(57)【要約】【課題】本願は、伝送処理方法及び装置を提供する。【解決手段】伝送処理方法は、上りスケジューリング基準によりユーザに対して上りスケジューリングを行い、上りスケジューリング結果に応じてパンクチャ（Ｐｕｎｃｔｕｒｅ）を行うか否かを特定し、及び／又はユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介してユーザに対してパンクチャを行うよう指示するか否かを特定し、上りスケジューリング基準は、予め設定され、パンクチャの回数が減少されるように、上りスケジューリングユーザに対する制限に用いられる。本願発明は、無線通信システムで新たな上りスケジューリングユーザが現れる度に、既にデータを伝送している上りスケジューリングユーザに対してサブフレームの固定位置でパンクチャを行うよう指示することによって、伝送レートが低くなる、という従来の技術問題を解決できる。【選択図】図４
2019507981.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
伝送処理方法であって、
上りスケジューリング基準によりユーザに対して上りスケジューリングを行い、上りスケジューリング結果に応じてパンクチャ（Ｐｕｎｃｔｕｒｅ）を行うか否かを特定し、及び／又は、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定し、
前記上りスケジューリング基準は、予め設定され、且つ、パンクチャの回数が減少されるように、上りスケジューリングが行われるユーザである上りスケジューリングユーザに対する制限に用いられることを特徴とする伝送処理方法。
【請求項２】
前記上りスケジューリング基準は、
伝送されるバーストメッセージｂｕｒｓｔにおいて、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合が第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合のサブ集合であることと、
前記第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザが前記第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと異なるとき、参照ユーザに干渉されないユーザのみをスケジューリングし、前記第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分でパンクチャを行うとき、前記参照ユーザが前記第ｎ個のサブフレームと前記第ｎ＋１個のサブフレームとで伝送を行う上りスケジューリングユーザであり、前記第ｎ個のサブフレームの終了部分でパンクチャを行うとき、前記参照ユーザが前記第ｎ個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであることと、
のうちの少なくとも１つを含むことを特徴とする請求項１に記載の伝送処理方法。
【請求項３】
ユーザの位置又はユーザによって報告されたレポートに応じて、前記参照ユーザに干渉されないユーザを特定することを特徴とする請求項２に記載の伝送処理方法。
【請求項４】
ユーザの位置に応じて、前記参照ユーザに干渉されないユーザを特定することは、
ターゲットユーザと前記参照ユーザとの相対距離を計算することと、
前記相対距離が距離の閾値より大きい場合に、前記ターゲットユーザが前記参照ユーザに干渉されないユーザであると特定することとを含むことを特徴とする請求項３に記載の伝送処理方法。
【請求項５】
ユーザによって報告されたレポートに応じて、前記参照ユーザに干渉されないユーザを特定することは、
ターゲットユーザの前記参照ユーザによる伝送のときのＲＳＳＩ情報を取得することと、
前記ＲＳＳＩ情報によって指示される受信信号強度がＬＢＴ閾値より低い場合に、前記ターゲットユーザが前記参照ユーザに干渉されないユーザであると特定することとを含むことを特徴とする請求項３に記載の伝送処理方法。
【請求項６】
前記ターゲットユーザは、前記第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザであることを特徴とする請求項４又は５に記載の伝送処理方法。
【請求項７】
前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、
第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較して、上りスケジューリング結果を得て、前記上りスケジューリング結果に応じて前記パンクチャを行うか否かを指示することを含むことを特徴とする請求項１に記載の伝送処理方法。
【請求項８】
前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、
第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較して、上りスケジューリング結果を得ることと、
前記上りスケジューリング結果が上りスケジューリング基準を満たせば、前記シグナリングを介して参照ユーザに対して前記パンクチャを行わないよう指示すると特定することであって、前記上りスケジューリング基準は、予め設定され、パンクチャの回数が減少されるように、上りスケジューリングユーザに対する制限に用いられ、前記第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分でパンクチャを行うとき、前記参照ユーザが前記第ｎ個のサブフレームと前記第ｎ＋１個のサブフレームとで伝送を行う上りスケジューリングユーザであり、前記第ｎ個のサブフレームの終了部分でパンクチャを行うとき、前記参照ユーザが前記第ｎ個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであることと、
前記上りスケジューリング結果が前記上りスケジューリング基準を満たさなければ、前記シグナリングを介して前記参照ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示すると特定することとを含むことを特徴とする請求項１に記載の伝送処理方法。
【請求項９】
前記上りスケジューリング基準は、第１上りスケジューリング基準と第２上りスケジューリング基準を含み、
前記上りスケジューリング結果が上りスケジューリング基準を満たせば、前記シグナリングを介して前記参照ユーザに対して前記パンクチャを行わないよう指示すると特定することは、前記上りスケジューリング結果が前記第１上りスケジューリング基準又は前記第２上りスケジューリング基準を満たせば、前記シグナリングを介して前記参照ユーザに対して前記パンクチャを行わないよう指示すると特定することを含み、前記第１上りスケジューリング基準は、伝送されるバーストメッセージｂｕｒｓｔにおいて、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合が第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合のサブ集合であることを指し、前記第２上りスケジューリング基準は、前記第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザが前記第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと異なるとき、前記参照ユーザに干渉されないユーザのみをスケジューリングすることを指し、
前記上りスケジューリング結果が前記上りスケジューリング基準を満たさなければ、前記シグナリングを介して前記参照ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示すると特定することは、前記上りスケジューリング結果が前記第１上りスケジューリング基準と前記第２上りスケジューリング基準を満たさなければ、前記シグナリングを介して前記参照ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示すると特定することを含むことを特徴とする請求項８に記載の伝送処理方法。
【請求項１０】
伝送処理装置であって、
処理ユニットを備え、当該処理ユニットは、上りスケジューリング基準によりユーザに対して上りスケジューリングを行い、上りスケジューリング結果に応じてパンクチャ（Ｐｕｎｃｔｕｒｅ）を行うか否かを特定し、及び／又は、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定し、前記上りスケジューリング基準は、予め設定され、パンクチャの回数が減少されるように、上りスケジューリングが行われるユーザである上りスケジューリングユーザに対する制限に用いられることを特徴とする伝送処理装置。
【請求項１１】
非一時的コンピュータ読み取り可能な記憶媒体であって、前記非一時的コンピュータ読み取り可能な記憶媒体には、コンピュータ命令が記憶され、前記コンピュータ命令により、前記コンピュータに請求項１〜９のいずれか１項に記載の伝送処理方法を実行させることを特徴とする非一時的コンピュータ読み取り可能な記憶媒体。
【請求項１２】
コンピュータプログラム製品であって、前記コンピュータプログラム製品は、非一時的コンピュータ読み取り可能な記憶媒体に格納されたコンピュータプログラムを含み、前記コンピュータプログラムは、プログラム命令を含み、前記プログラム命令がコンピュータに実行されたとき、前記コンピュータに請求項１〜９のいずれか１項に記載の伝送処理方法を実行させることを特徴とするコンピュータプログラム製品。
【請求項１３】
電子機器であって、少なくとも１つのプロセッサと、前記少なくとも１つのプロセッサに通信可能に接続されるメモリとを備え、
前記メモリには、前記少なくとも１つのプロセッサが実行可能な命令が記憶され、前記命令は、請求項１〜９のいずれか１項に記載の伝送処理方法を実行するように設定されることを特徴とする電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、無線通信分野に関し、具体的に伝送処理方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
移動通信システムとは、事業者が無線アクセスネットワーク装置（例えば、基地局）とコアネットワーク装置（例えば、ホームロケーションレジスタ、Ｈｏｍｅ  Ｌｏｃａｔｉｏｎ  Ｒｅｇｉｓｔｅｒ、ＨＬＲ）を配置して、ユーザ端末（例えば、携帯電話）に通信サービスを提供するシステムである。移動通信システムは、主にライセンス周波数帯に適用され、事業者は、オークション又は割当などの形式でライセンスを取得し、特定のスペクトルリソースでネットワークを配備する。移動通信は、第１世代、第２世代、第３世代、および第４世代を経ている。第１世代の移動通信は、最初のアナログ、音声通話専用のセルラー電話標準を指し、主にアナログ技術と周波数分割多元接続（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ、ＦＤＭＡ）のアクセス方法が用いられる。第２世代の移動通信は、デジタル技術を導入することにより、ネットワーク容量が向上し、音声品質及び秘匿性も改善される。第２世代の移動通信は、グローバル移動通信システム」（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ、ＧＳＭ）と「符号分割多元接続」（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ、ＣＤＭＡ  ＩＳ―９５）を代表とする。第３世代の移動通信は、主にＣＤＭＡ２０００、ＷＣＤＭＡ、ＴＤ―ＳＣＤＭＡの３種の技術を指す。そして、上記３種の技術は、何れも符号分割多元接続をアクセス技術とする。第４世代の移動通信システムの標準は、国際上に相対的に統一されており、国際標準化グループ組織３ＧＰＰで定められた長期的な進化（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ／  Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ―Ａｄｖａｎｃｅｄ、ＬＴＥ／ＬＴＥ―Ａ）であり、その下りリンクが直交周波数分割多重（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ、ＯＦＤＭＡ）に基づく一方で、上りリンクがシングルキャリア周波数分割多重（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  ―  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ、ＳＣ―ＦＤＭＡ）のアクセス方式に基づく。第４世代の移動通信システムは、柔軟な帯域幅及び適応的な変調符号化方式により、下りピークレート１Ｇｂｐｓおよび上りピークレート５００Ｍｂｐｓの高速伝送を達成することができる。
【０００３】
アンライセンス（Ｕｎｌｉｃｅｎｓｅｄ）周波数帯で行われる無線通信、例えばＷｉｆｉは、国際電気学会ＩＥＥＥによって開発された８０２．１１シリーズの技術の１つの総称であり、例えば８０２．１１ａ／ｇ／ｎ／ａｃなどがある。ＷｉＦｉは、主にローカル無線通信に使用され、通常の場合、カバレッジは、比較的に小さく、単純で比較的低コストの無線通信手段である。ＷｉＦｉの最初のバージョンは、２．４ＧＨｚの周波数で動作するが、２．４ＧＨｚ周波数帯域における利用可能な帯域幅が小さいため、２．４ＧＨｚ周波数帯域で動作する無線送信デバイスが多いことによって、２．４ＧＨｚで動作するＷｉＦｉの性能が低下する。ＷｉＦｉは、後のバージョンで新たな通信周波数５ＧＨｚ（注：ここで述べる５ＧＨｚは、単一の周波数点を指すのではなく、５ＧＨｚの付近の各周波数帯域を指し、４．９ＧＨｚ―５．９ＧＨｚがいずれもここので述べる５ＧＨｚ周波数帯域であると理解することができる）を発掘した。ますます増加するデータトラフィックの需要とますます乏しくなる無線周波数との間の矛盾を解決するために、３ＧＰＰは、ＬＴＥシステムの利用可能な帯域幅を拡大することを目的とする、ＬＴＥシステムをアンライセンス周波数帯に応用する研究も開始している。現在３ＧＰＰで議論されているライセンス補助アクセス(ＬＡＡ、Ｌｉｃｅｎｓｅｄ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ａｃｃｅｓｓ)は、主にキャリアアグリゲーション方式(ＣＡ、  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ)により、ライセンス周波数帯とアンライセンス周波数帯を集約し、ＬＴＥシステムをアンライセンス周波数帯まで拡張して伝送を行う。Ｒｅｌ．１３の標準では、アンライセンス周波数帯をダウンリンクに用いて「話す前に聞く」(Ｌｉｓｔｅｎ  Ｂｅｆｏｒｅ  Ｔａｌｋ、ＬＢＴ)のメカニズムを導入し、標準化がすでに完了している。
【０００４】
３ＧＰＰ  Ｒｅｌ．１４のバージョンでは、アンライセンス周波数帯をアップリンク伝送に用いて、アップリンクＬＢＴの方法が研究されている。また、ＬＴＥをＳｔａｎｄａｌｏｎｅ方式でアンライセンス周波数帯に導入するＭｕＬＴＥｆｉｒｅ連盟もアップリンクＬＢＴの方法を研究している。
【０００５】
アップリンク伝送中に、ユーザがスケジューリング情報を受信する前に、まずＬＢＴを行い、ＬＢＴが成功後、初めてアップリンク伝送を行うことができる。しかし、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザ（即ち、図１に示すＵＥ２）がデータを送信する前にＬＢＴを行うとき、第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザ（即ち、図１に示すＵＥ１）は、データを伝送しており、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザに干渉を引き起こす恐れがあり、上記第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザのＬＢＴを失敗させ、さらにデータを送信することができなくなり、具体的に図１を参照してもよい。
【０００６】
第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームでデータを伝送する上りスケジューリングユーザが第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザに干渉を引き起こすによって、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザのＬＢＴの失敗を招くことを回避するために、従来技術では、主に２種類の解決方法があり、具体的に以下のとおりである。
【０００７】
第１種の方法であって、図２を参照すると、第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分では、第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームで同時にデータを伝送する上りスケジューリングユーザ（即ち、図に示すＵＥ１）に、１個又は複数個のシンボルの時間長のデータの伝送を一時停止させ（Ｐｕｎｃｔｕｒｅ）、第ｎ＋１個のサブフレームにおける新上りスケジューリングユーザ（即ち、図に示すＵＥ２）は、この時間長でＬＢＴを行い、第ｎ＋１個のサブフレームにおける新上りスケジューリングユーザは、ＬＢＴに成功した後、再びデータ伝送を行う。図２に示す縦線は、第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームとのサブフレーム境界（Ｓｕｂｆｒａｍｅ  Ｂｏｕｎｄａｒｙ）である。
【０００８】
第２種の方法であって、図３を参照すると、第ｎ個のサブフレームの終了部分では、第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームで同時にデータを伝送する上りスケジューリングユーザ（即ち、図に示すＵＥ１）に１個又は複数個のシンボルの時間長のデータの伝送を一時停止させ（Ｐｕｎｃｔｕｒｅ）、第ｎ＋１個のサブフレームにおける新上りスケジューリングユーザ（即ち、図に示すＵＥ２）は、この時間長でＬＢＴを行い、第ｎ＋１個のサブフレームにおける新上りスケジューリングユーザは、ＬＢＴに成功した後、再びデータの伝送を行う。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかし、従来の方法（即ち、上記第１種の方法と第２種の方法）では、既存の伝送ユーザ（即ち、上記第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームで同時にデータを伝送する上りスケジューリングユーザ）がいずれもデータ伝送を一時停止することによって、システムのオーバーヘッドを増加させ、アップリンクの伝送レートを低下させる。また、既存の伝送ユーザがデータ伝送を一時停止したため、他のシステムがチャネルを占有することによって、既存の伝送ユーザと新伝送ユーザ（即ち、上記第ｎ＋１個のサブフレームにおける新上りスケジューリングユーザ）がＬＢＴに失敗してチャネル占有確率を低下させる恐れがある。
上記の問題について、現在、有効な解決案がまだ提出されていない。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本願の実施例は、伝送処理方法及び装置を提供することにより、少なくとも、従来技術において、無線通信システムで新たな上りスケジューリングユーザが現れるたびに、データを既に伝送している上りスケジューリングユーザに対して、サブフレームの固定位置で伝送を一時停止するよう指示することによって、伝送レートが低くなる技術的問題を引き起こすことを解決する。
【００１１】
本願の実施例の一態様によれば、伝送処理方法が提供され、この方法は、上りスケジューリング基準によりユーザに対して上りスケジューリングを行い、上りスケジューリング結果に応じて、パンクチャ（Ｐｕｎｃｔｕｒｅ）を行うか否かを特定し、及び／又は、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャ（Ｐｕｎｃｔｕｒｅ）を行うよう指示するか否かを特定し、ここで、前記上りスケジューリング基準は、予め設定され、且つパンクチャの回数が減少されるように上りスケジューリングユーザに対する制限に用いられる。
【００１２】
さらに、前記上りスケジューリング基準は、伝送されるバーストメッセージｂｕｒｓｔにおいて、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合が第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合のサブ集合であることと、前記第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザが前記第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと異なるとき、参照ユーザに干渉されないユーザのみをスケジューリングすることとのうちの少なくとも１つを含み、ここで、前記第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分でパンクチャを行うとき、前記参照ユーザは、前記第ｎ個のサブフレームと前記第ｎ＋１個のサブフレームとで伝送を行う上りスケジューリングユーザであり、前記第ｎ個のサブフレームの終了部分でパンクチャを行うとき、前記参照ユーザは、前記第ｎ個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザである。
さらに、ユーザの位置又はユーザによって報告されたレポートに応じて、前記参照ユーザに干渉されないユーザを特定する。
【００１３】
さらに、ユーザの位置に応じて、前記参照ユーザに干渉されないユーザを特定することは、ターゲットユーザと前記参照ユーザとの相対距離を計算することと、前記相対距離が距離の閾値より大きい場合に、前記ターゲットユーザが前記参照ユーザに干渉されないユーザであると特定することとを含む。
【００１４】
さらに、ユーザによって報告されたレポートに応じて、前記参照ユーザに干渉されないユーザを特定することは、ターゲットユーザの、前記参照ユーザによる伝送のときのＲＳＳＩ情報を取得することと、前記ＲＳＳＩ情報によって指示される受信信号の強度がＬＢＴ閾値より低い場合に、前記ターゲットユーザが前記参照ユーザに干渉されないユーザであると特定することとを含む。
【００１５】
さらに、前記ターゲットユーザは、前記第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザである。
【００１６】
さらに、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較し、上りスケジューリング結果を得て、前記上りスケジューリング結果に応じて前記パンクチャを行うか否かを指示することを含む。
【００１７】
さらに、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較して、上りスケジューリング結果を得ることと、前記上りスケジューリング結果が上りスケジューリング基準を満たせば、前記シグナリングを介して参照ユーザに対して前記パンクチャを行わないよう指示すると特定することとを含み、ここで、前記上りスケジューリング基準は、予め設定され、パンクチャの回数が減少されるように上りスケジューリングユーザに対する制限に用いられ、前記第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分でパンクチャを行うとき、前記参照ユーザは、前記第ｎ個のサブフレームと前記第ｎ＋１個のサブフレームとで伝送を行う上りスケジューリングユーザであり、前記第ｎ個のサブフレームの終了部分でパンクチャを行うとき、前記参照ユーザは、前記第ｎ個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザである。それは、さらに、前記上りスケジューリング結果が前記上りスケジューリング基準を満たさなければ、前記シグナリングを介して前記参照ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示すると特定することを含む。
【００１８】
さらに、前記上りスケジューリング基準は、第１上りスケジューリング基準と第２上りスケジューリング基準を含み、ここで、前記上りスケジューリング結果が上りスケジューリング基準を満たせば、前記シグナリングを介して前記参照ユーザに対して前記パンクチャを行わないよう指示すると特定することは、前記上りスケジューリング結果が前記第１上りスケジューリング基準又は前記第２上りスケジューリング基準を満たせば、前記シグナリングを介して前記参照ユーザに対して前記パンクチャを行わないよう指示すると特定することを含み、ここで、前記第１上りスケジューリング基準は、伝送されるバーストメッセージｂｕｒｓｔにおいて、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合が第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合のサブ集合であることを指し、前記第２上りスケジューリング基準は、前記第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザが前記第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと異なるとき、前記参照ユーザに干渉されないユーザのみをスケジューリングすることを指し、前記上りスケジューリング結果が前記上りスケジューリング基準を満たさなければ、前記シグナリングを介して前記参照ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示すると特定することは、前記上りスケジューリング結果が前記第１上りスケジューリング基準と前記第２上りスケジューリング基準を満たさなければ、前記シグナリングを介して前記参照ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示すると特定することを含む。
【００１９】
さらに、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、前記シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、第１制御シグナリングを定義して第ｘ個のサブフレームの後の基地局によってカバーされたコミュニティであるターゲットコミュニティにおける全てのユーザのパンクチャ情報を指示すること、前記第１制御シグナリングでビットを追加して前記パンクチャ情報を指示することとを含む。
【００２０】
さらに、前記第１制御シグナリングでビットを追加して前記パンクチャ情報を指示することは、前記ビットの値が第１結果であるとき、前記パンクチャを行わないよう指示することと、前記ビットの値が第２結果であるとき、前記パンクチャを行うよう指示することを含み、ここで、前記第１結果は、前記第２結果と異なる。
【００２１】
さらに、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、第１制御シグナリングを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろの基地局によってカバーされたコミュニティであるターゲットコミュニティにおける全てのユーザのパンクチャ情報を指示することと、前記第１制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定して前記パンクチャ情報を指示することを含む。
【００２２】
さらに、前記第１制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定して前記パンクチャ情報を指示することは、前記ターゲット情報ビットが特定の形式で存在するとき、前記パンクチャを行うよう指示することと、前記ターゲット情報ビットが前記特定の形式なしで存在するとき、前記パンクチャを行わないよう指示することとを含む。
【００２３】
さらに、前記第１制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定して前記パンクチャ情報を指示することは、少なくとも１つの制御チャネル要素（ＣＣＥ）の番号を予約し、前記ＣＣＥが予約された番号であるとき、前記パンクチャを行うよう指示し、前記ＣＣＥが予約された番号ではないとき、前記パンクチャを行わないよう指示することと、予め設定された巡回冗長検査ＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、前記パンクチャを行うよう指示し、予め設定されたＣＲＣスクランブリングコードを用いずチェックするとき、前記パンクチャを行わないよう指示することと、ＣＲＣスクランブリングコードを用いずチェックするとき、前記パンクチャを行うよう指示し、ＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、前記パンクチャを行わないよう指示することとのうちのいずれか１つを含む。
【００２４】
さらに、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、第１制御シグナリングを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろの、基地局にカバーされたコミュニティであるターゲットコミュニティにおける全てのユーザのパンクチャ情報を指すことと、前記第１制御シグナリングにおけるパンクチャ情報とターゲットビット情報を組み合わせてエンコーディングして、パンクチャ情報を指示することとを含む。
【００２５】
さらに、前記第１制御シグナリングにおけるパンクチャ情報とターゲットビット情報を組み合わせてエンコーディングして、パンクチャ情報を指示することは、前記第１制御シグナリングにおけるパンクチャ情報を既存のサブフレームの長さを指示するビット情報を組み合わせてエンコーディングして、サブフレームの長さとパンクチャ情報を同時に指示することを含む。
【００２６】
さらに、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較して、前記第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザの干渉源ユーザを分析し、前記干渉源ユーザが前記第ｎ個のサブフレームと前記第ｎ＋１個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであれば、前記シグナリングを介して前記干渉源ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示すると特定し、そうでなければ、前記シグナリングを介して前記干渉源ユーザに対して前記パンクチャを行わないよう指示すると特定することを含む。
【００２７】
さらに、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、第２制御シグナリングを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろのあるユーザのパンクチャ情報を指示することと、前記第２制御シグナリングでビットを追加して前記パンクチャ情報を指示することとを含む。
【００２８】
さらに、前記第２制御シグナリングでビットを追加して前記パンクチャ情報を指示することは、前記ビットの値が第１結果であるとき、前記パンクチャを行わないよう指示し、前記ビットの値が第２結果であるとき、前記パンクチャを行うよう指示することを含み、ここで、前記第１結果は、前記第２結果と異なる。
【００２９】
さらに、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、第２制御シグナリングを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろのあるユーザ的パンクチャ情報を指示することと、前記第２制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定して前記パンクチャ情報を指示することとを含む。
【００３０】
さらに、前記第２制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定して前記パンクチャ情報を指示することは、前記ターゲット情報ビットが特定の形式で存在するとき、前記パンクチャを行うよう指示し、前記ターゲット情報ビットが特定の形式なしで存在するとき、前記パンクチャを行わないよう指示することを含む。
【００３１】
さらに、前記第２制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定して前記パンクチャ情報を指示することは、少なくとも１つの制御チャネル要素ＣＣＥの番号を予約し、前記ＣＣＥが予約された番号であるとき、前記パンクチャを行うよう指示し、前記ＣＣＥが予約された番号ではないとき、前記パンクチャを行わないよう指示することと、予め設定された巡回冗長検査ＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、前記パンクチャを行うよう指示し、予め設定されたＣＲＣスクランブリングコードを用いずチェックするとき、前記パンクチャを行わないよう指示することと、ＣＲＣスクランブリングコードを用いずチェックするとき、前記パンクチャを行うよう指示し、ＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、前記パンクチャを行わないよう指示することとのうちの少なくとも１つを含む。
【００３２】
さらに、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、第２制御シグナリングを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろのあるユーザのパンクチャ情報を指示することと、前記第２制御シグナリングにおけるパンクチャ情報とターゲットビット情報を組み合わせてエンコーディングして、パンクチャ情報を指示することとを含む。
【００３３】
さらに、前記第２制御シグナリングにおける前記パンクチャ情報とターゲットビット情報を組み合わせてエンコーディングして、パンクチャ情報を指示することは、前記第２制御シグナリングにおけるパンクチャ情報と既存のサブフレームの長さを指示するビット情報を組み合わせてエンコーディングして、サブフレームの長さとパンクチャ情報を同時に指示することを含む。
【００３４】
さらに、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較して、前記第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザの干渉源ユーザを分析し、前記干渉源ユーザが前記第ｎ個のサブフレームと前記第ｎ＋１個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであれば、前記干渉源ユーザを干渉源ユーザグループに分け、及び、前記干渉源ユーザではないユーザを非干渉源ユーザグループに分け、前記シグナリングを介して前記干渉源ユーザグループにおける全ての上りスケジューリングユーザに前記パンクチャを行うよう指示することを特定し、前記シグナリングを介して前記非干渉源ユーザグループにおける全ての上りスケジューリングユーザに前記パンクチャを行わないよう指示すると特定する。
【００３５】
さらに、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、第３制御シグナリングを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろの１組のユーザのパンクチャ情報を指示することと、前記第３制御シグナリングでビットを追加して前記パンクチャ情報を指示することとを含む。
【００３６】
さらに、前記第３制御シグナリングでビットを追加して前記パンクチャ情報を指示することは、前記ビットの値が第１結果であるとき、前記パンクチャを行わないよう指示することと、前記ビットの値が第２結果であるとき、前記パンクチャを行うよう指示することとを含み、ここで、前記第１結果は、前記第２結果と異なる。
【００３７】
さらに、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、第３制御シグナリングを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろの１組のユーザのパンクチャ情報を指示することと、前記第３制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定して前記パンクチャ情報を指示することとを含む。
【００３８】
さらに、前記第３制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定して前記パンクチャ情報を指示することは、前記ターゲット情報ビットが特定の形式で存在するとき、前記パンクチャを行うよう指示することと、前記ターゲット情報ビットが特定の形式なしで存在するとき、前記パンクチャを行わないよう指示することとを含む。
【００３９】
さらに、前記第３制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定して前記パンクチャ情報を指示することは、少なくとも１つの制御チャネル要素ＣＣＥの番号を予約し、前記ＣＣＥが予約された番号であるとき、前記パンクチャを行うよう指示し、前記ＣＣＥが予約された番号ではないとき、前記パンクチャを行わないよう指示することと、予め設定された巡回冗長検査ＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、前記パンクチャを行うよう指示し、予め設定されたＣＲＣスクランブリングコードを用いずチェックするとき、前記パンクチャを行わないよう指示することと、ＣＲＣスクランブリングコードを用いずチェックするとき、前記パンクチャを行うよう指示し、ＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、前記パンクチャを行わないよう指示することとのうちのいずれか１つを含む。
【００４０】
さらに、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、第３制御シグナリングを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろの１組のユーザ的パンクチャ情報を指示することと、前記第３制御シグナリングにおけるパンクチャ情報とターゲットビット情報を組み合わせてエンコーディングして、パンクチャ情報を指示することとを含む。
さらに、前記第３制御シグナリングにおけるパンクチャ情報とターゲットビット情報を組み合わせてエンコーディングして、パンクチャ情報を指示することは、前記第３制御シグナリングにおけるパンクチャ情報と既存のサブフレームの長さを指示するビット情報を組み合わせてエンコーディングして、サブフレームの長さとパンクチャ情報を同時に指示することを含む。
【００４１】
さらに、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、無線通信システムのデフォルトのフレーム構成がパンクチャを行うフレーム構成であれば、前記シグナリングを介してユーザに前記パンクチャを行わないよう指示することと、無線通信システムのデフォルトのフレーム構成がパンクチャを行わないフレーム構成であれば、前記シグナリングを介してユーザに前記パンクチャを行うよう指示することと、無線通信システムがデフォルトで２つのフレーム構成フォーマットを有する場合、前記シグナリングを介してユーザに前記パンクチャを行うよう、又は前記パンクチャを行わないよう指示することとのうちのいずれか１つを含む。
【００４２】
本願の実施例の別の態様によれば、さらに伝送処理装置が提供され、当該伝送処理装置は、処理ユニットを備え、当該処理ユニットは、上りスケジューリング結果を調整することにより、ユーザがパンクチャＰｕｎｃｔｕｒｅを行うか否かを特定し、及び／又はシグナリングを介してユーザに前記パンクチャＰｕｎｃｔｕｒｅを行うか否かを指示することに用いられる。
【００４３】
さらに、前記上りスケジューリング基準は、伝送されるバーストメッセージｂｕｒｓｔにおいて、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合が第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合のサブ集合であることと、前記第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザが前記第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと異なるとき、参照ユーザに干渉されないユーザのみをスケジューリングし、ここで、前記第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分でパンクチャを行うとき、前記参照ユーザは、前記第ｎ個のサブフレームと前記第ｎ＋１個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであり、前記第ｎ個のサブフレームの終了部分でパンクチャを行うとき、前記参照ユーザは、前記第ｎ個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであることとのうちの少なくとも１つを含む。
【００４４】
さらに、前記処理ユニットは、比較モジュールと第１特定モジュールと第２特定モジュールを備え、当該比較モジュールは、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較して、前記上りスケジューリング結果を得ることに用いられ、当該第１特定モジュールは、前記上りスケジューリング結果が上りスケジューリング基準を満たせば、前記シグナリングを介して参照ユーザに対して前記パンクチャを行わないよう指示することを特定することに用いられ、ここで、前記上りスケジューリング基準は、予め設定され、前記上りスケジューリング基準は、パンクチャの回数が減少されるように、上りスケジューリングユーザを制限することに用いられ、前記第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分でパンクチャを行うとき、前記参照ユーザは、前記第ｎ個のサブフレームと前記第ｎ＋１個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであり、前記第ｎ個のサブフレームの終了部分でパンクチャを行うとき、前記参照ユーザは、前記第ｎ個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであり、当該第２特定モジュールは、前記上りスケジューリング結果が前記上りスケジューリング基準を満たさなければ、前記シグナリングを介して前記参照ユーザに対して前記パンクチャを行うか否かを指示することを特定することに用いられる。
【００４５】
さらに、前記処理ユニットは、第１処理モジュールを含み、当該第１処理モジュールは、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較して、前記第ｎ＋１個のサブフレームに追加された上りスケジューリングユーザの干渉源ユーザを分析し、前記干渉源ユーザが前記第ｎ個のサブフレームと前記第ｎ＋１個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであれば、前記シグナリングを介して前記干渉源ユーザに前記パンクチャを行うよう指示することを特定し、そうでなければ、前記シグナリングを介して前記干渉源ユーザに前記パンクチャを行わないよう指示することを特定することに、用いられる。
【００４６】
さらに、前記処理ユニットは、第２処理モジュールを含み、当該第２処理モジュールは、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較して、前記第ｎ＋１個のサブフレームに追加された上りスケジューリングユーザの干渉源ユーザを分析し、前記干渉源ユーザが前記第ｎ個のサブフレームと前記第ｎ＋１個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであれば、前記干渉源ユーザを干渉源ユーザグループに分け、及び、前記干渉源ユーザではない干渉源ユーザを非干渉源ユーザグループに分け、前記シグナリングを介して前記干渉源ユーザグループにおける全ての上りスケジューリングユーザに前記パンクチャを行うよう指示することを特定し、前記シグナリングを介して前記非干渉源ユーザグループにおける全ての上りスケジューリングユーザに前記パンクチャを行わないよう指示することを特定することに、用いられる。
【００４７】
さらに、前記処理ユニットは、第１指示モジュールと第２指示モジュールと第３指示モジュールとのうちのいずれか１つのモジュールを備え、当該第１指示モジュールは、無線通信システムのデフォルトのフレーム構成がパンクチャを行うフレーム構成であれば、前記シグナリングを介してユーザに前記パンクチャを行わないよう指示することに用いられ、第２指示モジュールは、無線通信システムのデフォルトのフレーム構成がパンクチャを行わないフレーム構成であれば、前記シグナリングを介してユーザに前記パンクチャを行うよう指示することに用いられ、第３指示モジュールは、無線通信システムがデフォルトで２つのフレーム構成フォーマットを有する場合、前記シグナリングを介してユーザに前記パンクチャを行うか、又は前記パンクチャを行わないよう指示することに用いられる。
【００４８】
本発明の実施例は、非一時的コンピュータ読み取り可能な記憶媒体を更に提供する。前記非一時的コンピュータ読み取り可能な記憶媒体は、コンピュータ命令を記憶し、前記コンピュータ命令により、前記コンピュータは、本発明の上記伝送処理方法を実行する。
【００４９】
本発明の実施例は、コンピュータプログラム製品を更に提供する。前記コンピュータプログラム製品は、非一時的コンピュータ読み取り可能な記憶媒体に記憶されるコンピュータプログラムを含み、前記コンピュータプログラムは、プログラム命令を含み、前記プログラム命令がコンピュータに実行されたとき、前記コンピュータは、本発明の上記伝送処理方法を実行可能である。
【００５０】
本発明の実施例は、電子機器を更に提供する。当該電子機器は、少なくとも１つのプロセッサと、前記少なくとも１つのプロセッサに通信可能に接続されるメモリと、を備える。前記メモリには、前記少なくとも１つのプロセッサの実行可能な命令が記憶される。前記命令は、本発明の上記伝送処理方法を実行するように設定される。
【００５１】
本願の実施例では、上りスケジューリング基準によりユーザに対して上りスケジューリングを行い、上りスケジューリング結果に応じて、パンクチャ（Ｐｕｎｃｔｕｒｅ）を行うか否かを特定し、及び／又は、前記ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介して前記ユーザに対して前記パンクチャＰｕｎｃｔｕｒｅを行うよう指示するか否かを特定し、ここで、前記上りスケジューリング基準は、予め設定され、上りスケジューリングユーザを制限してパンクチャの回数を減少し、予め設定された上りスケジューリング基準に応じて上りスケジューリングユーザがパンクチャを行うか否かを制限し、又はユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介してユーザに対してパンクチャを行うか否かを指示することを制限することにより、新たな上りスケジューリングユーザが現れるたびに、既にデータを伝送している上りスケジューリングユーザにパンクチャを指示する必要をなくし、従来技術で新たな上りスケジューリングユーザが現れるとき、既にデータを伝送している上りスケジューリングユーザがサブフレームの固定位置でパンクチャを行うことに比べ、パンクチャを行う回数を柔軟に制御する目的を達成し、新上りスケジューリングユーザのデータ伝送レートを向上させることもできれば、可能な限りパンクチャの回数を減少する目的を達成することができるため、データ伝送レートを高める技術效果を奏し、従来技術において無線通信システムで新たな上りスケジューリングユーザが現れると、既にデータを伝送している上りスケジューリングユーザにサブフレームの固定位置でパンクチャを指示することによって、伝送レートが低くなる技術的問題を解決することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
ここで説明する図面は、本発明に対する更なる理解を与え、本願の一部を構成する。本発明の模式的な実施例およびその説明は、本発明を解釈するためのものであり、本発明に対する不適切な限定にならない。
【図１】従来技術における上りスケジューリングユーザのデータ伝送の原理を示す模式図である。
【図２】従来技術における選択可能な上りスケジューリングユーザのデータ伝送の原理を示す模式図である。
【図３】従来技術におけるもう１つの選択可能な上りスケジューリングユーザのデータ伝送の原理を示す模式図である。
【図４】本願の実施例に係る伝送処理方法を示すフローチャートである。
【図５】本願の実施例に係る伝送処理装置を示す模式図である。
【図６】本願の実施例に係る伝送処理方法を実行する電子機器のハードウェア構造を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００５３】
本発明の解決手段が当業者により良く理解されるように、本発明の実施例における解決手段について、本発明の実施例における図面を参照しながら、明瞭で完全に説明する。明らかに、かかる実施例が単に本発明の実施例の一部に過ぎず、全部の実施例とは言えない。本発明中の実施例に基づいて当業者が進歩性に値する労働をせずになしたあらゆる他の実施例は、何れも本発明の保護範囲に含まれる。
【００５４】
説明すべきことは、本発明の明細書、特許請求の範囲及び上記図面における用語「第１」、「第２」などは、類似するターゲットを区分するために用いられたが、必ずしも特定の順番や前後を表すとは限らない。このように使用されるデータが適宜交換可能であることは、理解されるべきである。ここでの本発明の実施例は、ここでの図示または記述以外の順番でも実施可能である。なお、用語「備える」、「含む」およびそれらの如何なる変形は、非排他的な包含をカバーすることを図る。例えば、一連のステップや手段を含む手順、方法、システム、製品または機器は、はっきり挙げられたステップや手段に限定されず、はっきり挙げられていないものまたはこれらの手順、方法、製品または機器に固有の他のステップや手段も含有可能である。
【００５５】
実施例１
本願の実施例によれば、伝送処理方法が提供され、当該伝送処理方法は、無線通信システムのアンライセンス周波数帯に適用することができる。図４は、本願の実施例に係る伝送処理方法を示すフローチャートであり、図４に示すように、当該方法は、以下のステップを含む。
【００５６】
ステップＳ１０２において、上りスケジューリング基準によりユーザに対して上りスケジューリングを行い、上りスケジューリング結果に応じて、パンクチャ（Ｐｕｎｃｔｕｒｅ）を行うか否かを特定し、及び／又は、ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介してユーザに対してパンクチャ（Ｐｕｎｃｔｕｒｅ）を行うよう指示するか否かを特定し、ここで、上りスケジューリング基準は、予め設定され、パンクチャの回数が減少されるように上りスケジューリングユーザに対する制限に用いられる。
【００５７】
ここで、パンクチャを行うことが必要であると特定又は指示する場合、ステップＳ１０４を実行し、パンクチャを行うことが必要ではないと特定又は指示する場合、ステップＳ１０６を実行する。
【００５８】
ステップＳ１０４において、ユーザは、パンクチャを行う。
【００５９】
ステップＳ１０６において、ユーザは、パンクチャを行わない。
【００６０】
本願の実施例では、予め設定された上りスケジューリング基準に応じて上りスケジューリングユーザがパンクチャを行うか否かを制限し、又はユーザに対して行った上りスケジューリングに応じてシグナリングを介してユーザに対してパンクチャを行うか否かを指示することを制限することにより、新たな上りスケジューリングユーザが現れるたびに、既にデータを伝送している上りスケジューリングユーザにパンクチャを指示する必要をなくし、従来技術において新たな上りスケジューリングユーザが現れるとき、既にデータを伝送している上りスケジューリングユーザがサブフレームの固定位置でパンクチャを行う必要があることに比べ、パンクチャを行う回数を減少する目的を達成し、新上りスケジューリングユーザのデータ伝送レートを向上させることもできれば、可能な限りパンクチャの回数を減少する目的を達成することもできるため、データ伝送レートを高める技術效果を奏し、従来技術において無線通信システムで新たな上りスケジューリングユーザが現れるとき、既にデータを伝送している上りスケジューリングユーザがサブフレームの固定位置でパンクチャを行うことを指示することによって、伝送レートが低くなる技術的問題を解決することができる。
【００６１】
好ましくは、上りスケジューリング基準は、下記第１上りスケジューリング基準と第２上りスケジューリング基準のうちの少なくとも１つを含み、ここで、第１上りスケジューリング基準と第２上りスケジューリング基準の具体的な内容は、以下のとおりである。
【００６２】
第１上りスケジューリング基準では、伝送されるバーストメッセージｂｕｒｓｔにおいて、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合が第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合のサブ集合である。
【００６３】
具体的に、上記第１上りスケジューリング基準は、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザからなる集合が第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザからなる集合のサブ集合であることを指す。例えば、第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザがＡ、Ｂ及びＣであるとき、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザは、Ａ、Ｂ及びＣユーザのみから選択することができる。
【００６４】
第２上りスケジューリング基準では、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザが第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと異なるとき、参照ユーザに干渉されないユーザのみをスケジューリングし、ここで、第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分でパンクチャを行うとき、参照ユーザは、第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであり、第ｎ個のサブフレームの終了部分でパンクチャを行うとき、参照ユーザは、第ｎ個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザである。
【００６５】
好ましくは、本願の実施例では、２つの方式で、参照ユーザに干渉されないユーザを特定することができ、具体的に、以下の通りとなる。
【００６６】
方式１では、ユーザの位置に応じて、参照ユーザに干渉されないユーザを特定する。
【００６７】
好ましくは、下記ステップＳ１〜ステップＳ３で上記方式１を実現することができる。
【００６８】
ステップＳ１において、ターゲットユーザと参照ユーザとの相対距離を計算する。
【００６９】
具体的に、ターゲットユーザは、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザであり、即ち、ターゲットユーザは、第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザに比べて、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザである。
【００７０】
なお、ターゲットユーザは、数が１個であってもよく、複数個であってもよい。ターゲットユーザの数が１個であれば、当該ターゲットユーザとそれぞれの参照ユーザとの相対距離を計算する必要があり、得た相対距離の個数は、参照ユーザの総数と等しい。ターゲットユーザの数が複数個であれば、複数個のターゲットユーザにおけるそれぞれのターゲットユーザとそれぞれの参照ユーザとの相対距離を計算する必要があり、得た相対距離の個数は、参照ユーザの数のｚ倍であり、ｚは、第ｎ＋１個のサブフレーム追加された上りスケジューリングユーザの数である。
【００７１】
ステップＳ３において、相対距離が距離の閾値より大きい場合に、ターゲットユーザが参照ユーザに干渉されないユーザであると特定する。
【００７２】
具体的に、距離の閾値は、需要に応じて設定されてもよく、例えば、５ｍである。相対距離が距離の閾値より大きいほど、干渉が小さくなることを表す。
【００７３】
あるターゲットユーザは、複数個の相対距離が計算されたら、複数個の相対距離がいずれも距離の閾値より大きいである必要があり、上記ターゲットユーザが参照ユーザに干渉されないユーザであると特定し、当該ターゲットユーザがＬＢＴを行うとき、参照ユーザに対してパンクチャを行わないよう指示する。
【００７４】
上記実施例と方式１を組み合わせて例を挙げて以下の通りに説明する。例えば、距離の閾値は、Ｄｔであり、第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザは、Ａ、Ｂ及びＣであり、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザは、Ａ、Ｂ、Ｅ、Ｆ、Ｇ及びＨであり、ターゲットユーザがＥ、Ｆ、Ｇ及びＨであると特定し、第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分でパンクチャを行うとき、参照ユーザは、第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであり、即ちＡとＢである。第ｎ個のサブフレームの終了部分でパンクチャを行うとき、参照ユーザは、第ｎ個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであり、即ち、Ａ、Ｂ及びＣである。第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分でパンクチャを行うことを例とし、Ｅの場合、まず、ＥとそれぞれのファレンスユーザＡとＢとの相対距離を計算し、２つの相対距離を得て、それぞれは、Ｄ１とＤ２であり、そして、Ｄ１とＤｔ、及び、Ｄ２とＤｔの大きさを比較する。Ｄ１とＤ２がいずれもＤｔより大きければ、Ｅが参照ユーザに干渉されないユーザであると表し、Ｅに対してスケジューリングすることができ、ＥがＬＢＴを行うとき、ＡとＢにパンクチャを行わないよう指示する。Ｄ１とＤ２とのうちの１つの相対距離がＤｔより小さければ、Ｅが参照ユーザに干渉されるユーザであり、仮に、Ｄ１がＤｔより大きく、Ｄ２がＤｔより小さい場合、Ｅをスケジューリングせず、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザにおける（即ち、ターゲットユーザＦ、Ｇ及びＨのうち）参照ユーザ（即ち、ＡとＢ）に干渉されないユーザを選択してスケジューリングを行い、上りスケジューリング結果を調整する目的を達成し、ＡとＢにパンクチャを行わないよう指示することができる。類似的に、第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分でパンクチャを行う場合、Ｆ、Ｇ及びＨがスケジューリングを行うか否かを特定する過程は、上述したＥをスケジューリングするか否かを特定する過程を参照してもよく、ここで繰り返し述べない。
【００７５】
以下、第ｎ個のサブフレームの終了部分でパンクチャを行うことを例とし、Ｅの場合、まず、Ｅと参照ユーザＡ、Ｂ及びＣのそれぞれとの相対距離を計算し、３つの相対距離を得て、それぞれは、Ｄ７、Ｄ８及びＤ９となり、そして、Ｄ７とＤｔ、Ｄ８とＤｔ、及びＤ９とＤｔの大きさを比較する。Ｄ７、Ｄ８及びＤ９がいずれもＤｔより大きい場合、Ｅが参照ユーザに干渉されないユーザであると表し、Ｅをスケジューリングすることができ、ＥがＬＢＴを行うとき、Ａ、Ｂ及びＣにパンクチャを行わないよう指示し、Ｄ７、Ｄ８及びＤ９のうち、１つは、相対距離がＤｔより小さい場合、Ｅが参照ユーザに干渉されるユーザであると表し、仮に、Ｄ７がＤｔより大きく、Ｄ８とＤ９がいずれもＤｔより小さい場合、Ｅをスケジューリングせず、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザにおける（即ち、ターゲットユーザＦ、Ｇ及びＨのうち）参照ユーザ（即ち、Ａ、Ｂ及びＣ）に干渉されないユーザを選択してスケジューリングし、上りスケジューリング結果を調整する目的を達成し、さらに、Ａ、Ｂ及びＣにパンクチャを行わないよう指示することができる。類似的に、第ｎ個のサブフレームの終了部分でパンクチャを行う場合、Ｆ、Ｇ及びＨがスケジューリングを行うか否かを特定する過程については、上述したＥをスケジューリングするか否かを特定する過程を参照してもよく、ここで繰り返し述べない。
【００７６】
なお、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された複数個の上りスケジューリングユーザにおいて、いずれも参照ユーザに干渉されるユーザであり、上述した追加された複数個の上りスケジューリングユーザをスケジューリングしない。
【００７７】
上記内容からわかるように、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合が第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合のサブ集合でなければ、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザのうち、参照ユーザに干渉されないユーザをスケジューリングする必要があり、このように、第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザに対してパンクチャを行うよう指示することを回避することができ、パンクチャの回数を減少する目的を達成する。
【００７８】
方式２では、ユーザによって報告されたレポートに応じて、参照ユーザに干渉されないユーザを特定する。
【００７９】
好ましくは、下記ステップＳ５〜ステップＳ７により上記方式２を実現する。
【００８０】
ステップＳ５において、ターゲットユーザの、参照ユーザが伝送を行うときのＲＳＳＩ情報を取得する。
【００８１】
ここで、ＲＳＳＩは、Ｒｅｃｅｉｖｅｄ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ略語であり、中文名称は、受信信号強度指示である。
【００８２】
具体的に、ターゲットユーザは、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザであり、即ち、ターゲットユーザは、第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザに比べ、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザである。
【００８３】
同様に、ターゲットユーザの数は、１個であってもよく、複数個であってもよい。ターゲットユーザの数が１個であれば、当該ターゲットユーザの、それぞれの参照ユーザで伝送を行うときのＲＳＳＩ情報を取得する必要があり、得たＲＳＳＩ情報の個数は、参照ユーザの総数と等しい。ターゲットユーザの数が複数個であれば、複数個ターゲットユーザにおけるそれぞれのターゲットユーザの、それぞれの参照ユーザが伝送を行うときのＲＳＳＩ情報を取得し、取得したＲＳＳＩ情報の個数は、参照ユーザの総数のｚ倍であり、ｚは、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザの数である。
【００８４】
ステップＳ７において、ＲＳＳＩ情報の指示する受信信号強度がＬＢＴ閾値より低い場合に、ターゲットユーザが参照ユーザに干渉されないユーザであると特定する。
【００８５】
具体的に、ＬＢＴ閾値は、需要に応じて設置されてもよく。ＲＳＳＩ情報の指示する受信信号強度がＬＢＴ閾値より低いほど、干渉が小さくなることを表す。
【００８６】
あるターゲットユーザの場合、複数個のＲＳＳＩ情報を取得したら、複数個のＲＳＳＩ情報の指示する受信信号強度がいずれもＬＢＴ閾値より低いことが必要となり、上記ターゲットユーザが参照ユーザに干渉されないユーザであると特定し、当該ターゲットユーザがＬＢＴを行うとき、参照ユーザにパンクチャを行わないよう指示する。
【００８７】
上記実施例と方式２を組み合わせて例を挙げて以下のように説明する。例えば、ＬＢＴ閾値は、Ｄｍであり、第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザは、Ａ、Ｂ及びＣであり、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザは、Ａ、Ｂ、Ｍ、Ｎ及びＰであると、ターゲットユーザがＭ、Ｎ及びＰであると特定する。第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分でパンクチャを行うとき、参照ユーザは、第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームとで伝送を行う上りスケジューリングユーザであり、即ち、ＡとＢであり、第ｎ個のサブフレームの終了部分でパンクチャを行うとき、参照ユーザは、第ｎ個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであり、即ち、Ａ、Ｂ及びＣである。以下、第ｎ個のサブフレームの終了部分でパンクチャを行うことを例として挙げ、Ｍの場合、まず、Ｍの、Ａ、Ｂ及びＣが伝送を行うときのＲＳＳＩ情報をそれぞれ取得し、得た３つのＲＳＳＩ情報の指示する受信信号強度がそれぞれＤ４、Ｄ５及びＤ６である。そして、Ｄ４とＤｍ、Ｄ５とＤｍ、及びＤ６とＤｍの大きさをそれぞれ比較し、Ｄ４、Ｄ５及びＤ６がいずれもＤｍより低い場合、Ｍが参照ユーザに干渉されないユーザであると表し、Ｍを上りスケジューリングすることができ、ＭがＬＢＴを行うとき、Ａ、Ｂ及びＣにパンクチャを行わないよう指示する。Ｄ４、Ｄ５及びＤ６のうち、１つがＤｍより大きい場合、Ｍが参照ユーザに干渉されるユーザであると表し、仮に、Ｄ４とＤ５がいずれもＤｍより小さく、Ｄ６がＤｍより大きい場合、Ｍをスケジューリングせず、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザにおける（即ち、ターゲットユーザＮとＰとのうち）Ａ、Ｂ及びＣに干渉されないユーザを選択してスケジューリングを行い、上りスケジューリング結果を調整する目的を達成し、さらにＡ、Ｂ及びＣにパンクチャを行わないよう指示することができる。類似的に、第ｎ個のサブフレームの終了部分でパンクチャを行う場合、ＮとＰがスケジューリングするか否かを特定する過程については、上述したＭをスケジューリングするか否かを特定する過程を参照してもよく、ここで繰り返し述べない。
【００８８】
以下、第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分でパンクチャを行う場合を例として挙げ、Ｍの場合、まず、Ｍの、ＡとＢが伝送を行うときのＲＳＳＩ情報をそれぞれ取得し、２つのＲＳＳＩ情報の指示する受信信号強度は、それぞれＤ１０とＤ１１である。そして、Ｄ１０とＤｍ、及び、Ｄ１１とＤｍの大きさを比較し、Ｄ１０とＤ１１がいずれもＤｍより低い場合、Ｍが参照ユーザに干渉されないユーザであると表し、Ｍを上りスケジューリングすることができ、ＭがＬＢＴを行うとき、ＡとＢにパンクチャを行わないよう指示する。Ｄ１０とＤ１１のうち、１つがＤｍより大きい場合、Ｍが参照ユーザに干渉されるユーザであると表し、仮に、Ｄ１０とＤ１１がいずれもＤｍより小さい場合、Ｍをスケジューリングせず、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザにおける（即ち、ターゲットユーザＮとＰのうち）ＡとＢに干渉されないユーザを選択してスケジューリングを行い、上りスケジューリング結果を調整する目的を達成し、さらに、ＡとＢにパンクチャを行わないよう指示することができる。類似的に、第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分でパンクチャを行う場合、ＮとＰがスケジューリングをするか否かを特定する過程について、上述したＭをスケジューリングするか否かを特定する過程を参照してもよく、ここで繰り返し述べない。
【００８９】
好ましくは、本願の実施例では、ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じてシグナリングを介してユーザにパンクチャを行うか否かを特定することは、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較して、上りスケジューリング結果を得て、上りスケジューリング結果に応じてパンクチャを行うか否かを指示する。
【００９０】
具体的に、上りスケジューリング結果は、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較して得た結果である。ここで、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較する内容は、以下の２点であり、（１）第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザに比べ、第ｎ＋１個のサブフレームに追加された上りスケジューリングユーザがあるか否かを比較する。（２）第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザがあれば、上記追加された上りスケジューリングユーザが上記実施例における参照ユーザに干渉されないユーザであるか否かと特定する。
【００９１】
好ましくは、ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介してユーザに対してパンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、以下のステップＳ９〜ステップＳ１３を含み、具体的に以下のとおりになる。
【００９２】
ステップＳ９において、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較して、上りスケジューリング結果を得る。
【００９３】
ステップＳ１１において、上りスケジューリング結果が上りスケジューリング基準を満たせば、シグナリングを介して第ｎ個のサブフレームにおける参照ユーザに対してパンクチャを行わないよう指示すると特定し、ここで、上りスケジューリング基準は、予め設定され、上りスケジューリング基準は、パンクチャの回数が減少されるように上りスケジューリングユーザに対する制限に用いられ、第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分でパンクチャを行うとき、参照ユーザは、第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであり、第ｎ個のサブフレームの終了部分でパンクチャを行うとき、参照ユーザは、第ｎ個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザである。
【００９４】
ステップＳ１３において、上りスケジューリング結果が上りスケジューリング基準を満たさなければ、シグナリングを介して第ｎ個のサブフレームにおける参照ユーザに対してパンクチャを行うよう指示すると特定する。
【００９５】
さらに好ましくは、上りスケジューリング基準は、第１上りスケジューリング基準と第２上りスケジューリング基準を含む。
【００９６】
ステップＳ１１であって、上りスケジューリング結果が上りスケジューリング基準を満たせば、シグナリングを介して参照ユーザにパンクチャを行わないよう指示することを特定することは、以下のステップＳ１１-１を含む。
【００９７】
ステップＳ１１-１において、上りスケジューリング結果が第１上りスケジューリング基準又は第２上りスケジューリング基準を満たせば、シグナリングを介して参照ユーザに対してパンクチャを行わないよう指示すると特定し、ここで、第１上りスケジューリング基準は、伝送されるバーストメッセージｂｕｒｓｔにおいて、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合が第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合のサブ集合であることを指し、第２上りスケジューリング基準は、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザが第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと異なるとき、参照ユーザに干渉されないユーザのみをスケジューリングする。
【００９８】
上りスケジューリング結果が第１上りスケジューリング基準を満たせば、第ｎ＋１個のサブフレームでは、追加された上りスケジューリングユーザがないと表し、言い換えれば、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合は、第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合のサブ集合であり、シグナリングを介して参照ユーザにパンクチャを行うよう指示する。
【００９９】
上りスケジューリング結果が第２上りスケジューリング基準を満たせば、第ｎ＋１個のサブフレームに追加された上りスケジューリングユーザに参照ユーザに干渉されないユーザが存在すると表し、基地局は、上記参照ユーザに干渉されないユーザのみを上りスケジューリングすればよく、シグナリングを介して参照ユーザに対してパンクチャを行わないよう指示する。ここで、参照ユーザ及び参照ユーザに干渉されないユーザの意味及び特定する式について、上記実施例を参照してもよい。
【０１００】
ステップＳ１３であって、上りスケジューリング結果が上りスケジューリング基準を満たさなければ、シグナリングを介して参照ユーザにパンクチャを行うよう指示することは、以下のステップＳ１３-１を含む。
【０１０１】
ステップＳ１３-１において、上りスケジューリング結果が第１上りスケジューリング基準と第２上りスケジューリング基準を満たさなければ、シグナリングを介して参照ユーザに対してパンクチャを行うよう指示する。
【０１０２】
上りスケジューリング結果が第１上りスケジューリング基準も満たさなければ、第２上りスケジューリング基準も満たさなければ、第ｎ＋１個のサブフレームに追加された上りスケジューリングユーザがあると表し、言い換えれば、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合は、第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合のサブ集合ではなく、また、上記追加された上りスケジューリングユーザは、参照ユーザに干渉されるユーザであり、シグナリングを介して参照ユーザにパンクチャを行うよう指示する必要がある。
【０１０３】
次に、コミュニティにおけるユーザを例として、上記ユーザに対して、シグナリングを介してパンクチャを行うか否かを指示する方法は、３つあり、それぞれは、明示的な指示、暗示的な指示及び連携指示であり、次に、上記いくつかの方法について説明する。
【０１０４】
方法１であって、明示的な指示について、
ここで、ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じてシグナリングを介してユーザにパンクチャを行うか否かを指示することを特定することは、以下のステップＡ〜ステップＢを含む。
【０１０５】
ステップＡにおいて、第１制御シグナリングを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろのターゲットコミュニティにおける全てのユーザのパンクチャ情報を指示し、ここで、ターゲットコミュニティが基地局がカバーするコミュニティであり、ｘは、０以上である。
【０１０６】
好ましくは、第１制御シグナリングは、共通物理下り制御チャネルＣＰＤＣＣＨである。
【０１０７】
ステップＢにおいて、第１制御シグナリングでビットを追加してパンクチャ情報を指示する。
【０１０８】
好ましくは、ステップＢにおいて第１制御シグナリングでビットを追加してパンクチャ情報を指示することは、ビットの値が第１結果であるとき、参照ユーザにパンクチャを行わないよう指示することと、ビットの値が第２結果であるとき、参照ユーザにパンクチャを行うよう指示することとを含み、ここで、第１結果は、第２結果と異なる。
【０１０９】
ここで、第１結果は、０又は１であってもよい。第１結果が０であるとき、第２結果が１であり、第１結果が１であるとき、第２結果が０である。
【０１１０】
方法２であって、暗示的な指示について、
ここで、ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じてシグナリングを介してユーザにパンクチャを行うか否かを指示することを特定することは、以下のステップＣ〜ステップＤを含む。
【０１１１】
ステップＣにおいて、第１制御シグナリングを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろのターゲットコミュニティにおける全てのユーザのパンクチャ情報を指示し、ここで、ターゲットコミュニティは、基地局がカバーするコミュニティであり、ｘは、０以上である。
【０１１２】
ステップＤにおいて、第１制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定してパンクチャ情報を指示する。
【０１１３】
好ましくは、ステップＤにおいて第１制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定してパンクチャ情報を指示することは、ターゲット情報ビットが特定の形式で存在するとき、参照ユーザにパンクチャを行うよう指示することと、ターゲット情報ビットが特定の形式なしで存在するとき、参照ユーザにパンクチャを行わないよう指示することとを含む。
【０１１４】
好ましくは、ステップＤにおいて第１制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定してパンクチャ情報を指示することは、少なくとも１つの制御チャネル要素ＣＣＥの番号を予約し、ＣＣＥが予約された番号であるとき、パンクチャを行うよう指示し、ＣＣＥが予約された番号ではないとき、パンクチャを行わないよう指示することと、予め設定された巡回冗長検査ＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、パンクチャを行うよう指示し、予め設定されたＣＲＣスクランブリングコードを用いずチェックするとき、パンクチャを行わないよう指示することと、ＣＲＣスクランブリングコードを用いずチェックするとき、パンクチャを行うよう指示し、ＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、パンクチャを行わないよう指示することとのうちのいずれかを含む。
【０１１５】
方法であって、連携指示について、
ここで、ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介してユーザに対してパンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、以下のステップＥ〜ステップＦを含む。
【０１１６】
ステップＥにおいて、第１制御シグナリングを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろのターゲットコミュニティにおける全てのユーザのパンクチャ情報を指示し、ここで、ターゲットコミュニティは、基地局がカバーするコミュニティであり、ｘは、０以上である。
【０１１７】
ステップＦにおいて、第１制御シグナリングにおけるパンクチャ情報とターゲットビット情報を組み合わせてエンコーディングして、パンクチャ情報を指示する。
【０１１８】
好ましくは、ステップＦにおいて第１制御シグナリングにおけるパンクチャ情報とターゲットビット情報を組み合わせてエンコーディングして、パンクチャを指示することは、第１制御シグナリングにおけるパンクチャ情報と既存のサブフレームの長さを指示するビット情報を組み合わせてエンコーディングして、サブフレームの長さとパンクチャ情報を同時に指示することを含む。
【０１１９】
例えば、０１又は００を指示するとき、パンクチャを行い、１０又は１１を指示するとき、パンクチャを行わない。
【０１２０】
好ましくは、ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介してユーザに対してパンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較して、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザの干渉源ユーザを分析し、干渉源ユーザが第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであれば、シグナリングを介して干渉源ユーザにパンクチャを行うよう指示し、そうでなければ、シグナリングを介して干渉源ユーザにパンクチャを行わないよう指示することを特定する。
【０１２１】
例えば、第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザは、Ａ、Ｂ及びＣであり、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザは、Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤであり、ここで、Ｄは、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザであり、仮に、上記実施例に供される方式によれば、ＤがＡに干渉されるユーザであり、ＢとＣに干渉されないユーザであると特定すると、Ａが干渉源ユーザであり、ＢとＣが非干渉源ユーザであることがわかる。
【０１２２】
具体的に、上記実施例に係る干渉源ユーザは、参照ユーザにおける、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザを干渉するユーザである。具体的に、干渉源ユーザは、参照ユーザにおける、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザを実際に干渉するユーザであり、干渉源ユーザは、参照ユーザにおける一部のユーザ又は全てのユーザであってもよい。非干渉源ユーザは、参照ユーザにおける、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザを干渉する可能性のあるユーザであり、干渉源ユーザは、参照ユーザにおける一部のユーザ又は全てのユーザであってもよい。
【０１２３】
次に、あるユーザを例として、上記ユーザに対して、同様に、シグナリングを介してパンクチャを行うか否かを指示する方法は、３つあり、それぞれは、明示的な指示、暗示的な指示及び連携指示であり、次に、上記いくつかの方法をそれぞれ説明する。
【０１２４】
方法１であって、明示的な指示について
ここで、ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介してユーザに対してパンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、以下のステップＧ〜ステップＨを含む。
【０１２５】
ステップＧにおいて、第２制御シグナリングを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろのあるユーザのパンクチャ情報を指示し、ここで、ｘは、０以上である。
【０１２６】
好ましくは、第２制御シグナリングは、上りスケジューリング許可ＵＬ Ｇｒａｎｔ又は拡張共通物理下り制御チャネル（ｅ）ＰＤＣＣＨである。
【０１２７】
具体的に、本実施例及び下述実施例に係るあるユーザは、上記実施例に係る干渉源ユーザを指してもよく、非干渉源ユーザを指してもよい。
【０１２８】
ステップＨにおいて、第２制御シグナリングでビットを追加してパンクチャ情報を指示する。
【０１２９】
好ましくは、ステップＨにおいて、第２制御シグナリングでビットを追加してパンクチャ情報を指示することは、ビットの値が第１結果であるとき、あるユーザにパンクチャを行わないよう指示することと、ビットの値が第２結果であるとき、あるユーザにパンクチャを行うよう指示することとを含み、ここで、第１結果は、第２結果と異なる。
【０１３０】
ここで、第１結果は、０又は１であってもよい。第１結果が０であるとき、第２結果は、１であり、第１結果が１であるとき、第２結果は、０である。
【０１３１】
方法２であって、暗示的な指示について、
ここで、ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じてシグナリングを介してユーザにパンクチャを行うか否かを指示することを特定することは、以下のステップＩ〜ステップＪを含む。
【０１３２】
ステップＩにおいて、第２制御シグナリングを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろのあるユーザのパンクチャ情報を指示し、ここで、ｘは、０以上である。
【０１３３】
ステップＪにおいて、第２制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定してパンクチャ情報を指示する。
【０１３４】
好ましくは、ステップＪにおいて第２制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定してパンクチャ情報を指示することは、ターゲット情報ビットが特定の形式で存在するとき、あるユーザにパンクチャを指示することと、ターゲット情報ビットが特定の形式なしで存在するとき、あるユーザにパンクチャを行わないよう指示することとを含む。
【０１３５】
好ましくは、ステップＪにおいて第２制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定してパンクチャ情報を指示することは、少なくとも１つの制御チャネル要素ＣＣＥの番号を予約し、ＣＣＥが予約された番号であるとき、パンクチャを行うよう指示し、ＣＣＥが予約された番号ではないとき、パンクチャを行わないよう指示することと、予め設定された巡回冗長検査ＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、パンクチャを行うよう指示し、予め設定されたＣＲＣスクランブリングコードを用いずチェックするとき、パンクチャを行わないよう指示することと、ＣＲＣスクランブリングコードを用いずチェックするとき、パンクチャを行うよう指示し、ＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、パンクチャを行わないよう指示することとのうちのいずれかを含む。
【０１３６】
方法３であって、連携指示について、
ここで、ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じてシグナリングを介してユーザにパンクチャを行うか否かを指示することを特定することは、以下のステップＫ〜ステップＬを含む。
【０１３７】
ステップＫにおいて、第２制御シグナリングを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろのあるユーザのパンクチャ情報を指示し、ｘは、０以上である。
ステップＬにおいて、第２制御シグナリングにおけるパンクチャ情報とターゲットビット情報を組み合わせてエンコーディングして、パンクチャ情報を指示する。
【０１３８】
好ましくは、ステップＬにおいて、第２制御シグナリングにおけるパンクチャ情報とターゲットビット情報を組み合わせてエンコーディングして、パンクチャ情報を指示することは、第２制御シグナリングにおけるパンクチャ情報と既存のサブフレームの長さを指示するビット情報を組み合わせてエンコーディングして、サブフレームの長さとパンクチャ情報を同時に指示する。
【０１３９】
好ましくは、ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介してユーザに対してパンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較して、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザの干渉源ユーザを分析し、干渉源ユーザが第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであれば、干渉源ユーザを干渉源ユーザグループに分け、及び、非干渉源ユーザを非干渉源ユーザグループに分け、シグナリングを介して干渉源ユーザグループにおける全ての上りスケジューリングユーザに対してパンクチャを行うよう指示し、シグナリングを介して非干渉源ユーザグループにおける全ての上りスケジューリングユーザに対してパンクチャを行わないよう指示することを含む。
【０１４０】
具体的に、上記実施例に係る干渉源ユーザは、第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザにおける、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザを干渉するユーザであり、上記実施例に係る非干渉源ユーザは、第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザにおける、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザを干渉しないユーザである。
【０１４１】
例えば、第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザは、Ａ、Ｂ及びＣであり、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザは、Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤであり、ここで、Ｄは、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザであり、仮に、上記実施例に供される方式によれば、ＤがＡとＣに干渉されるユーザであり、Ｂに干渉されないユーザであると特定すると、ＡとＣが干渉源ユーザであり、Ｂが非干渉源ユーザであることがわかり、ＡとＣを干渉源ユーザグループに分け、Ｂを非干渉源ユーザグループに分けることができる。
【０１４２】
次に、ユーザグループを例とし、上記ユーザグループにおけるユーザに対しても、同様に、シグナリングを介してパンクチャを行うか否かを指示する方法は、３つあり、それぞれは、明示的な指示、暗示的な指示及び連携指示であり、次に、上記いくつかの方法について説明する。
【０１４３】
方法１であって、明示的な指示について、
ここで、ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介してユーザに対してパンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、以下のステップＭ〜ステップＮを含む。
【０１４４】
ステップＭにおいて、第３制御シグナリングを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろの１組のユーザのパンクチャ情報を指示する。
【０１４５】
好ましくは、第３制御シグナリングは、上りグループ許可制御Ｇｒｏｕｐ  ＵＬ  Ｇｒａｎｔ又は拡張グループ物理下り制御チャネルＧｒｏｕｐ  （ｅ）ＰＤＣＣＨである。
【０１４６】
具体的に、本実施例及び下述実施例における１組のユーザは、干渉源ユーザグループにおけるユーザを指してもよく、非干渉源ユーザグループにおけるユーザを指してもよい。
【０１４７】
ステップＮにおいて、第３制御シグナリングでビットを追加してパンクチャ情報を指示する。
【０１４８】
好ましくは、ステップＮにおいて第３制御シグナリングでビットを追加してパンクチャ情報を指示することは、ビットの値が第１結果であるとき、１組のユーザにおける全てのユーザにパンクチャを行わないよう指示することと、ビットの値が第２結果であるとき、１組のユーザにおける全てのユーザにパンクチャを行うよう指示することとを含み、ここで、第１結果は、第２結果と異なる。
【０１４９】
方法２であって、暗示的な指示について、
ここで、ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介してユーザに対してパンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、以下のステップＯ〜ステップＰを含む。
【０１５０】
ステップＯにおいて、第３制御シグナリングは、第ｘ個のサブフレームの後ろの１組のユーザのパンクチャ情報を指示し、ｘは、０以上である。
【０１５１】
ステップＰにおいて、第３制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定してパンクチャ情報を指示する。
【０１５２】
好ましくは、ステップＰにおいて第３制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定してパンクチャ情報を指示することは、ターゲット情報ビットが特定の形式で存在するとき、１組のユーザにおける全てのユーザにパンクチャを行うよう指示することと、ターゲット情報ビットが特定の形式なしで存在するとき、１組のユーザにおける全てのユーザにパンクチャを行わないよう指示することとを含む。
【０１５３】
好ましくは、ステップＰにおいて第３制御シグナリングでターゲット情報ビットを設定してパンクチャ情報を指示することは、少なくとも１つの制御チャネル要素ＣＣＥの番号を予約し、ＣＣＥが予約された番号であるとき、パンクチャを行うよう指示し、ＣＣＥが予約された番号ではないとき、パンクチャを行わないよう指示することと、予め設定された巡回冗長検査ＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、パンクチャを行うよう指示し、予め設定されたＣＲＣスクランブリングコードを用いずチェックするとき、パンクチャを行わないよう指示することと、ＣＲＣスクランブリングコードを用いずチェックするとき、パンクチャを行うよう指示し、ＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、パンクチャを行わないよう指示することとのうちのいずれかを含む。
【０１５４】
方法３であって、連携指示について、
ここで、ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介してユーザに対してパンクチャを行うか否かを指示することは、以下のステップＱ〜ステップＲを含む。
【０１５５】
ステップＱにおいて、第３制御シグナリングを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろの１組のユーザのパンクチャ情報を指示する。
【０１５６】
ステップＲにおいて、第３制御シグナリングにおけるパンクチャ情報とターゲットビット情報を組み合わせてエンコーディングして、パンクチャ情報を指示する。
【０１５７】
好ましくは、ステップＲにおいて、第３制御シグナリングにおけるパンクチャ情報とターゲットビット情報を組み合わせてエンコーディングして、パンクチャ情報を指示することは、第３制御シグナリングにおけるパンクチャ情報と既存のサブフレームの長さを指示するビット情報を組み合わせてエンコーディングして、サブフレームの長さとパンクチャ情報を同時に指示する。
【０１５８】
好ましくは、ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介してユーザに対してパンクチャを行うよう指示するか否かを特定することは、無線通信システムのデフォルトのフレーム構成がパンクチャを行うフレーム構成であれば、シグナリングにユーザにパンクチャを行わないよう指示することと、無線通信システムのデフォルトのフレーム構成がパンクチャを行わないフレーム構成であれば、シグナリングを介してユーザにパンクチャを行うよう指示することと、無線通信システムがデフォルトで２つのフレーム構成フォーマットを有する場合、シグナリングを介してユーザにパンクチャを行うよう、又はパンクチャを行わないよう指示することとのうちのいずれかを含む。
【０１５９】
具体的に、無線通信システムのデフォルトのフレーム構成がパンクチャを行うフレーム構成であれば、パンクチャを行わないよう指示する必要があれば、シグナリングを介してユーザにパンクチャを行わないよう指示し、無線通信システムのデフォルトのフレーム構成がパンクチャを行わないフレーム構成であれば、パンクチャを行うよう指示する必要があれば、シグナリングを介してユーザにパンクチャを行うよう指示する。
【０１６０】
実施例２
本願の実施例に供される伝送処理方法では、上りスケジューリング結果を調整することにより、及び／又はシグナリングを介してＰｕｎｃｔｕｒｅを行うか否かを指示すると、新伝送ユーザのデータ伝送レートを向上させることもできれば、可能な限りＰｕｎｃｔｕｒｅの時間長を減少させることもできる。
【０１６１】
上りスケジューリング結果を調整することにより、及び／又はシグナリングを介してＰｕｎｃｔｕｒｅを行うか否かを指示することは、主に以下の２つの方法を含む。
【０１６２】
方法１では、上りスケジューリング基準を設定し、上りスケジューリングユーザを制限することにより、Ｐｕｎｃｔｕｒｅの回数を減少する。
【０１６３】
具体的に、設定される上りスケジューリング基準は、以下の２つがある。
【０１６４】
基準１では、伝送されるｂｕｒｓｔにおいて、第ｎ＋１個のサブフレームにおけるスケジューリングユーザの集合は、第ｎ個のサブフレームにおけるスケジューリングユーザの集合のサブ集合である。
【０１６５】
基準２では、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザが第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと異なるとき、参照ユーザに干渉されないユーザのみをスケジューリングし、ここで、第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分でパンクチャを行うとき、参照ユーザは、第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームとで伝送を行う上りスケジューリングユーザであり、第ｎ個のサブフレームの終了部分でパンクチャを行うとき、参照ユーザは、第ｎ個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザである。
【０１６６】
具体的に、下記２つの方式のうちのいずれか１つによりユーザ間で干渉されないと判断することができる。
【０１６７】
方式１では、ユーザ位置に応じて判断し、例えば、ユーザ位置の相対距離が一定の閾値を超えるユーザ間では、干渉がない。
【０１６８】
方式２では、ユーザの報告に応じて判断する。具体的に、ユーザは、測定情報、例えばＲＳＳＩ（Ｒｅｃｅｉｖｅｄ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ、受信信号強度指示）を報告し、基地局は、ユーザによって報告されたＲＳＳＩ情報と周りのユーザの送信状態に応じて判断する。
【０１６９】
方法２であって、上りスケジューリング結果を制限せず、第ｎ＋１個のサブフレームにおけるスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおけるスケジューリングユーザと比較して、上りスケジューリング結果に応じてＰｕｎｃｔｕｒｅ情報を指示する。
【０１７０】
次に、コミュニティにおけるユーザ、あるユーザ及び１組のユーザを例として、上記方法２について説明する。
【０１７１】
具体的な内容は、以下のとおりである。
２．１  Ｃｅｌｌ―Ｓｐｅｃｉｆｉｃは、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行うか否かを指示し、即ち、コミュニティにおけるユーザを例としてＰｕｎｃｔｕｒｅを行うか否かを指示する。
【０１７２】
例えば、基地局は、上りユーザをスケジューリングし、第ｎ＋１個のサブフレームにおけるスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおけるスケジューリングユーザと比較する。上りスケジューリング結果が上記いずれか１つの基準を満たせば、基地局は、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行わないようにユーザに通知し、上りスケジューリング結果が全ての基準を満たさなければ、基地局は、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行うようにユーザに通知する。
【０１７３】
具体的に、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行うか否かをユーザに指示（又は通知）する方法は、以下の３つある。
【０１７４】
２．１．１  明示的な指示
まず、ＣＰＤＣＣＨを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろの当該コミュニティにおける全てのユーザのＰｕｎｃｔｕｒｅ情報を指示する。
【０１７５】
次に、ＣＰＤＣＣＨでビットを追加してＰｕｎｃｔｕｒｅ情報を指示する。例えば、ある１つのｂｉｔが０であるとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行わず、ある１つのｂｉｔが１であるとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行う。上記と逆の場合でも実施可能である。
【０１７６】
２．１．２  暗示的な指示
まず、ＣＰＤＣＣＨを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろの当該コミュニティにおける全てのユーザ的Ｐｕｎｃｔｕｒｅ情報を指示する。
【０１７７】
次に、共通ＰＤＣＣＨ（Ｃｏｍｍｏｎ  ＰＤＣＣＨ）でいくつかの情報ビットを設定して、当該情報ビットが特定の形式で存在するとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行い、特定の形式なしで存在するとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行わない。例えば、具体的な方式１であって、いくつかのＣＣＥの番号位置を予約し、ＣＣＥが予約された番号であるとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行い、ＣＣＥ予約された番号ではないとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行わない。具体的な方式２であって、特定のＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行い、他のＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行わない。具体的な方式３であって、ＣＲＣスクランブリングコードを用いずチェックするとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行い、ＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行う。
【０１７８】
２．１．３  連携指示
まず、ＣＰＤＣＣＨを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろの当該コミュニティにおける全てのユーザのＰｕｎｃｔｕｒｅ情報を指示する。
【０１７９】
次に、共通ＰＤＣＣＨ（Ｃｏｍｍｏｎ  ＰＤＣＣＨ）で他のｂｉｔ情報と組み合わせてエンコーディングして、Ｐｕｎｃｔｕｒｅ情報を指示する。例えば、既存のサブフレームの長さを指示するｂｉｔ情報と組み合わせてエンコーディングして、サブフレームの長さとＰｕｎｃｔｕｒｅ情報を同時に指示する。
【０１８０】
２．２  ＵＥ―Ｓｐｅｃｉｆｉｃは、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行うか否かを指示し、即ち、あるユーザを例としてＰｕｎｃｔｕｒｅを行うか否かを説明する。
【０１８１】
基地局は、上りユーザをスケジューリングし、第ｎ＋１個のサブフレームにおけるスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおけるスケジューリングユーザと比較する。また、第ｎ＋１個のサブフレームにおける、新たにスケジューリングされるユーザの干渉源ユーザを分析し、当該干渉源ユーザは、第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームで伝送を行うユーザであれば、当該干渉源ユーザにＰｕｎｃｔｕｒｅを行うよう指示する。そうでなければ、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行わない。
【０１８２】
具体的にユーザにＰｕｎｃｔｕｒｅを行うか否かを指示する方法は、以下の３つある。
【０１８３】
２．２．１  明示的な指示
まず、ＵＬ  Ｇｒａｎｔ又は（ｅ）ＰＤＣＣＨを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろのあるユーザのＰｕｎｃｔｕｒｅ情報を指示する。
【０１８４】
次に、ＵＬ  Ｇｒａｎｔ又は（ｅ）ＰＤＣＣＨでビットを追加してＰｕｎｃｔｕｒｅ情報を指示する。例えば、ある１つのｂｉｔが０であるとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行わない。ある１つのｂｉｔが１であるとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行う。上記と逆の場合でも実施可能である。
【０１８５】
２．２．２  暗示的な指示
まず、ＵＬ  Ｇｒａｎｔ又は（ｅ）ＰＤＣＣＨを定義して、第ｘ個のサブフレームの後ろのあるユーザのＰｕｎｃｔｕｒｅ情報を指示する。
【０１８６】
次に、ＵＬ  Ｇｒａｎｔ又は（ｅ）ＰＤＣＣＨでいくつかの情報ビットを設定し、当該情報ビットが特定の形式で存在するとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行い、特定の形式なしで存在するとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行わない。例えば、具体的な方式１であって、いくつかのＣＣＥの番号位置を予約し、ＣＣＥが予約された番号であるとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行い、ＣＣＥが予約された番号ではないとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行わない。具体的な方式２であって、特定のＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行い、他のＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行わない。具体的な方式３であって、ＣＲＣスクランブリングコードを用いぜ、チェックするとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行い、ＣＲＣスクランブリングコードを用いチェックするとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行わない。
【０１８７】
２．２．３  連携指示
まず、ＵＬ  Ｇｒａｎｔ又は（ｅ）ＰＤＣＣＨを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろのあるユーザのＰｕｎｃｔｕｒｅ情報を指示する。
【０１８８】
次に、ＵＬ  Ｇｒａｎｔ又は（ｅ）ＰＤＣＣＨで他のｂｉｔ情報と組み合わせてエンコーディングして、Ｐｕｎｃｔｕｒｅ情報を指示する。
【０１８９】
例えば、既存のサブフレームの長さを指示するｂｉｔ情報と組み合わせてエンコーディングして、サブフレームの長さとＰｕｎｃｔｕｒｅ情報を同時に指示する。
【０１９０】
２．３  Ｇｒｏｕｐ―Ｓｐｅｃｉｆｉｃは、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行うか否かを指示し、即ち、ある１組のユーザを例としてＰｕｎｃｔｕｒｅを行うか否かを説明する。
【０１９１】
基地局は、上りユーザをスケジューリングし、第ｎ＋１個のサブフレームにおけるスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおけるスケジューリングユーザと比較する。また、第ｎ＋１個のサブフレームにおける、新たにスケジューリングされるユーザの干渉源ユーザを分析し、当該干渉源ユーザは、第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームで伝送を行うユーザであれば、干渉源ユーザグループに分け、干渉源ユーザグループにおける全てのユーザに制御情報によりＰｕｎｃｔｕｒｅを行うよう指示し、非干渉源ユーザグループに制御情報によりＰｕｎｃｔｕｒｅを行わないよう指示する。
【０１９２】
具体的に、ユーザにＰｕｎｃｔｕｒｅを行うか否かを指示する方法は、以下の３つある。
【０１９３】
２．３．１  明示的な指示
まず、Ｇｒｏｕｐ  ＵＬ  Ｇｒａｎｔ又はＧｒｏｕｐ  （ｅ）ＰＤＣＣＨを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろの１組のユーザのＰｕｎｃｔｕｒｅ情報を指示する。
【０１９４】
次に、Ｇｒｏｕｐ  ＵＬ  Ｇｒａｎｔ又はＧｒｏｕｐ  （ｅ）ＰＤＣＣＨでビットを追加してＰｕｎｃｔｕｒｅ情報を指示する。例えば、ある１つのｂｉｔが０であるとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行わず、ある１つのｂｉｔが１であるとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行う。上記と逆の場合でも実施可能である。
【０１９５】
２．３．２  暗示的な指示
まず、Ｇｒｏｕｐ  ＵＬ  Ｇｒａｎｔ又はＧｒｏｕｐ  （ｅ）ＰＤＣＣＨを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろの１組のユーザのＰｕｎｃｔｕｒｅ情報を指示する。
【０１９６】
次に、Ｇｒｏｕｐ  ＵＬ  Ｇｒａｎｔ又はＧｒｏｕｐ  （ｅ）ＰＤＣＣＨでいくつかの情報ビットを設定し、当該情報ビットが特定の形式で存在するとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行い、特定の形式なしで存在するとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行わない。例えば、具体的な方式１であって、いくつかのＣＣＥの番号位置を予約し、ＣＣＥが予約された番号であるとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行い、ＣＣＥが予約された番号ではないとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行わない。具体的な方式２であって、特定のＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行い、他のＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行わない。具体的な方式３であって、ＣＲＣスクランブリングコードを用いず、チェックするとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行い、ＣＲＣスクランブリングコードを用いてチェックするとき、Ｐｕｎｃｔｕｒｅを行わない。
【０１９７】
２．３．３  連携指示
まず、Ｇｒｏｕｐ  ＵＬ  Ｇｒａｎｔ又はＧｒｏｕｐ  （ｅ）ＰＤＣＣＨを定義して第ｘ個のサブフレームの後ろの１組のユーザのＰｕｎｃｔｕｒｅ情報を指示する。
【０１９８】
次に、Ｇｒｏｕｐ  ＵＬ  Ｇｒａｎｔ又はＧｒｏｕｐ  （ｅ）ＰＤＣＣＨで他のｂｉｔ情報と組み合わせてエンコーディングして、Ｐｕｎｃｔｕｒｅ情報を指示する。例えば、既存のサブフレームの長さを指示するｂｉｔ情報と組み合わせてエンコーディングして、サブフレームの長さとＰｕｎｃｔｕｒｅ情報を同時に指示する。
【０１９９】
また、Ｐｕｎｃｔｕｒｅ情報の指示方式は、以下のいくつかに分けることができる。
【０２００】
方式１であって、システムのデフォルトのフレーム構成がＰｕｎｃｔｕｒｅを行うフレーム構成であれば、シグナリングを介してユーザにＰｕｎｃｔｕｒｅを行わないよう指示すればよい。
【０２０１】
方式２であって、システムのデフォルトのフレーム構成がＰｕｎｃｔｕｒｅを行わないフレーム構成であれば、シグナリングを介してユーザにＰｕｎｃｔｕｒｅを行うよう指示すればよい。
【０２０２】
方式３であって、システムが２つのフレーム構成のフォーマットを有する場合、シグナリングを介してＰｕｎｃｔｕｒｅを行うよう、又はＰｕｎｃｔｕｒｅを行わないよう指示する。
【０２０３】
上記内容からわかるように、本願の実施例に提供された解決手段によれば、新たな伝送ユーザのデータ伝送レートを向上させることもできれば、可能な限り、Ｐｕｎｃｔｕｒｅの時間長を減少することもできる。
【０２０４】
本願の実施例によれば、さらに伝送処理装置が提供され、当該伝送処理装置は、主に本願の実施例に係る上記内容に記載の伝送処理方法を実行し、以下、本願の実施例に提供された伝送処理装置について具体的に説明する。
【０２０５】
図５は、本願の実施例に係る伝送処理装置を示す模式図であり、図５に示すように、当該伝送処理装置は、主に処理ユニット５０を備える。好ましくは、さらに、第１実行ユニット５２と第２実行ユニット５４とを備え、ここで、
処理ユニット５０は、上りスケジューリング基準によりユーザを上りスケジューリングし、上りスケジューリング結果に応じてパンクチャ（Ｐｕｎｃｔｕｒｅ）を行うか否かを特定し、及び／又は、ユーザに対して行った上りスケジューリングに応じて、シグナリングを介してユーザに対してパンクチャ（Ｐｕｎｃｔｕｒｅ）を行うよう指示するか否かを特定し、ここで、上りスケジューリング基準は、予め設定され、パンクチャの回数が減少されるように上りスケジューリングユーザに対する制限に用いられる。
【０２０６】
第１実行ユニット５２は、ユーザがパンクチャを行うことに用いられる。
【０２０７】
第２実行ユニット５４は、ユーザがパンクチャを行わないことに用いられる。
【０２０８】
本願の実施例では、予め設定された上りスケジューリング基準に応じて上りスケジューリングユーザがパンクチャを行うか否かを制限し、又はユーザに対して行った上りスケジューリングに応じてシグナリングを介してユーザにパンクチャを行うか否かを指示することを制限し、新たな上りスケジューリングユーザが現れるたびに、既にデータを伝送している上りスケジューリングユーザにパンクチャを指示する必要をなくし、従来技術において新たな上りスケジューリングユーザが現れるたびに、既にデータを伝送している上りスケジューリングユーザがサブフレームの固定位置でパンクチャを行う必要があることに比べ、パンクチャを行う回数を柔軟に制御する目的を達成し、新上りスケジューリングユーザのデータ伝送レートを向上させることもできれば、可能な限り、パンクチャの回数を減少する目的を達成することもでき、データ伝送レートを高める技術效果を奏し、従来技術において無線通信システムで新たな上りスケジューリングユーザが現れるとき、既にデータを伝送している上りスケジューリングユーザにサブフレームの固定位置でパンクチャを行うよう指示することによって、伝送レートが低くなる技術的問題を解決することができる。
【０２０９】
好ましくは、上りスケジューリング基準は、伝送されるバーストメッセージｂｕｒｓｔにおいて、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合が第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザの集合のサブ集合であることと、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザが第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと異なるとき、参照ユーザに干渉されないユーザのみをスケジューリングし、ここで、第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分でパンクチャを行うとき、参照ユーザが第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであり、第ｎ個のサブフレームの終了部分でパンクチャを行うとき、参照ユーザが第ｎ個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであることとのうちの少なくとも１つを含む。
【０２１０】
好ましくは、処理ユニットは、比較モジュールと第１特定モジュールと第２特定モジュールとを備え、当該比較モジュールは、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較して、上りスケジューリング結果を得ることに用いられ、当該第１特定モジュールは、上りスケジューリング結果が上りスケジューリング基準を満たせば、シグナリングを介して参照ユーザに対してパンクチャを行わないよう指示すると特定し、ここで、上りスケジューリング基準は、予め設定され、パンクチャの回数が減少されるように上りスケジューリングユーザに対する制限に用いられ、第ｎ＋１個のサブフレームの先頭部分でパンクチャを行うとき、参照ユーザは、第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであり、第ｎ個のサブフレームの終了部分でパンクチャを行うとき、参照ユーザは、第ｎ個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであり、当該第２特定モジュールは、上りスケジューリング結果が上りスケジューリング基準を満たさなければ、シグナリングを介して参照ユーザにパンクチャを行うよう指示すると特定する。
【０２１１】
好ましくは、処理ユニットは、第１処理モジュールを備え、当該第１処理モジュールは、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較して、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザの干渉源ユーザを分析し、干渉源ユーザは、第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであれば、シグナリングを介して干渉源ユーザにパンクチャを行うよう指示することを特定し、そうでなければ、シグナリングを介して干渉源ユーザにパンクチャを行わないよう指示すると特定する。
【０２１２】
好ましくは、処理ユニットは、第２処理モジュールを備え、当該第２処理モジュールは、第ｎ＋１個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザを第ｎ個のサブフレームにおける上りスケジューリングユーザと比較して、第ｎ＋１個のサブフレームで追加された上りスケジューリングユーザの干渉源ユーザを分析し、干渉源ユーザは、第ｎ個のサブフレームと第ｎ＋１個のサブフレームで伝送を行う上りスケジューリングユーザであれば、干渉源ユーザを干渉源ユーザグループに分け、及び、非干渉源ユーザを非干渉源ユーザグループに分け、シグナリングを介して干渉源ユーザグループにおける全ての上りスケジューリングユーザに対してパンクチャを行うよう指示すると特定し、シグナリングを介して非干渉源ユーザグループにおける全ての上りスケジューリングユーザに対してパンクチャを行わないよう指示すると特定する。
【０２１３】
好ましくは、処理ユニットは、第１指示モジュールと第２指示モジュールと第３指示モジュールとのうちのいずれかのモジュールを備え、当該第１指示モジュールは、無線通信システムのデフォルトのフレーム構成がパンクチャを行うフレーム構成であれば、シグナリングを介してユーザにパンクチャを行わないよう指示し、当該第２指示モジュールは、無線通信システムのデフォルトのフレーム構成がパンクチャを行わないフレーム構成であれば、シグナリングを介してユーザにパンクチャを行うよう指示し、第３指示モジュールは、無線通信システムがデフォルトで２つのフレーム構成のフォーマットを有する場合、シグナリングを介してユーザにパンクチャを行うよう、又はパンクチャを行わないよう指示する。
【０２１４】
本実施例は、非一時的コンピュータ読み取り可能な記憶媒体を更に提供する。前記非一時的コンピュータ読み取り可能な記憶媒体には、コンピュータ命令が記憶されている。前記コンピュータ命令により、前記コンピュータは、上記何れか一項の方法実施例に供される方法を実行する。
【０２１５】
本実施例は、コンピュータプログラム製品を更に提供する。前記コンピュータプログラム製品は、非一時的コンピュータ読み取り可能な記憶媒体に格納されたコンピュータプログラムを含む。前記コンピュータプログラムは、プログラム命令を含む。前記プログラム命令がコンピュータに実行されたとき、コンピュータは、上記何れか一項の方法実施例に供される方法を実行可能である。
【０２１６】
図６は、本実施例に係る伝送処理方法を実行する電子機器のハードウェア構成を示す模式図である。図６に示すように、当該電子機器は、
【０２１７】
１個又は複数個のプロセッサ６０及びメモリ６２を備え、図６では、１個のプロセッサ６０を例とする。
【０２１８】
当該電子機器は、さらに入力装置６４と出力装置６６とを備えてもよい。
【０２１９】
プロセッサ６０、メモリ６２、入力装置６４及び出力装置６６は、バスまたは他の方式により接続可能であり、図６では、バス接続を例とする。
【０２２０】
メモリ６２は、非一時的コンピュータ読み取り可能な記憶媒体として、非一時的ソフトウェアプログラム、非一時的コンピュータの実行可能なプログラムおよびモジュールを記憶することが可能である。例えば、本発明の実施例における伝送処理方法に対応するプログラム命令／モジュール（例えば、図５に示す処理ユニット５０がある。好ましくは、第１実行ユニット５２と第２実行ユニット５４をさらに備える）。プロセッサ６０は、メモリ６２に記憶された非一時的ソフトウェアプログラム、命令およびモジュールを動作させることで、サーバの各種の機能応用およびデータ処理を実行する。つまり、上記方法実施例の伝送処理方法を実施する。
【０２２１】
メモリ６２は、記憶プログラムエリア及び記憶データエリアを含んでもよい。記憶プログラムエリアは、オペレーティングシステム、少なくとも１つの機能に必要な応用プログラムを記憶可能である。記憶データエリアは、伝送処理装置の使用状況に応じて作成されたデータ等を記憶可能である。また、メモリ６２は、高速ランダムアクセスメモリを含んでもよく、非一時的メモリ、例えば、少なくとも１つの磁気ディスク記憶デバイス、フラッシュメモリ、または他の非一時的ソリッド記憶デバイスを含んでもよい。幾つかの実施例では、メモリ６２は、プロセッサ６０に対して遠隔配置されるメモリを含んでもよい。これらの遠隔メモリは、ネットワークを介してチャネル選択装置に接続可能である。上記ネットワークの例は、インターネット、イントラネット、ローカルエリアネットワーク、移動体通信ネットワークおよびそれらの組合わせを含むが、それらに限定されない。
【０２２２】
入力装置６４は、入力された数字またはキャラクタ情報を受信し、伝送処理装置のユーザ設定および機能制御に関するキー信号入力を発生することができる。出力装置６６は、ディスプレイスクリーン等の表示機器を含んでもよい。
【０２２３】
前記１つまたは複数のモジュールは、前記メモリ６２に記憶されており、前記１つまたは複数のプロセッサ６０によって実行されたとき、上記任意の方法実施例における伝送処理方法を実行する。
【０２２４】
上記製品は、本発明の実施例で供される方法を実行可能であり、方法を実行するための機能モジュール及び有利な効果を有する。本実施例で詳細に記述されていない技術的詳細は、本発明の実施例に供される方法を参照すればよい。
【０２２５】
本発明の実施例の電子機器は、複数種の形態で存在し、以下の形態を含むが、それらに限定されない。
【０２２６】
(１)移動通信機器であって、この種の機器の特徴は、移動通信機能を有し、音声、データ通信の提供を主なる目標とすることにある。この種の端末は、スマートフォン(例えば、ｉＰｈｏｎｅ)、マルチメディア携帯電話、機能的携帯電話、およびインスタント携帯電話等を含む。
【０２２７】
(２)スーパーモバイル個人コンピュータ機器であって、この種の機器は、個人コンピュータの分野に属し、演算及び処理機能を有し、一般的にモバイルインターネット特性も有する。この種の端末は、ＰＤＡ、ＭＩＤ及びＵＭＰＣ機器等、例えばｉＰａｄを含む。
【０２２８】
(３)携帯型娯楽機器であって、この種の機器は、マルチメディアコンテンツを表示や再生可能である。この種の機器は、オーディオ、ビデオプレーヤー(例えば、ｉＰｏｄ)、ハンド・ゲーム機、電子ブック、スマートオモチャ及び携帯型ナビゲーション機器を含む。
【０２２９】
(４)サーバであって、これは、計算サービスを提供する機器である。サーバの構成は、プロセッサ、ハードディスク、メモリ、システムバス等を含む。サーバ及び汎用のコンピュータアーキテクチャが類似するが、高い信頼性のサービスを提供する必要があるため、処理能力、安定性、信頼性、安全性、拡張可能性、管理可能性等の要求が高い。
【０２３０】
(５)他のデータインタラクティブ機能を有する電子装置。
【０２３１】
上記本発明の実施例の番号が記述用のみであり、実施例の良さを表さない。
【０２３２】
本発明の上記実施例では、各実施例の記述に各自の重点があり、実施例に詳細に記述されていない部分が他の実施例の関連記述を参照すればよい。
本発明に供される幾つかの実施例において、開示された技術内容が他の方式にて実現可能であることは、理解されるべきである。ただし、上述した装置実施例が単に模式的である。例えば、手段の区分は、論理機能区分であってもよく、実際に実施する際に他の区分方式であってもよい。例えば、複数の手段またはユニットは、組合わせられ、または別のシステムに集積されてもよい。あるいは、幾つかの特徴が無視や実行されなくてもよい。なお、表示や議論される同士間の結合または直接結合または通信接続は、幾つかのインターフェース、手段またはモジュールを経由した間接結合や通信接続であってもよく、電気または他の形態であってもよい。
【０２３３】
独立な部品として説明される手段は、物理上に分散されたものや分散されていないものであってもよい。手段として表示される部品は、物理手段であってもでなくてもよい。即ち、それらは、１箇所に位置してもよいし、複数の手段に分散されてもよい。実際のニーズに応じてその中の一部または全部の手段を選択して本実施例の目的を達成可能である。
【０２３４】
また、本発明の各実施例における各機能手段は、１つの処理手段に集積されてもよいし、各手段が単独で物理存在してもよく、２つまたは２つ以上の手段が１つの手段に集積されてもよい。上記集積の手段は、ハードウェアの形態にて実現可能であるし、ソフトウェア機能手段の形態にて実現可能である。
【０２３５】
集積の手段は、ソフトウェア機能手段の形態にて実現され、且つ独立の製品として販売や使用される場合に、コンピュータ読み取り可能な記憶媒体に格納可能である。このような理解を踏まえて、本発明の解決手段の本質または従来技術に対して貢献する部分または当該解決手段の全部若しくは、一部がソフトウェア製品の形態にて実現可能である。当該コンピュータソフトウェア製品が記憶媒体に記憶され、幾つかの命令を含むことにより、コンピュータ機器(パソコン、サーバまたはネットワーク機器等)に本発明の各実施例の方法の全部または一部のステップを実行させる。上記記憶媒体は、フラッシュメモリ、読み取り専用メモリ(ＲＯＭ、Ｒｅａｄ‐Ｏｎｌｙ Ｍｅｍｏｒｙ)、ランダムアクセスメモリ(ＲＡＭ、Ｒａｎｄｏｍ Ａｃｃｅｓｓ Ｍｅｍｏｒｙ)、モバイルハードディスク、磁気ディスまたは光ディスク等の各種のプログラムコードを格納可能な媒体を含む。
【０２３６】
上述したのが本発明の好適な実施形態に過ぎず、当業者であれば、本発明の要旨を逸脱しない限り、若干の改良や修飾が可能である。これらの改良及び修飾も本発明の保護範囲に含まれる。
【０２３７】
（関連出願）
本願は、２０１６年０２月０５日に中国知的産権局へ提出された、出願番号が２０１６１００８２９８４．１、発明の名称が「伝送処理方法及び装置」である中国特許出願に基づいて優先権を主張する。当該中国特許出願の全てのコンテンツは、本願に参考として引用される。
【図１】
2019507981.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
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2019507981.tif 000010
2019507981.tif 000011
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