(57)【要約】上面と、底面と、上部、下部、及び一対の側部によって画定される外周部とを有する第１のアンテナを備える装置が提供される。第１のスロットは、本体と、第１のアームと、第１のアンテナを第１の部分、第２の部分、第３の部分及び第４の部分に分割する第２のアームとを含む。第１の部分は第３の部分よりも大きく、第３の部分は第２の部分及び第４の部分よりも大きい。さらに、第１のスロットの本体は、外周部の側部間に延在する。また、第１のアームと第２のアームは、本体と外周部の上部及び下部のうちの１つとの間に延在する。誘電体は、第１の部分、第２の部分、第３の部分及び第４の部分間に連続的な絶縁を提供するために第１のスロット内に配置される。
2019514305.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のアンテナであって、
上面と、
底面と、
上部、下部、及び一対の側部によって画定される外周部と、
本体と、第１のアームと、前記第１のアンテナを第１の部分、第２の部分、第３の部分及び第４の部分に分割する第２のアームとを含む第１のスロットであって、
前記第１の部分は、前記第３の部分よりも大きく、かつ、前記第３の部分は、前記第２の部分及び前記第４の部分よりも大きく、
前記第１のスロットの前記本体は、前記外周部の前記側部の間に延在し、
前記第１のアーム及び前記第２のアームは、前記本体と、前記外周部の前記上部及び前記下部の１つとの間に延在する、
第１のスロットと、
前記第１の部分、前記第２の部分、前記第３の部分及び前記第４の部分の間に連続的な絶縁を提供するために前記第１のスロット内に配置された誘電体と、
を含む第１のアンテナ
を備える、装置。
【請求項２】
前記第１の部分は、前記本体と、前記外周部の前記上部及び前記一対の側部との間に形成され、前記第２の部分は、前記本体と、前記第１のアームと、前記外周部の前記下部及び前記一対の側部の一方との間に形成され、前記第３の部分は、前記本体と、前記第１のアームと、前記第２のアームと、前記外周部の前記下部との間に形成され、前記第４の部分は、前記本体と、前記第２のアームと、前記外周部の前記下部及び前記一対の側部の他方との間に形成される、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記スロットの前記本体は、直線状又は非直線状である、請求項１に記載の装置。
【請求項４】
前記第１のスロットは、前記第３の部分を２つの部分に分割する第３のアームを含む、請求項１に記載の装置。
【請求項５】
第２のアンテナであって、
第２の本体と、第４のアームと、前記第２のアンテナを第１の部分、第５の部分、第６の部分、及び第７の部分に分割する第５のアームとを含む第２のスロットであって、
前記第１の部分が前記第６の部分よりも大きく、前記第６の部分が前記第５の部分及び前記第７の部分よりも大きく、
前記第２のスロットの前記第２の本体が前記外周部の前記側部の間に延在し、
前記第４のアーム及び前記第５のアームが、前記本体と、前記第１のアーム及び前記第２のアームが延在する一側と対向する他側の前記外周部の前記上部及び前記下部と、の間に延在する、
第２のスロットと、
前記第１の部分と、前記第５の部分と、前記第６の部分と、前記第７の部分との間に連続的な絶縁を提供するために前記第２のスロット内に配置される誘電体と
を含む第２のアンテナ
をさらに備える、請求項１に記載の装置。
【請求項６】
前記第１のアンテナを利用するための第１の動作モードと、前記第２のアンテナを利用するための第２の動作モードとを切り替えるための少なくとも１つのスイッチをさらに備える、請求項５に記載の装置。
【請求項７】
前記第１の部分は、前記第２の部分の表面の２から５０倍の表面積を有する、請求項１に記載の装置。
【請求項８】
前記装置は、より高い周波数帯域モード及びより低い周波数帯域モードで前記アンテナを動作させるように構成される、請求項１に記載の装置。
【請求項９】
前記第３の部分は、前記第２の部分及び前記第４の部分の全表面以上の表面積を有する、請求項１に記載の装置。
【請求項１０】
前記スロットは、０．５〜３．０ｍｍの幅を有する、請求項１に記載の装置。
【請求項１１】
前記スロットの１つ又は複数の端部が電気的に閉路される、請求項１に記載の装置。
【請求項１２】
前記第１の部分、前記第２の部分、前記第３の部分、及び前記第４の部分のうちの少なくとも２つと電気的に連通する少なくとも１つの固定要素と、
前記第１の部分、前記第２の部分、前記第３の部分、及び前記第４の部分のうちの少なくとも２つと電気的に連通する少なくとも１つのアンテナ給電部と、
をさらに備える、請求項１に記載の装置。
【請求項１３】
前記固定要素は、抵抗素子、容量素子、及び誘導素子のうちの少なくとも１つを含む、請求項１２に記載の装置。
【請求項１４】
前記少なくとも１つの固定要素は、固定シャントを含む、請求項１２に記載の装置。
【請求項１５】
前記少なくとも１つのアンテナ給電部の各々は、ヘッドと導電片とを含み、
前記アンテナ給電部の前記ヘッドは、前記第１の部分と、前記第２の部分、前記第３の部分及び前記第４の部分のうちの少なくとも１つとの間で電気的に連通し、
前記アンテナ給電部の前記導電片は、前記アンテナ給電部の前記ヘッドから延在する、請求項１２に記載の装置。
【請求項１６】
前記第１の部分、前記第２の部分、前記第３の部分、及び前記第４の部分のうちの少なくとも２つと電気的に連通する少なくとも１つの設定可能要素と、
前記第１の部分、前記第２の部分、前記第３の部分、及び前記第４の部分のうちの少なくとも２つと電気的に連通する少なくとも１つのアンテナ給電部と、
をさらに備える、請求項１に記載の装置。
【請求項１７】
前記少なくとも１つの設定可能要素は、抵抗素子、容量素子、及び誘導素子のうちの少なくとも１つを含む、請求項１６に記載の装置。
【請求項１８】
前記設定可能要素は、スイッチを含む、請求項１６に記載の装置。
【請求項１９】
前記少なくとも１つの設定可能要素の各々は、前記第１の部分、前記第２の部分、前記第３の部分、及び前記第４の部分のうちの少なくとも２つの部分間で電気的に連通するヘッドを含む、請求項１６に記載の装置。
【請求項２０】
前記少なくとも１つの設定可能要素の１つは、前記設定可能要素の前記ヘッドから延在する導電片を含む、請求項１９に記載の装置。
【請求項２１】
前記少なくとも１つのアンテナ給電部の各々は、ヘッドと導電片とを含み、
前記アンテナ給電部の前記ヘッドは、前記第１の部分と、前記第２の部分、前記第３の部分、及び前記第４の部分のうちの少なくとも１つとの間で電気的に連通し、
前記アンテナ給電部の前記導電片は、前記アンテナ給電部の前記ヘッドから延在する、請求項１６に記載の装置。
【請求項２２】
無線通信のための装置のアンテナを形成する方法であって、前記方法は、
上面と底面とを含む表面を形成するステップであって、前記表面は、上部、下部、及び一対の側部によって画定される外周部を有する、ステップと、
本体と、第１のアームと、前記表面を第１の部分、第２の部分、第３の部分、及び第４の部分に分割する第２のアームとを含む少なくとも１つのスロットをエッチングするステップであって、前記第１の部分は、前記第３の部分よりも大きく、前記第３の部分は、前記第２の部分及び前記第４の部分よりも大きく、前記少なくとも１つのスロットの前記本体は、前記外周部の前記一対の側部の間に延在し、前記第１のアーム及び前記第２のアームは、前記本体と、前記外周部の前記上部及び前記下部のうちの１つとの間に延在する、ステップと、
前記第１の部分、前記第２の部分、前記第３の部分、及び前記第４の部分の間に連続的な絶縁を提供するために前記スロットに誘電体を注入するステップと
を含む、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナに関し、特に、モバイルデバイスで使用するように構成されたアンテナに関する。
【０００２】
本出願は、２０１６年５月６日に出願され、かつ「Ａｎｔｅｎｎａ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｗｉｔｈ  Ｄｉｅｌｅｃｔｒｉｃ  ｆｏｒ  Ｐｒｏｖｉｄｉｎｇ  Ｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓ  Ｉｎｓｕｌａｔｉｏｎ  ｂｅｔｗｅｅｎ  Ａｎｔｅｎｎａ  Ｐｏｒｔｉｏｎｓ」と題する米国仮特許出願第６２／３３２，６３４号の優先権を主張する、２０１７年１月２０日に出願され、かつ「Ａｎｔｅｎｎａ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｗｉｔｈ  Ｄｉｅｌｅｃｔｒｉｃ  ｆｏｒ  Ｐｒｏｖｉｄｉｎｇ  Ｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓ  Ｉｎｓｕｌａｔｉｏｎ  ｂｅｔｗｅｅｎ  Ａｎｔｅｎｎａ  Ｐｏｒｔｉｏｎｓ」と題する米国非仮特許出願第１５／４１１，８９８号の優先権を主張し、両出願は、その全体が再現されているかのように、参照により本明細書に組み込まれるものとする。
【背景技術】
【０００３】
通常、電話、タブレットなどのモバイル機器は、セルラ通信の形態の長距離通信に対応するための回路、１つ又は複数のアンテナなどを含む、必要なインフラストラクチャを備えている。美観的及び／又は機能的設計上の理由から、そのようなアンテナは、一般的に、モバイルデバイスの筐体内に隠されるか、又はモバイルデバイスの筐体の一部として形成される。同時に、セルラ通信規格が進歩するにつれて、モバイルデバイスのアンテナ設計に対する帯域幅及び効率の要求が増大している。例えば、現代のセルラ通信規格は、多入力多出力（ＭＩＭＯ）アンテナ構成、キャリアアグリゲーション（ＣＡ）機能などを必要とする。このために、前述の設計上の考慮事項に対応するためにモバイルデバイスアンテナを設計する上で、ますます困難が生じている。
【発明の概要】
【０００４】
実施形態において、上面と、底面と、上部、下部、及び一対の側部によって画定される外周部と、を有する第１のアンテナを備える装置が提供される。第１のスロットは、本体と、第１のアームと、第１のアンテナを第１の部分、第２の部分、第３の部分及び第４の部分に分割する第２のアームとを含む。第１の部分は第３の部分よりも大きく、第３の部分は第２の部分及び第４の部分よりも大きい。さらに、第１のスロットの本体は、外周部の側部の間に延在する。また、第１のアームと第２のアームは、本体と外周部の上部及び下部のうちの１つとの間に延在する。誘電体は、第１の部分、第２の部分、第３の部分及び第４の部分の間に連続的な絶縁を提供するために第１のスロット内に配置される。
【０００５】
第１の部分は、本体と、外周部の上部及び一対の側部との間に形成され、第２の部分は、本体と、第１のアームと、外周部の下部及び一対の側部の一方との間に形成され、第３の部分は、本体と、第１のアームと、第２のアームと、外周部の下部との間に形成され、第４の部分は、本体と、第２のアームと、外周部の下部及び一対の側部の他方との間に形成される、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【０００６】
スロットの本体は、直線状又は非直線状である、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【０００７】
第１のスロットは、第３の部分を２つの部分に分割する第３のアームを含む、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【０００８】
第２のアンテナをさらに備え、第２のアンテナは、第２の本体と、第４のアームと、第２のアンテナを第１の部分、第５の部分、第６の部分、及び第７の部分に分割する第５のアームとを含む第２のスロットであり、第１の部分は第６の部分よりも大きく、第６の部分は第５の部分及び第７の部分よりも大きく、第２のスロットの第２の本体は、外周部の側部の間に延在し、第４のアームと第５のアームは、本体と、第１のアームと第２のアームが延在する側と対向する外周部の上部と下部の他方との間に延在する、第２のスロットと、第１の部分と、第５の部分と、第６の部分と、第７の部分との間に連続的な絶縁を提供するために、第２のスロット内に配置される誘電体とをさらに含む、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【０００９】
第１のアンテナを利用するための第１の動作モードと、第２のアンテナを利用するための第２の動作モードとを切り替えるための少なくとも１つのスイッチをさらに備える、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【００１０】
第１の部分は、第２の部分の表面の２から５０倍の表面積を有する、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【００１１】
装置は、より高い周波数帯域モード及びより低い周波数帯域モードでアンテナを動作させるように構成されている、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【００１２】
第３の部分は、第２の部分及び第４の部分の全表面以上の表面積を有する、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【００１３】
スロットは、０．５〜３．０ｍｍの幅を有する、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【００１４】
スロットの１つ又は複数の端部が電気的に閉路される、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【００１５】
第１の部分、第２の部分、第３の部分及び第４の部分のうちの少なくとも２つと電気的に連通する少なくとも１つの固定要素と、第１の部分、第２の部分、第３の部分、及び第４の部分のうちの少なくとも２つと電気的に連通する少なくとも１つのアンテナ給電部をさらに含む、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【００１６】
固定要素は、抵抗素子、容量素子、及び誘導素子のうちの少なくとも１つを含む、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【００１７】
少なくとも１つの固定要素は、固定シャントを含む、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【００１８】
少なくとも１つのアンテナ給電部の各々は、ヘッドと導電片とを含み、アンテナ給電のヘッドは、第１の部分と、第２の部分、第３の部分及び第４の部分のうちの少なくとも１つとの間で電気的に連通し、アンテナ給電部の導電片は、アンテナ給電部のヘッドから延在する、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【００１９】
第１の部分、第２の部分、第３の部分、及び第４の部分のうちの少なくとも２つと電気的に連通する少なくとも１つの設定可能要素と、第１の部分、第２の部分、第３の部分、及び第４の部分のうちの少なくとも２つと電気的に連通する少なくとも１つのアンテナ給電部をさらに含む、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【００２０】
少なくとも１つの設定可能要素は、抵抗素子、容量素子、及び誘導素子のうちの少なくとも１つを含む、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【００２１】
設定可能要素は、スイッチを含む、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【００２２】
少なくとも１つの設定可能要素の各々は、第１の部分、第２の部分、第３の部分及び第４の部分のうちの少なくとも２つの部分間で電気的に連通するヘッドを含む、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【００２３】
少なくとも１つの設定可能要素の１つは、設定可能要素のヘッドから延在する導電片を含む、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【００２４】
少なくとも１つのアンテナ給電部の各々は、ヘッドと導電片とを含み、アンテナ給電部のヘッドは、第１の部分と、第２の部分、第３の部分及び第４の部分のうちの少なくとも１つとの間で電気的に連通し、アンテナ給電部の導電片は、アンテナ給電部のヘッドから延在する、先行する実施形態のいずれかによる装置。
【００２５】
追加の実施形態において、第１の部分は、本体と、外周部の上部及び一対の側部との間に形成されてもよく、第２の部分は、本体と、第１のアームと、外周部の下部及び一対の側部の一方との間に形成されてもよく、第３の部分は、本体と、第１のアームと、第２のアームと、外周部の下部との間に形成されてもよく、第４の部分は、本体と、第２のアームと、外周部の下部及び一対の側部の他方との間に形成されてもよい。
【００２６】
追加の実施形態において、本体は、直線状又は非直線状であってもよい。
【００２７】
追加の実施形態において、第１のスロットは、第３の部分を２つの部分に分割する第３のアームを含んでもよい。
【００２８】
追加の実施形態において、第２のアンテナは、第２の本体と、第４のアームと、第２のアンテナを第１の部分、第５の部分、第６の部分、及び第７の部分に分割する第５のアームとを含む第２のスロットが設けられてもよい。さらに、第１の部分は第６の部分よりも大きく、第６の部分は第５の部分及び第７の部分よりも大きくてもよい。また、第２のスロットの第２の本体は、外周部の側部間に延在してもよい。なお、第４のアームと第５のアームは、本体と、第１のアームと第２のアームが延在する側と対向する外周部の上部と下部の他方との間に延在してもよい。誘電体は、第２のスロットと、第１の部分と、第５の部分と、第６の部分と、第７の部分との間に連続的な絶縁を提供するために、第２のスロット内に配置されてもよい。選択肢として、第１のアンテナを利用するための第１の動作モードと、第２のアンテナを利用するための第２の動作モードとを切り替えるために少なくとも１つのスイッチを設けてもよい。
【００２９】
追加の実施形態において、第１の部分は、第２の部分の表面の２から５０倍の表面積を有してもよい。
【００３０】
追加の実施形態において、装置は、より高い周波数帯域モード及びより低い周波数帯域モードでアンテナを動作させるように構成されてもよい。
【００３１】
追加の実施形態において、第３の部分は、第２の部分及び第４の部分の全表面以上の表面積を有してもよい。
【００３２】
追加の実施形態において、スロットは、０．５〜３．０ｍｍの幅を有してもよい。
【００３３】
追加の実施形態において、スロットの１つ又は複数の端部が電気的に閉路されてもよい。
【００３４】
追加の実施形態において、少なくとも１つの固定要素は、第１の部分、第２の部分、第３の部分及び第４の部分のうちの少なくとも２つと電気的に連通してもよい。さらに、少なくとも１つのアンテナ給電部は、第１の部分、第２の部分、第３の部分、及び第４の部分のうちの少なくとも２つと電気的に連通してもよい。選択肢として、固定要素は、抵抗素子、容量素子、及び誘導素子のうちの少なくとも１つを含んでもよい。さらに、少なくとも１つの固定要素は、固定シャントを含んでもよい。また、少なくとも１つのアンテナ給電部の各々は、ヘッドと導電片とを含んでもよい。アンテナ給電部のヘッドは、第１の部分と、第２の部分、第３の部分及び第４の部分のうちの少なくとも１つとの間で電気的に連通してもよい。さらに、アンテナ給電部の導電片は、アンテナ給電部のヘッドから延在してもよい。
【００３５】
追加の実施形態において、少なくとも１つの設定可能要素は、第１の部分、第２の部分、第３の部分、及び第４の部分のうちの少なくとも２つと電気的に連通してもよい。さらに、少なくとも１つのアンテナ給電部は、第１の部分、第２の部分、第３の部分、及び第４の部分のうちの少なくとも２つと電気的に連通してもよい。選択肢として、少なくとも１つの設定可能要素は、抵抗素子、容量素子、及び誘導素子のうちの少なくとも１つを含んでもよい。さらに、設定可能要素は、スイッチを含んでもよい。また、少なくとも１つの設定可能要素の各々は、第１の部分、第２の部分、第３の部分及び第４の部分のうちの少なくとも２つの部分間で電気的に連通するヘッドを含んでもよい。選択肢として、少なくとも１つの設定可能要素の１つは、設定可能要素のヘッドから延在する導電片を含んでもよい。追加の選択肢として、少なくとも１つのアンテナ給電部の各々は、ヘッドと導電片とを含み、アンテナ給電部のヘッドは、第１の部分と、第２の部分、第３の部分及び第４の部分のうちの少なくとも１つとの間で電気的に連通してもよい。さらに、アンテナ給電部の導電片は、アンテナ給電部のヘッドから延在してもよい。
【００３６】
同様に提供されるのは、無線通信のための装置のアンテナを形成する方法である。上面と底面とを含む表面が形成され、表面は、上部、下部、及び一対の側部によって画定される外周部を有する。少なくとも１つのスロットが表面にエッチングされ、スロットは、本体と、第１のアームと、表面を第１の部分、第２の部分、第３の部分及び第４の部分に分割する第２のアームとを含む。第１の部分は第３の部分よりも大きく、第３の部分は第２の部分及び第４の部分よりも大きい。さらに、少なくとも１つのスロットの本体は、外周部の一対の側部の間に延在する。また、第１のアームと第２のアームは、本体と、外周部の上部及び下部のうちの１つとの間に延在する。誘電体が、第１の部分、第２の部分、第３の部分、及び第４の部分の間に連続的な絶縁を提供するためにスロットに注入される。
【００３７】
このために、いくつかの任意の実施形態では、アンテナ及び上述のスロット／誘電体は、１つ又は複数の外部に突出するアンテナを必ずしも必要とすることなく、金属的に収納されたモバイルデバイスの一部として機能し、多入力多出力（ＭＩＭＯ）アンテナ構成、キャリアアグリゲーション（ＣＡ）機能などを含むが、これに限定されるものではない。その設計により、アンテナは、モバイルデバイスのアンテナを設計する上での様々な課題を克服し、前述の設計上の考慮事項に対応し得る。前述の潜在的な利点は、例示的な目的のためだけに記載されており、いかなる方法でも限定するものと解釈されるべきではないことに留意されたい。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１Ａ】一実施形態によるアンテナを示す。
【図１Ｂ】別の実施形態による、追加のスロット部を有する図１Ａのアンテナを示す。
【図１Ｃ】別の実施形態による、ジグザグ形状のスロット部を有する図１Ａのアンテナを示す。
【図１Ｄ】別の実施形態による、アンテナ給電部及び設定可能要素を有する図１Ａのアンテナを示す。
【図１Ｅ】別の実施形態による、アンテナ給電部及び異なる位置にある設定可能要素を有する図１Ｄのアンテナを示す。
【図１Ｆ】別の実施形態による、アンテナ給電部及びさらに異なる位置にある設定可能要素を有する図１Ｄのアンテナを示す。
【図１Ｇ】別の実施形態による、アンテナ給電部及び追加の設定可能要素を有する図１Ｄのアンテナを示す。
【図１Ｈ】別の実施形態による、第１のアンテナ給電部及び第２のアンテナ給電部を有する図１Ａのアンテナを示す。
【図１Ｉ】別の実施形態による、アンテナ給電部及び複数の固定シャントを有する図１Ａのアンテナを示す。
【図１Ｊ】別の実施形態による、追加のスロットを有し、それにより複数のアンテナを画定する図１Ａのアンテナを示す。
【図１Ｋ】一実施形態による、無線通信のための装置のアンテナを形成する方法を示す。
【図２Ａ】別の実施形態による、アンテナの異なる動作モードを示す。
【図２Ｂ】一実施形態による、図２Ａに示す動作モードのそれぞれに関連する例示的なリターンロスを示す。
【図３Ａ】一実施形態による、図１Ｄの実施形態の動作に関連する例示的なリターンロスを示す。
【図３Ｂ】一実施形態による、図１Ｄの実施形態の動作に関連して示される例示的アンテナ効率を示す。
【図４】一実施形態による、ネットワークアーキテクチャを示す。
【図５】一実施形態による、例示的なシステムを示す。
【発明を実施するための形態】
【００３９】
図１Ａは、一実施形態によるアンテナ１００を示す。図示のように、アンテナ１００は、上面１０４と、底面（図示せず）と、外周部１０６とを含む。そのような外周部１０６は、上部１０８、下部１１０、及び一対の側部１１２によって画定される。アンテナ１００は、導電性材料を用いて構成し得る。例えば、一実施形態では、アンテナ１００は、少なくとも部分的に金属を含む材料を用いて構成し得る。
【００４０】
引き続き図１Ａを参照すると、スロット１１４がアンテナ１００に形成されているのが示されている。このようなスロット１１４は、アンテナ１００を第１の部分１１６、第２の部分１１８、第３の部分１２０、及び第４の部分１２２に分割する。一実施形態では、スロット１１４は、異なる部分１１６、１１８、１２０、１２２を完全に分離するように、アンテナ１００の上面１０４及び底面を通って延在し得る。別の実施形態では、第１の部分１１６など、部分の少なくとも１つが使用中に接地面として機能し得る。様々な実施形態において、アンテナ１００の第１の部分１１６は、第２の部分１１８、第３の部分１２０、及び第４の部分１２２の個別の、或いは、集合的な表面積と比べて、２〜５０倍などのより大きな表面積を有するようにサイズ決めされてもよい。さらに、アンテナ１００の第３の部分１２０は、第２の部分１１８及び第４の部分１２２の個別の、或いは、集合的な総表面積と比べて、１．２５〜２０倍などのより大きな表面積を有するようにサイズ決めされてもよい。別の実施形態では、アンテナ１００の第３の部分１２０は、第２の部分１１８及び第４の部分１２２の個別の、或いは、集合的な総表面積に等しい表面積を有するようにサイズ決めされてもよい。
【００４１】
様々な実施形態において、第３の部分１２０は、アンテナ１００の全幅の５０％超を構成し得る。さらに、スロット１１４の幅（すなわち、異なる部分１１６、１１８、１２０、１２２の間の距離）は、アンテナ１００の全幅の０．５％と５％間であってもよい。さらに、一実施形態では、第２の部分１１８及び第４の部分１２２のサイズ及び／又は形状は、同じであっても実質的に同じであってもよい。他の実施形態では、第２の部分１１８及び第４の部分１２２のサイズ及び／又は形状は、異なっていてもよく、所望に応じて相対的に変化してもよい。後述するように、アンテナ１００は、６００−９６０ＭＨｚなどの１つ又は複数の低帯域、及び１７１０−２７００ＭＨｚなどの１つ又は複数の高帯域を含むが、これらに限定されない複数の周波数帯域をサポートするように構成し得る。
【００４２】
１つの可能な実施形態では、スロット１１４は、その全体に沿って均一な幅を示し得る。勿論、スロット１１４が不均一な幅を有する他の実施形態も考えられる。このために、スロット１１４は導電性材料を含まず、したがって、アンテナ１００を複数の部分に分割する結果となる。
【００４３】
図１Ａに示す例示的な実施形態を引き続き参照すると、スロット１１４は、アンテナ１００の外周部１０６の側部１１２の間に延在する本体の形態の第１の部分１２４を含み得る。さらに、第１のスロット１１４の第１の部分１２４は、直線状又は湾曲などの非直線状であってもよい。後続の実施形態の説明の中で明らかになるように、スロット１１４の任意の部分は、任意の形状を有するように構成されてもよい。例えば、スロット１１４は、ジグザグであってもよく、したがって、異なる方向に延びる複数の直線状又は非直線状の部分から構成されてもよい。
【００４４】
スロット１１４は、スロット１１４の第１の部分１２４とアンテナ１００の外周部１０６の下部１１０との間に延在する第２の部分１２６（すなわち第１のアーム）をさらに含み得る。スロット１１４の第１の部分１２４同様、スロット１１４の第２の部分１２６は直線状であってもよい。また、第２の部分１２６又はその後に記載される部を含むスロット１１４の任意の部は、任意の形状を有するように構成され得ることに留意されたい。図１Ａにさらに示されるように、スロット１１４の第２の部分１２６は、スロット１１４の第１の部分１２４に対して垂直であり得る。
【００４５】
スロット１１４はまた、スロット１１４の第１の部分１２４とアンテナ１００の外周部１０６の下部１１０との間に延在する第３の部分１２８（すなわち、第２のアーム）を含む。スロット１１４の第１の部分１２４及び第２の部分１２６同様、スロット１１４の第３の部分１２８もまた、直線状であってもよいし、他の任意の形状であってもよい。さらに、スロット１１４の第２の部分１２６と同様に、スロット１１４の第３の部分１２８は、スロット１１４の第２の部分１２６と平行な状態を維持したまま、スロット１１４の第１の部分１２４に対して垂直である。スロット１１４は、π形状であってもなくてもよい。本明細書との関連で、「π形状」とは、ギリシャ文字の１６番目の文字に少なくとも部分的に類似するように上部及び少なくとも２つの脚部を持つ任意の形状を指す。
【００４６】
引き続き図１Ａを参照すると、アンテナ１００の第１の部分１１６、第２の部分１１８、第３の部分１２０、及び第４の部分１２２の間に連続的な絶縁を提供するために、誘電体１３０がスロット１１４内に配置される。そのような誘電体１３０は、エラストマー材料、セラミック、マイカ、ガラス、プラスチック、金属酸化物、空気、及び／又は金属と比較してより絶縁性のある任意の他の材料を含むが、これらに限定されない任意の形態を取り得る。さらに、誘電体１３０は、異なる混合した又は離散的に配置された誘電体の任意の組み合わせを含み得ることに留意されたい。
【００４７】
さらに、本明細書との関係において、「連続的な絶縁」とは、誘電体１３０が、アンテナ１００の第１の部分１１６、第２の部分１１８、第３の部分１２０、及び第４の部分１２２を分割するスロット１１４の長さに沿って途切れることなく延在する任意のデザインを指す。誘電体１３０は、連続的な絶縁が提供される限り、幅、形状、材料が均一であってもなくてもよいことに留意されたい。さらに、後続の実施形態との関連で説明するように、このような連続的な絶縁は、アンテナ１００の部分１１６、１１８、１２０、及び／又は１２２のうち２つ以上の部分の間で限定された量の導電性を依然として許容しながら、提供し得る。これは、例えば、スロット１１４を構成するときにアンテナ１００の限られた部分が残ることを可能にする別個のシャント、及び／又はこのような限定された量の導電性を提供する他の製造技術を用いて達成し得る。これは、結果として得られるアンテナ１００の性能を変更することを含むが、これに限定されない任意の所望の理由で行い得る。
【００４８】
一実施形態では、アンテナ１００は、モバイルデバイス筐体コンポーネントとして機能し得、したがってコンフォーマルなアンテナとして動作し得る。一実施形態では、コンフォーマルアンテナの設計とは、アンテナの形状が携帯電話などのモバイルデバイスの表面又は本体に従う、又はそれに準拠する設計を指す。本明細書との関係において、そのようなモバイルデバイス筐体コンポーネントは、モバイルデバイスの動作を可能にするハードウェアの少なくとも一部を収納又はサポートするモバイルデバイスの任意の部を含み得るモバイルデバイス筐体の任意のコンポーネントを指し得る。さらに、異なる実施形態では、アンテナ１００、ひいてはモバイルデバイス筐体コンポーネントは、金属材料及び／又は少なくとも部分的に導電性の任意の他の材料を用いて少なくとも部分的に構成し得る。
【００４９】
例えば、一実施形態では、アンテナ１００は、モバイルデバイス筐体のバックプレートとしても機能し得る。他の実施形態では、モバイルデバイス筐体コンポーネントは、バックプレートの少なくとも一部だけでなく、モバイルデバイス筐体コンポーネントの周壁の少なくとも一部を含み得る。このために、上面１０４及び底面は、設計上平面であってもなくてもよく、外周部は、上面／底面が存在する平面内に存在してもしなくてもよい。例えば、上面１０４と底面の外周部は湾曲していてもよく、周壁の一部であってもよい。アンテナ１００は直線状であるように示されているが、アンテナ１００、ひいてはモバイルデバイス筐体コンポーネントは、楕円形などの他の形状を取り得ることに留意されたい。さらに、様々な実施形態において、モバイルデバイスは、電話機、携帯情報端末（ＰＤＡ）、タブレット、ラップトップ、ノートブック、及び／又は携帯型である任意の他のタイプのデバイスの形態を取り得る。
【００５０】
使用時には、アンテナ１００は、スロット動作モードで動作するように構成されている。本明細書との関係において、スロット動作モードは、電界がスロット１１４を横切って延在する任意の動作モードを指してもよい。この設計により、いくつかの任意の実施形態では、アンテナ１００は、６００−９６０ＭＨｚなどの１つ又は複数の低帯域、及び１７１０−２７００ＭＨｚなどの１つ又は複数の高帯域を含むが、これに限定されない複数の周波数帯域をサポートするように構成し得る。さらに、アンテナ１００は、少なくとも部分的に金属化されたモバイルデバイス筐体に小型のフォームファクタを提供しつつ、多入力多出力（ＭＩＭＯ）のアンテナ動作、キャリアアグリゲーション（ＣＡ）などの他の高度なセルラプロトコル機能をサポートするように構成されてもよい。
【００５１】
追加の選択肢として、スロット１１４の幅は、特定の周波数でアンテナ性能を最適化するように構成されてもよい。例えば、幅は、４Ｇ、ＬＴＥ、ＬＴＥ−Ａ、５Ｇ及びそれらのさらなる進化形などの先進のセルラプロトコル規格に関連して使用される動作周波数に対応するように選択されてもよい。特定の一実施形態では、スロット１１４の幅は、０．５−３．０ｍｍの間であってもよい。他の実施形態では、このような範囲は、約１０ｍｍから１６０ｍｍまで拡張されてもよい。
【００５２】
ここで、ユーザの要望に従って、前述の方法が実施されてもされなくてもよい様々な任意のアーキテクチャ及び用途に関して、より説明的な情報を提供する。具体的には、ここでアンテナ１００の複数の変形例について説明する。以下の情報は、説明目的のために提供されており、決して限定するものと解釈されるべきではないことに留意されたい。以下の特徴のいずれかは、説明された他の特徴を除外して、又は除外せずに、任意選択的に組み込まれてもよい。
【００５３】
図１Ｂは、別の実施形態による、追加のスロット部を有する図１Ａのアンテナ１００を示す。選択肢として、図１Ｂのアンテナ１００のバージョンは、任意の先行及び／又は後続図及び／又はその記載に挙げられる任意の１つ又は複数の実施形態の１つ又は複数の特徴を持って実装し得る。しかしながら、図１Ｂのアンテナ１００のバージョンは、任意の所望の環境の状況で実装されてもよいことを理解されたい。また、簡単にするために、アンテナ１００の底面範囲のみが図１Ｂ及びいくつかの後続図に示されていることにも留意されたい。
【００５４】
図示されるように、アンテナ１００のスロット１１４は、第１の部分１２４とアンテナ１００の外周部１０６の下部１１０との間に延在する第４の部分１４０を含む。スロット１１４の第１、第２及び第３の部分１２４、１２６、１２８と同様に、スロット１１４の第４の部分１４０もまた、直線状であってもよい。また、第４の部分１４０を含むスロット１１４の任意の部は、任意の形状を有するように構成されてもよいことに留意されたい。図１Ｂにさらに示されるように、スロット１１４の第４の部分１４０は、スロット１１４の第１の部分１２４に対して垂直であり、スロット１１４の第２の部分１２６及び第３の部分１２８に平行であり得る。図１Ａのアンテナ１００は、第４の部分１４０によって２つの部分に分割される。したがって、図１Ｂのアンテナ１００は、図１Ａのアンテナ１００よりも１つ多くの部分を有する。
【００５５】
図１Ｃは、別の実施形態による、ジグザグ形状のスロット部を有する図１Ａのアンテナ１００を示す。選択肢として、図１Ｃのアンテナ１００のバージョンは、任意の先行及び／又は後続図及び／又はその記載に挙げられる任意の１つ又は複数の実施形態の１つ又は複数の特徴を持って実装し得る。しかしながら、図１Ｃのアンテナ１００のバージョンは、任意の所望の環境の状況で実装されてもよいことを理解されたい。
【００５６】
図示のように、スロット１１４は、ジグザグ形状である。具体的には、一実施形態によれば、スロット１１４の第１の部分１２４は、第１の線に沿って存在する中心部１４６を含み、端部１４８は、第１の線から離間し平行な第２の線に沿って存在する。他の実施形態では、端部１４８は、異なる高さに存在することができるように、別個の線（第１の線から離間し平行であってもよい）に沿って存在してもよい。さらに、中心部１４６は、スロット１１４の第２の部分１２６及び第３の部分１２８の中間点（又は他の任意の点）の間に延在し、他の実施形態では、端部１４８が存在する上述の第２の線上に延在し得る。１つの特定の実施形態が図１Ｃに示されているが、ジグザグは、スロット１１４の第１の部分１２４又は任意の部が単純に直線的ではなく、むしろ一方向及び／又はその長さに沿った別の方向に向けられることに留意されたい。
【００５７】
図１Ｄは、別の実施形態による、アンテナ給電部１５０及び設定可能要素１５２を有する図１Ａのアンテナ１００を示す。選択肢として、図１Ｄのアンテナ１００のバージョンは、任意の先行及び／又は後続図及び／又はその記載に挙げられる任意の１つ又は複数の実施形態の１つ又は複数の特徴を持って実装し得る。しかしながら、図１Ｄのアンテナ１００のバージョンは、任意の所望の環境の状況で実装されてもよいことを理解されたい。具体的には、アンテナ給電部１５０及び設定可能要素１５２は、本図及びいくつかの後続図において特定の位置に配置され、特定の方法で動作するように示されているが、そのような詳細は、アンテナ給電部１５０及び設定可能要素１５２がアンテナ１００の任意のコンポーネント上でスロット１１４に沿って任意の数で配置され、任意の方法で動作し得るので、いかなる方法においても限定的に解釈されるべきではないことに留意されたい。
【００５８】
図示されているように、［スロット１１４でのヘッド（同様に図示）で終端する少なくとも１つの導電片（図示）を含む］アンテナ給電部１５０は、スロット１１４の第１の部分１２４上でスロット１１４の第２の部分１２６及び第３の部分１２８の間に配置される。一実施形態では、アンテナ給電部１５０は、スロット１１４の第２の部分１２６に近接して配置されてもよい。さらに、図示されないが、アンテナ給電部１５０のヘッドは、正及び負の電圧をそれぞれに、又は逆に印加するために、アンテナ１００の第１の部分１１６と電気的に連通する第１の接点と、アンテナ１００の第３の部分１２０と電気的に連通する第２の接点とを含むことに留意されたい。他の実施形態では、そのような接点は、アンテナ１００の任意の所望の部分（例えば、第１の部分１１６、第２の部分１１８、第３の部分１２０、及び／又は第４の部分１２２）間に電気的連通を提供し得る。さらに別の実施形態では、少なくとも１つの導電片は、トレース、ワイヤ、導電性延長部、延長フィンガ、又は任意の他の導電性部品を含んでもよく、外周部１０６の上部１０８及び下部１１０の一方にさらに延在してもよい（そしてそこで終端さえし得る）。一実施形態では、アンテナ給電部１５０の構成は、アンテナ１００をさらに設定するために整合調整（ＭＴ）の目的で変更し得る。
【００５９】
さらに図示されているように、［スロット１１４でのヘッド（同様に図示）で終端する少なくとも１つの導電片（図示）を含む］設定可能要素１５２もまた、スロット１１４の第１の部分１２４上でスロット１１４の第２の部分１２６及び第３の部分１２８の間に配置される。一実施形態では、設定可能要素１５２は、スロット１１４の第３の部分１２８に近接して配置されてもよい。さらに、図示されないが、設定可能要素１５２のヘッドは、アンテナ１００の第１の部分１１６と電気的に連通する第１の接点と、アンテナ１００の第３の部分１２０と電気的に連通する第２の接点とを含むことに留意されたい。他の実施形態では、そのような接点は、アンテナ１００の任意の所望の部分（例えば、第１の部分１１６、第２の部分１１８、第３の部分１２０、及び／又は第４の部分１２２）間に電気的連通を提供し得る。さらに別の実施形態では、少なくとも１つの導電片は、トレース、ワイヤ、導電性延長部、延長フィンガ、又は任意の他の導電性部品を含んでもよく、外周部１０６の上部１０８及び下部１１０の一方にさらに延在してもよく（そして終端さえし得る）。
【００６０】
一実施形態では、設定可能要素１５２は、スイッチの形態をとってもよい。この設計により、設定可能要素１５２は、使用時に、電流がアンテナ１００の第１の部分１１６と第３の部分１２０との間を通流するのを防ぐために開路されるように構成される。さらに、設定可能要素１５２は、電流がアンテナ１００の第１の部分１１６と第３の部分１２０との間を通流できるように閉路されるように構成される。このために、アンテナ１００は、要素１５２が開路しているときのモードと、要素１５２が閉路されているときのモードとを含む２つのモードで動作するように構成され、アンテナ１００は、４Ｇ、ＬＴＥ、ＬＴＥ−Ａ、５Ｇ及びそれらのさらなる進化形などのいくつかの先進的なセルラプロトコル規格によって要求されるように、複数の周波数帯域での信号の通信に対応し得る。
【００６１】
設定可能要素１５２は、本実施形態では開閉可能なスイッチとして開示されているが、設定可能要素１５２は、異なる量の電流を通流させる任意の２つ以上のモードで動作してもよいことに留意されたい。したがって、設定可能要素１５２は、Ｎ＝１、２、３、…、任意の整数などのＮ状態を有し得る。さらに、設定可能要素１５２は、抵抗性、容量性、誘導性、別の給電部、又はそれらの任意の組合せなどの任意のタイプの素子を含み得る。さらに、後続の実施形態の説明の中で明らかになるように、設定可能要素１５２は、シャント、直列、及び／又は両方の組み合わせなどの固定要素に対して置換／補足追加さえし得る。
【００６２】
さらに別の実施形態では、スロット１１４の１つ又は複数の端部１５３は、アンテナ１００をさらに設定するために電気的に閉路されてもよい。このような閉路は、シャント及び／又は直列成分（図示せず）を端部１５３の両端に印加することにより及び／又は任意の所望の量の電流を端部１５３でスロット１１４の両端に流すことを可能にする任意の他の製造技術により提供し得る。この設計により、端部１５３の選択的閉路は、アンテナ１００をさらに設定するための開口調整（ＡＴ）の目的に使用し得る。
【００６３】
図１Ｅは、別の実施形態による、アンテナ給電部１５０及び異なる位置にある設定可能要素１５２を有する図１Ｄのアンテナ１００を示す。選択肢として、図１Ｅのアンテナ１００のバージョンは、任意の先行及び／又は後続図及び／又はその記載に挙げられる任意の１つ又は複数の実施形態の１つ又は複数の特徴を持って実装し得る。しかしながら、図１Ｅのアンテナ１００のバージョンは、任意の所望の環境の状況で実装されてもよいことを理解されたい。
【００６４】
図示されるように、アンテナ給電部１５０は、スロット１１４の第１の部分１２４上でスロット１１４の第２の部分１２６と第３の部分１２８との間に配置される。一実施形態では、アンテナ給電部１５０は、スロット１１４の第２の部分１２６に近接して配置されてもよい。さらに、図示されていないが、アンテナ給電部１５０は、正及び負の電圧をそれぞれに、又は逆に印加するために、アンテナ１００の第１の部分１１６と電気的に連通する第１の接点と、アンテナ１００の第３の部分１２０と電気的に連通する第２の接点とを含むことに留意されたい。
【００６５】
図１Ｄの実施形態とは対照的に、図１Ｅに示す設定可能要素１５２は、スロット１１４の第１の部分１２４上で、第２の部分１２６のアンテナ給電部１５０とは反対側に配置される。さらに、図示されていないが、設定可能要素１５２は、アンテナ１００の第１の部分１１６と電気的に連通する第１の接点と、アンテナ１００の第２の部分１１８と電気的に連通する第２の接点とを含むことに留意されたい。
【００６６】
使用時には、設定可能要素１５２は、電流がアンテナ１００の第１の部分１１６と第２の部分１１８との間を通流することを防止するために開路されるように構成される。さらに、設定可能要素１５２は、電流がアンテナ１００の第１の部分１１６と第２の部分１１８との間を通流できるようにするために閉路されるように構成されるので、アンテナ１００は、複数の周波数帯域で信号の通信に対応し得る。先に述べたように、設定可能要素１５２は、アンテナ１００の設定可能性を高めるために、設定可能な量の電流がそこを通流することを可能にするスイッチ、抵抗／容量／誘導要素、別の給電部、又はそれらの任意の組み合わせなどの任意の形態を取り得る。
【００６７】
図１Ｆは、別の実施形態による、アンテナ給電部１５０及びさらに異なる位置にある設定可能要素１５２を有する図１Ｄのアンテナ１００を示す。選択肢として、図１Ｆのアンテナ１００のバージョンは、任意の先行及び／又は後続図及び／又はその記載に挙げられる任意の１つ又は複数の実施形態の１つ又は複数の特徴を持って実装し得る。しかしながら、図１Ｆのアンテナ１００のバージョンは、任意の所望の環境の状況で実装されてもよいことを理解されたい。
【００６８】
図示のように、アンテナ給電部１５０は、アンテナ１００の第２の部分１１８に隣接するスロット１１４の第１の部分１２４上に配置される。一実施形態では、アンテナ給電部１５０は、スロット１１４の第２の部分１２６に近接して配置され得る。さらに、図示されていないが、アンテナ給電部１５０は、正及び負の電圧をそれぞれに、又は逆に印加するために、アンテナ１００の第１の部分１１６と電気的に連通する第１の接点と、アンテナ１００の第２の部分１１８と電気的に連通する第２の接点を含むことに留意されたい。
【００６９】
図１Ｃ−１Ｄの実施形態とは対照的に、図１Ｆに示す設定可能要素１５２は、スロット１１４の第１の部分１２４上で、アンテナ１００の第４の部分１２２に隣接して配置される。さらに、設定可能要素１５２は、スロット１１４の第３の部分１２８に近接して配置されてもよい。図示されていないが、設定可能要素１５２は、アンテナ１００の第１の部分１１６と電気的に連通する第１の接点と、アンテナ１００の第４の部分１２２と電気的に連通する第２の接点とを含むことに留意されたい。
【００７０】
使用時には、設定可能要素１５２は、電流がアンテナ１００の第１の部分１１６と第４の部分１２２との間を通流することを防止するために開路されるように構成される。さらに、設定可能要素１５２は、電流がアンテナ１００の第１の部分１１６と第４の部分１２２との間を通流できるようにするために閉路されるように構成される。このため、アンテナ１００は、２つのモード、すなわち要素１５２が開路するときのモードと要素１５２が閉路されるときのモードで動作するように構成されるので、アンテナ１００は、複数の周波数帯域で信号の通信に対応し得る。また、先に述べたように、設定可能要素１５２は、アンテナ１００の設定可能性を高めるために、設定可能な量の電流がそこを通流することを可能にするスイッチ、抵抗／容量／誘導要素、別の給電部、又はそれらの任意の組み合わせなどの任意の形態を取り得る。
【００７１】
図１Ｇは、別の実施形態による、アンテナ給電部１５０及び追加の設定可能要素を有する図１Ｄのアンテナ１００を示す。選択肢として、図１Ｇのアンテナ１００のバージョンは、任意の先行及び／又は後続図及び／又はその記載に挙げられる任意の１つ又は複数の実施形態の１つ又は複数の特徴を持って実装し得る。しかしながら、図１Ｇのアンテナ１００のバージョンは、任意の所望の環境の状況で実装されてもよいことを理解されたい。
【００７２】
図１Ｄの実施形態と同様に、アンテナ給電部１５０は、スロット１１４の第１の部分１２４上でスロット１１４の第２の部分１２６と第３の部分１２８との間に配置される。一実施形態では、アンテナ給電部１５０は、スロット１１４の第２の部分１２６に近接して配置されてもよい。さらに、図示されていないが、アンテナ給電部１５０は、正及び負の電圧をそれぞれに、又は逆に印加するために、アンテナ１００の第１の部分１１６と電気的に連通する第１の接点と、アンテナ１００の第３の部分１２０と電気的に連通する第２の接点とを含むことに留意されたい。
【００７３】
さらに図示されているように、設定可能要素１５２もまた、スロット１１４の第１の部分１２４上でスロット１１４の第２の部分１２６及び第３の部分１２８の間に配置される。さらに、設定可能要素１５２は、スロット１１４の第３の部分１２８に近接して配置されてもよい。さらに、図示されないが、設定可能要素１５２は、アンテナ１００の第１の部分１１６と電気的に連通する第１の接点と、アンテナ１００の第３の部分１２０と電気的に連通する第２の接点とを含むことに留意されたい。
【００７４】
スロット１１４の第１の部分１２４上でスロット１１４の第２の部分１２６及び第３の部分１２８の間に配置される追加の設定可能要素１５４がさらに設けられる。そのような追加の設定可能要素１５４は、スロット１１４の第３の部分１２８に近接し、アンテナ給電部１５０に隣接して配置されてもよい。さらに、図示されないが、追加の設定可能要素１５４は、アンテナ１００の第１の部分１１６と電気的に連通する第１の接点と、アンテナ１００の第３の部分１２０と電気的に連通する第２の接点とを含むことに留意されたい。同様に含まれているのは、スロット１１４の第２の部分１２６及びスロット１１４の第３の部分１２８上にそれぞれ配置される偶数の追加の設定可能要素１５６及び１５８である。図示の通り、追加の設定可能要素１５６及び１５８は、それぞれ、スロット１１４の第２の部分１２６及び第３の部分１２８の端部に近接して配置し得る。
【００７５】
使用時には、設定可能要素１５２、１５４、１５６、及び１５８のそれぞれは、電流がアンテナ１００の関連部分間を通流することを防止するために開路されるように構成される。さらに、設定可能要素１５２、１５４、１５６、及び１５８のそれぞれは、電流がアンテナ１００のこれらの同一関連部分間を通流できるようにするために閉路されるように構成される。このため、アンテナ１００は、それぞれ、開路又は閉路状態のいずれかの状態にある設定可能要素１５２、１５４、１５６、及び１５８の固有の組み合わせを有する、さまざまなモードで動作するように構成されるので、アンテナ１００は、複数の周波数帯域で信号の通信に対応し得る。さらにまた、先に述べたように、設定可能要素１５２、１５４、１５６、及び１５８は、アンテナ１００の設定可能性を高めるために、設定可能な量の電流がそこを通流することを可能にするスイッチ、抵抗／容量／誘導要素、別の給電部、又はそれらの任意の組み合わせなどの任意の形態を取り得る。
【００７６】
さらに、他の実施形態では、要素１５２、１５４、１５６、及び１５８のいずれかの位置は、必要に応じて調整し得る。単に一例として、要素１５６は、アンテナ１００を設定するために、アンテナ１００の第１の部分１１６及び第２の部分１１８と電気的に連通する第１の要素１５６Ａと置換又はそれを補足追加されてもよく、スロット１１４の第１の部分１２４上で、アンテナ１００の第２の部分１１８に隣接して配置されてもよい。さらに、要素１５８は、アンテナ１００をさらに設定するために、アンテナ１００の第１の部分１１６及び第４の部分１２２と電気的に連通する第２の要素１５８Ａと置換又はそれを補足追加されてもよく、スロット１１４の第１の部分１２４上で、アンテナの第４の部分１２２に隣接して配置されてもよい。
【００７７】
例えば、一実施形態では、アンテナ給電部１５０は、アンテナ１００の部分１１８、１２０、１２２の任意の１つ又は複数を励起するために同時に及び／又は独立して使用され得る追加の給電部の形態の要素１５６Ａ、１５８Ａを補足追加されてもよい。さらに、要素１５２は、アンテナ１００の設定可能性を高めるために、任意の設定可能な量の電流をそこに通流可能にする、スイッチ、抵抗／容量／誘導素子、それらの任意の組み合わせなどの任意の形態を取り得る。さらに、図１Ｇの特定の位置に示されているが、このような要素１５６Ａ、１５８Ａ及び設定可能要素１５２は、これを達成するために任意の所望の位置に配置され得ることに留意されたい。図１Ｄに示されるものと同様に、スロット１１４の１つ又は複数の端部は、アンテナ１００をさらに設定するために、電気的に閉路されてもよい。このような閉路は、シャント及び／又は直列（図示せず）を端部の両端に印加することにより及び／又は任意の所望の量の電流がスロット１１４の端部間に通流可能にする任意の他の製造技術によって達成し得る。
【００７８】
図１Ｈは、別の実施形態による、第１のアンテナ給電部１５０及び第２のアンテナ給電部１６０を有する図１Ａのアンテナ１００を示す。選択肢として、図１Ｈのアンテナ１００のバージョンは、任意の先行及び／又は後続図及び／又はその記載に挙げられる任意の１つ又は複数の実施形態の１つ又は複数の特徴を持って実装し得る。しかしながら、図１Ｈのアンテナ１００のバージョンは、任意の所望の環境の状況で実装されてもよいことを理解されたい。
【００７９】
図１Ｄの実施形態と同様に、第１のアンテナ給電部１５０は、スロット１１４の第１の部分１２４上でスロット１１４の第２の部分１２６と第３の部分１２８との間に配置される。一実施形態では、第１のアンテナ給電部１５０は、スロット１１４の第２の部分１２６に近接して配置されてもよい。さらに、図示されていないが、第１のアンテナ給電部１５０は、正及び負の電圧をそれぞれに、又は逆に印加するために、アンテナ１００の第１の部分１１６と電気的に連通する第１の接点と、アンテナ１００の第３の部分１２０と電気的に連通する第２の接点とを含むことに留意されたい。
【００８０】
さらに図示されるように、追加の第２のアンテナ給電部１６０もまた、スロット１１４の第１の部分１２４上でスロット１１４の第２の部分１２６と第３の部分１２８との間に配置される。第１のアンテナ給電部１５０とは対照的に、第２のアンテナ給電部１６０は、スロット１１４の第３の部分１２８に近接して配置されてもよい。さらに、図示されていないが、第２のアンテナ給電部１６０は、正及び負の電圧をそれぞれに、又は逆に印加するために、アンテナ１００の第１の部分１１６と電気的に連通する第１の接点と、アンテナ１００の第３の部分１２０と電気的に連通する第２の接点とを含むことに留意されたい。
【００８１】
引き続き図１Ｈを参照すると、固定シャント１６２は、スロット１１４の第１の部分１２４の中点（又は他の任意の点）で、スロット１１４の第２の部分１２６と第３の部分１２８との間に配置される。固定シャント１６２は、アンテナ１００の第１の部分１１６と電気的に連通する第１の接点と、アンテナ１００の第３の部分１２０と電気的に連通する第２の接点とを含む。使用時には、アンテナ給電部１５０、１６０、及び固定シャント１６２は、図示のように配置し、２つの別個のアンテナとして動作するように使用され得る。
【００８２】
図１Ｉは、別の実施形態による、アンテナ給電部１５０及び複数の固定シャントを有する図１Ａのアンテナ１００を示す。選択肢として、図１Ｉのアンテナ１００のバージョンは、任意の先行及び／又は後続図及び／又はその記載に挙げられる任意の１つ又は複数の実施形態の１つ又は複数の特徴を持って実装し得る。しかしながら、図１Ｉのアンテナ１００のバージョンは、任意の所望の環境の状況で実装されてもよいことを理解されたい。
【００８３】
図１Ｄの実施形態と同様に、アンテナ給電部１５０は、スロット１１４の第１の部分１２４上でスロット１１４の第２の部分１２６と第３の部分１２８との間に配置される。一実施形態では、アンテナ給電部１５０は、図示の通り、スロット１１４の第２の部分１２６に近接して配置されてもよい。さらに、図示されていないが、第１のアンテナ給電部１５０は、正及び負の電圧をそれぞれに、又は逆に印加するために、アンテナ１００の第１の部分１１６と電気的に連通する第１の接点と、アンテナ１００の第３の部分１２０と電気的に連通する第２の接点とを含むことに留意されたい。
【００８４】
さらに図示されているように、第１の固定シャント１７０は、スロット１１４の第１の部分１２４上で、スロット１１４の第２の部分１２６のアンテナ給電部１５０とは反対側に配置される。さらに、第１の固定シャント１７０は、図示のように、スロット１１４の第２の部分１２６に近接して配置されてもよい。第１の固定シャント１７０は、限定量の電流がその間を通流可能とするために、アンテナ１００の第１の部分１１６と電気的に連通する第１の接点と、アンテナ１００の第３の部分１２０と電気的に連通する第２の接点とを含むことに留意されたい。
【００８５】
スロット１１４の第１の部分１２４上で、スロット１１４の第３の部分１２８のアンテナ給電部１５０とは反対側に配置される第２の固定シャント１７２がさらに設けられる。同様に、第２の固定シャント１７２は、図示のように、スロット１１４の第３の部分１２８に近接して配置されてもよい。第２の固定シャント１７２は、限定量の電流がその間を通流可能とするために、アンテナ１００の第１の部分１１６と電気的に連通する第１の接点と、アンテナ１００の第４の部分１２２と電気的に連通する第２の接点とを含むことに留意されたい。使用時には、アンテナ給電部１５０と、第１の及び第２の固定シャント１７０、１７２は、図示のように配置され、アンテナ性能が向上されたアンテナ１００を動作させるために使用し得る。
【００８６】
図１Ｊは、追加のスロット１８０を有し、それにより複数のアンテナを画定する図１Ａのアンテナ１００を示し、アンテナ１００は、第２の追加のアンテナ１９０を補足追加される第１のアンテナを含む。選択肢として、図１Ｊのアンテナ１００のバージョンは、任意の先行及び／又は後続図及び／又はその説明により示される実施形態のうちの１つ又は複数によって実施され得る。しかしながら、図１Ｊのアンテナ１００のバージョンは、任意の所望の環境との関連で実施され得ることを理解されたい。
【００８７】
図示されているように、追加のスロット１８０は、追加のアンテナ１９０（すなわち、第２のアンテナ）を形成して、ラベル付けされた金属装置本体及び追加のアンテナ１９０が、第５の部分１８２と、第６の部分１８４と、追加のスロット１８０により画定された第７の部分１８６とを含む。さらに、第５の部分１８２、第６の部分１８４、第７の部分１８６、及び第１の部分１１６の間に連続的な絶縁を提供するために、追加の誘電体１８８を追加のスロット１８０内に配置してもよい。追加のスロット１８０及び追加の誘電体１８８は、スロット１１４及び／又は誘電体１３０に対して上述した特徴の任意の１つ又は複数を使用して構成されても構成されなくてもよい。さらに、スロット１１４、１８０は、誘電体１３０、１８８が部分１１６、１１８、１２０、１２２、１８２、１８４、１８６のうちの任意の部分間に連続的な絶縁を提供するように、互いに接続さえされ得る。
【００８８】
図１Ｊに示す実施形態では、第５の部分１８２、第６の部分１８４、第７の部分１８６、及び第１の部分１１６は、追加のアンテナ１９０としてスロット動作モードで動作するように構成されている。このために、アンテナ１００及び追加のアンテナ１９０は、同じ又は異なるアンテナ給電部／トランシーバ／無線プロトコルに関連して同時に動作しても動作しなくてもよい。例えば、一実施形態では、アンテナ１００を利用するための第１の動作モードと、追加アンテナ１９０を利用するための第２の動作モードとを切り替えるための少なくとも１つのスイッチ（図示せず）を設けてもよい。
【００８９】
先に述べたように、図１Ａ−１Ｊの任意の１つ又は複数の特徴は、図１Ａ−１Ｊの任意の１つ又は複数の他の特徴と組み合わせてもよく、その位置決め／調整も同様に調整してもよい。単に一例として、一実施形態では、図１Ｄのアンテナ給電部１５０及び設定可能要素１５２は、図１Ｇの追加の設定可能要素１５６Ａ及び１５８Ａを補足追加され得る。図１Ｄとの関連で説明したように、スロット１１４の１つ又は複数の端部１５３は、アンテナ１００をさらに設定するために電気的に閉路されてもよい。
【００９０】
図１Ｋは、一実施形態による、無線通信のための装置のアンテナを形成する方法１９４を示す。選択肢として、方法１９４は、任意の先行及び／又は後続図及び／又はその記載に挙げられる任意の１つ又は複数の実施形態の状況で実施し得る。しかしながら、図１Ｇのアンテナ１００のバージョンは、任意の所望の環境の状況で実装されてもよいことを理解されたい。
【００９１】
図示されるように、動作１９５において、上面及び底面を含む表面が生成される。このような表面は、上部、下部、及び一対の側部によって画定される外周部を有する。様々な実施形態では、そのような表面は、図１Ａ−１Ｊの実施形態との関連で説明される任意の１つ又は複数の特徴を含み得る。さらに、表面は、金属片の打ち抜き加工、成形、又はその他の処理を含むが、これに限定されない任意の所望の方法で作成し得る。
【００９２】
動作１９７において、少なくとも１つのスロットが表面にエッチングされる。このようなスロットは、本体、第１のアーム、及び表面を第１の部分、第２の部分、第３の部分、及び第４の部分に分割する第２のアームを含む。第１の部分は第３の部分よりも大きい。さらに、第３の部分は、第２の部分及び第４の部分よりも大きい。さらに、スロットの本体は、外周部の一対の側部の間に延在し、第１のアーム及び第２のアームは、本体と外周部の上部及び下部の一方との間に延在する。様々な実施形態では、スロットは、図１Ａ−１Ｊの実施形態との関連で説明される任意の１つ又は複数の特徴をさらに含み得る。さらに、スロットは、表面の切断又は打ち抜き加工、又は結果としてスロットが形成される他の処理を含むが、これに限定されない任意の所望の方法でエッチングし得る。
【００９３】
引き続き図１Ｋを参照すると、動作１９９に示すように、第１の部分、第２の部分、第３の部分及び第４の部分の間に連続的な絶縁を提供するために、誘電体が第１のスロットに注入される。様々な実施形態では、誘電体は、図１Ａ−１Ｊの実施形態との関連で説明される任意の１つ又は複数の特徴をさらに含み得る。さらに、誘電体は、表面が金型内に保持されている間に成形可能な誘電体をスロット内に堆積させること、事前切断された誘電体をスロット内に挿入すること、又は結果として誘電体を第１のスロットに配置する他の処理を含むが、これに限定されない所望の方法によって注入し得る。
【００９４】
図２Ａは、別の実施形態による、アンテナの異なる動作モード２００を示す。選択肢として、異なる動作モード２００は、任意の先行及び／又は後続図及び／又はその記載に挙げられる任意の１つ又は複数の実施形態の状況で実施し得る。しかしながら、異なる動作モード２００は、任意の所望の環境の状況で実装されてもよいことを理解されたい。
【００９５】
図示のように、７００ＭＨｚ、すなわち１／４波長モードで動作する第１の動作モード２０２が示されている。第１の動作モード２０２では、第１の電流２０４が図示のように流れる。さらに図示のように、１８００ＭＨｚ、すなわち１／２波長モードで動作する第２の動作モード２０８が示されている。第２の動作モード２０８では、第２の電流２１０が図示のように流れる。
【００９６】
引き続き図２Ａを参照すると、２３００ＭＨｚ、すなわち全波長モードで動作する第３の動作モード２１２が示されている。第３の動作モード２１２では、第３の電流２１４が図示のように流れる。最後に、２７００ＭＨｚ、すなわち３／２波長モードで動作する第４の動作モード２１６が示されている。第４の動作モード２１６では、第２の電流２１０が図示のように流れる。
【００９７】
図２Ｂは、一実施形態による、図２Ａに示す動作モードのそれぞれに関連する例示的なリターンロス２２０を示す。図示のように、第１の動作モード２０２は、より低い周波数帯域の動作を含むように示され、一方第２、第３及び第４の動作モード２０８、２１２、２１６は、より高い周波数帯域の動作モードを含むように示されている。
【００９８】
図３Ａは、一実施形態による、図１Ｄの実施形態の動作に関連する例示的なリターンロス３００（|Ｓ１１|）を示す。図示のように、高周波数帯域の性能は維持され、一方低周波数帯域は任意の所望の能動的なコンポーネントを使用して任意の所望の点で切り替えられる。例えば、図１Ｄの設定可能要素１５２を参照されたい。
【００９９】
|Ｓ１１|は、反射電圧対送信電圧の対数比の大きさである。１ボルトの送信電圧と０．５ボルトの反射電圧を想定すると、０．５ボルトの電圧がアンテナに供給される。従って、１０＊ｌｏｇ１０（０．５／１．０）＝−３ｄＢとなる。したがって、数値が負の値であるほど、電圧が反射されにくくなり、アンテナによってより多くのエネルギー（電圧の二乗）が供給され、放射される。このために、より大きな負の数値は、より良い性能を示す（すなわち、より多くのエネルギーが受信され、より少ないエネルギーが反射される）。さらに、図３Ａに示す異なる線は、異なる低帯域周波数帯域に対して最適な動作条件を選択するために使用中に切り替えられるＲＦスイッチがあるため、アンテナの３つの異なる切り替え状態を表すことに留意されたい。図３Ａから明らかなように、図１Ｄの実施形態のアンテナは、３つの状態の間で切り替え可能であり、そのような状態のすべてが望ましいリターンロスを示す。
【０１００】
図３Ｂは、一実施形態による、図１Ｄの実施形態の動作に関連して示される例示的アンテナ効率３０２を示す。アンテナの効率は、空中で受信アンテナにおいて受信されるエネルギー量（電圧の二乗）をアンテナに送信されるエネルギー量で割った値で測定される。これは、エネルギーがアンテナポートに送信され、送信アンテナによって放射され、電磁波として空気中を伝播され、受信アンテナによって受信され、受信アンテナポート上で変換されて電流に戻るため、全体試験である。送信アンテナが送信している間、受信アンテナは３次元放射パターンを収集し、次にデータを集約する。送信電力の半分が受信されると仮定すると、１０＊ｌｏｇ１０（０．５／１．０）＝−３ｄＢとなる。このために、より大きな負の数値はより良い性能を示す（すなわち、より多くのエネルギーが１つのアンテナから別のアンテナに供給されている）。図３Ａと同様に、図３Ｂに示す異なる線は、異なる低帯域周波数帯域に対して最適な動作条件を選択するために使用中に切り替えられるＲＦスイッチがあるため、アンテナの異なる切り替え状態を表すことに留意されたい。図３Ｂから明らかなように、図１Ｄの実施形態のアンテナは、（各状態において）エネルギーを空中に伝送することができ、熱として失われるエネルギーは少ししかない。
【０１０１】
１つの可能な実施形態において、アンテナは、アンテナを第１の部分、第２の部分、第３の部分、及び第４の部分に分割するためのスロット手段を備えている。このようなスロット手段は、例えば、図１Ａ−１Ｊなどに示すスロット１１４の任意のバージョンを含み得る。さらに、第１の部分、第２の部分、第３の部分、及び第４の部分の間に連続的な絶縁を提供する誘電手段が設けられる。このような誘電手段は、例えば、図１Ａ−１Ｊなどに示されている誘電体１３０の任意のバージョンを含み得る。さらに、モバイルデバイス筐体をスロット動作モードにおいてアンテナとして動作させるための回路手段が設けられる。そのような回路手段は、例えば、１つ又は複数のプロセッサ、トランシーバなどを含み得る。
【０１０２】
このために、いくつかの任意の実施形態において、スロット／誘電体は、多入力多出力（ＭＩＭＯ）アンテナ構成、キャリアアグリゲーション（ＣＡ）機能などを含むが、これに限定されない現代のセルラ通信規格の要件に対応しつつ、１つ又は複数の外部に突出したアンテナを必要とせずに、金属的に収納されたモバイルデバイスに関連して良好に機能するアンテナを提供し得る。その設計により、アンテナは、前述の設計上の考慮事項に対応するためにモバイルデバイスアンテナを設計する際の様々な課題を克服するように機能し得る。
【０１０３】
図４は、一実施形態による、ネットワークアーキテクチャ４００を示す。一実施形態では、前述のアンテナ及び他のコンポーネントは、図４に表示される携帯型デバイスのうちの任意のものとの関連で実装されてもよい。勿論、このような実施形態は、説明の目的のために示されており、いかなる方法でも決して限定されるものとして解釈されるべきではない。
【０１０４】
図示のように、少なくとも１つのネットワーク４０２が提供される。本ネットワークアーキテクチャ４００との関連で、ネットワーク４０２は、電気通信ネットワーク、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）、ワイヤレスネットワーク、インターネットのようなワイドエリアネットワーク（ＷＡＮ）、ピアツーピアネットワーク、ケーブルネットワークなどを含むが、これに限定されない、形態をとり得る。１つのネットワークのみが示されているが、２つ以上の類似又は異なるネットワーク４０２が提供されてもよいことを理解されたい。
【０１０５】
ネットワーク４０２には、複数のデバイスが結合されている。例えば、サーバコンピュータ４１２及びエンドユーザコンピュータ４０８は、通信目的のためにネットワーク４０２に結合されてもよい。そのようなエンドユーザコンピュータ４０８は、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、及び／又は任意の他のタイプのロジックを含み得る。さらに、携帯情報端末（ＰＤＡ）デバイス４１０、携帯電話デバイス４０６、テレビ４０４などを含む様々な他のデバイスをネットワーク４０２に結合し得る。
【０１０６】
図５は、一実施形態による、例示的なシステム５００を示す。選択肢として、システム５００は、図４のネットワークアーキテクチャ４００のデバイスのうちの任意のものとの関連で実装し得る。しかしながら、システム５００は任意の所望の環境で実装され得ることを理解されたい。
【０１０７】
図示のように、バス５１２に接続された少なくとも1つの中央プロセッサ５０２を含むシステム５００が提供される。システム５００は又はドディスクドライブ、ソリッドステートドライブ、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）など主メモリ５０４を含む。システム５００はまた、グラフィックプロセッサ５０８及びディスプレイ５１０も含む。
【０１０８】
システム５００は、二次記憶装置５０６も含み得る。二次記憶装置５０６は、例えば、ハードディスクドライブ及び／又はフロッピーディスクドライブ、磁気テープドライブ、コンパクトディスクドライブなどを表すリムーバブル記憶装置ドライブを含む。リムーバブル記憶装置ドライブは、周知の方法でリムーバブルストレージ部から読み取り、及び／又はそこに書き込む。
【０１０９】
コンピュータプログラム、又はコンピュータ制御ロジックアルゴリズムは、主メモリ５０４、二次記憶装置５０６に格納されてもよく、及び／又は、それに関しては、他の任意のメモリに格納されてもよい。このようなコンピュータプログラムは、実行されると、システム５００に（例えば、上記のような）様々な機能を実行させることを可能にする。メモリ５０４、二次記憶装置５０６及び／又は任意の他の記憶装置は、非一時的なコンピュータ可読媒体の可能な例である。
【０１１０】
説明された図に示されたコンポーネントの配置は例示的なものであり、他の配置も可能であることを理解されたい。以下に説明され、様々なブロック図に示される、特許請求の範囲によって規定される様々なシステムコンポーネント（及び手段）は、本明細書に開示される主題に従って構成されたいくつかのシステムにおける論理コンポーネントを表すことも理解されたい。
【０１１１】
例えば、これらのシステムコンポーネント（及び手段）の１つ又は複数は、全体的又は部分的に、説明された図に示される配置で示されるコンポーネントの少なくとも一部によって実現されてもよい。加えて、これらのコンポーネントの少なくとも１つは、少なくとも部分的に電子的ハードウェアコンポーネントとして実装され、したがって、機械を構成するが、他のコンポーネントは、実行環境に含まれる場合、機械、ハードウェア、又はソフトウェアとハードウェアの組み合わせを構成するソフトウェアで実装されてもよい。
【０１１２】
より詳細には、特許請求の範囲によって規定される少なくとも１つのコンポーネントは、プロセッサベースの又はプロセッサを含む機械の形態の命令実行型機械のような電子的ハードウェアコンポーネントとして、及び／又は特殊機能を実行するために相互接続されたディスクリート論理ゲートのような専用回路又は回路要素として少なくとも部分的に実装される。他のコンポーネントは、ソフトウェア、ハードウェア、又はソフトウェアとハードウェアの組み合わせで実装されてもよい。さらに、これらの他のコンポーネントの一部又はすべては組み合わせてもよく、全体として一部を省略してもよく、本明細書で説明された機能性を達成しつつ追加のコンポーネントを追加してもよい。したがって、本明細書に記載される主題は、多くの異なる変形例で具体化されてもよく、そのような変形例の全ては、特許請求の範囲内にあると考えられる。
【０１１３】
上記の説明では、別段指示されない限り、１つ又は複数のデバイスによって実行される動作の行為及びシンボリック表現を参照して主題を説明する。そのようなものとして、時にはコンピュータによる実行と呼ばれるこのような行為及び動作は、構造化された形態でのプロセッサによるデータの操作を含むことが理解されるであろう。この操作は、データを変換し、又はコンピュータのメモリシステム内の位置に保持し、これが、当業者によって十分に理解されている方法でデバイスの動作を再構成するか、さもなければ変更する。データは、データのフォーマットによって規定される特定の特性を有するデータ構造としてメモリの物理的位置に保持される。しかし、以下に説明される様々な行為及び動作がハードウェアで実施されてもよいことを当業者は理解するであろうから、主題は前述の状況で説明されているが、これに限定されるという意味ではない。
【０１１４】
本明細書に記載された主題の理解を容易にするために、多くの態様が一連の動作に関して説明される。特許請求の範囲によって規定されるこれらの態様の少なくとも１つは、電子的ハードウェアコンポーネントによって実行される。例えば、様々な動作は、専用回路又は回路要素によって、１つ又は複数のプロセッサによって実行されるプログラム命令によって、又は両方の組み合わせによって実行され得ることが認識されるであろう。任意の一連の動作に関する本明細書での説明は、そのシーケンスを実行するために記載された特定の順序に従わなければならないことを暗示することを意図するものではない。本明細書中に記載されるすべての方法は、本明細書中で別段指示されない、或いは、文脈によって明らかに矛盾しない限り、任意の適切な順序で実施され得る。
【０１１５】
主題を説明する状況における（特に、添付の特許請求の範囲との関連での）用語「ａ」及び「ａｎ」及び「ｔｈｅ」ならびに同様の指示対象の使用は、本明細書中に別段指示されない又は文脈と明らかに矛盾しない限り、単数形及び複数形の両方をカバーする。本明細書における値の範囲の列挙は、本明細書中で別段指示されない限り、その範囲内の各別個の値を個々に参照する簡略方法として機能することを意図しており、それぞれの個別値は、ここに個別に列挙されているかのように本明細書に盛り込まれている。さらに、求められる保護範囲は、以下に述べる特許請求の範囲と、享受されるその均等物とによって規定されるので、前述の説明は例示することだけを目的とするものであって、制限することを目的とするものではない。本明細書で提供される任意の及びすべての例、又は例示的な言語（「など」）の使用は、単に主題をよりよく説明するためのものであり、別段の主張がない限り主題の範囲を限定するものではない。特許請求の範囲及び明細書の記載の両方で結果をもたらすための条件を示す用語「に基づく」及び他の同様の表現の使用は、その結果をもたらすその他の条件を排除することを意図していない。本明細書におけるいかなる言葉も、任意の非請求要素を請求されている本発明の実施に不可欠であると示していると解釈されるべきではない。
【０１１６】
少なくとも1つの実施形態が開示されており、当業者によってなされた実施形態の変形例、組み合わせ、及び／又は変更例及び／又はその実施形態の特徴は、本開示の範囲内に入る。実施形態の特徴を組み合わせ、統合し、及び／又は省略した結果生じる代替の実施形態もまた、本開示の範囲内に入る。数値範囲又は制限が明示的に記載されている場合、そのような明示範囲又は限定は、約１から約１０などは２、３、４などを含み、０．１０より大きいは０．１１、０．１２、０．１３などを含むなど、明確に記載された範囲又は限定内に入る同様の大きさの反復範囲又は限定を含むと理解されるべきである。例えば、下限値、Ｒ．ｓｕｂ．１、及び上限値、Ｒｕ、の数値範囲が開示されるときは常に、範囲内の任意の数値が具体的に開示される。特に、下記範囲以内の数値は具体的に開示される。すなわち、Ｒ＝Ｒ．ｓｕｂ．１＋ｋ＊（Ｒ．ｓｕｂ．ｕ−Ｒ．ｓｕｂ．１）において、ｋは１％から１００％までの範囲の１％ずつの増分を有する変数、すなわち、ｋは１％、２％、３％、４％、７％、．．．、７０％、７１％、７２％、．．．、９７％、９６％、９７％、９８％、９９％、又は１００％である。さらに、上記で定義した２つのＲの数によって規定される任意の数値範囲も具体的に開示される。「約」という用語の使用は、別段明記しない限り、後続の数字の±１０％を意味する。特許請求の範囲の任意の要素に関して「任意選択的に」という用語を使用することは、この要素が必要である、或いは、要素は必要でないことを意味し、両方、或いは、要素が要求されないことを意味し、両方の選択肢は特許請求の範囲内に入る。備える、含む、及び有するなどのより広義の用語の使用は、から成る、から本質的に成る、から本質的に構成されるなどのより狭義の用語をサポートするためのものと理解されるべきである。したがって、保護範囲は、上記の説明によって制限されず、以下の特許請求の範囲によって規定され、その範囲は、特許請求の範囲の主題のすべての均等物を含む。各請求項は、さらなる開示として本明細書に組み込まれ、特許請求の範囲は本開示の実施形態である。本開示における参考文献の議論は、その参考文献が先行技術であることを認めるものではなく、本出願の優先日より後に公表日を有する任意の参考文献である場合は特にそうである。本開示において引用されたすべての特許、特許出願、及び刊行物の開示は、本開示を補足する例示的、手続き的又は他の詳細を提供する範囲で、参照により本明細書に組み込まれるものとする。
【０１１７】
本明細書に記載の実施形態は、発明者に知られている特許請求されている主題を実施するための１つ又は複数のモードを含む。これらの実施形態の変形例は、前述の説明を読めば当業者には明らかになるであろうことを理解されたい。本発明者は、当業者がそのような変形を適切に使用することを期待しており、本発明者は、特許請求されている主題が本明細書に具体的に記載された以外の方法で実施されることを意図する。したがって、この特許請求されている主題は、適用法によって許容されるように、本明細書に添付の特許請求の範囲に記載されている主題のすべての変更及び均等物を含む。さらに、すべての可能な変形例における上記要素の任意の組合せは、本明細書中で別段指示されない、或いは、文脈と明らかに矛盾しない限り、包含される。
【図１Ａ】
2019514305.tif 000003
【図１Ｂ】
2019514305.tif 000004
【図１Ｃ】
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【図１Ｄ】
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【図１Ｅ】
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【図１Ｆ】
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【図１Ｇ】
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【図１Ｈ】
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【図１Ｉ】
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【図１Ｊ】
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【図１Ｋ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５】
2019514305.tif 000019
【国際調査報告】
2019514305.tif 000020
2019514305.tif 000021