(57)【要約】  軸受は、略円筒形の側壁と、略円筒形の側壁から半径方向に延びるフランジと、フランジから離れて配置された位置で略円筒形の側壁から半径方向に延びる特徴部と、を含むことができる。アセンブリは、軸受と、特徴部を受け入れるよう適合された逃げ部を備えた開口を有する構造体と、を含むことができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸受であって、
第１および第２の軸方向端部及び前記第１および第２の軸方向端部の間に延びる開孔とを画定する略円筒形の側壁と、
前記第１の軸方向端部に近接する位置で、前記略円筒形の側壁から半径方向に延びるフランジと、
前記フランジと前記第２の軸方向端部との間に配置された位置で、前記略円筒形の側壁から半径方向に延びる特徴部と、を備え、
前記略円筒形の側壁が低摩擦材料を含む、軸受。
【請求項２】
アセンブリであって、
逃げ部を備える開口を有する構造体と、
前記開口内に配置された軸受と、を備え、前記軸受は、
第１および第２の軸方向端部及び前記第１および第２の軸方向端部の間に延びる開孔とを画定する略円筒形の側壁、
前記略円筒形の側壁から延びるフランジ、ならびに
前記略円筒形の側壁から半径方向に延びる特徴部を備え、
前記フランジは前記構造体の第１の側に配置され、前記特徴部は前記構造体の第２の側に配置され、前記第２の側は前記第１の側の反対であり、前記開口の逃げ部は前記特徴部を受け入れるように適合されている、アセンブリ。
【請求項３】
軸受を取り付ける方法であって、
第１および第２の軸方向端部ならびに前記第１および第２の軸方向端部の間に延びる開孔を画定する略円筒形の側壁と、前記第１の軸方向端部に近接する位置に配置されたフランジと、前記フランジと前記第２の軸方向端部との間の位置で、前記略円筒形の側壁から半径方向に突出する特徴部と、を有する軸受を提供することと、
前記特徴部に対応する円周方向位置で、逃げ部を備える開口を有する面と軸受を整列することと、
前記特徴部が前記逃げ部を通過するように前記軸受を前記開口に挿入することと、
前記フランジが前記面に接触するまで前記軸受を前記開口に押し込むことと、
前記特徴部が前記逃げ部から角度的にずれるまで前記軸受を回転させることと、を含む、方法。
【請求項４】
前記略円筒形の側壁が、基材と低摩擦材料とを備え、前記低摩擦材料が前記基材に結合されている、請求項１〜３のいずれか一項に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【請求項５】
前記特徴部が、前記略円筒形の側壁から半径方向外向きに延び、前記低摩擦材料が前記略円筒形の側壁の内面に沿って配置されている、請求項４に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【請求項６】
前記フランジが、前記軸受の前記第１の軸方向端部に配置されている、請求項１〜３のいずれか一項に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【請求項７】
前記フランジが前記特徴部から距離Ｄだけ離間し、前記略円筒形の側壁が軸方向の高さＨＢを有し、ＤがＨＢ未満であり、例えば、Ｄは０．９９ＨＢ以下、０．９５ＨＢ以下、０．９ＨＢ以下、０．８５ＨＢ以下、０．８ＨＢ以下、０．７５ＨＢ以下、または０．５ＨＢ以下であり、かつＤが０．０１ＨＢ以上、０．０５ＨＢ以上、または０．１ＨＢ以上である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【請求項８】
前記フランジおよび特徴部は互いに同じ半径方向に延び、例えば、前記フランジおよび特徴部が両方とも前記略円筒形の側壁から半径方向外向きに延びる、請求項１〜３のいずれか一項に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【請求項９】
前記フランジは、第１の面と前記第１の面の反対側の第２の面とを有し、前記第１の面は前記第２の面よりも前記第１の軸方向端部に近く、前記第１の面は低摩擦材料を含む、請求項１〜３のいずれか一項に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【請求項１０】
前記フランジは、前記略円筒形の側壁の最外面から測定された最大半径寸法ＲＦだけ延び、前記特徴部は、前記略円筒形の側壁の最外面から測定された距離ＤＦだけ延び、ＲＦおよびＤＦは互いに異なる、請求項１〜３のいずれか一項に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【請求項１１】
ＲＦがＤＦより大きく、例えば、ＲＦは、少なくとも１．０１ＤＦ、少なくとも１．０５ＤＦ、少なくとも１．１ＤＦ、少なくとも１．２ＤＦ、少なくとも１．３ＤＦ、少なくとも１．４ＤＦ、少なくとも１．５ＤＦ、または少なくとも１．７５ＤＦである、請求項１０に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【請求項１２】
ＲＦがＤＦ未満であり、例えば、ＲＦが０．９９ＤＦ以下、０．９５ＤＦ以下、０．９ＤＦ以下、０．７５ＤＦ以下、０．５ＤＦ以下、または０．２５ＤＦ以下である、請求項１０に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【請求項１３】
ＲＦが前記フランジの円周方向で均一である、請求項１０〜１２のいずれか一項に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【請求項１４】
前記フランジが係合特徴部を備える、請求項１〜３のいずれか一項に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【請求項１５】
前記係合特徴部が、前記フランジの最外面から前記略円筒形の側壁の中心軸に向かって延びる切り欠きを備える、請求項１４に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は軸受に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、軸受は嵌合構成要素間に低摩擦滑り界面を提供する。標準的なレベルでは、軸受は、互いに対して移動可能な２つ以上の構成要素間を接合する低摩擦材料を含み得る。低摩擦材料は、比較的低い摩擦係数を有することができ、したがって、２つ以上の移動可能な構成要素間において、より容易な移動を促進する。滑り軸受は、通常、転動体を必要としない低摩擦面材料を含む。この点において、それらは製造が容易で費用対効果が高い。
【０００３】
軸受の使用を必要とする産業では、改良した方法で実施できる改良軸受が引き続き求められている。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
実施形態は、例として示されるものであって、添付の図面に限定されるものではない。
【０００５】
【図１】一実施形態による工具、軸受、および構造体の斜視図を含む。
【図２】一実施形態による軸受の斜視図を含む。
【図３】一実施形態による軸受の上面図を含む。
【図４】一実施形態による軸受を受け入れるように適合された弓形の逃げ部を含む開口を有する構造体の平面図を含む。
【図５】一実施形態による軸受を受け入れるように適合された多角形の逃げ部を含む開口を有する構造体の平面図を含む。
【図６】一実施形態による軸受を回転させるように適合された位置合わせ冶具の斜視図を含む。
【図７Ａ】一実施形態による、軸受の斜視図を含む。
【図７Ｂ】一実施形態による軸受の側面断面図を含む。
【図７Ｃ】一実施形態による、軸受の上面図を含む。
【図７Ｄ】一実施形態による軸受の側面断面図を含む。
【図８】一実施形態による軸受を受け入れるように適合された、弓形の逃げ部を含む開口を有する構造体の斜視図を含む。
【０００６】
当業者は、図中の要素が、単純性および明瞭性のために例示され、必ずしも縮尺通りに描画されているわけではないことを認識する。例えば、図中のいくつかの要素の寸法は、本発明の実施形態の理解の向上に役立つように他の要素に対して誇張される場合がある。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下の説明は、図と組み合わせて、本明細書に開示される教示の理解を助けるために提供される。以下の考察は、教示の特定の実装形態および実施形態に焦点を合わせる。この焦点は、教示の説明を助けるために提供され、教示の範囲または適用性を限定するものとして解釈されるべきではない。しかしながら、本出願において開示される教示に基づいて他の実施形態が使用されてもよい。
【０００８】
用語「備える（ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ）」、「備える（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「有する（ｈａｓ）」、「有する（ｈａｖｉｎｇ）」、またはこれらの任意の他の変形は、非排他的包含を網羅することを意図される。例えば、特徴の列挙を含む方法、物品、または装置は、必ずしもそれらの特徴のみに限定されるわけではなく、明確には列挙されていないか、またはそのような方法、物品、もしくは装置に固有である他の特徴を含んでもよい。さらに、そうではないと明確に記載されない限り、「または（ｏｒ）」は、包含的または（ｉｎｃｌｕｓｉｖｅ−ｏｒ）を指し、排他的または（ｅｘｃｌｕｓｉｖｅ−ｏｒ）を指すものではない。例えば、条件ＡまたはＢは、以下のうちのいずれか１つによって満たされる：Ａが真であり（または存在する）かつＢが偽である（または存在せず）、Ａが偽であり（または存在せず）かつＢが真である（または存在する）、およびＡとＢの両方が真である（または存在する）。
【０００９】
また、「ａ」または「ａｎ」の使用は、本明細書に説明される要素および構成要素を説明するために用いられる。これは、単に便宜性のために、また本発明の範囲の一般的な意味を付与するために行われる。この説明は、それがそうではないように意味されることが明白でない限り、１つ、少なくとも１つ、または複数形もまた含むような単数形を含むように読まれるべきであり、逆も同様である。例えば、単一の項目が本明細書に説明されるとき、複数の項目が単数の項目の代わりに使用されてもよい。同様に、複数の項目が本明細書に説明されるとき、単数の項目がその複数の項目に置き換えられてもよい。
【００１０】
他に定義されない限り、本明細書で使用される全ての技術用語および科学用語は、本発明が属する技術分野の当業者によって一般的に理解されるのと同じ意味を有する。材料、方法、および例は、単に例示的なものであり、限定的であることを意図されない。本明細書に記載されていない限り、特定の材料および処理行為に関する多くの詳細は、従来のものであり、軸受技術における教科書および他の情報源に見出され得る。
【００１１】
一実施形態では、軸受は、第１および第２の軸方向端部と、第１および第２の軸方向端部の間に延びる開孔とを画定する略円筒形の側壁を含むことができる。フランジは、第１の軸方向端部に近接して、略円筒形の側壁から半径方向に延びることができる。特徴部は、フランジと第２の軸方向端部との間に配置された位置で、略円筒形の側壁から半径方向に延びることができる。略円筒形の側壁は、低摩擦材料を含んでもよい。より特定の実施形態では、略円筒形の側壁は、低摩擦材料に結合された基材を含んでもよい。
【００１２】
まず、図１〜図３を参照すると、本明細書に記載の１つ以上の実施形態による軸受１００は、第１の軸方向端部１０４および第２の軸方向端部１０６を画定する略円筒形の側壁１０２を含むことができる。開孔１０８は、第１の軸方向端部１０４と第２の軸方向端部１０６との間に少なくとも部分的に、例えば全体的にも延びる。軸受１００は、第１の軸方向端部１０４と第２の軸方向端部１０６との間に延びるギャップ１１０を含むことができる。一実施形態では、軸受１００の周方向端部が互いに離間するように、ギャップ１１０は開いていてもよい。別の実施形態では、ギャップ１１０は、例えば、接着剤、溶接、機械的締結具または変形、または当業者によって認識されている任意の他の適切な方法によって閉じられることができる。
【００１３】
フランジ１１２は、略円筒形の側壁１０２から半径方向に延びることができる。一実施形態では、フランジ１１２は半径方向内向きに延びる。別の実施形態では、フランジ１１２は半径方向外向きに延びる。さらに他の実施形態では、フランジ１１２は、半径方向内向きと半径方向外向きの両方に延びることができる。一実施形態では、フランジ１１２は、軸受１００の第１の軸方向端部１０４に近接して配置することができる。より特定の実施形態では、フランジ１１２は、軸受１００のどの部分もフランジ１１２を超えて延びないように、第１の軸方向端部１０４に配置される。一実施形態では、フランジ１１２は面１１６と面１１６の反対側の面１１８とを有する。面１１６は、面１１８よりも軸受１００の第１の軸方向端部１０４の近くに配置することができる。
【００１４】
特徴部１１４は、フランジ１１２と軸受１００の第２の軸方向端部１０６との間の位置で、略円筒形の側壁１０２から半径方向に延びることができる。特徴部１１４は、突出部、歯、細長い波状構造、ディンプル、隆起部、波形、または略円筒形の側壁１０２から延びる別の適切な要素であってもよい。非限定的な例として、特徴部１１４は、打ち抜き加工、プレス加工、フライス加工、機械加工、研削、アブレーション、蒸着、ラミネート、接着、別の作業工程、またはそれらの任意の組み合わせによって形成することができる。一実施形態では、特徴部１１４は、略円筒形の側壁１０２と一体である。別の実施形態では、特徴部１１４は、略円筒形の側壁１０２と一体ではない。例えば、特徴部１１４は、略円筒形の側壁１０２に固定的に結合することができる。特定の実施形態では、特徴部１１４が略円筒形の側壁１０２に沿って配置されている場合にアーチファクト（図示せず）が発生する可能性がある。例えば、略円筒形の側壁１０２内に半径方向外向きにプレスされる特徴部１１４は、略円筒形の側壁１０２の半径方向内側に沿って対応する凹部を形成することができる。一実施形態では、図１に示すように、特徴部１１４は、断面において弓形の形状を有することができる。別の実施形態では、図２に示すように、特徴部１１４は、断面において多角形の形状を有することができる。特定の実施形態では、特徴部１１４は、断面において正方形の形状を有することができる。さらに他の実施形態では、特徴部１１４は、断面において弓形セグメントおよび多角形セグメントを含むことができる。
【００１５】
一実施形態では、特徴部１１４は、略円筒形の側壁１０２から略垂直方向に延びる。例えば、特徴部１１４は、特徴部１１４が延びる位置で、略円筒形の側壁１０２に対して垂直、または略垂直である側面を有してもよい。別の実施形態では、特徴部１１４は、略円筒形の側壁１０２に対して傾けられた側面を有することができる。例えば、特徴部側壁は、略円筒形の側壁１０２に対して測定すると、９０°以上、１００°以上、１１０°以上、１２０°以上、１３０°以上、１４０°以上、または１５０°以上の角度で配置することができる。
【００１６】
一実施形態では、特徴部１１４は複数の特徴部を含む。例えば、複数の特徴部１１４は、少なくとも２つの特徴部１１４、少なくとも５つの特徴部１１４、少なくとも１０の特徴部１１４、少なくとも２５の特徴部１１４、または少なくとも５０の特徴部１１４を含むことができる。別の実施形態では、複数の特徴部１１４は１００個以下の特徴部を含む。複数の特徴部１１４は、互いに離間していてもよい。一実施形態では、複数の特徴部１１４は、略円筒形の側壁１０２の円周方向で測定すると、互いに等間隔に離間されている。
【００１７】
一実施形態では、１つまたは複数の特徴部１１４は、フランジ１１２と同じ半径方向に延びる。例えば、フランジ１１２および特徴部１１４は、両方とも半径方向内側に延びることができ、または両方とも半径方向外向きに延びることができる。別の実施形態では、特徴部１１４は、フランジ１１２と比べて異なる半径方向に延びる。例えば、フランジ１１２は、半径方向内向きに、特徴部は、半径方向外向きに延びることができる。図１に示すように、フランジ１１２および特徴部１１４は両方とも半径方向外向きに延びる。以下により詳細に説明されるように、特徴部１１４は、軸受１００を構造体に固定するのに特に適していることがある。
【００１８】
特定の例では、フランジ１１２は、略円筒形の側壁１０２の軸方向の高さＨＢ未満の距離Ｄだけ、特徴部１１４から離間している。距離Ｄは、フランジ１１２の面１１８から特徴部１１４の最も近い点までの距離である。一実施形態では、ＤはＨＢ以下であって、例えば、０．９９ＨＢ以下、０．９５ＨＢ以下、０．９ＨＢ以下、０．８５ＨＢ以下、０．８ＨＢ以下、０．７５ＨＢ以下、または０．５ＨＢ以下である。別の実施形態では、Ｄは、０．０１ＨＢ以下、０．０５ＨＢ以下、または０．１ＨＢ以下である。
【００１９】
フランジ１１２は、略円筒形の側壁１０２の最外面からフランジ１１２の最外位置まで測定した最大半径方向寸法ＲＦだけ延びることができる。特徴部１１４は、略円筒形の側壁１０２の最外面から測定した距離ＤＦだけ延びることができる。一実施形態では、ＲＦはＤＦとは異なる。例えば、一実施形態において、ＲＦはＤＦより大きく、例えば、ＲＦは、少なくとも１．０１ＤＦ、少なくとも１．０５ＤＦ、少なくとも１．１ＤＦ、少なくとも１．２ＤＦ、少なくとも１．３ＤＦ、少なくとも１．４ＤＦ、少なくとも１．５ＤＦ、または少なくとも１．７５ＤＦである。別の実施形態において、ＲＦはＤＦ未満であり、例えば、ＲＦは、０．９９ＤＦ以下、０．９５ＤＦ以下、０．９ＤＦ以下、０．７５ＤＦ以下、０．５ＤＦ以下、または０．２５ＤＦ以下である。特定の実施形態では、フランジ１１２の円周方向で測定すると、ＲＦは均一である。別の実施形態では、フランジ１１２は、不均一な半径方向寸法を有することがある。
【００２０】
係合特徴部１２０をフランジ１１２に形成することができる。一実施形態では、係合特徴部１２０は、フランジ１１２の最外面から略円筒形の側壁１０２の中心軸に向かって延びる切り欠き１２２を含むことができる。より特定の実施形態では、ＲＦと平行な方向で測定すると、切り欠き１２２は、少なくとも０．０１ＲＦ、少なくとも０．１ＲＦ、少なくとも０．５ＲＦ、または少なくとも０．９ＲＦ延びることができる。
【００２１】
一実施形態では、切り欠き１２２は、略円筒形の側壁１０２の中心軸と平行にしたときに、多角形の形状を有する。別の実施形態では、切り欠き１２２は、略円筒形の側壁１０２の中心軸と平行にしたときに、弓形の形状を有する。さらに他の実施形態では、切り欠き１２２は多角形部分と弓形部分との組み合わせを有する。
【００２２】
一実施形態では、フランジ１１２は、厚さＴＦを有し、厚さが変化するフランジの場合には平均厚さが、切り欠き１２２の厚さ以下である。別の実施形態では、切り欠きは、少なくとも０．０１ＴＦ、少なくとも０．１ＴＦ、少なくとも０．２５ＴＦ、少なくとも０．５ＴＦ、少なくとも０．７５ＴＦ、または少なくとも０．９ＴＦ延びる。さらなる実施形態では、切り欠き１２２はフランジ１１２の全厚さＴＦを通って延びる。
【００２３】
切り欠き１２２は、切り欠き１２２の半径方向最内部の上面視から測定した第１の周方向寸法と、切り欠き１２２の半径方向最外部の上面視から測定した第２の周方向寸法とを有することができる。一実施形態では、第１の周方向寸法は第２の周方向寸法とは異なる。より特定の実施形態では、第２の周方向寸法は第１の周方向寸法より大きい。例えば、第２の周方向寸法は、第１の周方向寸法の少なくとも１．０１倍超、第１の周方向寸法の少なくとも１．１倍超、第１の周方向寸法の少なくとも１．２倍超、第１の周方向寸法の少なくとも１．３倍超、第１の周方向寸法の少なくとも１．４倍超、第１の周方向寸法の少なくとも１．５倍超、または第１の周方向寸法の少なくとも２倍超大きくてもよい。一実施形態において、第２の周方向寸法は、第１の周方向寸法の１０００倍以下、第１の周方向寸法の１００倍以下、または第１の周方向寸法の１０倍以下である。
【００２４】
別の実施形態では、係合特徴部１２０は、突出要素、波形、隆起部、ディンプル、歯、フランジ１１２から突出する別の要素、またはそれらの任意の組み合わせとすることができる。
【００２５】
特定の実施形態では、係合特徴部１２０は、複数の特徴部を含み、例えば、少なくとも２つの係合特徴部、少なくとも３つの係合特徴部、少なくとも４つの係合特徴部、少なくとも５つの係合特徴部、少なくとも１０の係合特徴部、または少なくとも５０の係合特徴部を含む。別の実施形態では、複数の係合特徴部１２０は、１０００個以下の係合特徴部、５００個以下の係合特徴部、または１００個以下の係合特徴部を含む。特定の実施形態では、複数の係合特徴部１２０のうちの少なくとも２つは、双方比較して、略同一サイズ、略同一形状、または略同一サイズであって略同一形状を有する。その複数の係合特徴部は、フランジ１１２の円周方向で離間させることができる。一実施形態では、係合特徴部１２０は、フランジ１２０の円周方向で互いに等間隔に離間されている。特定の実施形態では、少なくとも１つの係合特徴部１２０をギャップ１１０と円周方向に一致させることができる。
【００２６】
一実施形態では、略円筒形の側壁１０２は、基材１２４と、基材１２４に結合された低摩擦材料１２６とを含むことができる。基材１２４は、接着剤、プライマー層、機械的変形、積層、または他の任意の適切な方法によって低摩擦材料１２６に結合することができる。一実施形態では、基材１２４は弾性材料を含むことができる。特定の実施形態では、低摩擦材料１２６は、略円筒形の側壁１０２の内面に沿って配置されている。低摩擦材料１２６は、フランジ１１２の面１１６の少なくとも一部分上、例えば全体的にも延びることができる。別の特定の実施形態では、低摩擦材料１２６は、略円筒形の側壁１０２の外面に沿って配置されてもよい。低摩擦材料１２６は、フランジ１１８の面１１８の少なくとも一部分上、例えば全体的にも延びることができる。
【００２７】
非限定的な例として、基材１２４は鋼鉄などの金属または合金を含むことができる。
【００２８】
低摩擦材料１２６は、比較的低い摩擦係数を有する材料を含んでもよい。例示的な材料としては、ポリマーを含み、例えば、ポリケトン、ポリアラミド、ポリイミド、ポリエーテルイミド、ポリアミドイミド、ポリフェニレンスルフィド、ポリフェニレンスルホン、フルオロポリマー、ポリベンズイミダゾール、それらの誘導体、またはさらにそれらの組み合わせなどが挙げられる。特定の実施形態では、低摩擦材料１２６は、ポリマーを少なくとも部分的に含み得るか、または本質的にポリマーからなり得、例えば、ポリケトン、熱可塑性ポリイミド、ポリエーテルイミド、ポリフェニレンスルフィド、ポリエーテルスルホン、ポリスルホン、ポリアミドイミド、それらの誘導体、またはさらにそれらの組み合わせなどが挙げられる。さらなる実施形態では、低摩擦材料１２６はポリケトンを含み得、例えば、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルケトン、ポリエーテルケトンケトン、ポリエーテルケトンエーテルケトン、それらの誘導体、またはさらにそれらの組み合わせも挙げられる。
【００２９】
特定の実施形態によれば、フルオロポリマーが使用される。例示的なフルオロポリマーとしては、フッ素化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、  ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、ペルフルオロアルコキシ（ＰＦＡ）、テトラフルオロエチレン、ヘキサフルオロプロピレン、およびフッ化ビニリデン（ＴＨＶ）のターポリマー、ポリクロロトリフルオロエチレン（ＰＣＴＦＥ）、エチレンテトラフルオロエチレンコポリマー（ＥＴＦＥ）、エチレンクロロトリフルオロエチレンコポリマー（ＥＣＴＦＥ）、またはそれらの任意の組み合わせが挙げられる。
【００３０】
特定の実施形態では、低摩擦材料１２６は１つ以上の充填材料を含むことができる。例示的な充填材料としては、ガラス繊維、炭素繊維、シリコン、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、芳香族ポリエステル、カーボン粒子、青銅、フルオロポリマー、熱可塑性充填剤、酸化アルミニウム、ポリアミドイミド（ＰＡＩ）、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、ポリフェニレンスルホン（ＰＰＳＯ２）、液晶ポリマー（ＬＣＰ）、芳香族ポリエステル、二硫化モリブデン、二硫化タングステン、黒鉛、グラセム、膨張黒鉛、窒化ホウ素、タルク、フッ化カルシウム、またはそれらの任意の組み合わせ等が挙げられる。さらに、充填剤は、アルミナ、シリカ、二酸化チタン、フッ化カルシウム、窒化ホウ素、雲母、ウォラストナイト、炭化ケイ素、窒化ケイ素、ジルコニア、カーボンブラック、顔料、またはそれらの任意の組み合わせを含むことができる。
【００３１】
図４および図５は、逃げ部３０４を画定する開口３０２を含む構造体３００を示す。非限定的な例として、構造体３００は、基材、管状体、壁、またはシートを含み得る。構造体３００は、特徴部１１４とフランジ１１２との間の距離Ｄよりわずかに短い厚さＴＳを有することができる。一実施形態において、ＴＳは、０．８５Ｄ以上、０．９Ｄ以上、０．９５Ｄ以上、０．９６Ｄ以上、０．９７Ｄ以上、０．９８Ｄ以上、または０．９９Ｄ以上である。別の実施形態では、ＴＳは１．５Ｄ以下、１．３Ｄ以下、１．１Ｄ以下、１．０５Ｄ以下、または１．０１Ｄ以下である。
【００３２】
一実施形態では、構造体３００は様々な厚さを有することができる。例えば、開口３０２の周囲に沿った第１の位置における厚さは、開口３０２の円周方向に沿った第２の位置における厚さよりも大きくてもよい。変化する厚さを補償するために、軸受１００は、フランジ１１２に対してそれぞれ異なる空間配置を有する複数の特徴部１１４を有することができる。
【００３３】
別の実施形態では、軸受１００は、フランジから異なる距離Ｄにある複数の特徴部１１４を含み、軸受１００を異なる厚さの構造体と係合させることができる。例えば、軸受１００は、フランジから第１の距離だけ離間した第１の特徴部１１４と、フランジから第２の距離だけ離間した第２の特徴部１１４とを含めてよい。第１の特徴部１１４は軸受１００を第１の厚さを有する構造体３００に固定可能であり、第２の特徴部１１４は軸受１００を第２の厚さを有する構造体３００に固定可能である。このようにして、１つのサイズの軸受１００は、異なる寸法要件を有する一連の用途に使用することができる。いくつかの実施形態では、図７Ａ〜図８に示すように、少なくとも１つの特徴部１１４は、構造体３００の逃げ部３０４との整合界面を提供することにより、軸受１００を構造体３００に固定することができる。いくつかの実施形態では、少なくとも１つの特徴部１１４は、円筒形の突出部または開口の形状で、逃げ部３０４と合致する正方形の切り欠きでもよい。いくつかの実施形態では、少なくとも１つの係合特徴部１２０は、構造体３００の逃げ部３０４との整合界面を提供することによって軸受１００を構造体３００に固定することができる。いくつかの実施形態では、少なくとも１つの係合特徴部１２０は、フランジ１１２の面１１６、１１８に配置され、円筒形の突出部または開口の形状で、逃げ部３０４と合致するディンプルであってもよい。いくつかの実施形態では、逃げ部３０４に着座した状態で、軸受１００を回転させると、係合特徴部１２０と特徴部１１４との間に軸方向の圧力が生じ得、軸受１００上に必要な第２のフランジ１１２がなくとも軸受１００はロックされ得る。
【００３４】
逃げ部３０４は、開口３０２と開放連通することができ、そこから半径方向外向きに延びることができる。逃げ部３０４は、特徴部１１４を受け入れるよう適合されることができる。図４に示すように、少なくとも１つの逃げ部３０４は、平面視で、弓形の形状を有することができる。図５に示すように、少なくとも１つの逃げ部３０４は、平面視で、多角形の形状を有することができる。一実施形態では、逃げ部３０４は、開口３０２の円周方向で離間した複数の逃げ部を含む。一実施形態では、逃げ部３０４は、フランジ１１２の円周方向で均等に離間させることができる。特定の実施形態では、複数の逃げ部３０４は、少なくとも２つの逃げ部、少なくとも３つの逃げ部、少なくとも４つの逃げ部、少なくとも５つの逃げ部、または少なくとも１０の逃げ部を含むことができる。別の実施形態では、複数の逃げ部３０４は、１００個以下の逃げ部、５０個以下の逃げ部、または２５個以下の逃げ部を含む。
【００３５】
図４および図５に示すように、逃げ部３０４は、第１の逃げ部３０６および第２の逃げ部３０８を含むことができる。第１および第２の逃げ部３０６および３０８は、互いに直径方向に対向している。開口３０２は、開口３０２の両端間で測定された第１の直径Ｄ１と、第１および第２の逃げ部３０６および３０８の２つの半径方向最外面の距離によって測定された第２の直径Ｄ２とを有する。一実施形態では、Ｄ２はＤ１より大きい。例えば、一実施形態では、Ｄ２は少なくとも１．０１Ｄ１、少なくとも１．０５Ｄ１、少なくとも１．１Ｄ１、または少なくとも１．２Ｄ１である。別の実施形態において、Ｄ２は、３．０Ｄ１以下、２．５Ｄ１以下、または２．０Ｄ１以下、または１．５Ｄ１以下である。
【００３６】
開口３０２は円周ＣＯを画定することができ、逃げ部は、開口の円周方向に沿って測定したときに、ＣＯ未満の周方向幅ＣＲＰを画定することができる。一実施形態では、ＣＲＰは、０．１ＣＯ〜０．９９ＣＯの範囲で、０．２ＣＯ〜０．９ＣＯの範囲で、または０．３ＣＯ〜０．８ＣＯの範囲である。
【００３７】
図６は、本体４０２と本体４０２上に配置された相補的係合特徴部４０４とを含む位置合わせ治具４００を示す。位置合わせ治具４００は、使用者が位置合わせ治具４００を通じて軸受１００を回転させることができるように、軸受１００上の係合特徴部１２０と係合可能である。一実施形態では、相補的係合特徴部４０４は係合特徴部１２０と同様の形状を有する。例えば、図示されているように、相補的係合特徴部４０４は、軸受１００の三角形の切り欠き内に受け入れるよう適合されている略三角形の突出部を含むことができる。本体４０２は、相補的な係合特徴部４０４から離れるように延びることができ、それにより使用者が位置合わせ治具４００を握って軸受１００を回転させることが可能となる。
【００３８】
一実施形態では、本体４０２は、略円筒形の側壁４０６と、対向する軸方向端部４０８および４１０とを有する。相補的係合特徴部４０４は、対向する軸方向端部４０８または４１０の一方に近接して配置することができる。突出部４１２が本体４０２から延びて軸受１００の開孔１０８内に嵌合する。一実施形態では、突出部４１２は相補的係合特徴部４０４の間に配置される。突出部４１２は、開孔１０８の直径以下の直径を有することができる。突出部４１２は、使用者が開孔１０８および係合特徴部１２０に対して、位置合わせ治具４００をより位置決めおよび位置合わせし易くすることを可能にして、位置合わせ治具４００と軸受１００との間のより円滑な係合を可能にする。
【００３９】
一実施形態では、位置合わせ治具４００に電力を供給してもよい。すなわち、位置合わせ治具４００は、相補的係合特徴部４０４を回転させるように適合された付勢要素を含み得る。別の実施形態では、位置合わせ治具４００は電動工具に接続されるよう適合されることが可能である。さらなる実施形態では、位置合わせ治具４００は手動で操作されるよう適合されている。
【００４０】
特定の実施形態では、位置合わせ治具４００は、位置合わせ治具４００の相対回転位置（例えば、相補的係合特徴部４０４）を決定づけるよう適合された符号化要素（図示せず）を含むことができる。特定の実施形態では、符号化要素または他のセンサは、軸受１００にトルクを加える前および軸受１００にトルクを加えた後の位置合わせ治具の回転位置を感知することができる。
【００４１】
再度図１を参照すると、軸受１００は、開口３０２に隣接する位置で構造体３００上に配置することができる。次いで、軸受１００は、第２の軸方向端部１０６が少なくとも部分的に開口３０２内に延びるように、開口３０２内に少なくとも部分的に挿入可能とする。特徴部１１４を逃げ部３０４と位置合わせした後、軸受１００の面１１８が構造体３００の面と接触するまで、軸受１００を開口３０２に挿入することができる。次いで、位置合わせ治具４００は、位置合わせ治具４００の相補的係合特徴部４０４が軸受の係合特徴部１２０と整列するように、軸受１００と整列することができる。次いで、位置合わせ治具４００を使用して、特徴部１１４が逃げ部３０４と軸方向に整列されて配置されなくなるまで、開口３０２内で軸受１００を回転させることができる。
【００４２】
一実施形態では、軸受１００は、第１の回転方向で開口３０２内に設置されるように適合されている。第１の回転方向では、軸受１００の特徴部１１４は逃げ部３０４と整列する。開口３０２内への最初の設置の後、軸受は、第１の回転方向とは異なる第２の回転方向に回転され得る。軸受１００の第２の回転方向は、軸受１００を少なくとも部分的に回転させずに、軸受１００を開口３０２から軸方向に引き抜くことができないように、逃げ部３０４から離間した位置に特徴部１１４を置く。一実施形態では、第１の回転方向は第２の回転方向と少なくとも１°、少なくとも５°、少なくとも１０°、少なくとも２０°、少なくとも３０°、少なくとも４０°、少なくとも５０°、少なくとも６０°、少なくとも７０°、少なくとも８０°、または少なくとも９０°異なる。別の実施形態では、第１の回転方向は第２の回転方向と３６０°未満、２７０°未満、１８０°未満、または９１°未満だけ異なる。第１の回転方向と第２の回転方向との間の回転差は、逃げ部３０４の配置によって大きく決まる。逃げ部３０４がより多ければ、第１の回転方向と第２の回転方向との間の回転方向の差がより小さくなり得る。
【００４３】
多くの異なる態様および実施形態が可能である。それらの態様および実施形態のいくつかを以下に記載する。本明細書を読んだ後、当業者は、それらの態様および実施形態が単に例示的なものであり、本発明の範囲を限定しないことを認識するであろう。実施形態は、下記に列挙される実施形態のうちのいずれか１つ以上に従い得る。
【００４４】
実施形態１．軸受であって、
第１および第２の軸方向端部と、第１および第２の軸方向端部の間に延びる開孔とを画定する略円筒形の側壁と、
第１の軸方向端部に近接した位置で略円筒形の側壁から半径方向に延びるフランジと、
フランジと第２の軸方向端部との間に配置された位置で、略円筒形の側壁から半径方向に延びる特徴部と、を備え、
略円筒形の側壁は低摩擦材料を含む、軸受。
【００４５】
実施形態２．アセンブリであって、
逃げ部を備えた開口を有する構造体と、
開口内に配置された軸受と、を備え、軸受は、
第１および第２の軸方向端部と、第１および第２の軸方向端部の間に延びる開孔とを画定する略円筒形の側壁と、
略円筒形の側壁から延びるフランジと、
略円筒形の側壁から半径方向に延びる特徴部と、を備え、
フランジは、構造体の第１の側に配置されており、
特徴部は、構造体の第２の側に配置され、第２の側は第１の側の反対側であり、開口の逃げ部は、特徴部を受け入れるよう適合されている、アセンブリ。
【００４６】
実施形態３．軸受を取り付ける方法であって、
第１および第２の軸方向端部と、第１および第２の軸方向端部の間に延びる開孔とを画定する略円筒形の側壁と、第１の軸方向端部に近接する位置で配置されるフランジと、フランジと第２の軸方向端部との間に配置された位置で、略円筒形の側壁から半径方向に突出する特徴部とを提供することと、
特徴部に対する周辺位置に逃げ部を備えた開口を有する面と軸受とを整列させることと、
特徴部が逃げ部を通過するように軸受を開口に挿入することと、
フランジが面に接触するまで軸受を開口に押し込むことと、
特徴部が逃げ部から角度的にずれるまで軸受を回転させることと、を含む方法。
【００４７】
実施形態４．略円筒形の側壁が基材と低摩擦材料とを含み、低摩擦材料が基材に結合されている、前述の実施形態のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００４８】
実施形態５．特徴部が略円筒形の側壁から半径方向外向きに延び、低摩擦材料が略円筒形の側壁の内面に沿って配置されている、実施形態４に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００４９】
実施形態６．フランジが軸受の第１の軸方向端部に配置される、前述の実施形態のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００５０】
実施形態７．フランジが特徴部から距離Ｄだけ離間し、略円筒形の側壁が軸方向の高さＨＢを有し、ＤがＨＢ未満であり、例えば、Ｄは０．９９ＨＢ以下、０．９５ＨＢ以下、０．９ＨＢ以下、０．８５ＨＢ以下、０．８ＨＢ以下、０．７５ＨＢ以下、または０．５ＨＢ以下である、前述の実施形態のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００５１】
実施形態８．Ｄが、０．０１ＨＢ以上、０．０５ＨＢ以上、または０．１ＨＢ以上である、実施形態７に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００５２】
実施形態９．フランジおよび特徴部が、互いに同じ半径方向に延び、例えば、フランジおよび特徴部が互いに、略円筒形の側壁から半径方向外向きに延びる、前述の実施形態のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００５３】
実施形態１０．フランジは、第１の面と第１の面の反対側に第２の面とを有し、第１の面は第２の面面よりも第１の軸方向端部に近く、第１の面は低摩擦材料を含む、前述の実施形態のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００５４】
実施形態１１．フランジは、略円筒形の側壁の最外面から測定した最大半径方向寸法ＲＦだけ延び、特徴部は、略円筒形の側壁の最外面から測定した距離ＤＦだけ延び、ＲＦおよびＤＦは互いに異なる、前述の実施形態のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００５５】
実施形態１２．ＲＦがＤＦよりも大きく、例えば、ＲＦは、少なくとも１．０１ＤＦ、少なくとも１．０５ＤＦ、少なくとも１．１ＤＦ、少なくとも１．２ＤＦ、少なくとも１．３ＤＦ、少なくとも１．４ＤＦ、少なくとも１．５ＤＦ、または少なくとも１．７５ＤＦである、実施形態１１に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００５６】
実施形態１３．ＲＦがＤＦ未満であり、例えば、ＲＦが０．９９ＤＦ以下、０．９５ＤＦ以下、０．９ＤＦ以下、０．７５ＤＦ以下、０．５ＤＦ以下、または０．２５ＤＦ以下である、実施形態１１に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００５７】
実施形態１４．ＲＦが、フランジの円周方向で均一である、実施形態１１〜１３のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００５８】
実施形態１５．フランジが係合特徴部を含む、前述の実施形態のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００５９】
実施形態１６．係合特徴部は、フランジの最外面から略円筒形の側壁の中心軸に向かって延びる切り欠きを備える、実施形態１５に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００６０】
実施形態１７．フランジは、略円筒形の側壁の最外面から測定した最大半径方向寸法ＲＦを有し、切り欠き部は、少なくとも０．０１ＲＦ、少なくとも０．１ＲＦ、少なくとも０．５ＲＦ、または少なくとも０．９ＲＦである、実施形態１６に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００６１】
実施形態１８．切り欠き部は、略円筒形の側壁の中心軸と平行となる形状を含み、形状は多角形、弓形、または多角形および弓形部のそれらの組み合わせを含む、実施形態１６および１７のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００６２】
実施形態１９．フランジは、フランジの第１の面と、第１の面と反対側のフランジの第２の面との間で測定した厚さＴＦを有し、切り欠きは少なくとも０．０１ＴＦ、少なくとも０．１ＴＦ、少なくとも０．２５ＴＦ、少なくとも０．５ＴＦ、少なくとも０．７５ＴＦ、または少なくとも０．９ＴＦ延びる、実施形態１６〜１８のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００６３】
実施形態２０．切り欠きは、フランジの厚さ全体を貫通して延びる、実施形態１９に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００６４】
実施形態２１．切り欠きは、切り欠きの半径方向最内部で測定したときの第１の周方向寸法と、切り欠きの半径方向最外部で測定したときの第２の周方向寸法とを有し、第１の周方向寸法は第２の周方向寸法とは異なり、例えば、第２の周方向寸法が第１の周方向寸法よりも大きい、実施形態１６〜２０のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００６５】
実施形態２２．係合特徴部が、突出要素、切り欠き、波形、隆起、またはそれらの任意の組み合わせを含む、実施形態１５〜２１のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００６６】
実施形態２３．係合特徴部が、少なくとも２つの特徴部、少なくとも３つの特徴部、少なくとも４つの特徴部、または少なくとも５つの特徴部のように、複数の特徴部を含む、実施形態１５〜２２のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００６７】
実施形態２４．複数の係合特徴部の複数の係合特徴部は、フランジの円周方向で互いに等間隔に離間されている、実施形態２３に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００６８】
実施形態２５．複数の係合特徴部のうちの少なくとも２つが、略同じサイズ、略同じ形状、またはそれらの組み合わせを有する、実施形態２３および２４のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００６９】
実施形態２６．係合特徴部が、位置合わせ治具の相補的係合特徴部を受け入れるよう適合されている、実施形態１５〜２５のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００７０】
実施形態２７．位置合わせ治具の相補的係合特徴部が回転すると、軸受が回転するように適合されている、実施形態２６に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００７１】
実施形態２８．略円筒形の側壁は、第１および第２の軸方向端部の間に延びるギャップを備え、係合特徴部の少なくとも一部は、ギャップと同じ円周方向位置に配置される、実施形態１５〜２７のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００７２】
実施形態２９．略円筒形の側壁は、第１の軸方向端部と第２の軸方向端部との間に延びるギャップをさらに備える、実施形態１〜２７のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００７３】
実施形態３０．ギャップが軸受の軸方向全長に沿って延びる、実施形態２８および２９のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００７４】
実施形態３１．ギャップを画定する本体の周方向端部が、例えば溶接、接着、機械的変形、別の適切な方法、またはそれらの任意の組み合わせによって互いに固定されるように、ギャップが閉じられる、実施形態２８〜３０のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００７５】
実施形態３２．特徴部は、略円筒形の側壁から延びる突出部を備える、前述の実施形態のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００７６】
実施形態３３．特徴部は、略円筒形の側壁に打ち抜き加工、プレス加工、フライス加工、または別の方法によって形成される、前述の実施形態のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００７７】
実施形態３４．特徴部は、ディンプル、歯、細長い波状構造、略円筒形の側壁に結合された構成物、またはそれらの組み合わせを備える、前述の実施形態のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００７８】
実施形態３５．特徴部は、複数の特徴部を備え、複数の特徴部が略円筒形の側壁周りの円周方向に互いに等間隔に離間されている、前述の実施形態のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００７９】
実施形態３６．特徴部は、略円筒形の側壁と一体である、前述の実施形態のうちのいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００８０】
実施形態３７．特徴部は、略円筒形の側壁に固定的に連結されている、前述の実施形態のうちのいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００８１】
実施形態３８．特徴部は、略円筒形の側壁から延びる第１の特徴部および第２の特徴部を備え、第１および第２の特徴部は、軸方向に整列し、互いに離間しており、第１の特徴部は、第１の厚さを有する第１の構造体に軸受を固定するように適合され、第２の特徴部は、第１の厚さと異なる第２の厚さを有する第２の構造体に軸受を固定するように適合される、前述の実施形態のうちのいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００８２】
実施形態３９．特徴部は、断面視で、弓形輪郭、多角形輪郭、または弓形および多角形セグメントの組み合わせを備える、前述の実施形態のうちのいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００８３】
実施形態４０．特徴部は、特徴部が延びる領域において、略円筒形の側壁に対して垂直に延びる側面を有する、前述の実施形態のうちのいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００８４】
実施形態４１．特徴部は、特徴部が延びる領域において、略円筒形の側壁に対して垂直に延びる側面を有する、実施形態１〜３９のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００８５】
実施形態４２．逃げ部は、開口と連通しており、かつ開口から半径方向外向きに延びている、実施形態２〜４１のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００８６】
実施形態４３．逃げ部が複数の逃げ部を備え、複数の逃げ部が周方向に等間隔に離間している、実施形態２〜４２のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００８７】
実施形態４４．逃げ部が、第１の逃げ部と、第１の逃げ部と直径方向に対向する第２の逃げ部とを備え、開口が、開口の対向する両端部間を測定される第１の直径Ｄ１と、第１および第２の逃げ部の２つの半径方向最外面間の距離によって測定される第２の直径Ｄ２とを有し、Ｄ２はＤ１より大きい、実施形態２〜３のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００８８】
実施形態４５．Ｄ２が少なくとも１．０１Ｄ１、少なくとも１．０５Ｄ１、少なくとも１．１Ｄ１、または少なくとも１．２Ｄ１である、実施形態４４に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００８９】
実施形態４６．開口は、円周ＣＯを有し、逃げ部は開口の円周方向に沿って測定したときの周方向幅ＣＲＰを有し、ＣＲＰは、０．１ＣＯ〜０．９９ＣＯの範囲、０．２ＣＯ〜０．９ＣＯの範囲、または０．３ＣＯ〜０．８ＣＯの範囲である、前述の実施形態のうちのいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００９０】
実施形態４７．軸受は、開口に設置するよう適合され、軸受は、第１の回転方向で開口に挿入され、軸受は第２の回転方向で開口内に固定され、第１の回転方向は第２の回転方向とは異なる、前述の実施形態のうちのいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００９１】
実施形態４８．第１の回転方向が第２の回転方向と、少なくとも１°、少なくとも５°、少なくとも１０°、少なくとも２０°、少なくとも３０°、少なくとも４０°、少なくとも５０°、少なくとも６０°、少なくとも７０°、少なくとも８０°、または少なくとも９０°異なる、実施形態４７に記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００９２】
実施形態４９．第１の回転方向が第２の回転方向と３６０°未満、２７０°未満、１８０°未満、または９１°未満だけ異なる、実施形態４７および４８のいずれか１つに記載の軸受、アセンブリ、または方法。
【００９３】
実施形態５０．開口内で軸受を方向付けるように適合された位置合わせ治具であって、
本体と、
本体から延びる相補的係合特徴部と、を備え、
相補的係合特徴部は、軸受上の係合特徴部と係合するよう適合されており、
位置合わせ治具は、開口内で軸受を回転させ、その中で軸受を固定させるよう適合されている、位置合わせ治具。
【００９４】
実施形態５１．相補的係合特徴部が、軸受上の係合特徴部と同様の形状を有する、実施形態５０に記載の位置合わせ治具。
【００９５】
実施形態５２．本体が略円筒形の側壁および軸方向の両端を含み、相補的係合特徴部が軸方向の両端の一方に近接して配置されている、実施形態５０および５１のいずれか１つに記載の位置合わせ治具。
【００９６】
実施形態５３．位置合わせ治具は、動力を供給されるか、手動で操作されるか、またはそれらの組み合わせである、実施形態５０〜５２のいずれか１つに記載の位置合わせ治具。
【００９７】
実施形態５４．位置合わせ治具が、位置合わせ治具の相対回転位置を決定づけるように適合された符号化要素をさらに備える、実施形態５０〜５３のいずれか１つに記載の位置合わせ治具。
【００９８】
一般的説明または実施例において上述された行為の全てが必要とされるわけではないこと、特定の行為のうちの一部分は必要とされない場合があること、および説明されたものに加えて１つ以上のさらなる行為が実施され得ることに留意されたい。またさらに、行為が列挙される順序は、必ずしもそれらが実施される順序ではない。
【００９９】
明瞭性のために、別個の実施形態の文脈において本明細書に記載のある種の特徴は、単一の実施形態において組み合わせて提供されてもよい。逆に、簡潔性のために、単一の実施形態の文脈に記載の様々な特徴はまた、別個にまたは任意の下位組み合わせで提供されてもよい。さらに、範囲内に記載の値への言及は、その範囲内の各値および全ての値を含む。
【０１００】
利益、他の利点、および問題の解決策が、特定の実施形態に関して上記に説明されてきた。しかしながら、利益、利点、課題の解決策、および任意の利益、利点、もしくは解決策を生じさせるか、またはより明白にさせることができる任意の特徴（複数可）は、実施形態のうちのいずれかまたは全ての、決定的な、必須の、または本質的な特徴と解釈されるべきではない。
【０１０１】
本明細書に記載の実施形態の明細書および例示は、様々な実施形態の構造の一般的な理解を提供することを意図される。明細書および例示は、本明細書に記載の構造または方法を使用する装置およびシステムの要素および特徴の全ての徹底的および包括的説明として機能することを意図しない。別個の実施形態はまた、単一の実施形態において組み合わせて提供されてもよく、反対に、簡潔さのために単一の実施形態の文脈に記載の様々な特徴もまた、別個にまたは任意の下位組み合わせで提供されてもよい。さらに、範囲内に記載の値への言及は、その範囲内の各値および全ての値を含む。多数の他の実施形態は、本明細書を単に読んだ後にのみ当業者に明らかとなり得る。構造的置換、論理的置換、または別の変更が本開示の範囲から逸脱することなくなされることができるように、他の実施形態が使用されかつそれから派生してもよい。したがって、本開示は、制限的であるよりもむしろ例示的であるとみなされるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図７Ｄ】
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【図８】
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【国際調査報告】
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