにより連結ボルト７６は、機械的エネルギ貯蔵装置８０の付勢力を受けて後退する。機械的エネルギ蓄積装置８０は、ハンドル７１がその中立位置に戻されたとき、内側殻２１および２２を後退させるのにも役立つ。第２の歯車６９のストロークは、ハンドルを何れかの方向に最大限に回転させることにより、それぞれの内側円筒を十分に上昇させるようになっており、結果としてその内側円筒の上部円縁は、上部皮１６に接触して上部皮１６の有効直径を内側円筒の有効直径に変更する。
【００５５】
さらに、図１３Ａおよび図１３Ｂを参照すると、連結ボルト７６は、実施形態によっては、その上部部品８３まで延びる下部シャンク８２を有する二部品構造にできることが分かる。上部部品８３は、上向きに分散する支持面８４を有する上部本体部分を備える。随意的に、上向きに分散する支持面８４を定める上部本体部分は、半球として形成することができる。分散する支持面８４は、下部シャンク８２が細長いスロット７８内に位置決めされている間に、位置決めされて傾斜面７２と摺動可能に係合するように構成されている。
【００５６】
下部シャンク８２は、図８に示すように、ばね（または他の任意の機械的エネルギ蓄積装置）を支持している。随意的に、連結ボルト７６は、回転可能な円縁６８に締め付けまたは連結された、上部部品８３（図１３Ａおよび１３Ｂ）に長さ調節可能に（例えば、ねじ式に）連結されている。これにより、静止円縁６５を外側円筒殻１１の内壁面に取り付ける際のあらゆる僅かな不整合を補償するために、ボルトの長さが細かく調整され、内側殻２１および２２が、上部皮１６の平面に水平に載りかつこれと平行になることが保証される。これにより、内側殻が上昇したとき、それらの上部円縁が上部皮に均一に接触することが保証される。随意的に、上部部品８３は、例えば穴（貫通穴でも良い）７４を備える締付けユニット７３を備え、穴は、回転可能な円縁６８に、例えばナットおよびボルトまたはリベットによって圧力ばめ式に連結されている。随意的に、穴７４の長手方向軸線に沿って延びる領域は、断面が円形とすることができる。随意的に、穴７４によって定まる領域は、例えば楕円形の断面のような横長（図示しない）の断面とすることができ、断面は、下部円縁から上部円縁２３まで縦方向に延びている。このような横長の断面を採用することによって
【００５７】
連結ボルト７６は、長さ調節可能でありおよび／または断面形状が横長の穴７４を有することが許されて、内壁面に対する静止円縁６５の向きおよび／または位置は、細かく調整可能であり、例えば、静止円縁６５を外側円筒殻１１の内壁面に取り付ける際のあらゆる僅かな不整合を補償する。これにより、内側殻２１、２２が上昇したとき、それらの上部円縁は上部皮に均一に接触することが保証される。
【００５８】
図１４Ａは、操作ハンドル７１の構成を示す分解図である。
【００５９】
一般に、操作ハンドルは阻止機構を備え、阻止機構は、機械エネルギ貯蔵装置８０の付勢に抗して内側殻２１／２２をその上昇位置にロックするのに役立つことができる。
【００６０】
図１４Ａに例示するように、第２のピニオンギア７０は、断面が多角形（例えば正方形）の穴を備えている。穴は、両端の断面が正方形である車軸８５の第１の端部と係合し、第２の端部がハンドル７１と係合し、それによりハンドル７１が回転すれば、たとえば止め輪８６または他の任意の適切な連結機構によってハンドルの端部に固定できる第２のピニオンギア７０が回転する。ハンドル７１は、ボルト８７によって車軸の第２の端部に固定されている。調整可能なクラッチ８８が管８９を有し、管８９は、ドラムの側壁に形成された開口（図示しない）を通って車軸８５の上に取り付けられる。管８９は、ドラムの側壁の外部にある板９０を支持し、板９０にねじ（図示しない）を介して固定して取り付けられる。したがって、管８９の一部は、ドラムの側壁から外向きに突出し、クラッチ８８のこの外部部品の周りに、隆起部９３を有するダイヤル９１および９２が取り付けられる。ダイヤル９１および９２は、ほぼ円形であるが端縁に形成された切込み９４を有し、切込み９４は、ハンドル７１から延びる突起９５と係合するのに適している。２つの切込み９４は逆位相に向いており、結果としてハンドル７１の一方向の回転により一方の切込み９４が係合する一方、反対方向の回転により他方の切込み９４が係合する。ダイヤル９１および９２は、調節されると固定されて回転できず、結果として切込み９４は、ハンドル７１を阻止して、さらなる回転を防止するのに役立つ。これらのダイヤル９１および９２は、ドラムをそれぞれの内側殻に合わせて所望のピッチに調整する阻止機構として役に立つことができる。両ダイヤルは、内側殻２１／２２を機械エネルギ貯蔵装置８０の付勢に抗してその上昇位置にロックするのにも役立つ。２つのダイヤルの隆起部９３は、それぞれのねじ付きアレンボルト９７の頭部の相補的な隆起部９６と係合し、ボルト９７は、板９０によって支持されたマウント９８に螺合している。組立て前に、ダイヤルは、接近した端部停止部を設けるために自由に回転可能であり、端部停止部では、それぞれの切込みが突起９５に当接して、ハンドルの更なる回転を阻止する。しかしながら、組立て後、アレンボルト９７とマウント９８との間のねじ山係合が、ダイヤル９１および９２がさらに回転するのを防止する。アレンボルトは、組立て後にダイヤル９１および９２が微回転できるために、何れかの方向に回転させることができ、それによりそれらのねじ付き頭部分がそれぞれのダイヤルを部分的に回転させるウォームギアとして作動する。これにより、ダイヤルを予め設定し、次いで必要に応じて僅かに調節し、結果としてハンドルを何れかの方向に完全に回転すれば、内側殻２１および２２のそれぞれの一方が適切な範囲まで持ち上げられ、必要な周波数または音色を生成する。突起９５は、弾力解放アーマチュア９９によって持ち上げて切込み９４から外すことができ、それにより必要に応じてクラッチが無効になるのが可能になる。
【００６１】
ここで図１４Ｂから図１４Ｄを参照すると、一実施形態によるハンドル構成１４００は、ハンドル１４７１（またはそうでなければ回転可能なギア）および阻止機構１４１０を備え、阻止機構１４１０は、ハンドル１４７１の回転範囲を、その回転軸線Ｚ（図１４Ｂ）の周りに両面矢印Ｑによって概略的に示すように調整する。本明細書に例示するように、阻止機構１４１０は、ピン−切込み連動装置またはそうでなければスナップ嵌め機構を採用することができる。
【００６２】
図１４Ｂ〜図１４Ｃに概略的に示す「垂直」位置からの正のＺ方向に関して左方（Ｑ１）へのおよび右方（Ｑ２）への回転の範囲は、個々に調整することができる。ハンドル１４７１の左方（Ｑ１）および右方（Ｑ２）への回転範囲は、対応して外向きに突出する左右のダイヤル１４１４Ａおよび１４１４Ｂを有する、左右の調整アーム１４１３Ａおよび１４１３Ｂをハンドル１４７１に対して所望の向きに回転および固定する（図１３Ａおよび図１３Ｂ）ことによって調整可能であり、ハンドル１４１７は、ダイヤル１４１４Ａおよび１４１４Ｂに面するその内面に形成された戻り止め部分または切込み１４１２を有する。左右の調整アーム１４１３Ａおよび１４１３Ｂの独立した回転は、両面矢印Ｓ左およびＳ右によって概略的に示されている。左右の調整アーム１４１３Ａおよび１４１３Ｂは、対応する主歯車１４１６Ａおよび１４１６Ｂに各々回転可能に取り付けられ、主歯車１４１６Ａおよび１４１６Ｂは対応する調節歯車１４１７Ａおよび１４１７Ｂに係合し、調節歯車１４１７Ａおよび１４１７Ｂは、対応するレンチ（図示しない）を用いて回転可能な断面が多角形（例えば正方形）の車軸１４１９Ａおよび１４１９Ｂを有する。車軸１４１９Ａおよび１４１９Ｂの一方を回転させることによって、対応する調節歯車（１４１７Ａまたは１４１７Ｂ）が回転し、対応する主歯車１４１６Ａまたは１４１７Ｂに回転力を加える。すると、左方のダイヤル１４１４Ａまたは右方のダイヤル１４１４Ｂの向きが変化する。
【００６３】
ハンドル１４７１は、左側のダイヤル１４１４Ａが摺動して切込み１４１２内に嵌まるまで左方に回転し（Ｑ１）、右側のダイヤル１４１４Ｂが摺動して切込み１４１２内に嵌まるまで右方に回転する（Ｑ２）。このようにして、内側殻および外側殻の高さ調節の範囲は、使用者が設定することができる。明細書に他の方法で記載されかつ既に表示するように、阻止機構は、内側殻２１／２２を機械エネルギ貯蔵装置８０の付勢に抗してその上昇位置にロックするのに役立つ。このようにして、ドラムは、各有効直径に対して所望の所定の音の高低に調整することができる。調整されて設定され得る追加の音響特性またはパラメータは、音の高低および／または音色を含むことができる。本明細書に記載されたダイヤル９１および９２は、同じ目的に役立つことに留意されたい。
【００６４】
一部の実施形態によっては、調節歯車１４１７Ａおよび１４１７Ｂは各々選択的にロックおよびロック解除され、ハンドル１４１６Ａに対するダイヤル１４１４Ａおよび１４１４Ｂの向きを、所望の位置において対応してロックおよびロック解除することができる。調節歯車１４１７Ａおよび１４１７Ｂは、ロック解除されているとき、ハンドル１４７１の回転により調節歯車１４１７Ａおよび１４１７Ｂが回転するように溝１４１２に係合するために設定可能であり、それにより次に内側殻の高さを制限するための阻止機構が調節される。
所望の音の高低を得ると、調節歯車１４１７Ａおよび１４１７Ｂは所望の位置に固定することができ、それにより次に、ダイヤル１４１４Ａおよび１４１４Ｂは、内側殻および外側殻によってユーザ選択可能に発生するそれぞれの所望の音の高低に対応する、対応する位置にロックされる。ダイヤル１４１４Ａおよび１４１４Ｂをそれらの位置にロックすることによって、ハンドル１４７１は、溝１４１２がダイヤル１４１４Ａおよび１４１４Ｂから、それらを回転させることなく外れるように回転することができる。
【００６５】
阻止装置１４１０の一部の代替の実施形態では、ハンドル１４７１の内面にピンを設け、調整アーム１４１３Ａおよび１４１３Ｂに、上記ピンと嵌り係合するための対応する切込みを設けることができる。
【００６６】
ドラムが採用し得る複数の内側殻の１つを選択的に昇降させるために、追加のまたは代替のハンドルまたはハンドル機構が採用できることに留意されたい。例えば、ハンドル５０、７１または１４７１は、車軸８５に対して軸外に取り付け、適切な歯車伝達機構（図示しない）を介して車軸に操作可能に接続することができる。そのような歯車伝達装置は、遊星歯車、平歯車駆動装置および／または同様なものを採用することができる。
【００６７】
例示的に説明されかつ概略的に図示されている直径調節機構２０および高さ調節機構２５は、多軸型ヒンジ３０および第１の直線歯車４５および第２の直線歯車６９などの周辺要素を利用するように設計されている。このような設計により、ドラムの主な中空容積の破壊または干渉が最小限になる。しかしながら、説明した直径および高さ調節機構の詳細は単なる例示であり、他のデザインが、特許請求の範囲に記載された発明の範囲から逸脱することなく採用できることを理解されたい。一部の非限定的な代替手段は記述済みである。他の代替手段には、複数内側円筒殻を、複数内側円筒殻の各々の外面に取り付けた直線歯車と係合するのに適するそれぞれのピニオンギアを介して昇降させる可能性が含まれる。
【００６８】
図１５Ａから図１７は、そのような実施形態を概略的に示し、ここでは、第１のハンドル１００がロッド１０１を回転させ、ロッド１０１の回転により上部傘歯車１０２が回転されてクランク軸１５１０を回転させ（図１５Ｂの例示的な詳細を参照されたい）、クランク軸１５１０は第１のクランクピン１５２１および第２のクランクピン１５２２を有し、それらは、それぞれ内側殻２１および内側殻２２の一方を交互に上昇させる間に、他方を降下させる。このような手段によって、ハンドル１００の回転により、内側殻（例えば、内側殻２１）が上部皮１６と接触してドラムの有効直径を変更し、それによって一部の実施形態による直径調節機構を実現する。回転運動を直線運動に変換するために、他の機構が採用できることに留意されたい。そのような機構は、例えば回転可能なノブを備えるクランク機構を含むことができ、ノブは、スライダ要素（図示しない）および／または同様なものに軸外に取り付けたリンク機構を有する。３本のロッド１０１を採用して、それらの間の角度を１２０°にすれば十分である。換言すれば、複数ロッド１０１は星形構成を形成することができる。直径調節機構の構成部品は、ドラムの内側空洞を通って延びることができ、それによってドラムの音質に影響を及ぼすことができる。
【００６９】
同様に、高さ調節機構に関して、一部の代替手段が既に提案されている。高さ調節機構は、一部の実施形態では２つの直径が等しい外側殻を採用し、それらは両方とも内側密閉殻に対して軸方向に変位可能である。しかしながら、既述したように、両外側殻の一方を固定し、１つの多軸型結合部が各々の外側殻用である２つの多軸型結合部を有するヒンジを用いる代わりに、単一の多軸型結合部のみを有するヒンジを用いて、軸方向に変位可能な１つの外側殻を変位させることができる。再び図１５を参照すると、高さ調節機構は、下部傘歯車１０８を作動させるために使用できる第２ハンドル１０５を備え、下部傘歯車１０８は、ドラムケースの可動な下部殻に固定された、直線傘歯車１０４と係合するピニオンギア１０３を回転させ、その高さ調節を助長している。両外側殻は直径が同一であることは絶対的な要求ではなく、密閉殻は完全になしで済ませることができ、この場合２つの外側殻は、少なくとも軸方向に相互に変位可能であり、また随意的に回転可能でもある。ねじ山係合を採用する可能性については既述した。ラックアンドピニオンを用いて２つの殻を移動させることも可能であり、これにより一方の殻によって支持されたピニオンギアが、他方の殻の内面または外面に垂直に取り付けた直線傘歯車と係合し、その結果ピニオンギアが回転すると、２つの殻は軸方向に動かされ、回転の方向に応じて互いに近付きまたは離れる。
【００７０】
図１８から図２０Ｂは、高さ調節機構のさらに別の取り組みを概略的に示し、別の取り組みでは、ロッド１１０が、ハンドル１１１によって操作されて傾斜スロット１１２内を移動する。ロッドが、共鳴胴殻１８２５に取り付けられ、または他の方法で関節結合され、それによりロッド１１０を傾斜スロット内で移動させれば、皮１８２５を取り付け得る共鳴胴殻１８２３が上昇しまたは下降し、ドラムの空洞を縮小または増大させる。随意的に、共鳴胴殻１８２３以外のものに接続されたロッドは、共鳴胴殻１８２３および／または直径がより小さい中間の内側殻２１を通過することが必要であり、したがって最大の殻から離れた全ての殻に傾斜スロットを設け、ロッドの移動によりその端部を取り付けた殻が移動することが要求される。
【００７１】
ハンドル１１３を備える直径調節機構も示され、ハンドル１１３は、星形リンク１１５を作動させるロッド１１４に連結され、星形リンク１１５は、図１５から図１７を参照して上述した傘歯車の方式と同様の方式で作用することができる。図示した両方の内側円筒殻２１は、摺動可能なピンＡおよびＢに接続されている。ハンドル１１３を第１の方向に移動させる（例えば、図２０Ｂに示す構成に従って右方に）ことによって、第１の内側円筒殻２１に接続された摺動可能なピンＡは、内側傾斜面Ｄ上を上方に摺動し、第１の内側円筒殻２１を皮に向かって上方に移動させる。同様に、ハンドル１１３を左方に移動させることによって第２の内側円筒殻２２が上昇し、すなわち第２の内側円筒殻２２に接続された摺動可能なピンＢは、傾斜面Ｃ上を上方に摺動し、したがって内側円筒殻２２を皮に向かって上方に移動させる。内側円筒殻２１および２２の上方移動は、ハンドルを対応して他の方向に移動させることによって、反転させることができる。傾斜面ＣおよびＤは、互いに反対の向きとなるように配置することができる。このようにして、ハンドル１１４を第１の方向に移動させることにより、内側円筒殻の一方のみが上昇し、他方の内側円筒殻は降下することができる。ハンドル１１４に中央リンク機構１８００が接続されて、内側円筒殻２１／２２を同じ高さに上昇させるために必要な力を伝達することができる。
【００７２】
一部の実施形態では、静止円縁は適応可能な直径とすることができ、すなわち、その直径は、例えば、手動的、自動的および／または半自動的に変化させることができ、その結果調整可能な静止円縁は、ドラムの外側殻１１の内側面にしっかり当接または押圧可能である。さらにこれにより、静止円縁をドラムに固定するための連結部品を採用することを不要にできる。さらに、これにより直径が異なるドラムの内側面に静止円縁を作動可能に取り付ける際により大きな柔軟性が可能になる。一部の実施形態によっては、静止円縁は、膨張可能なユニット（例えば、バルーンのような膨張可能なユニット）を用いて、外側殻の内側面に押圧することができる。
【００７３】
例えば、図２１Ａに例示するように、直径可変静止リング２１０１は、複数の弓形静止区分２１１０（例えば、弓形区分２１１０Ａ〜２１１０Ｃ）を備え、これらは、互いに対して入れ子式に伸縮可能でありかつ固定機構２１１２を用いることによって選択された位置に固定可能である。固定機構２１１２ＡＢ〜２１１２ＢＣおよび２１１２ＣＡは、例えばそれぞれ、弓形区分２２１０Ａおよび２１１０Ｂを所望の位置に固定し、弓形区分２１１０Ｂおよび２１１０Ｃを所望の位置に固定し、弓形部分２１１０Ｃおよび２１１０Ａを所望の位置に固定するために作動することができる。他の一部の実施形態では、弓形区分２１１０は、静止円縁の要素を構成することができる。
【００７４】
一部の実施形態では、複数の弓形区分２１１０Ａ〜２１１０Ｃは、それぞれの弓形従動要素２１１４Ａ〜２１１４Ｃによって互いに滑らせて連結することができ、弓形従動要素２１１４Ａ〜２１１４Ｃは、弓形の従動要素に関するそれぞれの弓形区分２１１０Ａ〜２１１０Ｃの外面に手動可能に当接する内面を有する。各弓形従動要素２１１４は、これが当接する殻区分のスロット部分と連動して係合する従動ピン２１１６Ａ〜２１１６Ｃを有する。各従動ピンは、その固定機構２１１２を介して隣接する弓状の従動部材に連動して摺動可能に連結され、固定機構２１１２は、同様に連動する連結機能を有する調整ボルト２１１８を備える。図２１Ａに示す実例では、第１の弓形従動要素２１１４Ａの内面は、第１の弓形部分２１１０Ａの外面に摺動可能に当接している。第１の弓形従動要素２１１４Ａの第１の従動ピン２１１６Ａは、弓形部分２１１０Ｂに連動して摺動可能に連結され、弓形部分２１１０Ｂは次に、第２の弓形従動要素２１１４Ｂによって弓形部分２１１０Ｃに摺動可能に連結されている。一般に、弓形従動要素は、その従動ピンとともに鎌型の連結ユニットを形成する。
【００７５】
弓形従動要素２１１４の内面および弓形部分２１１０の外面は、くさび形であり、互いに反対方向に広がる傾斜角を有する。このように構成して、弓形区分２１１０Ａ〜２１１０Ｃを互いに向かって入れ子式に強制的に押し込むことにより、内側殻２１０１の直径が滑って縮小することが可能である。反対に、弓形部分２１１０Ａ〜２１１０Ｃを互いに遠ざかるように入れ子式に強制的に押し込むことにより、直径が滑って増大する。弓形部分２１１０Ａ〜２１１０Ｃの間の距離は、ねじ付き調整ボルト２１１８Ａ〜２１１８Ｃを回転させることによって調節できる。
【００７６】
図２１Ｂに例示するように、回転可能な円縁２２６８は、円形の案内軌道２２１２上またはその中に摺動可能に取り付けることができる。自動式の駆動機構２２１４は、回転円縁２２６８に時計回りまたは反時計回りの円形摺動力を選択的に加えるように構成することができ、すると回転円縁２２６８は、傾斜面７２を回転させ得る（図１０参照）。
【００７７】
自動式の駆動機構２２１０は、例えば、電気機械機構（例えば、図２１Ｂに示すソレノイド弁）、空気圧機構および／または油圧機構を含むことができる。
【００７８】
一部の実施形態では、内側殻の直径は、ユーザ調節可能にすることができる。随意的に、いわゆるホースクランプの原理が採用されて、直径を変化させ、内側殻の直径を所望の大きさに確保することができる。随意的に、直径が調節可能な内側殻円形ストリップを一定の直径に確保するための固定機構は、内側殻の一端に設けられた歯付き区分（図示しない）と、内側殻の他端にあり調和する可撓性の弾性タング（図示しない）とを備えることができる。可撓性の弾性タングが２つの隣接する歯によって形成される戻り止めと係合すると、２つの端部間の相対位置は、タングを曲げて歯上を滑って位置を変えるほど十分な力が加わらない限り保持される。
【００７９】
一部の実施形態では、直径調節機構は、既存のドラムに、例えば図２１Ａに概略的かつ例示的に示す直径調節可能な静止リングを用いることによって、取外し可能かつ操作可能に取り付けることができる（例えば、「自分で取り付ける」方式で）。一部の他の実施形態では、ドラムは、それに予め取り付けた直径調節機構を装備することができる。
【００８０】
図２１Ｃをさらに参照する。全ての実施形態において、直径および高さ調節機構は、動力付き駆動装置（例えば作動されるモータ）を用いて作動させることができ、その場合、それらは、随意的に無線で制御することもできる。動力付き駆動装置に作動的に連結されたネットワークインターフェース（図示しない）が、プロトコルを実行することができ、プロトコルは、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）（例えば、ブルートゥーススマート）、ＺｉｇＢｅｅ（登録商標）、近距離無線通信（ＮＦＣ）ならびに／あるいは無線通信ネットワークによって使用される他の任意の現在または将来の通信ネットワーク、標準および／またはシステムを採用する。動力付き駆動装置は、充電可能および／または充電不能の電源を備えまたはこれに作動可能に連結することができる。
【００８１】
例えば、図２１Ｃに概略的に示すように、動力付き直径調節機構２１７１の動力付き駆動装置は、例えばコンピュータ化されたクライアント装置（図示しない）を介して、ドラム奏者によって遠隔操作可能とすることができる。コンピュータ化されたクライアント装置は、多機能移動通信装置を含むことができ、これらは、「スマートフォン」、ラップトップ、タブレットコンピュータ、デスクトップコンピュータ、ウェアラブル装置および／または同様のものとしても公知である。
【００８２】
手動式モードでは、ダイヤル９１および９２（または同様に、ダイヤル１４１４Ａおよび１４１４Ｂ）は、ドラム奏者が予め設定された周波数または音色を選択可能となるように較正できる。無線モードでは、較正は、適切な制御装置（図示しない）を介して自動的に達成することができる。
【００８３】
本明細書に記載された構成部品、要素および装置は、例えば、ポリマー材料および／または金属を含む任意の適切な材料で作ることができる。
【００８４】
当業者には他の変形例が明らかである。したがって、上記実施形態の説明は、限定的であることを意図せず、保護の範囲は、添付の特許請求の範囲によってのみ与えられる。
【００８５】
実施形態を参照して記載した１つ以上の特徴は、それらを実施形態に限定するためではなく、例示として記載していることにも留意されたい。したがって、別段の記載がない限りまたは特定の組み合わせが明らかに容認できない場合を除いて、一部の実施形態のみを参照して記載された随意的な特徴は、他の全ての実施形態にも同様に適用可能であるとみなされる。
【００８６】
検討においては、別段の定めがない限り、本発明の実施形態の１つ以上の特徴の条件または関係特性を修飾する「実質的に」および「約」のような形容詞は、条件または特性が、意図している用途向けの実施形態の作動にとって容認可能な許容範囲内に定まることを意味すると理解される。
【００８７】
「に連結された」は、間接または直接「に連結された」ことを意味する。
【００８８】
方法が含むことができるのは、それらの図または対応する記述に限定されないことに留意することが重要である。例えば、方法は、本明細書に記載されたプロセスまたは作動と比べて、追加されたまたはより少ないプロセスまたは作動を含むことができる。さらに、方法の実施形態は、本明細書に図示されかつ記載された時系列に必ずしも限定されない。
【００８９】
特許請求の範囲または明細書が不定冠詞（ａまたはａｎ）付きの要素および／または特徴を参照する場合、そのような参照は、その要素が１つのみであると解釈すべきではないことを理解されたい。したがって、例えば、「ある要素」または「少なくとも１つの要素」への参照は、「１つ以上の要素」も含むことができる。
【００９０】
本出願の説明および特許請求の範囲において、各々の動詞「備える」、「含む」および「有する」ならびにそれらの同根語は、動詞の１つ以上の対象物が、必ずしも動詞の１つ以上の対象物の構成部品、要素または部品の完全な一覧ではないことを示すために使用されている。
【００９１】
本明細書で使うとき、対象物のために「構成する」および／または「適する」という用語はあるいはその変形語は、材料および／または部品を、対象物を達成するように設計しおよび／または実装しおよび／または実行可能なまたは作用する方式で使用することを意味する。
【００９２】
別段の記載がない限り、選択肢の一覧のうちの最後の２つの部材の間の「および／または」という表現を選択のために使用することは、列挙された選択肢の１つ以上の選択が適切でありかつ選択したことを表し、それは、「以下の〜の少なくとも１つ」、「以下の〜の何れか１つ」または「以下の〜の１つ以上」の表現と交換可能に用いることができ、この表現の次に様々な選択肢が列挙される。
【００９３】
本明細書で使うとき、別段の指定がない限り、同様の対象物を記述するための「第１の」、「第２の」などの順序付き形容詞の使用は、単に類似の対象物の異なる事例の参照を示すだけであり、そのように記述された対象物が、所定の順序で、時間的に、等級でおよび／または他の方式で存在する必要性を意味することを意図しない。
【００９４】
本明細書に開示された所定の特徴、構造、特性、段階、方法、モジュール、要素、実体またはシステムは、明確化のために別個の実例の文脈で記載されているが、単一の実例中に組み合わせて設けることができることを認識されたい。逆に、本明細書に開示された様々な特徴、構造、特性、段階、方法、モジュール、要素、実体またはシステムは、簡潔化のために単一の実例の文脈で記載されているが、別個にまたは何らかの適切な副組合せで設けることができる。
【００９５】
本出願を通じて、本発明の様々な実施形態は、範囲形式で提示することができる。範囲形式による記載は、便宜および簡潔のためであり、本発明の範囲に対する柔軟性がない制限として解釈すべきではないことを理解されたい。したがって、範囲の記載は、その範囲内にある全ての可能な部分的範囲および個々の数値を具体的に開示しているとみなすべきである。例えば、１から６のような範囲の記載は、１から３、１から４、１から５、２から４、２から６、３から６などのような部分的範囲の他に、その範囲内の個々の数、例えば１、２、３、４、５および６を具体的に開示していると考えるべきである。これは範囲の幅に関係なく当てはまる。
【００９６】
本明細書において数値範囲を示すとき、数値範囲は、示した範囲内にあるあらゆる引用した数字（分数または整数）を含むことを意味する。第１の表示した数と第２の表示した数と「の間に及ぶ／の間の範囲」という成句、ならびに第１の表示した数「から」第２の表示した数「まで及ぶ／までの間の範囲」と言う成句は、本明細書では交換可能に使用され、第１の表示した数および第２の表示した数と、それらの間の全ての小数および整数とを含む意味である。
【００９７】
例示的」という用語は、本明細書では、実施形態および／または実装の実例を指すために使用され、必ずしもより望ましい使用事例を伝えることを意味しないことに留意されたい。
【００９８】
限定された数の実施形態に関して本発明が説明されたが、これらは、本発明の範囲に関する限定ではなく、むしろ実施形態のうちのいくつかを例示すると解釈すべきである。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１４Ｃ】
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【図１４Ｄ】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２１Ｃ】
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【国際調査報告】
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