(57)【要約】  帯域幅利用の方法が提供される。搬送波帯域幅全体またはサブバンドでありうるスケジューリング帯域幅内で、スケジューリングを使用して、スケジュールされた帯域幅の端部にガードゾーンが予約される。これは、スケジュールされるべき送信機の周波数局所化能力に基づくものとすることができる。ガードゾーンは、スケジューリング分解能と同じ分解能で定義されてよく、この場合ガードゾーンは、スケジューリングによって完全に定義される。あるいは、ガードゾーンは、スケジューリング分解能よりも小さい分解能で定義されてもよく、この場合、ガードゾーンを定義するためにスケジューリングおよびさらなるシグナリング用いられうる。
2019520736.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールするステップであって、
前記スケジュールするステップが、前記搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップを含む、前記ステップ、
を含む、方法。
【請求項２】
前記端部分の前記少なくとも1つのサブキャリアが、伝送される波形タイプに基づいて割り当てられる、請求項1に記載の方法。
【請求項３】
前記搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいてトラフィックをスケジュールしない前記ステップが、第1のガードゾーンが必要であるという判断に応答したものである、請求項1または2に記載の方法。
【請求項４】
搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールするステップが、第1のサブバンドおよび前記第1のサブバンドに隣接した第2のサブバンド内で伝送をスケジュールするステップを含み、
前記方法が、前記第2のサブバンドに隣接した前記第1のサブバンドの端部の前記第1のサブバンド内の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップをさらに含む、
請求項3に記載の方法。
【請求項５】
前記第2のサブバンドに隣接した前記第1のサブバンドの端部の前記第1のサブバンド内の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップが、第2のガードゾーンが必要であるという判断に応答したものである、請求項4に記載の方法。
【請求項６】
異なるサブバンド間のすべての前記サブキャリア周波数位置が、前記搬送波帯域幅にわたって同じサブキャリアグリッドに整合し、
サブキャリア上の前記索引付けが、前記搬送波帯域幅内で大域的に行われる、
請求項4または5に記載の方法。
【請求項７】
前記搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップが、
送信機の周波数局所化能力；
受信機の周波数局所化能力；
送信機の周波数局所化能力および受信機の周波数局所化能力；
伝送波形タイプ、
のうちの1つまたはそれらの組み合わせに基づいて行われる、請求項1から6のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
最小スケジューリングリソース単位の整数倍；
リソース・ブロック・グループ；
部分リソース・ブロック・グループ；
リソースブロック；
部分リソースブロック；
サブキャリア、
のうちの1つである分解能で行われる前記搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップ、請求項1から7のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
スケジューリング分解能よりも小さい分解能での伝送をスケジュールしないためのさらなるシグナリングを送信するステップであって、前記シグナリングが、スケジュールされたリソースの一部はトラフィックのためのものであり、一部はガードゾーンのためのものであることを示す、前記ステップ、
をさらに含む、請求項8に記載の方法。
【請求項１０】
前記スケジューリングが下り伝送のためのものであり、前記方法が、前記スケジューリングに従って送信するステップをさらに含む、請求項1から9のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記スケジューリングが上り伝送のためのものであり、前記方法が、
前記スケジューリングを定義するシグナリングを送信するステップ、
をさらに含む、請求項1から10のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１２】
トラフィックのためのスケジューリングが、リソースブロック（RB）の分解能で行われ、前記ガードゾーンが、リソースブロックよりも細かい分解能で定義され、前記方法が、部分RB利用、サブキャリア利用、のうちの1つを定義するシグナリングを送信するステップ、をさらに含む、請求項1から11のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１３】
トラフィックのためのスケジューリングが、リソース・ブロック（RB）・グループ（RBG）の分解能で行われ、前記ガードゾーンが、リソース・ブロック・グループよりも細かい分解能で定義され、前記方法が、部分RBG、RB、部分RB利用、サブキャリア利用、のうちの1つを定義するシグナリングを送信するステップ、をさらに含む、請求項1から12のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１４】
前記搬送波帯域幅全体内でのスケジューリングが、完全リソースブロックのセットと少なくとも1つの部分リソースブロックとに基づくものである、請求項1から13のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１５】
前記少なくとも1つの部分リソースブロックを定義するシグナリングを送信するステップをさらに含む、請求項14に記載の方法。
【請求項１６】
前記搬送波帯域幅全体に及ぶスケジューリングが、完全リソースブロックのセットと第1のスケジュールされた帯域幅にわたって定義された少なくとも1つの部分リソースブロックとに基づく前記第1のスケジュールされた帯域幅と、完全リソースブロックのセットと、前記第1のスケジュールされた帯域幅に隣接した第2のスケジュールされた帯域幅にわたって定義された少なくとも1つの部分リソースブロックとに基づく前記第2のスケジュールされた帯域幅とにわたって行われる、請求項1から15のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１７】
前記搬送波帯域幅全体のスケジューリングが、完全リソースブロックのセットと、第1のスケジュールされた帯域幅および第2のスケジュールされた帯域幅の隣接する端部にまたがって定義された少なくとも1つの部分リソースブロックとに基づく前記第1のスケジュールされた帯域幅および前記第2のスケジュールされた帯域幅にわたって行われる、請求項1から16のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１８】
ユーザ機器における方法であって、前記方法が、
搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内のスケジューリング割り当てを受信するステップであって、前記スケジューリング割り当てが、前記搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしない、前記ステップと、
前記スケジューリング割り当てに従って送信するステップと、
を含む、方法。
【請求項１９】
送信機の周波数局所化能力を示すシグナリングを送信するステップ、
をさらに含む、請求項18に記載の方法。
【請求項２０】
前記ガードゾーンのための前記第1のスケジュールされた帯域幅の端部の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことが、
最小スケジューリングリソース単位の整数倍；
リソース・ブロック・グループ；
部分リソース・ブロック・グループ；
リソースブロック；
部分リソースブロック；
サブキャリア、
のうちの1つである分解能でのものである、請求項18または19に記載の方法。
【請求項２１】
搬送波帯域幅全体を占有する第1のチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールし、
前記スケジュールすることが、前記搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことを含む、ように構成されたスケジューラと、
前記スケジューリングに従って下り伝送を送信するための送信機および／または前記スケジューリングに従って上り伝送を受信するための受信機と、
を含む、基地局。
【請求項２２】
前記スケジューラが、
第1のスケジュールされた帯域幅および前記第1のスケジュールされた帯域幅に隣接した第2のスケジュールされた帯域幅内で伝送をスケジュールすることによって、前記搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールする、
ようにさらに構成され、
前記方法が、前記第2のサブバンドに隣接した前記第1のサブバンドの端部の前記第1のサブバンド内の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことをさらに含む、
請求項21に記載の基地局。
【請求項２３】
伝送をスケジュールしないことが、
最小スケジューリングリソース単位の整数倍；
リソース・ブロック・グループ；
部分リソース・ブロック・グループ；
リソースブロック；
部分リソースブロック；
サブキャリア、
のうちの1つである分解能で行われる、請求項21に記載の基地局。
【請求項２４】
搬送波帯域幅全体を占有する第1のチャネル化フレームワーク内のスケジューリング割り当てを受信し、前記スケジューリング割り当てが、前記搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしない、ように構成された受信機と、
前記スケジューリング割り当てに従って送信するように構成された送信機と、
を含む、ユーザ機器。
【請求項２５】
送信機の周波数局所化能力を示すシグナリングを送信するようにさらに構成された、請求項24に記載のユーザ機器。
【請求項２６】
前記搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことが、
最小スケジューリングリソース単位の整数倍；
リソース・ブロック・グループ；
部分リソース・ブロック・グループ；
リソースブロック；
部分リソースブロック；
サブキャリア、
のうちの1つである分解能で行われる、請求項24または25に記載のユーザ機器。
【請求項２７】
前記受信機が、トラフィックがスケジューリング分解能よりも小さい分解能でスケジュールされない場合にさらなるシグナリングを受信し、前記シグナリングが、スケジュールされたリソースの一部はトラフィックのためのものであり、一部はガードゾーンのためのものであることを示す、ようにさらに構成される、請求項24から26のいずれか一項に記載のユーザ機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、参照によりその全内容が全体として本明細書に組み込まれる、「System and Method for Bandwidth Utilization」という名称の、2017年3月9日に出願された米国特許出願第15／454758号、および「System and Method for Bandwidth Utilization」という名称の、2016年5月13日に出願された米国仮出願第62／336232号の優先権を主張するものである。
【０００２】
本出願は、帯域幅利用のためのシステムおよび方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
従来のネットワークでは、搬送波帯域幅は特定の搬送波周波数と関連付けられる。全システム帯域幅内には、各々がそれぞれの搬送波帯域幅を有する複数の搬送波がありうる。各搬送波帯域幅内で、隣接する搬送波間のチャネル分離を達成するために、低周波数端および高周波数端にそれぞれの保護帯域が定義される。
【０００４】
保護帯域はデータが伝送されない帯域幅を表し、帯域幅利用の低下をもたらす。帯域幅利用の増加を達成する方法が求められている。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
帯域幅利用の方法が提供される。搬送波帯域幅全体またはサブバンドでありうるスケジューリング帯域幅内で、スケジューリングを使用して、スケジュールされた帯域幅の端部にガードゾーンが実施される。これは、スケジュールされるべき送信機の周波数局所化能力に基づくものとすることができる。ガードゾーンは、スケジューリング分解能と同じ分解能で定義されてよく、この場合ガードゾーンは、スケジューリングによって完全に定義される。あるいは、ガードゾーンは、スケジューリング分解能よりも小さい分解能で定義されてもよく、この場合、ガードゾーンを定義するためにスケジューリングおよびさらなるシグナリング用いられうる。有利には、ガードゾーンがスケジューリング帯域幅に隣接して永久に予約される実施態様と比較して、より効率的な帯域幅利用が達成されうる。
【０００６】
本発明の一態様によれば、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールするステップであって、スケジュールするステップが、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップを含む、ステップ、を含む方法が提供される。
【０００７】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、端部分の少なくとも1つのサブキャリアは、伝送される波形タイプに基づいて割り当てられる。
【０００８】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいてトラフィックをスケジュールしないステップは、第1のガードゾーンが必要であるという判断に応答したものである。
【０００９】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールするステップは、第1のサブバンドおよび第1のサブバンドに隣接した第2のサブバンド内で伝送をスケジュールするステップ、を含み、本方法は、第2のサブバンドに隣接した第1のサブバンドの端部の第1のサブバンド内の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップをさらに含む。
【００１０】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、第2のサブバンドに隣接した第1のサブバンドの端部の第1のサブバンド内の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップは、第2のガードゾーンが必要であるという判断に応答したものである。
【００１１】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップは、送信機の周波数局所化能力；受信機の周波数局所化能力；送信機の周波数局所化能力および受信機の周波数局所化能力；伝送波形タイプ、のうちの1つまたはそれらの組み合わせに基づいて行われる。
【００１２】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、本方法は、送信機の周波数局所化能力を示すシグナリングを受信するステップをさらに含む。
【００１３】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、最小スケジューリングリソース単位の整数倍；リソース・ブロック・グループ；部分リソース・ブロック・グループ；リソースブロック；部分リソースブロック；サブキャリア、のうちの1つである分解能で行われる、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップ。
【００１４】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、本方法は、スケジューリング分解能よりも小さい分解能での伝送をスケジュールしないためのさらなるシグナリングを送信するステップであって、シグナリングが、スケジュールされたリソースの一部はトラフィックのためのものであり、一部はガードゾーンのためのものであることを示す、ステップ、をさらに含む。
【００１５】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、本方法は、搬送波帯域幅内の複数の隣接するサブキャリアの各々について、それぞれのサブキャリア間隔を使用するステップ、をさらに含み、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールするステップは、隣接するサブキャリア間に保護帯域を設けるために隣接するサブバンドの端部で伝送をスケジュールしないステップ、をさらに含む。
【００１６】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、スケジューリングは下り伝送のためのものであり、本方法は、スケジューリングに従って送信するステップをさらに含む。
【００１７】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、スケジューリングは上り伝送のためのものであり、本方法は、スケジューリングを定義するシグナリングを送信するステップ、をさらに含む。
【００１８】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、トラフィックのためのスケジューリングは、リソースブロックの分解能で行われ、ガードゾーンは、リソースブロックよりも細かい分解能で定義され、本方法は、部分RB利用、サブキャリア利用、のうちの1つを定義するシグナリングを送信するステップ、をさらに含む。
【００１９】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、トラフィックのためのスケジューリングは、リソース・ブロック・グループの分解能で行われ、ガードゾーンは、リソース・ブロック・グループよりも細かい分解能で定義され、本方法は、部分RBG、RB、部分RB利用、サブキャリア利用、のうちの1つを定義するシグナリングを送信するステップ、をさらに含む。
【００２０】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、搬送波帯域幅全体内でのスケジューリングは、完全リソースブロックのセットと少なくとも1つの部分リソースブロックとに基づくものである。
【００２１】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、本方法は、少なくとも1つの部分リソースブロックを定義するシグナリングを送信するステップをさらに含む。
【００２２】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、搬送波帯域幅全体に及ぶスケジューリングは、完全リソースブロックのセットと第1のスケジュールされた帯域幅にわたって定義された少なくとも1つの部分リソースブロックとに基づく第1のスケジュールされた帯域幅と、完全リソースブロックのセットと、第1のスケジュールされた帯域幅に隣接した第2のスケジュールされた帯域幅にわたって定義された少なくとも1つの部分リソースブロックとに基づく第2のスケジュールされた帯域幅とにわたって行われる。
【００２３】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、搬送波帯域幅全体のスケジューリングは、完全リソースブロックのセットと、第1のスケジュールされた帯域幅および第2のスケジュールされた帯域幅の隣接する端部にまたがって定義された少なくとも1つの部分リソースブロックとに基づく第1のスケジュールされた帯域幅および第2のスケジュールされた帯域幅にわたって行われる。
【００２４】
本発明の別の態様によれば、ユーザ機器における方法が提供され、本方法は、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内のスケジューリング割り当てを受信するステップであって、スケジューリング割り当てが、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしない、ステップと、スケジューリング割り当てに従って送信するステップと、を含む。
【００２５】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、本方法は、送信機の周波数局所化能力を示すシグナリングを送信するステップをさらに含む。
【００２６】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、ガードゾーンのための第1のスケジュールされた帯域幅の端部の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことは、最小スケジューリングリソース単位の整数倍；リソース・ブロック・グループ；部分リソース・ブロック・グループ；リソースブロック；部分リソースブロック；サブキャリア、のうちの1つである分解能でのものである。
【００２７】
本発明の別の態様によれば、搬送波帯域幅全体を占有する第1のチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールし、スケジューリングが、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことを含む、ように構成されたスケジューラと、スケジューリングに従って下り伝送を送信するための送信機および／またはスケジューリングに従って上り伝送を受信するための受信機と、を含む基地局が提供される。
【００２８】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、スケジューラは、第1のスケジュールされた帯域幅および第1のスケジュールされた帯域幅に隣接した第2のスケジュールされた帯域幅内で伝送をスケジュールすることによって、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールする、ようにさらに構成され、方法は、第2のサブバンドに隣接した第1のサブバンドの端部の第1のサブバンド内の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことをさらに含む。
【００２９】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、伝送をスケジューリングしないことは、最小スケジューリングリソース単位の整数倍；リソース・ブロック・グループ；部分リソース・ブロック・グループ；リソースブロック；部分リソースブロック；サブキャリア、のうちの1つである分解能で行われる。
【００３０】
本発明の別の態様によれば、搬送波帯域幅全体を占有する第1のチャネル化フレームワーク内のスケジューリング割り当てを受信し、スケジューリング割り当てが、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしない、ように構成された受信機と、スケジューリング割り当てに従って送信するように構成された送信機と、を含むユーザ機器が提供される。
【００３１】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、ユーザ機器は、送信機の周波数局所化能力を示すシグナリングを送信するようにさらに構成される。
【００３２】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことは、最小スケジューリングリソース単位の整数倍；リソース・ブロック・グループ；部分リソース・ブロック・グループ；リソースブロック；部分リソースブロック；サブキャリア、のうちの1つである分解能で行われる。
【００３３】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、受信機は、トラフィックがスケジューリング分解能よりも小さい分解能でスケジュールされない場合にさらなるシグナリングを受信し、シグナリングが、スケジュールされたリソースの一部はトラフィックのためのものであり、一部はガードゾーンのためのものであることを示す、ようにさらに構成される。
【００３４】
次に本開示の実施形態について、添付の図面を参照して説明する。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】従来の帯域幅利用の一例を示す図である。
【図２】本発明の一実施形態による帯域幅利用の一例を示す図である。
【図３Ａ】リソースブロック全体がスケジューリングによってガードゾーンとして機能するように割り当てられている、本発明の一実施形態による帯域幅利用の一例を示す図である。
【図３Ｂ】部分リソースブロックがスケジューリングによってガードゾーンとして機能するように割り当てられている、本発明の一実施形態による帯域幅利用の一例を示す図である。
【図３Ｃ】スケジューリングがリソース・ブロック・グループに基づくものであり、ガードゾーンが、リソース・ブロック・グループ、部分リソース・ブロック・グループ、リソースブロック、部分リソースブロックまたはサブキャリアの分解能で割り当てられる、本発明の一実施形態による帯域幅利用の一例を示す図である。
【図３Ｄ】搬送波帯域幅がサブバンドに分割された帯域幅利用の一例を示す図である。
【図３Ｅ】単一のサブキャリア間隔を有する複数のサブバンドにまたがった搬送波帯域幅内での連続したサブキャリア索引付けの一例を示す図である。
【図３Ｆ】単一のサブキャリア間隔を有する複数のサブバンドについての搬送波帯域幅内でサブバンドごとに再始動するサブキャリア索引付けの一例を示す図である。
【図３Ｇ】異なるサブキャリア間隔を有する複数のサブバンドにまたがった搬送波帯域幅内での連続したサブキャリア索引付けの一例を示す図である。
【図３Ｈ】異なるサブキャリア間隔を有する複数のサブバンドについての搬送波リソース帯域幅内でサブバンドごとに再始動するサブキャリア索引付けの一例を示す図である。
【図３Ｉ】リソースブロックが搬送波帯域幅全体にわたって定義されたリソースブロック定義方式を示す図である。
【図４Ａ】送信機のブロック図である。
【図４Ｂ】受信機のブロック図である。
【図５】本発明の一実施形態によって提供される帯域幅利用の方法の流れ図である。
【図６】基地局のブロック図である。
【図７】無線機器のブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００３６】
一般に、本開示の実施形態は、帯域幅利用のための方法およびシステムを提供する。説明を簡潔明瞭にするために、対応する要素または類似した要素を示す参照符号が各図の間で繰り返される場合がある。本明細書に記載される例の理解を提供するために多くの詳細が示されている。各例は、これらの詳細なしでも実施されうる。他の例では、説明される例が不明瞭にならないように、周知の方法、手順、および構成要素が詳細に記載されていない。説明は、本明細書に記載される例の範囲に限定されるものと考えられるべきではない。
【００３７】
図1は、部分帯域利用の一例を示す論理図である。図示されているのは搬送波帯域幅100である。当該搬送波帯域幅100内では、保護帯域102および保護帯域106を除いてその内部でチャネル化フレームワークが定義されるチャネル化帯域幅104が定義されている。チャネル化フレームワークは、チャネル化帯域幅104内でのみリソースを割り振ることができるように定義される。
【００３８】
本発明の一実施形態によれば、所与の搬送波について、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワークが定義される。この手法では、隣接する搬送波の搬送波帯域幅を、当該の搬送波の搬送波帯域幅に直接隣接させることができる。この手法は、マルチ搬送波システム内のすべての搬送波に適用することもでき、搬送波のサブセットにのみ適用することもできる。伝送される波形のスペクトルを局所化するためにフィルタリングまたはウィンドウイングを行うことができる。一例が図2に示されている。図示されているのは搬送波帯域幅200である。搬送波帯域幅全体200を占有するチャネル化帯域幅202を占有するチャネル化フレームワークを使用してチャネル化が行われる。シグナリング方式が、チャネル化帯域幅全体にわたるチャネルの割り振りを可能にする。この場合、チャネル化帯域幅202は搬送波帯域幅全体200を占有するので、シグナリング方式は、搬送波帯域幅全体にわたるチャネルの割り振りも可能にする。
【００３９】
このように定義されるチャネル化フレームワークを使用して送信されるべき信号の性質によっては、搬送波帯域幅の一端または両端にガードゾーンが必要となりうる。しかし、図1の従来の手法のように固定されたガードゾーンを有するのではなく、これらの実施形態では、必要な1つまたは複数のガードゾーンは、スケジューリングによって達成される。この手法は、上り伝送または下り伝送または上り伝送と下り伝送の両方に適用することができる。
【００４０】
第1の例では、搬送波帯域幅は複数のリソースブロックに分割される。各リソースブロックは、周波数領域でサブキャリアのセットを占有する。上りリンクでは、スケジューリングを使用して、特定のユーザ機器（UE）が上り伝送のために指定されたリソースブロック上で送信するよう割り当てられる。スケジューリング機構は、リソースブロックのうちのいずれかが割り当てられることを可能にする。スケジューラは、所与のチャネル利用シナリオに応じて、特定のリソースブロックまたは特定のリソースブロックの一部を、例えば、それらのリソースブロックにおいていかなるトラフィックもスケジュールしないことによって、ガードゾーンとして機能するように割り振ることができる。このリソースブロック割り当ては、永続的または動的に行うことができ、どんなリソースブロックを使用すべきかを識別するUEへのシグナリングを伴いうる。同様に、下りリンクでも、スケジューリングを使用して、特定のUEへの送信において使用するための特定のRBが割り当てられる。この場合もやはり、この割り当ては永続的または動的とすることができる。
【００４１】
図3Aに、サブチャネル化フレームワークの一例が示されている。図示されているのは、20のリソースブロック302、304、．．．、340に分割された搬送波帯域幅300である。このサブチャネル化フレームワークは、サブキャリア帯域幅全体を占有する。スケジューリング機構は、20のリソースブロック302、304、．．．、340のいずれかの割り当てを可能にする。スケジューリングを使用してガードゾーンが定義される。図示の例では、リソースブロック302、340の周波数でガードゾーンを設けるために、リソースブロック302、340を割り当てないようにスケジューリングが行われる。
【００４２】
いくつかの実施形態では、ガードゾーンは、リソースブロック単位のスケジューリングによって割り振られる。この場合、どちらかの端部のガードゾーンは整数個のリソースブロックを占有する。これは、例えば図3Aの例に該当する。リソースブロックが12サブキャリアの周波数幅である場合には、最小ガードゾーン幅は12サブキャリアである。
【００４３】
別の実施形態では、ガードゾーンはより細かい分解能で、例えば、リソースブロックの部分で割り振られる。例えば、ガードゾーンが1リソースブロックの半分のサイズの単位で割り振られ、リソースブロックが12サブキャリア幅である場合には、最小ガードゾーン幅は6サブキャリアである。リソースブロックの一部が保護帯域に割り当てられる場合、当該リソースブロックがトラフィックにも割り当てられるとすると、送信機と受信機はどちらも、そのリソースブロックの残りの部分だけをデータに使用することを知っている必要がある。このための機構について以下で説明する。図3Bに一例が示されており、リソースブロック302とリソースブロック340の各々の半分を占有するガードゾーンが定義されている。リソースブロック302では、部分360がガードゾーンとして機能し、部分362がデータの収容に利用可能である。同様に、リソースブロック340では、部分366がガードゾーンとして機能し、部分364がスケジュールされたコンテンツの収容に利用可能である。
【００４４】
いくつかの実施形態では、ガードゾーンは、個々のサブキャリアの分解能で割り振られる。この場合もやはり、リソースブロックの一部が保護帯域に割り当てられる場合、当該リソースブロックがトラフィックにも割り当てられるとすると、送信機と受信機はどちらも、そのリソースブロックの残りの部分だけをデータに使用することを知っている必要がある。
【００４５】
いくつかの実施形態では、チャネル化フレームワークは、リソースブロックのリソース・ブロック・グループ（RBG）へのグループ化を含み、リソース・ブロック・グループは最小割り振り単位である。例えば、次に図3Cを参照すると、図3Aの20のリソースブロックは、各々が4リソースブロックを有するRBG350、RBG352、RBG354、RBG356、RBG358にグループ化されうる。本実施形態では、搬送波帯域幅の端部のガードゾーンは、前述したように、RBG、部分RBG、RB、部分RB、またはサブキャリアの分解能で定義されうる。
【００４６】
いくつかの実施形態では、各ガードゾーンは、それが何であれ、最小スケジューリングリソース単位の整数倍として割り振られる。リソースブロックおよびリソース・ブロック・グループは2つの具体例である。
【００４７】
ガードゾーンが、スケジューリング分解能と同じ（当該RBGまたはRBである）分解能で割り振られる場合、スケジューリングを使用してガードゾーンを実施することができるので、別個のシグナリングは不要である。ガードゾーンがスケジューリング分解能以外の分解能で割り振られる場合には、シグナリングを用いて部分利用を示すことができる。
【００４８】
いくつかの実施形態では、スケジューリングは、伝送される波形タイプの関数であるガードゾーンを定義するために行われる。例えば、いくつかの実施形態では、伝送される波形タイプは、フィルタリングされたOFDM（f−OFDM）またはウィンドウイングされたOFDM（W−OFDM）のどちらかである。ガードゾーン要件は、これら2つの波形タイプでは異なりうる。一具体例では、第1のガードゾーンが（RBG、部分RBG、RB、部分RB、またはサブキャリアのいずれかで）f−OFDMを送信するのに使用される帯域の端部に割り振られ、第2のガードゾーンが（RBG、RB、部分RB、またはサブキャリアのいずれかで）W−OFDMを送信するのに使用される帯域の端部に割り振られる。
【００４９】
いくつかの実施形態では、ガードゾーンのサイズは、送信機の周波数局所化能力に基づくものである。より優れた周波数局所化能力を有する送信機は、不十分な周波数局所化能力を有する送信機よりも高いスペクトル局限化を有することになる。周波数局所化により優れた送信機には、周波数局所化が不十分な送信機と比較して、相対的に小さいガードゾーンを実施することができる。フィルタリングおよびウィンドウイングは周波数局所化機構の2つの例である。
【００５０】
いくつかの実施形態では、搬送波を2つ以上のサブバンドに分割することもでき、または搬送波自体を単一のサブバンドとみなすこともできる。各サブバンドは、同じまたは異なるヌメロロジーを使用しうる。一例として、単一の搬送波を使用して、それぞれのサブバンドにおいて複数の異なるサブキャリア間隔を有する信号が送信される。いくつかのそうした実施形態では、サブバンド間に保護帯域が定義されない。そうではなく、全サブバンドを含むチャネル化フレームワークが定義される。例えば、搬送波のあるサブバンドは15kHzのサブキャリア間隔に使用され、搬送波の別のサブバンドは30kHzのサブキャリア間隔に使用されうる。スケジューリングを使用してサブバンド間に保護帯域が定義される。
【００５１】
いくつかの実施形態では、搬送波帯域幅は、指定された最大サポートチャネル化帯域幅を有することになる。特定の実施形態では、これは400MHzである。結果として、任意の1つのサブバンドの帯域幅は、最大以下になる。他の実施形態では、少なくとも搬送波帯域幅内で単一のヌメロロジーを使用する場合には、指定された最大数のサブキャリアが搬送波においてサポートされる。特定の実施形態では、この最大数は3300または6600でありうる。搬送波内で混在するヌメロロジーが使用される場合には、少なくとも最低のサブキャリア間隔を有するヌメロロジーは、搬送波（帯域幅）内で指定された最大数以下の総数のサブキャリアを有することになる。
【００５２】
表1は、搬送波帯域幅において所与のサブキャリア間隔が指定された最大数のサブキャリアをサポートするための最大帯域幅を提供する例示的な表である。例えば、搬送波帯域幅におけるサブキャリアの最大数に応じて、搬送波またはサブバンド内の15kHzのサブキャリア間隔は、50MHzまたは100MHzの最大帯域幅をサポートすることができる。所与の搬送波上での伝送をサポートする最小FFTサイズは、サポートされるサブキャリアの数より大きい必要がある。結果として、搬送波帯域幅において最大数のサブキャリアをサポートするために、搬送波における最小FFTサイズは3300または6600より大きくなる。表では、サブキャリア間隔ごとの、1搬送波当たりの指定された最大数のサブキャリアについての2つのオプションが示されており、表ではこれらがオプション1およびオプション2と呼ばれていることに留意されたい。オプション1およびオプション2は、異なる保護帯域要因に基づくものである。具体的には、オプション1は、ごくわずかな保護帯域に基づくものであり、オプション2は、LTEのような10％の保護帯域に基づくものであり、他のオプションは、オプション1およびオプション2と異なる保護帯域を含み、また保護帯域を含まない場合さえある。400MHzを超える帯域幅は、この例では1搬送波当たりサポートされる最大チャネル帯域幅が400MHzであるために記載されておらず、表中の「−」はこの組み合わせがサポートされていないことを意味する。他のサブキャリアの最大数、他の保護帯域についても同様の表を生成することができる。
【００５３】
【表１】
2019520736.tif 000003
【００５４】
いくつかの実施形態では、単一のヌメロロジーを用いた搬送波帯域幅は全部でN個のサブキャリアを占有する。N個のサブキャリアは等間隔に配置され、その搬送波帯域幅全体にわたって順次に順序付けされる（例えば、0、1、．．．、N−1）。搬送波帯域は、サブバンドの帯域幅に応じて、複数のサブバンドに分割することができ、サブバンドは、そのチャネル化帯域幅を形成するために、N個のサブキャリアの中から整数個のサブキャリアを占有し、異なるサブバンドはN個のサブキャリアの中から異なるサブキャリアを占有することができる。いくつかのそうした実施形態では、サブバンド内の固定数または構成可能な数（例えば12）のサブキャリアが1つのリソースブロック（RB）を形成し、サブバンド内の2つ以上のRBが1つのRBグループ（RBG）を形成し、そのサイズは固定されていても、構成可能であってもよい。1RBまたは1RBGをスケジューリング分解能として使用することができる。サブバンド内のサブキャリアは、RBのサイズ（例えば12サブキャリア）で割り切れる整数ではない場合もある。いくつかの実施形態では、各サブバンド内の余りまたは残りのサブキャリアは部分RBを定義するのに使用され、部分RBは、1つの単一サブバンドが搬送波帯域幅全体を使用する場合にも定義することができる。例えば、サブバンドが15kHzのサブキャリア間隔を有するヌメロロジーを用いて15MHzの帯域幅を占有する場合、サブバンドは、83個のRB（各々12サブキャリアを有する）を形成し、4個の残りのサブキャリアを部分RBとして有する1000個のサブキャリアを有することになる。
【００５５】
一実施形態において、サブバンド内のサブキャリアは、残りのサブキャリア（サブバンド内で可能な限り多くの完全リソースブロックを定義した後に余ったサブキャリア）が、サブバンドの両端に置かれる2つのグループに分割されるようにRBを形成するように編成される。これにより2つの部分RBが得られる。これは、例えば、サブバンドの左端からの1つまたは複数のサブキャリアを第1の部分RBとして指定し、第1の部分RBの右側でサブバンドの右端まで可能な限り多くの完全RBを形成し、右端の残りのサブキャリアを第2の部分RBとして指定することによって行われうる。例えば、サブバンド内の残りのサブキャリアを、サブバンドの両端に置かれる2つのグループに等しく、またはほぼ等しく分割することもできる。別の実施形態では、サブバンド内の残りのサブキャリアは、サブバンドのどちらかの端部に置かれる。完全RBおよび部分RBを含むRBは、リソーススケジューラによって構成することができる。他の実施形態では、RBが最小スケジューリング分解能として使用され、残りのサブキャリアまたは部分RBのオリエンテーションを、（RBベースのスケジューリングに加えて）追加的な（1つまたは複数の）シグナリング、例えば、上位層シグナリング、ブロードキャストシグナリング、マルチキャストシグナリング、減速シグナリングまたは半静的シグナリングなど、を使用して構成することができる。
【００５６】
いくつかの実施形態では、搬送波帯域幅は単一のヌメロロジーを用い、複数のサブバンドを含む。サブバンドで使用されるサブキャリアの数は、その帯域幅およびヌメロロジーのサブキャリア間隔値によって決定され、例えば、15kHzのサブキャリア間隔を使用する15MHzを有するサブバンドは、1000個のサブキャリアを有することになる。
【００５７】
サブバンドは、個々のサブキャリアの物理的周波数位置およびサブキャリアの索引順序付けに関して、独自のサブキャリアオリエンテーションを有しうる。いくつかのそうした実施形態では、個々のサブキャリア周波数位置は隣接するサブバンドのサブキャリアオリエンテーションと関連付けられ、例えば、異なるサブバンド間のすべてのサブキャリア周波数位置は、搬送波帯域幅全体にわたって同じ（大域的な）サブキャリアグリッドに整合し、サブキャリア上の索引付けは、搬送波帯域幅内で大域的に行われる。この一例が図3Eに示されており、図3EではK個のサブバンドのサブキャリアが0からN−1まで連続して索引付けされており、Nは搬送波全体のサブキャリアの総数である。別の実施形態では、サブキャリアは、図3Fに示すように、個々のサブバンドごとに番号を振り直される。サブバンド内のサブキャリアが個別に索引付けされる手法は、搬送波帯域幅をサポートすることができないUEのデータ伝送に、データ伝送のためのサブキャリアを構成し、または割り振る二段階情報を含むスケジューリング方式と一緒に用いることができる。例えば、リソース割り振りを、第1の段階：帯域幅の指示、例えば、1つまたは複数のサブバンドの指示、第2の段階：帯域幅部分内のRBの指示、という二段階の周波数領域割り当てプロセスに基づいて導出することができる。上述した例と同様に、RBは必ずしも均一なサイズである必要はない。部分RBは、シグナリングによって事前構成されうる。
【００５８】
一般に、f−OFDM、W−OFDMなどの、周波数局所化機構がない場合、任意の2つの隣接するサブバンド間および2つの隣接する搬送波帯域間には保護帯域が必要である。所与のUEについて、UEは、周波数局所化機構をサポートする場合も、しない場合もある。
【００５９】
いくつかの実施形態では、UEは、その周波数局所化能力をネットワークに、例えば、送信／受信点（TRP）に伝えるように構成される。これは、例えば、初期システムアクセス時に行われうる。これにより、ネットワークがUEの能力を決定し、その決定に一部基づいて、保護帯域が必要か否か、必要な場合には保護帯域のサイズを決定することが可能になる。
【００６０】
いくつかの実施形態では、帯域においてf−OFDM能力を使用して送信するように構成されたf−OFDM能力を有するUEでは、送信されるf−OFDM信号のスペクトルが十分に局限化されているため、その帯域と隣接する帯域との間に保護帯域は全く不要である。
【００６１】
いくつかの実施形態では、帯域においてW−OFDM能力を使用して送信するように構成されたW−OFDM能力を有するUEでは、W−OFDM信号がf−OFDM信号ほど十分には局限化されていないため、送信されるW−OFDM信号が隣接する帯域における伝送に干渉しないように、その帯域と隣接する帯域との間に若干の保護帯域が必要である。
【００６２】
どちらの能力も持たない（または、より一般的には、周波数局所化機能がない）UEと、何らかの周波数局所化能力を有するが、その能力を使用するように構成されていないUEとでは、典型的には、W−OFDMに必要な保護帯域よりも大きい保護帯域が必要になる。
【００６３】
いくつかの実施形態では、保護帯域のサイズをスケジューリングメッセージで指示することができる。いくつかの実施形態では、複数のサブバンドが混在したヌメロロジーを用いて搬送波帯域幅を占有する。一例が図3Dに示されている。図示されているのは、15kHzのサブキャリア間隔を使用した15MHzの第1のサブバンド382と、30kHzのサブキャリア間隔を使用した30MHzの第2のサブバンド384と、15kHzのサブキャリア間隔を使用した15MHzの第3のサブバンド386とに分割された60MHzの搬送波帯域幅380である。サブバンド382とサブバンド384との間に事前に定義された保護帯域が定義されておらず、サブバンド384とサブバンド386との間に事前に定義された保護帯域が定義されていない。そうではなく、例えば上述したように、任意の必要なチャネル分離がスケジューリングによって達成される。
【００６４】
他の実施形態では、複数のサブバンドが混在したヌメロロジーを用いて搬送波帯域幅を占有し、あるヌメロロジーを有するサブバンドは、そのサブバンド帯域幅およびそのヌメロロジーのサブキャリア間隔値によって決定されるいくつかのサブキャリアを有することになり、例えば、30kHzのサブキャリア間隔を使用する30MHzの帯域幅を有するサブバンドは、1000個のサブキャリアを有することになる。あるサブバンドは、その隣接する（1つまたは複数の）サブバンドと異なるヌメロロジーを有していてよく、よって、独自のサブキャリアオリエンテーション、すなわち、個々のサブキャリアの物理的位置および索引順序付けを有することができる。いくつかのそうした実施形態では、複数のサブバンドにおいて最低のサブキャリア間隔を使用するサブキャリアの位置が、複数のスケーラブルなヌメロロジーを有する搬送波帯域幅内のすべてのサブバンド間でサブキャリアとサブキャリア索引付けを整合させるための基準サブキャリアグリッドとして使用され、より大きいサブキャリア間隔のヌメロロジーのサブキャリアは、基準グリッドにおいて、すべてのサブバンドのサブキャリアオリエンテーションをより便利にし、よってシステムシグナリング構成をより効果的にする位置を取る。一例が図3Gに示されており、図3Gでは2つのサブバンド内のサブキャリアは異なる間隔を有するが、すべてのサブキャリアがより小さいサブキャリア間隔を有するグリッド上に位置している。サブキャリア索引付けは、搬送波帯域幅全体にわたって連続している。
【００６５】
他の実施形態では、複数のサブバンドが混在したヌメロロジーを用いて搬送波帯域幅を占有し、異なるサブバンドにおけるサブキャリア索引付けは、番号が振り直され、または関連付けられたサブバンドに対して番号が振られる。一例が図3Hに示されており、図3Hには図3Gの例と同じサブキャリアが示されているが、サブキャリア索引付けはサブバンドごとに別々である。この手法は、搬送波帯域幅をサポートすることができないUEのためのデータ伝送に適しうる。いくつかの実施形態では、上述した二段階スケジューリングの手法を用いることができる。
【００６６】
いくつかの実施形態では、複数のサブバンドが、所与のRBサイズ（例えば12）の1RBの最小のスケジューリング分解能で搬送波帯域幅を占有する。RBは、搬送波帯域幅内のすべてのサブバンド上のサブキャリアから順次に形成され、残りのサブキャリアはただ1つの部分RBに残される。一例が図3Iに示されており、図3Iではサブバンドのセットのサブキャリアが、L個のRBと、1つの部分RBを形成するのに使用されている。搬送波帯域幅を占有するサブバンドは、すべて同じヌメロロジーを有することもでき、混在するヌメロロジーを有することもできることに留意されたい。この実施形態では、搬送波帯域幅全体を割り当てた後にただ1つの部分RBしか残らないので、リソース割り振りスケジューリングにおいてRBリソースを最も効率よく使用することができる。
【００６７】
いくつかの実施形態では、何個のサブバンドがあるかと、帯域幅分割とに応じて、1つRBが1つのサブバンドの端部を横切って隣接するサブバンドに入りうる。そのようなRBは、隣接するサブバンドの各々に属するそれぞれの部分を含む。図3Iには、これの2つの例が含まれている。390に一般的に示されている第1の例では、RB形成は、搬送波帯域幅全体にわたって順次に行われ、1つの部分RBが右側に残される。392に一般的に示されている第2の例では、部分RBが、サブキャリアf0とサブキャリアfN−1とを含む搬送波帯域幅の2つの端部間で分割されている。あるいは、第2の例では、2つの部分RBを、各端部に1つ定義することもできる。例390、例392のどちらでも、RBiは、隣接するサブバンド間の境界を横切るRBである。いくつかの実施形態では、追加のシグナリングを使用して、RBがスケジュールされているサブバンドが指示される。あるいは、上述したように、2つの二段階周波数領域割り当てプロセスを使用することもできる。このRBオリエンテーション方式は、f−OFDM能力を使用してサブバンド内で送信するように構成されたf−OFDM能力を有するUEに、効率のよいリソース利用を提供することができる。送信されるf−OFDM信号が十分に局限化されているため、サブバンドと隣接したサブバンドとの間に保護帯域は不要である。そのような実施形態では、前述したように、スケジューリングによって搬送波帯域幅の端部に保護帯域がさらに定義されうる。
【００６８】
本明細書に記載される実施形態は、個々のサブキャリアおよび個々のリソースブロックを含む様々な分解能でのスケジューリングによる保護帯域の定義を提供する。保護帯域が1サブキャリアの分解能で定義されるいくつかの実施形態では、このスケジューリングは、上述したサブキャリア索引付け方式のうちの1つに基づくものとすることができる。保護帯域が1リソースブロックまたは1部分リソースブロックの分解能で定義される場合、このスケジューリングは、上述したリソースブロック方式のうちの1つに基づくものとすることができる。任意選択で、これは、サブキャリア索引付け方式および／またはリソースブロック定義を構成するためのシグナリングと組み合わされる。
【００６９】
次に図4Aを参照すると、図示されているのは、上述したようにスケジューリングを行うのに使用することができる送信機の一部の例示的な簡略化したブロック図である。この例では、L個のヌメロロジーがサポートされており、L≧2であり、各ヌメロロジーはそれぞれのサブキャリア間隔を有するそれぞれのサブバンドにわたって動作する。しかし、この手法は、単一のヌメロロジーしかない場合にも適用することができる。
【００７０】
ヌメロロジーごとに、それぞれの送信チェーン400、402がある。図4Aには、第1および第Lのヌメロロジーの簡略化した機能が示されており、他のヌメロロジーの機能も同様である。また、図4Bに図示されているのは、第1のヌメロロジーを使用して動作する受信機の受信チェーン403の簡略化した機能である。
【００７１】
第1のヌメロロジーの送信チェーン400は、コンステレーションマッパ410と、サブキャリアマッピング・グループ化ブロック411と、サブキャリア間隔SC1を有するIFFT412と、パイロットシンボル・サイクリックプレフィックス挿入414と、周波数局所化演算子416（例えば、フィルタリング、サブバンドフィルタリング、ウィンドウイング、サブバンドウィンドウイング）とを含む。また、サブバンド帯域幅全体を占有するチャネル化に基づいて、本明細書に記載されている方法のうちの1つ、例えば、後述する図5の方法を使用してスケジューリングを行うスケジューラ450も示されており、スケジューリングは任意の必要なガードゾーンを実施するのに使用される。周波数局所化演算子の実施態様に応じて、スペクトルの両端に、かつ／または異なるヌメロロジー（すなわち、異なるサブキャリア間隔）を有するサブバンド間に異なるガードゾーンが必要とされうることに留意されたい。いくつかの実施形態では、ガードゾーンは、送信機と受信機両方の周波数局所化能力を考慮に入れて決定される。
【００７２】
動作に際して、コンステレーションマッパ410は、K1台のUEのUEデータ（より一般的には、データおよび／またはシグナリングを含むUEコンテンツ）を受け取り、K1≧1である。コンステレーションマッパ410は、K1台のUEの各々のUEデータを、それぞれのコンステレーションシンボルのストリームにマップし、これを420で出力する。1シンボル当たりのUEビット数は、コンステレーションマッパ410によって用いられる特定のコンステレーションに依存する。直交振幅変調（QAM）の例では、各UEからの2ビットがそれぞれのQAMシンボルにマップされる。
【００７３】
OFDMシンボル期間ごとに、サブキャリアマッピング・グループ化ブロック411は、422で、コンステレーションマッパ410によって生成されたコンステレーションシンボルをグループ化し、IFFT412の最大P入力にマップする。グループ化およびマッピングはスケジューラ情報に基づいて行われ、スケジューラ情報は、送信チェーン400で処理されるK1台のUEのコンテンツのための定義されたリソースブロック定義および割り振りに従った、チャネル化およびリソースブロック割り当てに基づくものである。PはIFFT412のサイズである。必ずしもP入力のすべてがOFDMシンボル期間ごとに使用されるとは限らない。IFFT412は、最大P個のシンボルを受け取り、424で、P個の時間領域サンプルを出力する。これに続き、いくつかの実施態様では、ブロック414で、時間領域パイロットシンボルが挿入され、サイクリックプレフィックスが付加される。周波数局所化演算子416は、例えば、送信チェーン402などの他の送信チェーンの出力との干渉を防ぐために送信チェーン400の出力でスペクトルを制限するフィルタf1（n）を適用しうる。周波数局所化演算子416はまた、各サブバンドの割り当てられた周波数位置へのシフトも行う。
【００７４】
送信チェーン402などのその他の送信チェーンの機能も同様である。すべての送信チェーンの出力は、チャネル上で伝送される前にコンバイナ404で合成される。
【００７５】
図4Bに、403に示す第1のヌメロロジーで動作するユーザ機器の受信チェーンの簡略化したブロック図を示す。いくつかの実施形態では、所与のユーザ機器は、特定のヌメロロジーで動作するように永久的に構成される。いくつかの実施形態では、所与のユーザ機器は、構成可能なヌメロロジーで動作する。どちらの場合も、ユーザ機器によって柔軟なリソースブロック定義がサポートされる。受信チェーン403は、周波数局所化演算子430と、サイクリックプレフィックス削除・パイロットシンボル処理432と、高速フーリエ変換（FFT）434と、サブキャリアデマッピング436と、等化器438とを含む。受信チェーン内の各要素は、送信チェーンで行われる動作に対応する反転動作を行う。別のヌメロロジーで動作するユーザ機器の受信チェーンも同様であろう。
【００７６】
図4Aのサブキャリアマッピング・グループ化ブロック411は、（1つまたは複数の）リソースブロック定義およびスケジューリングに基づいてコンステレーションシンボルをグループ化し、マップする。図4Aのスケジューラ450は、UEのリソースブロックがどの時間、周波数で送信されるかを決定する。
【００７７】
図5は、本発明の一実施形態によって提供される方法の流れ図である。任意選択で、本方法は、ブロック520で、送信機の周波数局所化能力を示すシグナリングを受信するステップから開始する。ブロック522で、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送がスケジュールされる。ブロック524で、スケジューリングによって、ガードゾーンを設けるために搬送波帯域幅の端部に若干の容量が予約される。任意選択で、ブロック526で、スケジューリングを定義するシグナリングが送信される。このシグナリングはUEに、下り伝送がどこで行われるかを指示することができ、またはUEに、上り伝送をどこで行うべきかを指示することができる。任意選択で、ブロック528で、スケジューリングに従って下り伝送が行われる。上述したように、同じ手法を用いて、搬送波の隣接するサブバンドの間に保護帯域を定義することができる。この場合、サブバンド全体を占有するサブバンドごとのそれぞれのチャネル化フレームワークがあり、隣接するサブバンド間にガードゾーンを設けるために、スケジューリングを使用してサブバンドの端部に容量が予約される。
【００７８】
本明細書全体を通して、保護帯域を設けるために搬送波帯域幅の端部に容量を予約することに言及している。より一般的には、搬送波帯域幅の端部の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送がスケジュールされない。これは、ガードゾーンが必要であるという判断に応答して行われる。
【００７９】
よって、全般的な手法においては、複数の隣接するサブバンドに分割された搬送波帯域幅が存在しうる。各サブバンド内でそれぞれのチャネル化フレームワークが定義される。サブバンドのうちの2つが搬送波帯域幅と端部を共有することになる。スケジューリングを使用して、搬送波帯域幅の端部にガードゾーンが定義される。加えて、または代替として、スケジューリングを使用して、隣接するサブバンドの端部にガードゾーンが定義される。所与の1対の隣接するサブバンドには、1対の隣接するサブバンド端部がある。所与の状況に応じて、隣接するサブバンド間のガードゾーンは、2つのサブバンド端部の一方もしくは他方に、または両方のサブバンド端部にガードゾーンを含むことができる。
【００８０】
図6は、本開示のいくつかの実施形態によるBS12の概略的ブロック図である。図示のように、BS12は、本明細書に記載されるネットワーク側機能を果たすように構成された制御システム34を含む。いくつかの実施態様では、制御システム34は、ネットワーク側機能を果たすように構成された回路の形態である。さらに他の実施態様では、制御システムまたは回路34は、1つまたは複数のプロセッサ36（例えば、CPU、ASIC、FPGAなど）と、メモリ38と、おそらくはネットワークインターフェース40とを含む。BS12はまた、1つまたは複数のアンテナ48に結合された1つまたは複数の送信機44と、1つまたは複数の受信機46とを各々含む1つまたは複数の無線装置42も含む。いくつかの他の実施態様では、本明細書に記載されるBS12の機能は、例えば、メモリ38に格納され、（1つまたは複数の）プロセッサ36によって実行されるソフトウェアまたはモジュールとして全部または一部が実装されうる。
【００８１】
さらに他の実施態様では、少なくとも1つのプロセッサによって実行されると、その少なくとも1つのプロセッサに、本明細書に記載される実施形態のいずれかに従ってBS12の機能を実行させる命令を含むコンピュータプログラムが提供される。さらに他の実施態様では、前述のコンピュータプログラム製品を含むキャリアが提供される。本キャリアは、電子信号、光信号、無線信号、またはコンピュータ可読記憶媒体（例えば、メモリなどの非一時的なコンピュータ可読媒体）のうちの1つである。
【００８２】
図7は、本開示のいくつかの実施形態による無線機器14の概略的ブロック図である。図示のように、無線機器14は、本明細書に記載される無線機器機能を果たすように構成された回路18を含む。いくつかの実施態様では、回路18は、1つまたは複数のプロセッサ20（例えば、中央処理装置（CPU）、特定用途向け集積回路（ASIC）、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（FPGA）など）と、メモリ22とを含む。無線機器14はまた、1つまたは複数のアンテナ30に結合された1つまたは複数の送信機26と、1つまたは複数の受信機28とを各々含む1つまたは複数の送受信機24も含む。いくつかの他の実施態様では、本明細書に記載される無線機器14の機能は、例えば、メモリ22に格納され、（1つまたは複数の）プロセッサ20によって実行されるソフトウェアまたはモジュールとして全部または一部が実装されうる。
【００８３】
さらに他の実施態様では、少なくとも1つのプロセッサによって実行されると、その少なくとも1つのプロセッサに、本明細書に記載される実施形態のいずれかに従って無線機器14の機能を実行させる命令を含むコンピュータプログラムが提供される。さらに他の実施態様では、前述のコンピュータプログラム製品を含むキャリアが提供される。本キャリアは、電子信号、光信号、無線信号、またはコンピュータ可読記憶媒体（例えば、メモリなどの非一時的なコンピュータ可読媒体）のうちの1つである。
【００８４】
以上の記述においては、説明として、実施形態の十分な理解を提供するために多数の詳細が示されている。しかし、これらの具体的詳細は必須ではないことが当業者には明らかであろう。他の例では、理解を不明瞭にすることのないように、周知の電気的構造および回路がブロック図形式で示されている。例えば、本明細書に記載される実施形態が実装されるのは、ソフトウェアルーチンとしてか、ハードウェア回路としてか、ファームウェアとしてか、それともそれらの組み合わせとしてかについての具体的詳細は提供されていない。
【００８５】
第1の例によれば、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールするステップであって、スケジュールするステップが、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップを含む、ステップ、を含む方法が提供される。
【００８６】
別の例によれば、前述の例のいずれかにおいて、本方法は、送信機の周波数局所化能力を示すシグナリングを受信するステップ、をさらに含む。
【００８７】
別の例によれば、前述の例のいずれかにおいて、本方法は、搬送波帯域幅内の複数の隣接するサブキャリアの各々について、それぞれのサブキャリア間隔を使用するステップ、をさらに含み、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールするステップは、隣接するサブキャリア間に保護帯域を設けるために隣接するサブバンドの端部で伝送をスケジュールしないステップ、をさらに含む。
【００８８】
上述した実施形態は例示のためのものにすぎない。当業者であれば、特定の実施形態の変更、改変および変形を実施することができる。特許請求の範囲は、特定の実施形態によって限定されるべきではなく、明細書全体と整合性を有するように解釈されるべきである。
【符号の説明】
【００８９】
12  BS
14  無線機器
18  回路
20  プロセッサ
22  メモリ
24  送受信機
26  送信機
28  受信機
30  アンテナ
34  制御システム、回路
36  プロセッサ
38  メモリ
40  ネットワークインターフェース
42  無線装置
44  送信機
46  受信機
48  アンテナ
100  搬送波帯域幅
102  保護帯域
104  チャネル化帯域幅
106  保護帯域
200  搬送波帯域幅
202  チャネル化帯域幅
300  搬送波帯域幅
302  リソースブロック
304  リソースブロック
306  リソースブロック
308  リソースブロック
310  リソースブロック
312  リソースブロック
314  リソースブロック
316  リソースブロック
318  リソースブロック
320  リソースブロック
322  リソースブロック
324  リソースブロック
326  リソースブロック
328  リソースブロック
330  リソースブロック
332  リソースブロック
334  リソースブロック
336  リソースブロック
338  リソースブロック
340  リソースブロック
350  RBG
352  RBG
354  RBG
356  RBG
358  RBG
360  部分
362  部分
364  部分
366  部分
380  搬送波帯域幅
382  第1のサブバンド
384  第2のサブバンド
386  第3のサブバンド
400  送信チェーン
402  送信チェーン
403  受信チェーン
404  コンバイナ
410  コンステレーションマッパ
411  サブキャリアマッピング・グループ化ブロック
412  IFFT
414  パイロットシンボル・サイクリックプレフィックス挿入
416  周波数局所化演算子
430  周波数局所化演算子
432  サイクリックプレフィックス削除・パイロットシンボル処理
434  高速フーリエ変換（FFT）
436  サブキャリアデマッピング
438  等化器
450  スケジューラ
【図１】
2019520736.tif 000004
【図２】
2019520736.tif 000005
【図３Ａ】
2019520736.tif 000006
【図３Ｂ】
2019520736.tif 000007
【図３Ｃ】
2019520736.tif 000008
【図３Ｄ】
2019520736.tif 000009
【図３Ｅ】
2019520736.tif 000010
【図３Ｆ】
2019520736.tif 000011
【図３Ｇ】
2019520736.tif 000012
【図３Ｈ】
2019520736.tif 000013
【図３Ｉ】
2019520736.tif 000014
【図４Ａ】
2019520736.tif 000015
【図４Ｂ】
2019520736.tif 000016
【図５】
2019520736.tif 000017
【図６】
2019520736.tif 000018
【図７】
2019520736.tif 000019
【手続補正書】
【提出日】平成30年12月21日(2018.12.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信のための方法であって、
基地局（BS）が、搬送波の第1のサブバンドにおいて第1の信号を送信するステップと、
前記BSが、前記搬送波の第2のサブバンドにおいて第2の信号を送信するステップと、
を含み、
前記搬送波が、前記第1のサブバンドに隣接する前記搬送波の第1の端部に第1の保護帯域を有し、
前記搬送波が、前記第2のサブバンドに隣接する前記搬送波の第2の端部に第2の保護帯域を有し、
前記第2の保護帯域が前記第1の保護帯域よりも広い幅を有する、
方法。
【請求項２】
前記第1のサブバンドが、第1のサブキャリア間隔を有し、
前記第2のサブバンドが、前記第1のサブキャリア間隔とは異なる第2のサブキャリア間隔を有する、
請求項1に記載の方法。
【請求項３】
前記第1のサブキャリア間隔が15kHzであり、前記第2のサブキャリア間隔が30kHzである、
請求項2に記載の方法。
【請求項４】
前記第1の保護帯域が、
送信機の周波数局所化能力；
受信機の周波数局所化能力；
送信機の周波数局所化能力および受信機の周波数局所化能力；
伝送波形タイプ、
のうちの1つまたはそれらの組み合わせに基づいて、前記搬送波の第1の端部の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことによって形成される、請求項1から3のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記搬送波の第1の端部の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことが、
最小スケジューリングリソース単位の整数倍；
リソース・ブロック・グループ；
部分リソース・ブロック・グループ；
リソースブロック；
部分リソースブロック；
サブキャリア、
のうちの1つである分解能で行われる、請求項4に記載の方法。
【請求項６】
伝送をスケジュールしないことが、スケジューリング分解能よりも小さい分解能での伝送をスケジュールしないことを含み、前記シグナリングが、スケジュールされたリソースの一部はトラフィックのためのものであり、一部は保護帯域のためのものであることを示す、
請求項4または5に記載の方法。
【請求項７】
前記スケジューリングが下り伝送のためのものであり、前記方法が、前記スケジューリングに従って送信するステップをさらに含む、請求項6に記載の方法。
【請求項８】
前記スケジューリングが上り伝送のためのものであり、前記方法が、
前記スケジューリングを定義するシグナリングを送信するステップ、
をさらに含む、請求項6に記載の方法。
【請求項９】
トラフィックのためのスケジューリングが、リソースブロック（RB）の分解能で行われ、前記保護帯域が、リソースブロックよりも細かい分解能で定義され、前記方法が、部分RB利用、サブキャリア利用、のうちの1つを定義するシグナリングを送信するステップ、をさらに含む、請求項1から8のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
トラフィックのためのスケジューリングが、リソース・ブロック（RB）・グループ（RBG）の分解能で行われ、前記保護帯域が、リソース・ブロック・グループよりも細かい分解能で定義され、前記方法が、部分RBG、RB、部分RB利用、サブキャリア利用、のうちの1つを定義するシグナリングを送信するステップ、をさらに含む、請求項1から9のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記搬送波帯域幅全体内でのスケジューリングが、完全リソースブロックのセットと少なくとも1つの部分リソースブロックとに基づくものである、請求項1から10のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１２】
前記少なくとも1つの部分リソースブロックを定義するシグナリングを送信するステップをさらに含む、請求項11に記載の方法。
【請求項１３】
搬送波の第1のサブバンドにおいて第1の信号を送信し、
前記搬送波の第2のサブバンドにおいて第2の信号を送信する、
ように構成された送信機、
を含み、
前記搬送波が、前記第1のサブバンドに隣接する前記搬送波の第1の端部に第1の保護帯域を有し、
前記搬送波が、前記第2のサブバンドに隣接する前記搬送波の第2の端部に第2の保護帯域を有し、
前記第2の保護帯域が前記第1の保護帯域よりも広い幅を有する、
基地局。
【請求項１４】
前記第1のサブバンドが、第1のサブキャリア間隔を有し、
前記第2のサブバンドが、前記第1のサブキャリア間隔とは異なる第2のサブキャリア間隔を有する、
請求項13に記載の基地局。
【請求項１５】
前記第1のサブキャリア間隔が15kHzであり、前記第2のサブキャリア間隔が30kHzである、
請求項13または14に記載の基地局。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、参照によりその全内容が全体として本明細書に組み込まれる、「System and Method for Bandwidth Utilization」という名称の、2017年3月9日に出願された米国特許出願第15／454758号、および「System and Method for Bandwidth Utilization」という名称の、2016年5月13日に出願された米国仮出願第62／336232号の優先権を主張するものである。
【０００２】
本出願は、帯域幅利用のためのシステムおよび方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
従来のネットワークでは、搬送波帯域幅は特定の搬送波周波数と関連付けられる。全システム帯域幅内には、各々がそれぞれの搬送波帯域幅を有する複数の搬送波がありうる。各搬送波帯域幅内で、隣接する搬送波間のチャネル分離を達成するために、低周波数端および高周波数端にそれぞれの保護帯域が定義される。
【０００４】
保護帯域はデータが伝送されない帯域幅を表し、帯域幅利用の低下をもたらす。帯域幅利用の増加を達成する方法が求められている。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
帯域幅利用の方法が提供される。搬送波帯域幅全体またはサブバンドでありうるスケジューリング帯域幅内で、スケジューリングを使用して、スケジュールされた帯域幅の端部にガードゾーンが実施される。これは、スケジュールされるべき送信機の周波数局所化能力に基づくものとすることができる。ガードゾーンは、スケジューリング分解能と同じ分解能で定義されてよく、この場合ガードゾーンは、スケジューリングによって完全に定義される。あるいは、ガードゾーンは、スケジューリング分解能よりも小さい分解能で定義されてもよく、この場合、ガードゾーンを定義するためにスケジューリングおよびさらなるシグナリング用いられうる。有利には、ガードゾーンがスケジューリング帯域幅に隣接して永久に予約される実施態様と比較して、より効率的な帯域幅利用が達成されうる。
【０００６】
本発明の一態様によれば、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールするステップであって、スケジュールするステップが、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップを含む、ステップ、を含む方法が提供される。
【０００７】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、端部分の少なくとも1つのサブキャリアは、伝送される波形タイプに基づいて割り当てられる。
【０００８】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいてトラフィックをスケジュールしないステップは、第1のガードゾーンが必要であるという判断に応答したものである。
【０００９】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールするステップは、第1のサブバンドおよび第1のサブバンドに隣接した第2のサブバンド内で伝送をスケジュールするステップ、を含み、本方法は、第2のサブバンドに隣接した第1のサブバンドの端部の第1のサブバンド内の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップをさらに含む。
【００１０】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、第2のサブバンドに隣接した第1のサブバンドの端部の第1のサブバンド内の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップは、第2のガードゾーンが必要であるという判断に応答したものである。
【００１１】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップは、送信機の周波数局所化能力；受信機の周波数局所化能力；送信機の周波数局所化能力および受信機の周波数局所化能力；伝送波形タイプ、のうちの1つまたはそれらの組み合わせに基づいて行われる。
【００１２】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、本方法は、送信機の周波数局所化能力を示すシグナリングを受信するステップをさらに含む。
【００１３】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、最小スケジューリングリソース単位の整数倍；リソース・ブロック・グループ；部分リソース・ブロック・グループ；リソースブロック；部分リソースブロック；サブキャリア、のうちの1つである分解能で行われる、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップ。
【００１４】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、本方法は、スケジューリング分解能よりも小さい分解能での伝送をスケジュールしないためのさらなるシグナリングを送信するステップであって、シグナリングが、スケジュールされたリソースの一部はトラフィックのためのものであり、一部はガードゾーンのためのものであることを示す、ステップ、をさらに含む。
【００１５】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、本方法は、搬送波帯域幅内の複数の隣接するサブキャリアの各々について、それぞれのサブキャリア間隔を使用するステップ、をさらに含み、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールするステップは、隣接するサブキャリア間に保護帯域を設けるために隣接するサブバンドの端部で伝送をスケジュールしないステップ、をさらに含む。
【００１６】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、スケジューリングは下り伝送のためのものであり、本方法は、スケジューリングに従って送信するステップをさらに含む。
【００１７】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、スケジューリングは上り伝送のためのものであり、本方法は、スケジューリングを定義するシグナリングを送信するステップ、をさらに含む。
【００１８】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、トラフィックのためのスケジューリングは、リソースブロックの分解能で行われ、ガードゾーンは、リソースブロックよりも細かい分解能で定義され、本方法は、部分RB利用、サブキャリア利用、のうちの1つを定義するシグナリングを送信するステップ、をさらに含む。
【００１９】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、トラフィックのためのスケジューリングは、リソース・ブロック・グループの分解能で行われ、ガードゾーンは、リソース・ブロック・グループよりも細かい分解能で定義され、本方法は、部分RBG、RB、部分RB利用、サブキャリア利用、のうちの1つを定義するシグナリングを送信するステップ、をさらに含む。
【００２０】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、搬送波帯域幅全体内でのスケジューリングは、完全リソースブロックのセットと少なくとも1つの部分リソースブロックとに基づくものである。
【００２１】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、本方法は、少なくとも1つの部分リソースブロックを定義するシグナリングを送信するステップをさらに含む。
【００２２】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、搬送波帯域幅全体に及ぶスケジューリングは、完全リソースブロックのセットと第1のスケジュールされた帯域幅にわたって定義された少なくとも1つの部分リソースブロックとに基づく第1のスケジュールされた帯域幅と、完全リソースブロックのセットと、第1のスケジュールされた帯域幅に隣接した第2のスケジュールされた帯域幅にわたって定義された少なくとも1つの部分リソースブロックとに基づく第2のスケジュールされた帯域幅とにわたって行われる。
【００２３】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、搬送波帯域幅全体のスケジューリングは、完全リソースブロックのセットと、第1のスケジュールされた帯域幅および第2のスケジュールされた帯域幅の隣接する端部にまたがって定義された少なくとも1つの部分リソースブロックとに基づく第1のスケジュールされた帯域幅および第2のスケジュールされた帯域幅にわたって行われる。
【００２４】
本発明の別の態様によれば、ユーザ機器における方法が提供され、本方法は、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内のスケジューリング割り当てを受信するステップであって、スケジューリング割り当てが、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしない、ステップと、スケジューリング割り当てに従って送信するステップと、を含む。
【００２５】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、本方法は、送信機の周波数局所化能力を示すシグナリングを送信するステップをさらに含む。
【００２６】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、ガードゾーンのための第1のスケジュールされた帯域幅の端部の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことは、最小スケジューリングリソース単位の整数倍；リソース・ブロック・グループ；部分リソース・ブロック・グループ；リソースブロック；部分リソースブロック；サブキャリア、のうちの1つである分解能でのものである。
【００２７】
本発明の別の態様によれば、搬送波帯域幅全体を占有する第1のチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールし、スケジューリングが、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことを含む、ように構成されたスケジューラと、スケジューリングに従って下り伝送を送信するための送信機および／またはスケジューリングに従って上り伝送を受信するための受信機と、を含む基地局が提供される。
【００２８】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、スケジューラは、第1のスケジュールされた帯域幅および第1のスケジュールされた帯域幅に隣接した第2のスケジュールされた帯域幅内で伝送をスケジュールすることによって、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールする、ようにさらに構成され、方法は、第2のサブバンドに隣接した第1のサブバンドの端部の第1のサブバンド内の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことをさらに含む。
【００２９】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、伝送をスケジューリングしないことは、最小スケジューリングリソース単位の整数倍；リソース・ブロック・グループ；部分リソース・ブロック・グループ；リソースブロック；部分リソースブロック；サブキャリア、のうちの1つである分解能で行われる。
【００３０】
本発明の別の態様によれば、搬送波帯域幅全体を占有する第1のチャネル化フレームワーク内のスケジューリング割り当てを受信し、スケジューリング割り当てが、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしない、ように構成された受信機と、スケジューリング割り当てに従って送信するように構成された送信機と、を含むユーザ機器が提供される。
【００３１】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、ユーザ機器は、送信機の周波数局所化能力を示すシグナリングを送信するようにさらに構成される。
【００３２】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことは、最小スケジューリングリソース単位の整数倍；リソース・ブロック・グループ；部分リソース・ブロック・グループ；リソースブロック；部分リソースブロック；サブキャリア、のうちの1つである分解能で行われる。
【００３３】
任意選択で、上述した実施形態のいずれかでは、受信機は、トラフィックがスケジューリング分解能よりも小さい分解能でスケジュールされない場合にさらなるシグナリングを受信し、シグナリングが、スケジュールされたリソースの一部はトラフィックのためのものであり、一部はガードゾーンのためのものであることを示す、ようにさらに構成される。
【００３４】
次に本開示の実施形態について、添付の図面を参照して説明する。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】従来の帯域幅利用の一例を示す図である。
【図２】本発明の一実施形態による帯域幅利用の一例を示す図である。
【図３Ａ】リソースブロック全体がスケジューリングによってガードゾーンとして機能するように割り当てられている、本発明の一実施形態による帯域幅利用の一例を示す図である。
【図３Ｂ】部分リソースブロックがスケジューリングによってガードゾーンとして機能するように割り当てられている、本発明の一実施形態による帯域幅利用の一例を示す図である。
【図３Ｃ】スケジューリングがリソース・ブロック・グループに基づくものであり、ガードゾーンが、リソース・ブロック・グループ、部分リソース・ブロック・グループ、リソースブロック、部分リソースブロックまたはサブキャリアの分解能で割り当てられる、本発明の一実施形態による帯域幅利用の一例を示す図である。
【図３Ｄ】搬送波帯域幅がサブバンドに分割された帯域幅利用の一例を示す図である。
【図３Ｅ】単一のサブキャリア間隔を有する複数のサブバンドにまたがった搬送波帯域幅内での連続したサブキャリア索引付けの一例を示す図である。
【図３Ｆ】単一のサブキャリア間隔を有する複数のサブバンドについての搬送波帯域幅内でサブバンドごとに再始動するサブキャリア索引付けの一例を示す図である。
【図３Ｇ】異なるサブキャリア間隔を有する複数のサブバンドにまたがった搬送波帯域幅内での連続したサブキャリア索引付けの一例を示す図である。
【図３Ｈ】異なるサブキャリア間隔を有する複数のサブバンドについての搬送波リソース帯域幅内でサブバンドごとに再始動するサブキャリア索引付けの一例を示す図である。
【図３Ｉ】リソースブロックが搬送波帯域幅全体にわたって定義されたリソースブロック定義方式を示す図である。
【図４Ａ】送信機のブロック図である。
【図４Ｂ】受信機のブロック図である。
【図５】本発明の一実施形態によって提供される帯域幅利用の方法の流れ図である。
【図６】基地局のブロック図である。
【図７】無線機器のブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００３６】
一般に、本開示の実施形態は、帯域幅利用のための方法およびシステムを提供する。説明を簡潔明瞭にするために、対応する要素または類似した要素を示す参照符号が各図の間で繰り返される場合がある。本明細書に記載される例の理解を提供するために多くの詳細が示されている。各例は、これらの詳細なしでも実施されうる。他の例では、説明される例が不明瞭にならないように、周知の方法、手順、および構成要素が詳細に記載されていない。説明は、本明細書に記載される例の範囲に限定されるものと考えられるべきではない。
【００３７】
図1は、部分帯域利用の一例を示す論理図である。図示されているのは搬送波帯域幅100である。当該搬送波帯域幅100内では、保護帯域102および保護帯域106を除いてその内部でチャネル化フレームワークが定義されるチャネル化帯域幅104が定義されている。チャネル化フレームワークは、チャネル化帯域幅104内でのみリソースを割り振ることができるように定義される。
【００３８】
本発明の一実施形態によれば、所与の搬送波について、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワークが定義される。この手法では、隣接する搬送波の搬送波帯域幅を、当該の搬送波の搬送波帯域幅に直接隣接させることができる。この手法は、マルチ搬送波システム内のすべての搬送波に適用することもでき、搬送波のサブセットにのみ適用することもできる。伝送される波形のスペクトルを局所化するためにフィルタリングまたはウィンドウイングを行うことができる。一例が図2に示されている。図示されているのは搬送波帯域幅200である。搬送波帯域幅全体200を占有するチャネル化帯域幅202を占有するチャネル化フレームワークを使用してチャネル化が行われる。シグナリング方式が、チャネル化帯域幅全体にわたるチャネルの割り振りを可能にする。この場合、チャネル化帯域幅202は搬送波帯域幅全体200を占有するので、シグナリング方式は、搬送波帯域幅全体にわたるチャネルの割り振りも可能にする。
【００３９】
このように定義されるチャネル化フレームワークを使用して送信されるべき信号の性質によっては、搬送波帯域幅の一端または両端にガードゾーンが必要となりうる。しかし、図1の従来の手法のように固定されたガードゾーンを有するのではなく、これらの実施形態では、必要な1つまたは複数のガードゾーンは、スケジューリングによって達成される。この手法は、上り伝送または下り伝送または上り伝送と下り伝送の両方に適用することができる。
【００４０】
第1の例では、搬送波帯域幅は複数のリソースブロックに分割される。各リソースブロックは、周波数領域でサブキャリアのセットを占有する。上りリンクでは、スケジューリングを使用して、特定のユーザ機器（UE）が上り伝送のために指定されたリソースブロック上で送信するよう割り当てられる。スケジューリング機構は、リソースブロックのうちのいずれかが割り当てられることを可能にする。スケジューラは、所与のチャネル利用シナリオに応じて、特定のリソースブロックまたは特定のリソースブロックの一部を、例えば、それらのリソースブロックにおいていかなるトラフィックもスケジュールしないことによって、ガードゾーンとして機能するように割り振ることができる。このリソースブロック割り当ては、永続的または動的に行うことができ、どんなリソースブロックを使用すべきかを識別するUEへのシグナリングを伴いうる。同様に、下りリンクでも、スケジューリングを使用して、特定のUEへの送信において使用するための特定のRBが割り当てられる。この場合もやはり、この割り当ては永続的または動的とすることができる。
【００４１】
図3Aに、サブチャネル化フレームワークの一例が示されている。図示されているのは、20のリソースブロック302、304、．．．、340に分割された搬送波帯域幅300である。このサブチャネル化フレームワークは、サブキャリア帯域幅全体を占有する。スケジューリング機構は、20のリソースブロック302、304、．．．、340のいずれかの割り当てを可能にする。スケジューリングを使用してガードゾーンが定義される。図示の例では、リソースブロック302、340の周波数でガードゾーンを設けるために、リソースブロック302、340を割り当てないようにスケジューリングが行われる。
【００４２】
いくつかの実施形態では、ガードゾーンは、リソースブロック単位のスケジューリングによって割り振られる。この場合、どちらかの端部のガードゾーンは整数個のリソースブロックを占有する。これは、例えば図3Aの例に該当する。リソースブロックが12サブキャリアの周波数幅である場合には、最小ガードゾーン幅は12サブキャリアである。
【００４３】
別の実施形態では、ガードゾーンはより細かい分解能で、例えば、リソースブロックの部分で割り振られる。例えば、ガードゾーンが1リソースブロックの半分のサイズの単位で割り振られ、リソースブロックが12サブキャリア幅である場合には、最小ガードゾーン幅は6サブキャリアである。リソースブロックの一部が保護帯域に割り当てられる場合、当該リソースブロックがトラフィックにも割り当てられるとすると、送信機と受信機はどちらも、そのリソースブロックの残りの部分だけをデータに使用することを知っている必要がある。このための機構について以下で説明する。図3Bに一例が示されており、リソースブロック302とリソースブロック340の各々の半分を占有するガードゾーンが定義されている。リソースブロック302では、部分360がガードゾーンとして機能し、部分362がデータの収容に利用可能である。同様に、リソースブロック340では、部分366がガードゾーンとして機能し、部分364がスケジュールされたコンテンツの収容に利用可能である。
【００４４】
いくつかの実施形態では、ガードゾーンは、個々のサブキャリアの分解能で割り振られる。この場合もやはり、リソースブロックの一部が保護帯域に割り当てられる場合、当該リソースブロックがトラフィックにも割り当てられるとすると、送信機と受信機はどちらも、そのリソースブロックの残りの部分だけをデータに使用することを知っている必要がある。
【００４５】
いくつかの実施形態では、チャネル化フレームワークは、リソースブロックのリソース・ブロック・グループ（RBG）へのグループ化を含み、リソース・ブロック・グループは最小割り振り単位である。例えば、次に図3Cを参照すると、図3Aの20のリソースブロックは、各々が4リソースブロックを有するRBG350、RBG352、RBG354、RBG356、RBG358にグループ化されうる。本実施形態では、搬送波帯域幅の端部のガードゾーンは、前述したように、RBG、部分RBG、RB、部分RB、またはサブキャリアの分解能で定義されうる。
【００４６】
いくつかの実施形態では、各ガードゾーンは、それが何であれ、最小スケジューリングリソース単位の整数倍として割り振られる。リソースブロックおよびリソース・ブロック・グループは2つの具体例である。
【００４７】
ガードゾーンが、スケジューリング分解能と同じ（当該RBGまたはRBである）分解能で割り振られる場合、スケジューリングを使用してガードゾーンを実施することができるので、別個のシグナリングは不要である。ガードゾーンがスケジューリング分解能以外の分解能で割り振られる場合には、シグナリングを用いて部分利用を示すことができる。
【００４８】
いくつかの実施形態では、スケジューリングは、伝送される波形タイプの関数であるガードゾーンを定義するために行われる。例えば、いくつかの実施形態では、伝送される波形タイプは、フィルタリングされたOFDM（f−OFDM）またはウィンドウイングされたOFDM（W−OFDM）のどちらかである。ガードゾーン要件は、これら2つの波形タイプでは異なりうる。一具体例では、第1のガードゾーンが（RBG、部分RBG、RB、部分RB、またはサブキャリアのいずれかで）f−OFDMを送信するのに使用される帯域の端部に割り振られ、第2のガードゾーンが（RBG、RB、部分RB、またはサブキャリアのいずれかで）W−OFDMを送信するのに使用される帯域の端部に割り振られる。
【００４９】
いくつかの実施形態では、ガードゾーンのサイズは、送信機の周波数局所化能力に基づくものである。より優れた周波数局所化能力を有する送信機は、不十分な周波数局所化能力を有する送信機よりも高いスペクトル局限化を有することになる。周波数局所化により優れた送信機には、周波数局所化が不十分な送信機と比較して、相対的に小さいガードゾーンを実施することができる。フィルタリングおよびウィンドウイングは周波数局所化機構の2つの例である。
【００５０】
いくつかの実施形態では、搬送波を2つ以上のサブバンドに分割することもでき、または搬送波自体を単一のサブバンドとみなすこともできる。各サブバンドは、同じまたは異なるヌメロロジーを使用しうる。一例として、単一の搬送波を使用して、それぞれのサブバンドにおいて複数の異なるサブキャリア間隔を有する信号が送信される。いくつかのそうした実施形態では、サブバンド間に保護帯域が定義されない。そうではなく、全サブバンドを含むチャネル化フレームワークが定義される。例えば、搬送波のあるサブバンドは15kHzのサブキャリア間隔に使用され、搬送波の別のサブバンドは30kHzのサブキャリア間隔に使用されうる。スケジューリングを使用してサブバンド間に保護帯域が定義される。
【００５１】
いくつかの実施形態では、搬送波帯域幅は、指定された最大サポートチャネル化帯域幅を有することになる。特定の実施形態では、これは400MHzである。結果として、任意の1つのサブバンドの帯域幅は、最大以下になる。他の実施形態では、少なくとも搬送波帯域幅内で単一のヌメロロジーを使用する場合には、指定された最大数のサブキャリアが搬送波においてサポートされる。特定の実施形態では、この最大数は3300または6600でありうる。搬送波内で混在するヌメロロジーが使用される場合には、少なくとも最低のサブキャリア間隔を有するヌメロロジーは、搬送波（帯域幅）内で指定された最大数以下の総数のサブキャリアを有することになる。
【００５２】
表1は、搬送波帯域幅において所与のサブキャリア間隔が指定された最大数のサブキャリアをサポートするための最大帯域幅を提供する例示的な表である。例えば、搬送波帯域幅におけるサブキャリアの最大数に応じて、搬送波またはサブバンド内の15kHzのサブキャリア間隔は、50MHzまたは100MHzの最大帯域幅をサポートすることができる。所与の搬送波上での伝送をサポートする最小FFTサイズは、サポートされるサブキャリアの数より大きい必要がある。結果として、搬送波帯域幅において最大数のサブキャリアをサポートするために、搬送波における最小FFTサイズは3300または6600より大きくなる。表では、サブキャリア間隔ごとの、1搬送波当たりの指定された最大数のサブキャリアについての2つのオプションが示されており、表ではこれらがオプション1およびオプション2と呼ばれていることに留意されたい。オプション1およびオプション2は、異なる保護帯域要因に基づくものである。具体的には、オプション1は、ごくわずかな保護帯域に基づくものであり、オプション2は、LTEのような10％の保護帯域に基づくものであり、他のオプションは、オプション1およびオプション2と異なる保護帯域を含み、また保護帯域を含まない場合さえある。400MHzを超える帯域幅は、この例では1搬送波当たりサポートされる最大チャネル帯域幅が400MHzであるために記載されておらず、表中の「−」はこの組み合わせがサポートされていないことを意味する。他のサブキャリアの最大数、他の保護帯域についても同様の表を生成することができる。
【００５３】
【表１】
2019520736.tif 000020
【００５４】
いくつかの実施形態では、単一のヌメロロジーを用いた搬送波帯域幅は全部でN個のサブキャリアを占有する。N個のサブキャリアは等間隔に配置され、その搬送波帯域幅全体にわたって順次に順序付けされる（例えば、0、1、．．．、N−1）。搬送波帯域は、サブバンドの帯域幅に応じて、複数のサブバンドに分割することができ、サブバンドは、そのチャネル化帯域幅を形成するために、N個のサブキャリアの中から整数個のサブキャリアを占有し、異なるサブバンドはN個のサブキャリアの中から異なるサブキャリアを占有することができる。いくつかのそうした実施形態では、サブバンド内の固定数または構成可能な数（例えば12）のサブキャリアが1つのリソースブロック（RB）を形成し、サブバンド内の2つ以上のRBが1つのRBグループ（RBG）を形成し、そのサイズは固定されていても、構成可能であってもよい。1RBまたは1RBGをスケジューリング分解能として使用することができる。サブバンド内のサブキャリアは、RBのサイズ（例えば12サブキャリア）で割り切れる整数ではない場合もある。いくつかの実施形態では、各サブバンド内の余りまたは残りのサブキャリアは部分RBを定義するのに使用され、部分RBは、1つの単一サブバンドが搬送波帯域幅全体を使用する場合にも定義することができる。例えば、サブバンドが15kHzのサブキャリア間隔を有するヌメロロジーを用いて15MHzの帯域幅を占有する場合、サブバンドは、83個のRB（各々12サブキャリアを有する）を形成し、4個の残りのサブキャリアを部分RBとして有する1000個のサブキャリアを有することになる。
【００５５】
一実施形態において、サブバンド内のサブキャリアは、残りのサブキャリア（サブバンド内で可能な限り多くの完全リソースブロックを定義した後に余ったサブキャリア）が、サブバンドの両端に置かれる2つのグループに分割されるようにRBを形成するように編成される。これにより2つの部分RBが得られる。これは、例えば、サブバンドの左端からの1つまたは複数のサブキャリアを第1の部分RBとして指定し、第1の部分RBの右側でサブバンドの右端まで可能な限り多くの完全RBを形成し、右端の残りのサブキャリアを第2の部分RBとして指定することによって行われうる。例えば、サブバンド内の残りのサブキャリアを、サブバンドの両端に置かれる2つのグループに等しく、またはほぼ等しく分割することもできる。別の実施形態では、サブバンド内の残りのサブキャリアは、サブバンドのどちらかの端部に置かれる。完全RBおよび部分RBを含むRBは、リソーススケジューラによって構成することができる。他の実施形態では、RBが最小スケジューリング分解能として使用され、残りのサブキャリアまたは部分RBのオリエンテーションを、（RBベースのスケジューリングに加えて）追加的な（1つまたは複数の）シグナリング、例えば、上位層シグナリング、ブロードキャストシグナリング、マルチキャストシグナリング、減速シグナリングまたは半静的シグナリングなど、を使用して構成することができる。
【００５６】
いくつかの実施形態では、搬送波帯域幅は単一のヌメロロジーを用い、複数のサブバンドを含む。サブバンドで使用されるサブキャリアの数は、その帯域幅およびヌメロロジーのサブキャリア間隔値によって決定され、例えば、15kHzのサブキャリア間隔を使用する15MHzを有するサブバンドは、1000個のサブキャリアを有することになる。
【００５７】
サブバンドは、個々のサブキャリアの物理的周波数位置およびサブキャリアの索引順序付けに関して、独自のサブキャリアオリエンテーションを有しうる。いくつかのそうした実施形態では、個々のサブキャリア周波数位置は隣接するサブバンドのサブキャリアオリエンテーションと関連付けられ、例えば、異なるサブバンド間のすべてのサブキャリア周波数位置は、搬送波帯域幅全体にわたって同じ（大域的な）サブキャリアグリッドに整合し、サブキャリア上の索引付けは、搬送波帯域幅内で大域的に行われる。この一例が図3Eに示されており、図3EではK個のサブバンドのサブキャリアが0からN−1まで連続して索引付けされており、Nは搬送波全体のサブキャリアの総数である。別の実施形態では、サブキャリアは、図3Fに示すように、個々のサブバンドごとに番号を振り直される。サブバンド内のサブキャリアが個別に索引付けされる手法は、搬送波帯域幅をサポートすることができないUEのデータ伝送に、データ伝送のためのサブキャリアを構成し、または割り振る二段階情報を含むスケジューリング方式と一緒に用いることができる。例えば、リソース割り振りを、第1の段階：帯域幅の指示、例えば、1つまたは複数のサブバンドの指示、第2の段階：帯域幅部分内のRBの指示、という二段階の周波数領域割り当てプロセスに基づいて導出することができる。上述した例と同様に、RBは必ずしも均一なサイズである必要はない。部分RBは、シグナリングによって事前構成されうる。
【００５８】
一般に、f−OFDM、W−OFDMなどの、周波数局所化機構がない場合、任意の2つの隣接するサブバンド間および2つの隣接する搬送波帯域間には保護帯域が必要である。所与のUEについて、UEは、周波数局所化機構をサポートする場合も、しない場合もある。
【００５９】
いくつかの実施形態では、UEは、その周波数局所化能力をネットワークに、例えば、送信／受信点（TRP）に伝えるように構成される。これは、例えば、初期システムアクセス時に行われうる。これにより、ネットワークがUEの能力を決定し、その決定に一部基づいて、保護帯域が必要か否か、必要な場合には保護帯域のサイズを決定することが可能になる。
【００６０】
いくつかの実施形態では、帯域においてf−OFDM能力を使用して送信するように構成されたf−OFDM能力を有するUEでは、送信されるf−OFDM信号のスペクトルが十分に局限化されているため、その帯域と隣接する帯域との間に保護帯域は全く不要である。
【００６１】
いくつかの実施形態では、帯域においてW−OFDM能力を使用して送信するように構成されたW−OFDM能力を有するUEでは、W−OFDM信号がf−OFDM信号ほど十分には局限化されていないため、送信されるW−OFDM信号が隣接する帯域における伝送に干渉しないように、その帯域と隣接する帯域との間に若干の保護帯域が必要である。
【００６２】
どちらの能力も持たない（または、より一般的には、周波数局所化機能がない）UEと、何らかの周波数局所化能力を有するが、その能力を使用するように構成されていないUEとでは、典型的には、W−OFDMに必要な保護帯域よりも大きい保護帯域が必要になる。
【００６３】
いくつかの実施形態では、保護帯域のサイズをスケジューリングメッセージで指示することができる。いくつかの実施形態では、複数のサブバンドが混在したヌメロロジーを用いて搬送波帯域幅を占有する。一例が図3Dに示されている。図示されているのは、15kHzのサブキャリア間隔を使用した15MHzの第1のサブバンド382と、30kHzのサブキャリア間隔を使用した30MHzの第2のサブバンド384と、15kHzのサブキャリア間隔を使用した15MHzの第3のサブバンド386とに分割された60MHzの搬送波帯域幅380である。サブバンド382とサブバンド384との間に事前に定義された保護帯域が定義されておらず、サブバンド384とサブバンド386との間に事前に定義された保護帯域が定義されていない。そうではなく、例えば上述したように、任意の必要なチャネル分離がスケジューリングによって達成される。
【００６４】
他の実施形態では、複数のサブバンドが混在したヌメロロジーを用いて搬送波帯域幅を占有し、あるヌメロロジーを有するサブバンドは、そのサブバンド帯域幅およびそのヌメロロジーのサブキャリア間隔値によって決定されるいくつかのサブキャリアを有することになり、例えば、30kHzのサブキャリア間隔を使用する30MHzの帯域幅を有するサブバンドは、1000個のサブキャリアを有することになる。あるサブバンドは、その隣接する（1つまたは複数の）サブバンドと異なるヌメロロジーを有していてよく、よって、独自のサブキャリアオリエンテーション、すなわち、個々のサブキャリアの物理的位置および索引順序付けを有することができる。いくつかのそうした実施形態では、複数のサブバンドにおいて最低のサブキャリア間隔を使用するサブキャリアの位置が、複数のスケーラブルなヌメロロジーを有する搬送波帯域幅内のすべてのサブバンド間でサブキャリアとサブキャリア索引付けを整合させるための基準サブキャリアグリッドとして使用され、より大きいサブキャリア間隔のヌメロロジーのサブキャリアは、基準グリッドにおいて、すべてのサブバンドのサブキャリアオリエンテーションをより便利にし、よってシステムシグナリング構成をより効果的にする位置を取る。一例が図3Gに示されており、図3Gでは2つのサブバンド内のサブキャリアは異なる間隔を有するが、すべてのサブキャリアがより小さいサブキャリア間隔を有するグリッド上に位置している。サブキャリア索引付けは、搬送波帯域幅全体にわたって連続している。
【００６５】
他の実施形態では、複数のサブバンドが混在したヌメロロジーを用いて搬送波帯域幅を占有し、異なるサブバンドにおけるサブキャリア索引付けは、番号が振り直され、または関連付けられたサブバンドに対して番号が振られる。一例が図3Hに示されており、図3Hには図3Gの例と同じサブキャリアが示されているが、サブキャリア索引付けはサブバンドごとに別々である。この手法は、搬送波帯域幅をサポートすることができないUEのためのデータ伝送に適しうる。いくつかの実施形態では、上述した二段階スケジューリングの手法を用いることができる。
【００６６】
いくつかの実施形態では、複数のサブバンドが、所与のRBサイズ（例えば12）の1RBの最小のスケジューリング分解能で搬送波帯域幅を占有する。RBは、搬送波帯域幅内のすべてのサブバンド上のサブキャリアから順次に形成され、残りのサブキャリアはただ1つの部分RBに残される。一例が図3Iに示されており、図3Iではサブバンドのセットのサブキャリアが、L個のRBと、1つの部分RBを形成するのに使用されている。搬送波帯域幅を占有するサブバンドは、すべて同じヌメロロジーを有することもでき、混在するヌメロロジーを有することもできることに留意されたい。この実施形態では、搬送波帯域幅全体を割り当てた後にただ1つの部分RBしか残らないので、リソース割り振りスケジューリングにおいてRBリソースを最も効率よく使用することができる。
【００６７】
いくつかの実施形態では、何個のサブバンドがあるかと、帯域幅分割とに応じて、1つRBが1つのサブバンドの端部を横切って隣接するサブバンドに入りうる。そのようなRBは、隣接するサブバンドの各々に属するそれぞれの部分を含む。図3Iには、これの2つの例が含まれている。390に一般的に示されている第1の例では、RB形成は、搬送波帯域幅全体にわたって順次に行われ、1つの部分RBが右側に残される。392に一般的に示されている第2の例では、部分RBが、サブキャリアf0とサブキャリアfN−1とを含む搬送波帯域幅の2つの端部間で分割されている。あるいは、第2の例では、2つの部分RBを、各端部に1つ定義することもできる。例390、例392のどちらでも、RBiは、隣接するサブバンド間の境界を横切るRBである。いくつかの実施形態では、追加のシグナリングを使用して、RBがスケジュールされているサブバンドが指示される。あるいは、上述したように、2つの二段階周波数領域割り当てプロセスを使用することもできる。このRBオリエンテーション方式は、f−OFDM能力を使用してサブバンド内で送信するように構成されたf−OFDM能力を有するUEに、効率のよいリソース利用を提供することができる。送信されるf−OFDM信号が十分に局限化されているため、サブバンドと隣接したサブバンドとの間に保護帯域は不要である。そのような実施形態では、前述したように、スケジューリングによって搬送波帯域幅の端部に保護帯域がさらに定義されうる。
【００６８】
本明細書に記載される実施形態は、個々のサブキャリアおよび個々のリソースブロックを含む様々な分解能でのスケジューリングによる保護帯域の定義を提供する。保護帯域が1サブキャリアの分解能で定義されるいくつかの実施形態では、このスケジューリングは、上述したサブキャリア索引付け方式のうちの1つに基づくものとすることができる。保護帯域が1リソースブロックまたは1部分リソースブロックの分解能で定義される場合、このスケジューリングは、上述したリソースブロック方式のうちの1つに基づくものとすることができる。任意選択で、これは、サブキャリア索引付け方式および／またはリソースブロック定義を構成するためのシグナリングと組み合わされる。
【００６９】
次に図4Aを参照すると、図示されているのは、上述したようにスケジューリングを行うのに使用することができる送信機の一部の例示的な簡略化したブロック図である。この例では、L個のヌメロロジーがサポートされており、L≧2であり、各ヌメロロジーはそれぞれのサブキャリア間隔を有するそれぞれのサブバンドにわたって動作する。しかし、この手法は、単一のヌメロロジーしかない場合にも適用することができる。
【００７０】
ヌメロロジーごとに、それぞれの送信チェーン400、402がある。図4Aには、第1および第Lのヌメロロジーの簡略化した機能が示されており、他のヌメロロジーの機能も同様である。また、図4Bに図示されているのは、第1のヌメロロジーを使用して動作する受信機の受信チェーン403の簡略化した機能である。
【００７１】
第1のヌメロロジーの送信チェーン400は、コンステレーションマッパ410と、サブキャリアマッピング・グループ化ブロック411と、サブキャリア間隔SC1を有するIFFT412と、パイロットシンボル・サイクリックプレフィックス挿入414と、周波数局所化演算子416（例えば、フィルタリング、サブバンドフィルタリング、ウィンドウイング、サブバンドウィンドウイング）とを含む。また、サブバンド帯域幅全体を占有するチャネル化に基づいて、本明細書に記載されている方法のうちの1つ、例えば、後述する図5の方法を使用してスケジューリングを行うスケジューラ450も示されており、スケジューリングは任意の必要なガードゾーンを実施するのに使用される。周波数局所化演算子の実施態様に応じて、スペクトルの両端に、かつ／または異なるヌメロロジー（すなわち、異なるサブキャリア間隔）を有するサブバンド間に異なるガードゾーンが必要とされうることに留意されたい。いくつかの実施形態では、ガードゾーンは、送信機と受信機両方の周波数局所化能力を考慮に入れて決定される。
【００７２】
動作に際して、コンステレーションマッパ410は、K1台のUEのUEデータ（より一般的には、データおよび／またはシグナリングを含むUEコンテンツ）を受け取り、K1≧1である。コンステレーションマッパ410は、K1台のUEの各々のUEデータを、それぞれのコンステレーションシンボルのストリームにマップし、これを420で出力する。1シンボル当たりのUEビット数は、コンステレーションマッパ410によって用いられる特定のコンステレーションに依存する。直交振幅変調（QAM）の例では、各UEからの2ビットがそれぞれのQAMシンボルにマップされる。
【００７３】
OFDMシンボル期間ごとに、サブキャリアマッピング・グループ化ブロック411は、422で、コンステレーションマッパ410によって生成されたコンステレーションシンボルをグループ化し、IFFT412の最大P入力にマップする。グループ化およびマッピングはスケジューラ情報に基づいて行われ、スケジューラ情報は、送信チェーン400で処理されるK1台のUEのコンテンツのための定義されたリソースブロック定義および割り振りに従った、チャネル化およびリソースブロック割り当てに基づくものである。PはIFFT412のサイズである。必ずしもP入力のすべてがOFDMシンボル期間ごとに使用されるとは限らない。IFFT412は、最大P個のシンボルを受け取り、424で、P個の時間領域サンプルを出力する。これに続き、いくつかの実施態様では、ブロック414で、時間領域パイロットシンボルが挿入され、サイクリックプレフィックスが付加される。周波数局所化演算子416は、例えば、送信チェーン402などの他の送信チェーンの出力との干渉を防ぐために送信チェーン400の出力でスペクトルを制限するフィルタf1（n）を適用しうる。周波数局所化演算子416はまた、各サブバンドの割り当てられた周波数位置へのシフトも行う。
【００７４】
送信チェーン402などのその他の送信チェーンの機能も同様である。すべての送信チェーンの出力は、チャネル上で伝送される前にコンバイナ404で合成される。
【００７５】
図4Bに、403に示す第1のヌメロロジーで動作するユーザ機器の受信チェーンの簡略化したブロック図を示す。いくつかの実施形態では、所与のユーザ機器は、特定のヌメロロジーで動作するように永久的に構成される。いくつかの実施形態では、所与のユーザ機器は、構成可能なヌメロロジーで動作する。どちらの場合も、ユーザ機器によって柔軟なリソースブロック定義がサポートされる。受信チェーン403は、周波数局所化演算子430と、サイクリックプレフィックス削除・パイロットシンボル処理432と、高速フーリエ変換（FFT）434と、サブキャリアデマッピング436と、等化器438とを含む。受信チェーン内の各要素は、送信チェーンで行われる動作に対応する反転動作を行う。別のヌメロロジーで動作するユーザ機器の受信チェーンも同様であろう。
【００７６】
図4Aのサブキャリアマッピング・グループ化ブロック411は、（1つまたは複数の）リソースブロック定義およびスケジューリングに基づいてコンステレーションシンボルをグループ化し、マップする。図4Aのスケジューラ450は、UEのリソースブロックがどの時間、周波数で送信されるかを決定する。
【００７７】
図5は、本発明の一実施形態によって提供される方法の流れ図である。任意選択で、本方法は、ブロック520で、送信機の周波数局所化能力を示すシグナリングを受信するステップから開始する。ブロック522で、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送がスケジュールされる。ブロック524で、スケジューリングによって、ガードゾーンを設けるために搬送波帯域幅の端部に若干の容量が予約される。任意選択で、ブロック526で、スケジューリングを定義するシグナリングが送信される。このシグナリングはUEに、下り伝送がどこで行われるかを指示することができ、またはUEに、上り伝送をどこで行うべきかを指示することができる。任意選択で、ブロック528で、スケジューリングに従って下り伝送が行われる。上述したように、同じ手法を用いて、搬送波の隣接するサブバンドの間に保護帯域を定義することができる。この場合、サブバンド全体を占有するサブバンドごとのそれぞれのチャネル化フレームワークがあり、隣接するサブバンド間にガードゾーンを設けるために、スケジューリングを使用してサブバンドの端部に容量が予約される。
【００７８】
本明細書全体を通して、保護帯域を設けるために搬送波帯域幅の端部に容量を予約することに言及している。より一般的には、搬送波帯域幅の端部の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送がスケジュールされない。これは、ガードゾーンが必要であるという判断に応答して行われる。
【００７９】
よって、全般的な手法においては、複数の隣接するサブバンドに分割された搬送波帯域幅が存在しうる。各サブバンド内でそれぞれのチャネル化フレームワークが定義される。サブバンドのうちの2つが搬送波帯域幅と端部を共有することになる。スケジューリングを使用して、搬送波帯域幅の端部にガードゾーンが定義される。加えて、または代替として、スケジューリングを使用して、隣接するサブバンドの端部にガードゾーンが定義される。所与の1対の隣接するサブバンドには、1対の隣接するサブバンド端部がある。所与の状況に応じて、隣接するサブバンド間のガードゾーンは、2つのサブバンド端部の一方もしくは他方に、または両方のサブバンド端部にガードゾーンを含むことができる。
【００８０】
図6は、本開示のいくつかの実施形態によるBS12の概略的ブロック図である。図示のように、BS12は、本明細書に記載されるネットワーク側機能を果たすように構成された制御システム34を含む。いくつかの実施態様では、制御システム34は、ネットワーク側機能を果たすように構成された回路の形態である。さらに他の実施態様では、制御システムまたは回路34は、1つまたは複数のプロセッサ36（例えば、CPU、ASIC、FPGAなど）と、メモリ38と、おそらくはネットワークインターフェース40とを含む。BS12はまた、1つまたは複数のアンテナ48に結合された1つまたは複数の送信機44と、1つまたは複数の受信機46とを各々含む1つまたは複数の無線装置42も含む。いくつかの他の実施態様では、本明細書に記載されるBS12の機能は、例えば、メモリ38に格納され、（1つまたは複数の）プロセッサ36によって実行されるソフトウェアまたはモジュールとして全部または一部が実装されうる。
【００８１】
さらに他の実施態様では、少なくとも1つのプロセッサによって実行されると、その少なくとも1つのプロセッサに、本明細書に記載される実施形態のいずれかに従ってBS12の機能を実行させる命令を含むコンピュータプログラムが提供される。さらに他の実施態様では、前述のコンピュータプログラム製品を含むキャリアが提供される。本キャリアは、電子信号、光信号、無線信号、またはコンピュータ可読記憶媒体（例えば、メモリなどの非一時的なコンピュータ可読媒体）のうちの1つである。
【００８２】
図7は、本開示のいくつかの実施形態による無線機器14の概略的ブロック図である。図示のように、無線機器14は、本明細書に記載される無線機器機能を果たすように構成された回路18を含む。いくつかの実施態様では、回路18は、1つまたは複数のプロセッサ20（例えば、中央処理装置（CPU）、特定用途向け集積回路（ASIC）、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（FPGA）など）と、メモリ22とを含む。無線機器14はまた、1つまたは複数のアンテナ30に結合された1つまたは複数の送信機26と、1つまたは複数の受信機28とを各々含む1つまたは複数の送受信機24も含む。いくつかの他の実施態様では、本明細書に記載される無線機器14の機能は、例えば、メモリ22に格納され、（1つまたは複数の）プロセッサ20によって実行されるソフトウェアまたはモジュールとして全部または一部が実装されうる。
【００８３】
さらに他の実施態様では、少なくとも1つのプロセッサによって実行されると、その少なくとも1つのプロセッサに、本明細書に記載される実施形態のいずれかに従って無線機器14の機能を実行させる命令を含むコンピュータプログラムが提供される。さらに他の実施態様では、前述のコンピュータプログラム製品を含むキャリアが提供される。本キャリアは、電子信号、光信号、無線信号、またはコンピュータ可読記憶媒体（例えば、メモリなどの非一時的なコンピュータ可読媒体）のうちの1つである。
【００８４】
以上の記述においては、説明として、実施形態の十分な理解を提供するために多数の詳細が示されている。しかし、これらの具体的詳細は必須ではないことが当業者には明らかであろう。他の例では、理解を不明瞭にすることのないように、周知の電気的構造および回路がブロック図形式で示されている。例えば、本明細書に記載される実施形態が実装されるのは、ソフトウェアルーチンとしてか、ハードウェア回路としてか、ファームウェアとしてか、それともそれらの組み合わせとしてかについての具体的詳細は提供されていない。
【００８５】
第1の例によれば、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールするステップであって、スケジュールするステップが、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップを含む、ステップ、を含む方法が提供される。
【００８６】
別の例によれば、前述の例のいずれかにおいて、本方法は、送信機の周波数局所化能力を示すシグナリングを受信するステップ、をさらに含む。
【００８７】
別の例によれば、前述の例のいずれかにおいて、本方法は、搬送波帯域幅内の複数の隣接するサブキャリアの各々について、それぞれのサブキャリア間隔を使用するステップ、をさらに含み、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールするステップは、隣接するサブキャリア間に保護帯域を設けるために隣接するサブバンドの端部で伝送をスケジュールしないステップ、をさらに含む。
【００８８】
本発明は、以下の例のうちのいずれかに従って実施されうる。
【００８９】
例1．搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールするステップであって、スケジュールするステップが、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップを含む、ステップ、を含む、方法。
【００９０】
例2．端部分の少なくとも1つのサブキャリアが、伝送される波形タイプに基づいて割り当てられる、例1に記載の方法。
【００９１】
例3．搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいてトラフィックをスケジュールしないステップが、第1のガードゾーンが必要であるという判断に応答したものである、例1または例2に記載の方法。
【００９２】
例4．搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールするステップが、第1のサブバンドおよび第1のサブバンドに隣接した第2のサブバンド内で伝送をスケジュールするステップ、を含み、該方法が、第2のサブバンドに隣接した第1のサブバンドの端部の第1のサブバンド内の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップをさらに含む、例3に記載の方法。
【００９３】
例5．第2のサブバンドに隣接した第1のサブバンドの端部の第1のサブバンド内の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップが、第2のガードゾーンが必要であるという判断に応答したものである、例4に記載の方法。
【００９４】
例6．異なるサブバンド間のすべてのサブキャリア周波数位置が、搬送波周波数全体にわたって同じサブキャリアグリッドに整合し、サブキャリア上の索引付けが、搬送波帯域幅内で大域的に行われる、例4または例5に記載の方法。
【００９５】
例7．搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップが、送信機の周波数局所化能力；受信機の周波数局所化能力；送信機の周波数局所化能力および受信機の周波数局所化能力；伝送波形タイプ、のうちの1つまたはそれらの組み合わせに基づいて行われる、例1から例6のいずれか1つに記載の方法。
【００９６】
例8．最小スケジューリングリソース単位の整数倍；リソース・ブロック・グループ；部分リソース・ブロック・グループ；リソースブロック；部分リソースブロック；サブキャリア、のうちの1つである分解能で行われる搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないステップ、例1から例7のいずれか1つに記載の方法。
【００９７】
例9．スケジューリング分解能よりも小さい分解能での伝送をスケジュールしないためのさらなるシグナリングを送信するステップであって、シグナリングが、スケジュールされたリソースの一部はトラフィックのためのものであり、一部はガードゾーンのためのものであることを示す、ステップ、をさらに含む、例8に記載の方法。
【００９８】
例10．スケジューリングが下り伝送のためのものであり、該方法が、スケジューリングに従って送信するステップをさらに含む、例1から例9のいずれか1つに記載の方法。
【００９９】
例11．スケジューリングが上り伝送のためのものであり、該方法が、スケジューリングを定義するシグナリングを送信するステップ、をさらに含む、例1から例10のいずれか1つに記載の方法。
【０１００】
例12．トラフィックのためのスケジューリングが、リソースブロック（RB）の分解能で行われ、ガードゾーンが、リソースブロックよりも細かい分解能で定義され、該方法が、部分RB利用、サブキャリア利用、のうちの1つを定義するシグナリングを送信するステップ、をさらに含む、例1から例11のいずれか1つに記載の方法。
【０１０１】
例13．トラフィックのためのスケジューリングが、リソース・ブロック（RB）・グループ（RBG）の分解能で行われ、ガードゾーンが、リソース・ブロック・グループよりも細かい分解能で定義され、該方法が、部分RBG、RB、部分RB利用、サブキャリア利用、のうちの1つを定義するシグナリングを送信するステップ、をさらに含む、例1から例12のいずれか1つに記載の方法。
【０１０２】
例14．搬送波帯域幅全体内でのスケジューリングが、完全リソースブロックのセットと少なくとも1つの部分リソースブロックとに基づくものである、例1から例13のいずれか1つに記載の方法。
【０１０３】
例15．少なくとも1つの部分リソースブロックを定義するシグナリングを送信するステップをさらに含む、例14に記載の方法。
【０１０４】
例16．搬送波帯域幅全体に及ぶスケジューリングが、完全リソースブロックのセットと第1のスケジュールされた帯域幅にわたって定義された少なくとも1つの部分リソースブロックとに基づく第1のスケジュールされた帯域幅と、完全リソースブロックのセットと、第1のスケジュールされた帯域幅に隣接した第2のスケジュールされた帯域幅にわたって定義された少なくとも1つの部分リソースブロックとに基づく第2のスケジュールされた帯域幅とにわたって行われる、例1から例15のいずれか1つに記載の方法。
【０１０５】
例17．搬送波帯域幅全体のスケジューリングが、完全リソースブロックのセットと、第1のスケジュールされた帯域幅および第2のスケジュールされた帯域幅の隣接する端部にまたがって定義された少なくとも1つの部分リソースブロックとに基づく第1のスケジュールされた帯域幅および第2のスケジュールされた帯域幅にわたって行われる、例1から例16のいずれか1つに記載の方法。
【０１０６】
例18．ユーザ機器における方法であって、該方法が、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内のスケジューリング割り当てを受信するステップであって、スケジューリング割り当てが、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしない、ステップと、スケジューリング割り当てに従って送信するステップと、を含む、方法。
【０１０７】
例19．送信機の周波数局所化能力を示すシグナリングを送信するステップ、をさらに含む、例18に記載の方法。
【０１０８】
例20．ガードゾーンのための第1のスケジュールされた帯域幅の端部の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことが、最小スケジューリングリソース単位の整数倍；リソース・ブロック・グループ；部分リソース・ブロック・グループ；リソースブロック；部分リソースブロック；サブキャリア、のうちの1つである分解能でのものである、例18または例19に記載の方法。
【０１０９】
例21．搬送波帯域幅全体を占有する第1のチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールし、スケジュールすることが、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことを含む、ように構成されたスケジューラと、スケジューリングに従って下り伝送を送信するための送信機および／またはスケジューリングに従って上り伝送を受信するための受信機と、を含む、基地局。
【０１１０】
例22．スケジューラが、第1のスケジュールされた帯域幅および第1のスケジュールされた帯域幅に隣接した第2のスケジュールされた帯域幅内で伝送をスケジュールすることによって、搬送波帯域幅全体を占有するチャネル化フレームワーク内で伝送をスケジュールする、ようにさらに構成され、方法が、第2のサブバンドに隣接した第1のサブバンドの端部の第1のサブバンド内の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことをさらに含む、例21に記載の基地局。
【０１１１】
例23．伝送をスケジュールしないことが、最小スケジューリングリソース単位の整数倍；リソース・ブロック・グループ；部分リソース・ブロック・グループ；リソースブロック；部分リソースブロック；サブキャリア、のうちの1つである分解能で行われる、例21に記載の基地局。
【０１１２】
例24．搬送波帯域幅全体を占有する第1のチャネル化フレームワーク内のスケジューリング割り当てを受信し、スケジューリング割り当てが、搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしない、ように構成された受信機と、スケジューリング割り当てに従って送信するように構成された送信機と、を含む、ユーザ機器。
【０１１３】
例25．送信機の周波数局所化能力を示すシグナリングを送信するようにさらに構成された、例24に記載のユーザ機器。
【０１１４】
例26．搬送波帯域幅の端部分の少なくとも1つのサブキャリアにおいて伝送をスケジュールしないことが、最小スケジューリングリソース単位の整数倍；リソース・ブロック・グループ；部分リソース・ブロック・グループ；リソースブロック；部分リソースブロック；サブキャリア、のうちの1つである分解能で行われる、例24または例25に記載のユーザ機器。
【０１１５】
例27．受信機が、トラフィックがスケジューリング分解能よりも小さい分解能でスケジュールされない場合にさらなるシグナリングを受信し、シグナリングが、スケジュールされたリソースの一部はトラフィックのためのものであり、一部はガードゾーンのためのものであることを示す、ようにさらに構成される、例24から例26のいずれか1つに記載のユーザ機器。
【０１１６】
上述した実施形態は例示のためのものにすぎない。当業者であれば、特定の実施形態の変更、改変および変形を実施することができる。特許請求の範囲は、特定の実施形態によって限定されるべきではなく、明細書全体と整合性を有するように解釈されるべきである。
【符号の説明】
【０１１７】
12  BS
14  無線機器
18  回路
20  プロセッサ
22  メモリ
24  送受信機
26  送信機
28  受信機
30  アンテナ
34  制御システム、回路
36  プロセッサ
38  メモリ
40  ネットワークインターフェース
42  無線装置
44  送信機
46  受信機
48  アンテナ
100  搬送波帯域幅
102  保護帯域
104  チャネル化帯域幅
106  保護帯域
200  搬送波帯域幅
202  チャネル化帯域幅
300  搬送波帯域幅
302  リソースブロック
304  リソースブロック
306  リソースブロック
308  リソースブロック
310  リソースブロック
312  リソースブロック
314  リソースブロック
316  リソースブロック
318  リソースブロック
320  リソースブロック
322  リソースブロック
324  リソースブロック
326  リソースブロック
328  リソースブロック
330  リソースブロック
332  リソースブロック
334  リソースブロック
336  リソースブロック
338  リソースブロック
340  リソースブロック
350  RBG
352  RBG
354  RBG
356  RBG
358  RBG
360  部分
362  部分
364  部分
366  部分
380  搬送波帯域幅
382  第1のサブバンド
384  第2のサブバンド
386  第3のサブバンド
400  送信チェーン
402  送信チェーン
403  受信チェーン
404  コンバイナ
410  コンステレーションマッパ
411  サブキャリアマッピング・グループ化ブロック
412  IFFT
414  パイロットシンボル・サイクリックプレフィックス挿入
416  周波数局所化演算子
430  周波数局所化演算子
432  サイクリックプレフィックス削除・パイロットシンボル処理
434  高速フーリエ変換（FFT）
436  サブキャリアデマッピング
438  等化器
450  スケジューラ
【国際調査報告】
2019520736.tif 000021
2019520736.tif 000022