(57)【要約】  開示された実施形態は、創傷治療の装置及び方法に関する。いくつかの実施形態では、創傷被覆材及び陰圧源が、創傷被覆材及び陰圧源を同時に患者の創傷に適用する、不可欠な、又は一体化した創傷被覆材構造の一部であるよう、陰圧源が創傷被覆材装置内に取り込まれる。陰圧源及び／又は電子構成要素は、創傷被覆材の創傷接触層とカバー層との間に位置決めされ得る。陰圧源及び／又は電子構成要素は、被覆材の吸収エリアから分離、及び／又は、仕切られ得る。スイッチは、創傷被覆材装置の動作を制御するよう、創傷被覆材に一体化され得る。コネクタは、陰圧源の出口から外気へ空気を導き得る。逆止弁は、空気の創傷被覆材内への逆流を阻止し得る。【選択図】図１４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
創傷被覆材装置であって、
創傷に接触して位置決めされるよう構成された創傷接触層と、
前記創傷接触層の上の第１エリアであって、
下側スペーサ層と、
吸収層と、を含む第１エリアと、
複数のスペーサ層と、前記複数のスペーサ層内又はその間に位置決めされた陰圧源及び／又は電子構成要素とを含む、前記創傷接触層の上の第２エリアであって、前記第１エリアが前記第２エリアに隣接して位置決めされ、仕切りによって分離された第２エリアと、
前記第１エリア及び前記第２エリアを覆い、前記仕切り周りで前記第１エリアと前記第２エリアとの間を空気が連通することができるよう構成された上側スペーサ層と、
前記創傷接触層と、前記上側スペーサ層と、前記第１エリアと、前記第２エリアとを覆い、その上で封止を形成するよう構成されたカバー層と、を備える、創傷被覆材装置。
【請求項２】
前記第２エリアにおける前記複数のスペーサ層が、前記陰圧源及び／又は電子構成要素の下の第３スペーサ層と、前記陰圧源及び／又は電子構成要素の上に位置決めされた第４スペーサ層とを備え、前記第４スペーサ層が、前記陰圧源及び／又は電子構成要素を受容するよう構成された１つ又は複数の切り欠き部又は凹部を備える、請求項１に記載の創傷被覆材装置。
【請求項３】
前記仕切りが、非多孔質ダムを備える、請求項１に記載の創傷被覆材装置。
【請求項４】
ユーザが前記陰圧源及び／又は電子構成要素を操作できるよう構成された、１つ又は複数のユーザインターフェース構成要素をさらに備える、請求項１に記載の創傷被覆材装置。
【請求項５】
創傷被覆材装置であって、
創傷部位の上に位置決めされるよう構成された創傷被覆材と、
前記創傷被覆材上に配置された、又はその中に位置決めされた陰圧源と、
前記創傷被覆材装置の動作を制御するよう構成された前記創傷被覆材と一体化されたスイッチと、を備える創傷被覆材装置。
【請求項６】
前記スイッチが、前記創傷被覆材内に位置決めされるか、その上に配置されるか、又はその中に埋め込まれるか、のうちの少なくとも１つである、請求項５に記載の創傷被覆材装置。
【請求項７】
前記創傷被覆材が、創傷被覆材本体及び創傷被覆材境界を備え、前記創傷被覆材境界が前記創傷被覆材本体周りに画定された周縁部の少なくとも一部分に沿って延在する、請求項５に記載の創傷被覆材装置。
【請求項８】
前記スイッチが、前記創傷被覆材本体又は前記創傷被覆材境界に一体化された、請求項７に記載の創傷被覆材装置。
【請求項９】
前記スイッチが、前記創傷被覆材本体又は前記創傷被覆材境界内に位置決めされるか、その上に配置されるか、又はその中に埋め込まれるか、のうちの少なくとも１つである、請求項７又は８に記載の創傷被覆材装置。
【請求項１０】
前記創傷被覆材本体及び前記創傷被覆材境界が最上層と底面層とを備え、前記最上層がカバー層を備え、前記底面層が創傷接触層を備え、前記スイッチが、前記最上層及び前記底面層のうちの少なくとも１つに近位に隣接した前記創傷被覆材に一体化された、請求項７から９のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項１１】
前記創傷被覆材本体又は創傷被覆材境界が、前記スイッチが作動されると圧縮力の前記創傷部位への伝達を分散及び／又は阻止するフレキシボード層を前記スイッチの下に備える、請求項５から１０のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項１２】
前記スイッチが、指で第１方向に前記スイッチを押すことによって作動するよう構成された、請求項５から１１のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項１３】
前記創傷被覆材がさらに、前記創傷被覆材境界から延在するタブを備え、前記スイッチが前記タブと一体化された、請求項７に記載の創傷被覆材装置。
【請求項１４】
前記スイッチが、前記タブ内に位置決めされるか、その上に配置されるか、又はその中に埋め込まれるか、のうちの少なくとも１つである、請求項１２に記載の創傷被覆材装置。
【請求項１５】
ユーザが前記タブの対向する、又は異なる側面において、対向する２方向に前記スイッチに力を印加することによって前記スイッチが作動され得るよう、前記タブが前記ユーザによって持ち上げられるよう構成された、請求項１３又は１４に記載の創傷被覆材装置。
【請求項１６】
前記創傷被覆材が、前記創傷被覆材本体又は前記創傷被覆材境界に力を印加することなく前記タブを動かしやすくするよう、前記タブと前記創傷被覆材境界との間にジョイントを備え、前記タブが、ユーザが前記タブを動かすと、前記ジョイントを中心に回転するよう構成された、請求項１３から１５のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項１７】
前記創傷被覆材装置のうちの１つ又は複数の状態を表示するよう構成された１つ又は複数のインジケータをさらに備える、請求項５から１６のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項１８】
前記１つ又は複数のインジケータが、１つ又は複数の視覚的インジケータを備える、請求項１７に記載の創傷被覆材装置。
【請求項１９】
前記１つ又は複数の視覚的インジケータが、１つ又は複数の発光ダイオード（ＬＥＤ）を備える、請求項１８に記載の創傷被覆材装置。
【請求項２０】
前記１つ又は複数のインジケータが、前記創傷被覆材装置のバッテリーレベルを表示するよう構成された、請求項１７から１９のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項２１】
前記１つ又は複数のインジケータが、前記スイッチ周りに延在する、請求項１７から２０のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項２２】
前記１つ又は複数のインジケータが、前記スイッチ周りに円周方向に延在する、請求項２１に記載の創傷被覆材装置。
【請求項２３】
前記スイッチが、前記スイッチの偶発的又は意図しない作動を阻止するよう、前記１つ又は複数のインジケータに対してサブフラッシュ位置に位置決めされる、請求項１７から２２のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項２４】
前記スイッチが、前記陰圧源の動作を制御するようユーザによって選択的に操作可能である、請求項５から２３のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項２５】
前記スイッチが、前記陰圧源をオンオフするようユーザによって選択的に操作可能である、請求項５から２４のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項２６】
前記スイッチが、前記陰圧源に電気接続された、請求項５から２５のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項２７】
前記陰圧源がマイクロポンプである、請求項５から２６のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項２８】
創傷被覆材装置であって、
創傷部位の上に位置決めされるよう構成された創傷被覆材と、
前記創傷被覆材上に配置された、又はその中に位置決めされた陰圧源であって、入口と出口とを備え、前記入口を介して前記創傷部位に陰圧を印加するよう構成され、さらに、前記出口を介して前記創傷被覆材から空気を取り除くよう構成された陰圧源と、
第１及び第２端部と、その間の流路とを備えるコネクタと、を備える創傷被覆材装置であって、前記第１端部が前記出口と流体連通し、前記第２端部が前記創傷被覆材の外部の環境に開かれ、前記流路の一部分が前記創傷被覆材内に画定された開口部を通って延在し、前記流路が前記出口から前記外気へ空気を導くよう構成された、創傷被覆材装置。
【請求項２９】
前記創傷被覆材内の前記開口部が、前記創傷被覆材の最上層上に画定された、請求項２８に記載の創傷被覆材装置。
【請求項３０】
前記最上層が、透湿性フィルムを備える、請求項２９に記載の創傷被覆材装置。
【請求項３１】
前記創傷被覆材内の前記開口部が、前記創傷被覆材の最上層と底面層との間に画定される、請求項２８に記載の創傷被覆材装置。
【請求項３２】
前記創傷被覆材内の前記開口部が、前記創傷被覆材の最上層と底面層との間の前記創傷被覆材の縁部を通って画定される、請求項２８に記載の創傷被覆材装置。
【請求項３３】
前記最上層が透湿性フィルムを備え、前記底面層が創傷接触層を備える、請求項３１又は３２に記載の創傷被覆材装置。
【請求項３４】
前記コネクタが、前記コネクタの第１部分と第２部分との間に延在するスペーサを備え、前記スペーサが、前記コネクタが圧縮されるとき、前記コネクタの崩壊に抵抗するよう構成される、請求項２８から３３のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項３５】
前記コネクタの前記第１及び第２部分が、前記コネクタの前記第１及び第２端部を備える、請求項２８から３４のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項３６】
前記スペーサが、前記創傷被覆材とのしっかりしたガス密封を形成するフィルムに取り囲まれる、請求項３４又は３５に記載の創傷被覆材装置。
【請求項３７】
前記スペーサが、３Ｄ繊維材の長さを備える、請求項３４又は３５に記載の創傷被覆材装置。
【請求項３８】
前記フィルムがプラスチックフィルムである、請求項３６又は３７に記載の創傷被覆材装置。
【請求項３９】
前記フィルムが、約２μｍの孔サイズ径を有するヴェルサポー（Ｖｅｒｓａｐｏｒｅ）フィルムである、請求項３６から３８のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項４０】
前記コネクタが、前記創傷被覆材とのしっかりしたガス密封を形成する、請求項２８から３９のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項４１】
前記コネクタが、前記陰圧源の前記出口とのしっかりしたガス密封を形成する、請求項２８から４０のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項４２】
前記コネクタが崩壊に抵抗するよう構成され、それによって、前記創傷被覆材が圧縮力を受けるとき前記コネクタの閉鎖を阻止する、請求項２８から４１のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項４３】
前記コネクタが、前記創傷被覆材内の前記開口部を通して水分、異物、埃、又はバクテリアの浸入を阻止するよう構成された、請求項２８から４２のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項４４】
前記創傷被覆材装置がさらに、前記出口と前記コネクタとの間に介在された管を備え、前記管が、前記出口と前記コネクタに結合された、請求項２８から４３のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項４５】
前記管が前記創傷被覆材内の前記開口部を通過した後に前記コネクタが前記創傷被覆材の外側に位置決めされるよう、前記管が前記コネクタを延長させるよう構成された、請求項２８から４４のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項４６】
創傷被覆材装置であって、
創傷部位の上に位置決めされるよう構成された創傷被覆材と、
前記創傷被覆材上に配置された、又は、その中に位置決めされた陰圧源であって、入口と出口とを備え、前記創傷部位に陰圧を印加するよう操作可能である陰圧源と、
前記出口と流体連通する逆止弁であって、空気の前記創傷被覆材内への逆流を阻止するよう構成された逆止弁と、を備える創傷被覆材装置。
【請求項４７】
前記逆止弁が、前記出口を通って前記創傷被覆材内への空気の逆流を阻止するよう構成された、請求項４６に記載の創傷被覆材装置。
【請求項４８】
前記逆止弁が、前記出口に接続された、請求項４６又は４７に記載の創傷被覆材装置。
【請求項４９】
前記逆止弁が、前記出口に流体連通する第１端部と、排出構成要素に流体連通する第２端部とを備え、前記排出構成要素が前記出口から前記外気へ空気を導くよう構成された、請求項４６又は４７に記載の創傷被覆材装置。
【請求項５０】
前記逆止弁の前記第１端部が前記出口に接続され、前記逆止弁の前記第２端部が前記排出構成要素に接続された、請求項４９に記載の創傷被覆材装置。
【請求項５１】
前記逆止弁が、少なくとも部分的に前記出口に配置された、請求項４６から５０のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項５２】
第１及び第２端部を有する排出システムをさらに備え、前記第１端部が前記出口に接続され、前記第２端部が前記逆止弁に接続されるよう、前記排出システムが前記出口と前記逆止弁との間に介在された、請求項４６又は４７に記載の創傷被覆材装置。
【請求項５３】
排出システムをさらに備え、前記逆止弁が前記排出システムに少なくとも部分的に一体化された、請求項４６又は４７のいずれか記載の創傷被覆材装置。
【請求項５４】
前記逆止弁が、前記排出システムの端部において前記排出システムに少なくとも部分的に一体化された、請求項５２に記載の創傷被覆材装置。
【請求項５５】
前記逆止弁が、前記創傷被覆材と一体化された、請求項４６から５４のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項５６】
前記逆止弁が、前記創傷被覆材内に位置決めされた、及び／又は、その中に埋め込まれた、請求項４６から５５のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項５７】
前記逆止弁が、前記創傷被覆材内に嵌合するよう構成されたサイズを備える、請求項４６から５６のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項５８】
前記逆止弁が、前記創傷被覆材の厚さ未満である高さを有する、請求項４６から５７のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項５９】
前記逆止弁が、低クラッキング圧及び流出に対する低抵抗を有する、請求項４６から５８のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項６０】
前記逆止弁が、前記装置を通る約１ｍＬ／分の公称流量に対して５００Ｐａ未満のクラッキング圧力を有する、請求項４６から５９のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項６１】
前記逆止弁が、大気下において１０．７ｋＰａの公称の固定真空で計測された場合、３０ｍＬ／分未満の流出抵抗を有する、請求項４６から６０のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項６２】
前記逆止弁が、大気下において１０．７ｋＰａの公称の固定真空で計測された場合、前記創傷被覆材装置から流出する、１００ｍＬ／分未満の空気に対して抵抗をもたらす、請求項４６から６０のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項６３】
前記陰圧源及び前記逆止弁が共に、空気が２．０ｍＬ／分未満のわずかな量で前記出口を介して前記創傷被覆材装置内に流れ込むのを可能にする、請求項４６から６２のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項６４】
前記逆止弁が、自己作動する機械的バルブである、請求項４６から６３のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項６５】
前記逆止弁が、ダックビルバルブを備える、請求項４６から６４のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項６６】
前記逆止弁が、リードバルブを備える、請求項４６から６５のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項６７】
前記リードバルブが、７５ミクロンの厚さのポリエステルリードバルブを備える、請求項６６に記載の創傷被覆材装置。
【請求項６８】
前記逆止弁が、入口ポートと出口ポートとを有する空洞部と、前記空洞部内に少なくとも部分的に配置されたリードを備える、請求項６６又は６７に記載の創傷被覆材装置。
【請求項６９】
前記逆止弁が、三日月形状を備える、請求項４６から６８のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項７０】
前記三日月形状が、第２表面と交差する第１曲面を有するハウジングによって画定される、請求項６９に記載の創傷被覆材装置。
【請求項７１】
前記第２表面が平らである、請求項７０に記載の創傷被覆材装置。
【請求項７２】
前記第２表面が湾曲し、前記第２表面が前記第１曲面の曲率半径よりも大きい曲率半径を有する、請求項７０に記載の創傷被覆材装置。
【請求項７３】
前記第２表面が前記創傷部位の表面に一致するよう構成されるよう、前記第２表面が半剛性又は柔軟性のある、請求項７０から７２のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項７４】
前記逆止弁が三日月形状を備え、前記リードが円形端部を有する長方形状を備える、請求項６７又は６８に記載の創傷被覆材装置。
【請求項７５】
前記逆止弁が三日月形状を備え、前記リードが曲線部分を具備する、請求項６７又は６８に記載の創傷被覆材装置。
【請求項７６】
前記陰圧源がマイクロポンプである、請求項４６から７５のいずれかに記載の創傷被覆材装置。
【請求項７７】
さらに、陰圧を前記創傷部位に印加する前記マイクロポンプの動作を制御するよう構成されたコントローラを備える、請求項７６に記載の創傷被覆材装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１６年３月７日出願の米国仮特許出願第６２／３０４，７９０号と、２０１６年３月９日出願の米国仮特許出願第６２／３０５，９２６号と、２０１６年３月７日出願の米国仮特許出願第６２／３０４，９１０号と、２０１６年４月２６日出願の米国仮特許出願第６２／３２７，５３７号の優先権を主張し、それぞれの全体が参照としてここに取り込まれる。
【背景技術】
【０００２】
本明細書に記載の実施形態は、例えば、陰圧創傷療法と組み合わせて被覆材を使用する、創傷を治療する装置、システム、及び方法に関する。
【０００３】
従来技術
陰圧を使用した従来の被覆材は、創傷被覆材から離れた位置に位置する陰圧源を具備してきた。さらに、使用時、創傷滲出液が被覆材内に染み込む場合があり、創傷からの水分によって電子構成要素を被覆材内へ取り込むことが困難となっている。
【発明の概要】
【０００４】
本開示の実施形態は、創傷治療のための装置及び方法に関する。本明細書に記載の創傷治療装置のうちのいくつかは、創傷に陰圧をかけるための陰圧源又はポンプシステムを含む。また、創傷治療装置は、本明細書に記載の陰圧源及びポンプアセンブリと組み合わせて使用され得る創傷被覆材を含み得る。いくつかの実施形態では、創傷被覆材及び陰圧源が、創傷被覆材及び陰圧源を同時に患者の創傷に適用する、不可欠な、又は一体化した創傷被覆材構造の一部であるよう、陰圧源が創傷被覆材装置内に取り込まれる。陰圧源及び／又は電子構成要素は、創傷被覆材の創傷接触層とカバー層との間に位置決めされ得る。陰圧源及び／又は電子構成要素は、被覆材の吸収エリアから分離、及び／又は、仕切られ得る。スイッチは、創傷被覆材装置の動作を制御するよう、創傷被覆材に一体化され得る。コネクタは、陰圧源の出口から外気へ空気を導き得る。逆止弁は、空気の創傷被覆材内への逆流を阻止し得る。これらの、及び、本明細書に記載のその他の実施形態は、陰圧源及び／又は電子構成要素を創傷被覆材内に取りこむことに関する特定の問題点を克服することに関する。
【０００５】
いくつかの態様では、創傷被覆材装置は、創傷に接触して位置決めされるよう構成された創傷接触層を含み、創傷接触層の上の第１エリアが下側スペーサ層と吸収層とを含み、創傷接触層の上の第２エリアが、複数のスペーサ層と、複数のスペーサ層内、又はその間に位置決めされた陰圧源及び／又は電子構成要素を含み、第１エリアが、第２エリアに隣接して位置決めされ、仕切りによって分離され、上側スペーサ層が、第１エリア及び第２エリアを覆い、空気が仕切り周りで第１エリアと第２エリアとの間を連通可能となるように構成され、カバー層が、創傷接触層と、上側スペーサ層と、第１エリアと、第２エリアとを覆い、その上で封止を形成するよう構成される。
【０００６】
前述の段落の装置はまた、本明細書の記載の中でも特に、本段落に記載される以下の特徴の、任意の組み合わせを含み得る。第２エリアにおける複数のスペーサ層は、陰圧源及び／又は電子構成要素の下の第３スペーサ層と、陰圧源及び／又は電子構成要素の上に位置決めされた第４スペーサ層とを具備し得、第４スペーサ層は、陰圧源及び／又は電子構成要素を受容するよう構成された１つ又は複数の切り欠き部又は凹部を含む。仕切りは、非多孔質ダムを具備し得る。装置は、ユーザが陰圧源及び／又は電子構成要素を操作することができるよう構成された、１つ又は複数のユーザインターフェース構成要素を含み得る。
【０００７】
いくつかの態様では、創傷被覆材装置は、創傷部位の上に位置決めされるよう構成された創傷被覆材と、創傷被覆材上に配置されるか、又はその中に位置決めされた陰圧源と、創傷被覆材装置の動作を制御するよう構成された創傷被覆材と一体化したスイッチと、を含み得る。
【０００８】
前述の段落の装置はまた、本明細書の記載の中でも特に、本段落に記載される以下の特徴の、任意の組み合わせを含み得る。スイッチは、創傷被覆材内に位置決めされるか、その上に配置されるか、又はその中に埋め込まれるか、のうちの少なくとも１つであり得る。創傷被覆材は、創傷被覆材本体及び創傷被覆材境界を含み得、創傷被覆材境界は、創傷被覆材周りに画定される周縁部の少なくとも一部分に沿って延在する。スイッチは、創傷被覆材本体又は創傷被覆材境界と一体化され得る。スイッチは、創傷被覆材本体又は創傷被覆材境界内に位置決めされるか、その上に配置されるか、又はその中に埋め込まれるか、のうちの少なくとも１つであり得る。創傷被覆材本体及び創傷被覆材境界は、最上層と底面層とを含み得、最上層はカバー層を含み、底面層は創傷接触層を含み、スイッチは、最上層と底面層のうちの少なくとも１つに近位に隣接した創傷被覆材と一体化される。創傷被覆材本体又は創傷被覆材境界は、スイッチが作動されるときの、創傷部位への圧縮力の伝達を分散及び／又は阻止するよう、スイッチの下にフレキシボード層を含み得る。スイッチは、指で第１方向にスイッチを押すことによって作動されるように構成され得る。創傷被覆材は、創傷被覆材境界から延在するタブを含み得、スイッチはそのタブと一体化している。スイッチは、タブ内に位置決めされるか、その上に配置されるか、又はその中に埋め込まれるか、のうちの少なくとも１つであり得る。ユーザが、タブの対向する側面、又は異なる側面において、対向する２方向にスイッチに力を印加することによってスイッチが作動され得るよう、タブがユーザによって持ち上げられるよう構成され得る。創傷被覆材は、創傷被覆材本体又は創傷被覆材境界に力を印加することなくタブを動かしやすくするため、タブと創傷被覆材境界との間にジョイントを含み得、タブは、ユーザがタブを動かすと、ジョイントを中心に回転するよう構成される。装置は、創傷被覆材装置の１つ又は複数のステータスを表示するよう構成された、１つ又は複数のインジケータを具備し得る。１つ又は複数のインジケータは、１つ又は複数の視覚的インジケータを含み得る。１つ又は複数の視覚的インジケータは、１つ又は複数の発光ダイオード（ＬＥＤ）を含み得る。１つ又は複数のインジケータは、創傷被覆材装置のバッテリーレベルを表示するよう構成され得る。１つ又は複数のインジケータは、スイッチの周りに延在し得る。１つ又は複数のインジケータは、スイッチの周りに、円周方向に延在し得る。スイッチは、スイッチの、偶発的な、又は、意図しない作動を阻止するよう、１つ又は複数のインジケータに対してサブフラッシュ位置に位置決めされ得る。スイッチは、陰圧源の動作を制御するよう、ユーザによって選択的に操作可能であり得る。スイッチは、陰圧源をオンオフするよう、ユーザによって選択的に操作可能であり得る。スイッチは、陰圧源に電気接続され得る。陰圧源は、マイクロポンプであり得る。
【０００９】
いくつかの態様では、創傷被覆材装置は、創傷部位の上に位置決めされるよう構成された創傷被覆材と、創傷被覆材上に配置されるか、又はその中に位置決めされた陰圧源であって、入口と出口とを含み、入口を介して創傷部位に陰圧を印加するよう構成され、さらに、出口を介して創傷被覆材から空気を取り除くよう構成された陰圧源と、第１及び第２端部と、その間の流路とを含むコネクタと、を含み得、第１端部が出口と流体連通し、第２端部が創傷被覆材の外側の環境に開かれ、流路の一部分が創傷被覆材において画定される開口部を通って延在し、流路が空気を出口から外気へ導くよう構成される。
【００１０】
前述の段落の装置はまた、本明細書の記載の中でも特に、本段落に記載される以下の特徴の、任意の組み合わせを含み得る。創傷被覆材内の開口部は、創傷被覆材の最上層上に画定され得る。最上層は、透湿性フィルムを含み得る。創傷被覆材内の開口部は、創傷被覆材の最上層と底面層との間に画定され得る。創傷被覆材内の開口部は、創傷被覆材の最上層と底面層との間の創傷被覆材の縁部を通って画定され得る。最上層は透湿性フィルムを含み得、底面層は創傷接触層を含む。コネクタは、コネクタの第１及び第２部分との間を延在するスペーサを含み得、スペーサは、コネクタが圧縮されると、コネクタの崩壊に抵抗するよう構成される。コネクタの第１及び第２部分は、コネクタの第１及び第２端部を含み得る。スペーサは、創傷被覆材とのしっかりしたガス密封を形成するよう、フィルムに取り囲まれ得る。スペーサは、３Ｄ繊維材の長さを含み得る。フィルムは、プラスチックフィルムであり得る。フィルムは、孔サイズ径が約２μｍのヴェルサポー（Ｖｅｒｓａｐｏｒｅ）フィルムであり得る。コネクタは、創傷被覆材とのしっかりしたガス密封を形成し得る。コネクタは、陰圧源の出口とのしっかりしたガス密封を形成し得る。コネクタは、崩壊に抵抗するよう構成され得、それによって、創傷被覆材が圧縮力を受けるときのコネクタの閉鎖を阻止する。コネクタは、創傷被覆材内の開口部を通して水分、異物、埃、又はバクテリアの浸入を阻止するよう構成され得る。創傷被覆材装置は、さらに、出口とコネクタとの間に介在された管を含み得、管は出口とコネクタに結合される。管が創傷被覆材内の開口部を通過した後にコネクタが創傷被覆材の外側に位置決めされるように管がコネクタを延在させるよう構成され得る。
【００１１】
いくつかの態様では、創傷被覆材装置は、創傷部位の上に位置決めされるよう構成された創傷被覆材と、創傷被覆材上に配置されるか、又はその中に位置決めされた陰圧源であって、入口と出口とを含み、創傷部位に陰圧を印加するよう操作可能である陰圧源と、出口と流体連通する逆止弁であって、空気の創傷被覆材内への逆流を阻止するよう構成された逆止弁とを含み得る。
【００１２】
前述の段落の装置はまた、本明細書の記載の中でも特に、本段落に記載される以下の特徴の、任意の組み合わせを含み得る。逆止弁は、出口を通って創傷被覆材内への空気の逆流を阻止するよう構成され得る。逆止弁は、出口に接続され得る。逆止弁は、出口に流体連通する第１端部と、排出構成要素に流体連通する第２端部とを含み得、排出構成要素は、出口から外気へ空気を導くよう構成される。逆止弁の第１端部は出口に接続され得、逆止弁の第２端部は排出構成要素に接続される。逆止弁は、少なくとも部分的に出口に配置される。装置は、第１及び第２端部を有する排出システムを具備し得、第１端部が出口に接続され、第２端部が逆止弁に接続されるように、排出システムが出口と逆止弁との間に介在される。装置は、排出システムを具備し得、逆止弁は排出システムと少なくとも部分的に一体化される。逆止弁は、排出システムの端部において、排出システムと少なくとも部分的に一体化され得る。逆止弁は、創傷被覆材と一体化され得る。逆止弁は、創傷被覆材内に位置決めされる、及び／又は、その中に埋め込まれ得る。逆止弁は、創傷被覆材内に嵌合するよう構成されたサイズを含み得る。逆止弁は、創傷被覆材の厚さ未満の高さを有し得る。逆止弁は、低クラッキング圧及び流出に対する低抵抗を有し得る。逆止弁は、装置を通る約１ｍＬ／分の公称流量に対して、５００Ｐａ未満のクラッキング圧力を有し得る。逆止弁は、大気下において１０．７ｋＰａの公称の固定真空で計測される通り、３０ｍＬ／分未満の流出抵抗を有し得る。逆止弁は、大気下において１０．７ｋＰａの公称の固定真空で計測される通り、１００ｍＬ／分未満で創傷被覆材装置から流れ出る空気に抵抗をもたらし得る。陰圧源及び逆止弁は共に、空気が、出口を介して２．０ｍＬ／分未満というわずかな量で創傷被覆材装置内に流れ込むのを可能にし得る。逆止弁は、自己作動する機械的バルブであり得る。逆止弁は、ダックビルバルブを含み得る。逆止弁は、リードバルブを含み得る。リードバルブは、７５ミクロンの厚さのポリエステルリードバルブを含み得る。逆止弁は、入口ポート及び出口ポートを有する空洞部と、その空洞部内に少なくとも部分的に配置されたリードとを含み得る。逆止弁は、三日月形状を含み得る。三日月形状は、第２表面と交差する第１曲面を有するハウジングによって画定され得る。第２表面は、平らであり得る。第２表面は、湾曲されていてもよく、第２表面は、第１曲面の曲率半径よりも大きい曲率半径を有し得る。第２表面が創傷部位の表面に一致するよう構成されるように、第２表面は半剛性又は柔軟性であってもよい。逆止弁は、三日月形状を含み得、リードは、円形端部を有する長方形状を含み得る。逆止弁は、三日月形状を含み得、リードは、曲線部分を具備し得る。陰圧源は、マイクロポンプであり得る。装置は、陰圧を創傷部位に印加するマイクロポンプの動作を制御するよう構成されたコントローラを具備し得る。
【００１３】
以下に開示されるポンプの実施形態のいずれも、及び、陰圧創傷療法の実施形態のいずれも含むがこれらに限定しないものとし、本出願に開示された配置又は実施形態のいずれかの特徴、構成要素、又は詳細のいずれも、新しい配置及び実施形態を形成するよう本明細書に開示された配置又は実施形態のいずれかのその他の特徴、構成要素、又は詳細のいずれとも相互に組み合わせ可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
本開示の実施形態は、単に例示として、添付図面を参照して、ここで以下に記載される。
【００１５】
【図１】図１は、ポンプと組み合わされた創傷被覆材を含む局所陰圧創傷治療装置の一実施形態を図示する。
【図２】図２は被覆材層の上で一体化された陰圧源及びバッテリーの一実施形態を図示する。
【図３】図３は、一体型ポンプ及び電子構成要素を有する創傷被覆材の層の一実施形態を図示する。
【図４】図４は、一体型創傷被覆材の横断面の一実施形態を図示する。
【図５】図５は、超音波振動を有する一体型創傷被覆材の横断面の一実施形態を図示する。
【図６】図６Ａから図６Ｄは、いくつかの実施形態による、ポンプポーチ又はポケットの実施形態を図示する。
【図７】図７は、圧力が許容（又は安全）しきい値圧力を超過した場合にポンプの動作を中断するのに使用され得る圧力フューズの一実施形態を図示する。
【図８】図８は、ポンプ及び電子機器パッケージが被覆材内に取り込まれた、一体型創傷被覆材の一実施形態を図示する。
【図９】図９Ａ及び図９Ｂは、一体型創傷被覆材の別の実施形態を図示する。
【図１０】図１０は、一体型創傷被覆材の一実施形態の一端部の近接図を図示する。
【図１１Ａ】図１１Ａは、ポンプ及び関連構成要素を見ることができる、創傷被覆材の一実施形態の上面図を示す。
【図１１Ｂ】図１１Ｂは、ポンプ及び関連構成要素のための凹部を見ることができる、創傷被覆材の一実施形態の底面図を示す。
【図１２Ａ】図１２Ａは、陰圧源及び／又はその他の電子構成要素を創傷被覆材内に取り込んだ、創傷被覆材の一実施形態を図示する。
【図１２Ｂ】図１２Ｂは、陰圧源及び／又はその他の電子構成要素を創傷被覆材内に取り込んだ、創傷被覆材の一実施形態を図示する。
【図１３Ａ】図１３Ａは、ポンプ及び／又はその他の電子機器が創傷部位から離れて位置決めされた創傷被覆材の一実施形態を図示する。
【図１３Ｂ】図１３Ｂは、ポンプ及び電子構成要素が被覆材の吸収エリアからずらされた、創傷被覆材の層の一実施形態を図示する。
【図１４】図１４は、ポンプ及び電子構成要素が、創傷の上に位置決めされた被覆材の吸収エリアからずらされた、創傷被覆材の一実施形態の側面横断面図を図示する。
【図１５】図１５は、電子構成要素が被覆材の吸収材からずらされた、創傷被覆材の実施形態を示す。
【図１６】図１６は、電子構成要素が被覆材の吸収材からずらされた、創傷被覆材の実施形態を示す。
【図１７】図１７は、電子構成要素が被覆材の吸収材からずらされた、創傷被覆材の実施形態を示す。
【図１８】図１８は、電子構成要素が被覆材の吸収材からずらされた、創傷被覆材の実施形態を示す。
【図１９】図１９は、電子構成要素が被覆材の吸収材からずらされた、創傷被覆材の実施形態を示す。
【図２０】図２０は、電子構成要素が被覆材の吸収材からずらされた、創傷被覆材の実施形態を示す。
【図２１】図２１は、電子構成要素が被覆材の吸収材からずらされた、創傷被覆材の実施形態を示す。
【図２２】図２２は、電子構成要素が被覆材の吸収材からずらされた、創傷被覆材の実施形態を示す。
【図２３】図２３は、電子構成要素が被覆材の吸収材からずらされた、創傷被覆材の実施形態を示す。
【図２４】図２４は、電子構成要素が被覆材の吸収材からずらされた、創傷被覆材の実施形態を示す。
【図２５】図２５は、電子構成要素が被覆材の吸収材からずらされた、創傷被覆材の実施形態を示す。
【図２６】図２６は、電子構成要素が被覆材の吸収材からずらされた、創傷被覆材の実施形態を示す。
【図２７】図２７は、電子構成要素が被覆材の吸収材からずらされた、創傷被覆材の実施形態を示す。
【図２８−１】図２８Ａは、創傷被覆材システムの一実施形態の側面横断面図を図示する。
【図２８−２】図２８Ｂ及び図２８Ｃは、スイッチが創傷被覆材境界内に埋め込まれた創傷被覆材システムの一実施形態の斜視図を図示する。
【図２９】図２９Ａ及び図２９Ｂは、創傷被覆材と一体化したスイッチの２つの図を図示する。
【図３０Ａ】図３０Ａは、創傷被覆材境界から離れて延在するタブと一体化したスイッチの２つの図を図示する。
【図３０Ｂ】図３０Ｂは、創傷被覆材境界から離れて延在するタブと一体化したスイッチの２つの図を図示する。
【図３０Ｃ】図３０Ｃは、スイッチが創傷被覆材境界内に一体化された創傷被覆材の実施形態を示す。
【図３０Ｄ】図３０Ｄは、スイッチが創傷被覆材境界内に一体化された創傷被覆材の実施形態を示す。
【図３０Ｅ】図３０Ｅは、スイッチが創傷被覆材境界内に一体化された創傷被覆材の実施形態を示す。
【図３１Ａ】図３１Ａは、ポンプの出口に結合された排出システムの一実施形態の上面図である。
【図３１Ｂ】図３１Ｂは、ポンプの出口に結合された排出システムの一実施形態の斜視図である。
【図３２Ａ】図３２Ａは、創傷被覆材システムの構成要素を有する創傷被覆材システムの一実施形態を図示する。
【図３２Ｂ】図３２Ｂは、創傷被覆材システムの構成要素を有する創傷被覆材システムの一実施形態を図示する。
【図３３Ａ】図３３Ａは、創傷被覆材システムのためのコネクタ及び延長導管の一実施形態を図示する。
【図３３Ｂ】図３３Ｂは、創傷被覆材システムの排出システムの一実施形態の分解斜視図を図示する。
【図３３Ｃ】図３３Ｃは、創傷被覆材の最上層と底面層との間の排出システムの端部の一実施形態の略側面図である。
【図３４】図３４Ａから図３４Ｄは、ダックビル逆止弁の様々な図の実施形態を図示する。
【図３５】図３５Ａから図３５Ｃは、ポンプ出口に結合された様々なリードバルブの実施形態の様々な図を図示する。
【図３６】図３６Ａから図３６Ｃは、創傷被覆材内に一体化するために三日月形状を有する逆止弁の実施形態の様々な図を図示する。
【図３７】図３７は、排出システム及び創傷被覆材の上に表面的に位置決めされた三日月形状の逆止弁の一実施形態を図示する。
【図３８Ａ】図３８Ａは、ポンプ及び排出システムに関連した逆止弁の一実施形態の様々な位置を図示する。
【図３８Ｂ】図３８Ｂは、ポンプ及び排出システムに関連した逆止弁の一実施形態の様々な位置を図示する。
【図３８Ｃ】図３８Ｃは、ポンプ及び排出システムに関連した逆止弁の一実施形態の様々な位置を図示する。
【図３８Ｄ】図３８Ｄは、ポンプ及び排出システムに関連した逆止弁の一実施形態の様々な位置を図示する。
【図３８Ｅ】図３８Ｅは、ポンプ及び排出システムに関連した逆止弁の一実施形態の様々な位置を図示する。
【図３９Ａ】図３９Ａは、排出システムに関連した三日月形状の逆止弁の一実施形態の２つの位置を図示する。
【図３９Ｂ】図３９Ｂは、排出システムに関連した三日月形状の逆止弁の一実施形態の２つの位置を図示する。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本明細書に開示された実施形態は、陰圧源及び創傷被覆材構成要素及び装置を含む、減圧によって創傷を治療する装置及び方法に関する。創傷に重ね、パッキングする材料を含む装置及び構成要素があれば、本明細書では集合的に被覆材として称される場合がある。
【００１７】
本明細書全体を通して、創傷に関して言及することが理解されるであろう。創傷という用語は広く解釈され、皮膚が断裂、切開、もしくは穿孔される、又は外傷によって挫傷が引き起こされる開放創及び閉鎖創、あるいは患者の皮膚における任意の他の表面もしくは他の状態又は欠陥、あるいは減圧治療によって利益を得る他のものを包含することを理解されたい。よって、創傷は、流体が生成されることもされないこともある、組織の任意の損傷領域として広く定義される。そのような創傷の例としては、腹部創傷、又は手術、外傷、胸骨切開、筋膜切開、あるいは他の状態のいずれかの結果としての他の大規模又は切開性の創傷、裂開創傷、急性創傷、慢性創傷、亜急性創傷及び裂開創傷、外傷性創傷、フラップ及び皮膚移植片、裂傷、擦傷、挫傷、火傷、糖尿病性潰瘍、褥瘡性潰瘍、ストーマ、術創、外傷性潰瘍及び静脈性潰瘍などが挙げられるが、それらに限定されない。
【００１８】
本開示の実施形態は、概して、局所陰圧（「ＴＮＰ」）療法システムで使用するのに適用可能であることが理解されるであろう。簡潔には、陰圧創傷療法は、組織浮腫を軽減し、血流及び肉芽組織の形成を促進し、過剰な滲出液を除去することによって、多くの形態の「難治性」創傷の閉鎖及び治癒を支援するとともに、細菌負荷（それによる感染のリスク）を低減することができる。さらに、この療法によって創傷の障害をより少なくすることができ、より迅速な治癒に結び付く。ＴＮＰ療法システムはまた、流体を取り除くことによって、且つ、閉鎖の並置位置にある組織を安定化させるのを助けることによって、外科的に閉鎖された創傷の治癒を支援することができる。ＴＮＰ療法のさらなる有益な使用は、過剰な流体を除去することが重要であり、組織の生存度を確保するために移植片が組織に近接していることが求められる、移植片及びフラップにおいて見出すことができる。
【００１９】
本明細書で使用する場合、−ＸｍｍＨｇといった減圧又は陰圧レベルは、７６０ｍｍＨｇ（又は、１気圧、２９．９３ｉｎＨｇ、１０１．３２５ｋＰａ、１４．６９６ｐｓｉ、等）に相当し得る、標準大気圧に対する圧力レベルを表す。したがって、−ＸｍｍＨｇの陰圧値は、７６０ｍｍＨｇよりもＸｍｍＨｇ低い絶対圧力、又は、言い換えれば、（７６０−Ｘ）ｍｍＨｇの絶対圧力を反映する。さらに、ＸｍｍＨｇよりも「低い」又は「小さい」陰圧は、大気圧により近い圧力に相当する（例えば、−４０ｍｍＨｇは−６０ｍｍＨｇよりも低い）。−ＸｍｍＨｇよりも「高い」又は「大きい」陰圧は、大気圧からより遠い圧力に相当する（例えば、−８０ｍｍＨｇは−６０ｍｍＨｇよりも高い）。いくつかの実施形態では、局部大気圧が基準点として使用され、そのような局部大気圧は、例えば、必ずしも７６０ｍｍＨｇでなくてもよい。
【００２０】
本開示の幾つかの実施形態に関する陰圧範囲は、約−８０ｍｍＨｇ、又は約−２０ｍｍＨｇから−２００ｍｍＨｇの間であり得る。これらの圧力は、正常な大気圧に対する相対値であり、つまり、７６０ｍｍＨｇであり得ることに留意されたい。つまり、実用的用語では、−２００ｍｍＨｇは約５６０ｍｍＨｇであるだろう。いくつかの実施形態では、圧力範囲は約−４０ｍｍＨｇから−１５０ｍｍＨｇの間であり得る。あるいは、−７５ｍｍＨｇ以下、−８０ｍｍＨｇ以下、又は−８０ｍｍＨｇ超過の圧力範囲が使用され得る。また、その他の実施形態では、−７５ｍｍＨｇ未満の圧力範囲が使用され得る。あるいは、約−１００ｍｍＨｇ超過、又は−１５０ｍｍＨｇすら超える圧力範囲を、陰圧装置によって供給することができる。
【００２１】
本明細書に記載の創傷閉鎖デバイスのいくつかの実施形態では、創傷収縮の増加が、周囲創傷組織内の組織拡張の増加をもたらすことがある。この影響は、場合によっては創傷閉鎖デバイスの実施形態を介して創傷に印加される引張力の増加と共に、組織に印加される力を変化させること、例えば、経時的に創傷に印加される陰圧を変化させることによって、増加され得る。いくつかの実施形態では、陰圧は、例えば正弦波、方形波を使用して、及び／又は、１つ又は複数の患者の生理的指標（例えば、心拍）と同期して、経時的に変化させられ得る。前述の開示に関連する追加の開示が記載され得るそのような出願の例は、２０１２年８月７日に出願された、「Ｗｏｕｎｄ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ａｐｐａｒａｔｕｓ  ａｎｄ  ｍｅｔｈｏｄ，」と題する米国特許第８，２３５，９５５号、及び、２０１０年７月１３日に出願された、「Ｗｏｕｎｄ  ｃｌｅａｎｓｉｎｇ  ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｗｉｔｈ  ｓｔｒｅｓｓ，」と題する米国特許第７，７５３，８９４号を含む。これらの特許の両方の開示は、その全体が参照によりここに取り込まれる。
【００２２】
２０１２年７月１２日に出願されると共に２０１３年１月１７日に国際公開第２０１３／００７９７３  Ａ２として公開された「ＷＯＵＮＤ  ＤＲＥＳＳＩＮＧ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤ  ＯＦ  ＴＲＥＡＴＭＥＮＴ」と題する国際出願番号ＰＣＴ／ＧＢ２０１２／０００５８７は、本書に取り込まれ、本明細書の一部であるとみなされる出願であり、これは、本明細書に記載された実施形態と組み合わせたり加えたりして使用され得る、実施形態、製造方法、及び、創傷被覆材の構成要素と創傷治療装置に関する。さらに、また、本明細書に記載された創傷被覆材、創傷治療装置、及び方法の実施形態は、２０１２年５月２３日に出願された、「ＡＰＰＡＲＡＴＵＳＥＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ  ＦＯＲ  ＮＥＧＡＴＩＶＥ  ＰＲＥＳＳＵＲＥ  ＷＯＵＮＤ  ＴＨＥＲＡＰＹ」と題する米国仮特許出願第６１／６５０，９０４号と、２０１３年５月２２日に出願されると共に２０１３年１１月２８日に国際公開２０１３／１７５３０６として公開された「ＡＰＰＡＲＡＴＵＳＥＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ  ＦＯＲ  ＮＥＧＡＴＩＶＥ  ＰＲＥＳＳＵＲＥ  ＷＯＵＮＤ  ＴＨＥＲＡＰＹ」と題する国際出願番号ＰＣＴ／ＩＢ２０１３／００１４６９と、２０１５年１月３０日に出願され、米国公開番号第２０１５／０２１６７３３号として公開され、２０１５年８月６日に公開された、「ＷＯＵＮＤ  ＤＲＥＳＳＩＮＧ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤ  ＯＦ  ＴＲＥＡＴＭＥＮＴ」と題する米国特許出願第１４／４１８，８７４号と、２０１５年１月３０日に出願され、米国公開番号第２０１５／０１９０２８６号として公開され、２０１５年７月９日に公開された、「ＷＯＵＮＤ  ＤＲＥＳＳＩＮＧ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤ  ＯＦ  ＴＲＥＡＴＭＥＮＴ」と題する米国特許出願第１４／４１８，９０８号と、２０１５年３月１３日に出願された米国特許出願第１４／６５８，０６８号と、２０１５年７月２日に公開された、「ＷＯＵＮＤ  ＤＲＥＳＳＩＮＧ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤ  ＯＦ  ＴＲＥＡＴＭＥＮＴ」と題する米国出願第２０１５／０１８２６７７号とに開示された実施形態と組み合わせたり加えたりして使用されてもよく、それらは、それらの全体が参照によってここに取り込まれる。本明細書に記載された創傷被覆材、創傷治療装置、及び方法の実施形態は、２０１１年４月２１日に出願されると共に米国特許公開第２０１１／０２８２３０９号として公開された「ＷＯＵＮＤ  ＤＲＥＳＳＩＮＧ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤ  ＯＦ  ＵＳＥ」と題する米国出願第１３／０９２，０４２号に記載された実施形態と組み合わせたり加えたりして用いられてもよく、それは、その全体が参照によってここに取り込まれ、それは、創傷被覆材の実施形態、創傷被覆材の構成要素と原理、及び創傷被覆材に使用される材料に関するさらなる詳細を含んでいる。
【００２３】
図１は、ポンプ１０８と組み合わされた創傷被覆材１００を含むＴＮＰ創傷治療の一実施形態を図示する。上術の通り、創傷被覆材１００は、限定するものではないが被覆材実施形態１００を含む本明細書で開示される任意の創傷被覆材実施形態であってもよいし、又は本明細書で開示される任意の数の創傷被覆材実施形態の特徴の任意の組み合わせを有してもよい。ここでは、被覆材１００が創傷の上に設置され得、次いで、導管１２０がポート１５０に接続され得るが、いくつかの実施形態では、被覆材１００は、ポート１５０にあらかじめ取り付けられた導管１２０の少なくとも一部分を備え得る。被覆材１００にはすべての創傷被覆材要素（ポート１５０を含む）があらかじめ取り付けられ、単一のユニットに一体化された、単一の物品として設けられるのが好ましい。次いで、創傷被覆材１００は、導管１２０を介して、ポンプ１０８といった陰圧源に接続され得る。ポンプ１０８は小形化され、持ち運び可能とすることができるが、より大きな従来のポンプを被覆材１００と共に使用してもよい。いくつかの実施形態では、ポンプ１０８は、被覆材１００上に、又は、被覆材１００に隣接して取り付けられ得るか、又は装着され得る。創傷被覆材１００に至る導管１２０をポンプから切り離すことができるようにコネクタ１２１が設けられ得、これは、例えば被覆材の交換時に有用であり得る。
【００２４】
いくつかの実施形態では、陰圧源（ポンプ等）及び、電源、センサ、コネクタ、ユーザインターフェース構成要素（ボタン、スイッチ、スピーカ、スクリーン、等）等といった、ＴＮＰシステムのいくつか又はすべてのその他の構成要素が、創傷被覆材と一体になり得る。図２に図示されるように、陰圧源及びバッテリーは、一体化型被覆材２００内に具備されてもよい。図２は（吸収層といった）被覆材層２４０の上に配置された陰圧源及びバッテリー２１０を図示するが、陰圧源及び１つ又は複数の構成要素が異なるように被覆材内へ取り込まれてもよい。陰圧源及び１つ又は複数の構成要素は、必ずしも同じ方法で被覆材内に取り込まれる必要はない。例えば、圧力センサが層２４０の下（又は創傷により近く）に位置決めされ、陰圧源が層２４０の上に位置決めされてもよい。図６Ａから図６Ｄは、陰圧源及び１つ又は複数の構成要素を被覆材内へ取り込むための、代替の配置を図示する。図２に図示された一体化型被覆材２００は、創傷周りの皮膚に被覆材を固定するために具備するカバー層２３０を具備する。カバー層２３０は、フィルムといった、実質的に液体不透過の材料で形成されてもよい。カバー層は、被覆材を周りの皮膚又は創傷接触層に固定するための接着剤を具備し得る。
【００２５】
いくつかの実施形態では、被覆材は、被覆材の上に、及び／又は、被覆材内に取り込まれた、電源や、電子機器といったその他の構成要素を具備し得、被覆材内の創傷接触層及び第１スペーサ層を利用し得る。創傷接触層は、創傷に接触するように構成され得る。創傷接触層は接着剤を、被覆材を周りの皮膚に固定するため、患者に対向する側に具備するか、又は、創傷接触層をカバー層又は被覆材のその他の層に固定するため、上側に具備し得る。使用時、創傷接触層は、滲出液が創傷に戻るのを阻止又は実質的に防止しつつ、創傷から滲出液を取り除きやすくするよう、一方向流をもたらすように構成され得る。第１スペーサ層は、創傷部位の上に陰圧を分配し、創傷被覆材内へ創傷滲出液及び流体を輸送しやすくするよう支援する。さらに、創傷から吸引された滲出液を吸収及び保持するための吸収層（層２４０等）が利用され得る。いくつかの実施形態では、吸収体は、ポンプ、電子機器、及び付帯構成要素のための凹部又はコンパートメントを有する、形状化された超吸収層形態を具備する。これらの層は、単層のフィルム又はカバー層（又は第１カバー層）で覆われ得る。第１カバー層は、凹部のうちの１つの中に位置決めされ得るフィルタセットを具備し得る。このフィルタは、吸収層の少なくとも１つの凹部のうちの１つと整列するように構成され得、フィルタは、液体の滲出液からポンプ及び／又はその他の構成要素を保護するための疎水性材料を含み得る。フィルタは、ガスの透過は可能にしつつ、流体を阻止し得る。ポンプ、電子機器、スイッチ、及びバッテリーは、第１カバー層の上に位置決めされ得る。スペーサの別セクション、すなわち第２スペーサは、ポンプの上方及び／又は周囲に位置決めされ得る。いくつかの実施形態では、第２スペーサは、創傷接触層の上方で使用される第１スペーサよりも小さいことが可能である。最上フィルム又はカバー層の１セクション（すなわち第２カバー層）が、第２カバー層に関連付けられた、又は、その層内に位置決めされた第２フィルタを有する第２スペーサの上を覆って位置決めされる。いくつかの実施形態では、第１カバー層及び第２カバー層は、同一材料から成り得る。いくつかの実施形態では、第１カバー層及び第２カバー層は、異なる材料から成り得る。
【００２６】
第２フィルタが、代替的に又は追加的に使用され得る。例えば、フィルタ２２０は、ポンプが大気中にガスを排出し得るように抗菌性（ａｎｔｉｂａｃｔｅｒｉａｌ及び／又はａｎｔｉｍｉｃｒｏｂｉａｌ）材から構成され得る。また、フィルタ２２０は、ポンプにより発生する騒音の軽減の一助となり得る。
【００２７】
特定の実施形態では、第１カバー層及び第２カバー層は、ガスの通過を可能にしつつ、創傷から取り除かれた滲出液及びその他の液体からポンプ及び電子構成要素を保護する透湿性材を含む。ポンプ及び電子機器は、唯一の入口及び出口がポンプの各側面のフィルタである状態で、流体不透過性膜、又は、カバー層との間に袋状に収容され得る。膜及びフィルタは、両側からの液体から電子機器を保護し得る。いくつかの実施形態では、被覆材及び一体型電子機器ポーチは、シャワー内での使用が可能である、及び／又は、ポンプ及び被覆材の動作を妨げることなく液体と接触状態になることが可能である。
【００２８】
いくつかの実施形態では、１つ又は複数のバッテリーに加えて、又はその代わりに、１つ又は複数の代替的エネルギー発生器（ＲＦエネルギーハーベスタ、熱エネルギーハーベスタ、等）が、従来の電源に対する代替物をもたらすようポンプ内に含まれ得る。エネルギーハーベスタの例は、２０１４年１２月２９日に出願された「Ｎｅｇａｔｉｖｅ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｗｏｕｎｄ  Ｔｈｅｒａｐｙ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｏｐｅｒａｔｉｎｇ  ｔｈｅ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ」と題する米国仮出願第６２/０９７，２７２号、及び、２０１５年６月８日に出願された「Ｎｅｇａｔｉｖｅ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｗｏｕｎｄ  Ｔｈｅｒａｐｙ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｏｐｅｒａｔｉｎｇ  ｔｈｅ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ」と題する米国仮特許出願第６２/１７２，７０４号に記載されており、これらの開示は、参照によりそれらの全体が本明細書に組み込まれる。
【００２９】
図３は、いくつかの実施形態による、一体型ポンプと、ポンプを制御するように構成されたコントローラといった、電子構成要素とを有する創傷被覆材３００の層を図示する。被覆材層２４０は、創傷接触層３１０と、スペーサ層３１１と、吸収層３１２とを具備する。いくつかの実施形態では、スペーサ層３１１は、三次元（３Ｄ）繊維から少なくとも部分的に形成され得る。特定の実施形態では、超吸収性材が、吸収層３１２に使用され得る。吸収層３１２は、ポンプ、電子機器、及び／又は、電源の設置に対応するために層内に１つ又は複数の凹部３１８（及び３１８ａ）を具備し得る。透湿性最上フィルム、すなわち第１カバー層３１３が、吸収層３１２の上方に位置決めされる。カバー層３１３は、フィルタ３２０を具備し得る。このフィルタは、吸収層２１２内の凹部３１８ａと一列に、及びその上方に位置決めされ得る。
【００３０】
図３に示すように、ポンプ３１６、電子機器パッケージ３１５、及び（バッテリーといった）電源３１４が、カバー層３１３の上方に位置決めされ得る。ポンプ３１６、電子機器パッケージ３１５、及び電源３１４は、カバー層３１３の上に位置決めされ得、吸収層３１２の対応する凹部３１８（及び３１８ａ）内に少なくとも部分的に押し込めげられ得る。例えば、ポンプ３１６は、凹部３１８ａ内に少なくとも部分的に押し込められ得る。パッキング層３１７は、ポンプ３１６、電子機器パッケージ３１５、及び電源３１４の上方に、及び／又は、それらの周囲に位置決めされ得る。パッキング層３１７は、スペーサ材及び／又は吸収性材から形成され得る。パッキング層３１７は、３Ｄスペーサを具備し得る。いくつかの実施形態では、パッキング層３１７は、超吸収性材を追加的に又は代替的に具備し得る。第２透湿性最上フィルム、すなわち第２カバー層３１９は、パッキング層３１７、ポンプ３１６、電子機器パッケージ３１５、及び電源３１４の上で位置決めされ、これらを封止し得る。また、第２カバー層３１９は、第２フィルタ２２０を具備し得る。
【００３１】
いくつかの実施形態では、ポンプの動作は、環境湿度レベルに応じて変化し得る。被覆材外に水分を追いやるか、又はあるいは被覆材の湿度を制限又は制御するための機構を設けることが、有利となり得る。いくつかの実施形態では、ポンプの上方の層により形成されるチャンバが、（ポンプにより排出されるガスといった）ガス用の加圧シンクとして作用するのに使用され得、それにより外膜中の相対湿度（すなわちＲＨ）及びデルタＲＨを上昇させて、蒸発率を上昇させ得る。
【００３２】
図４は、いくつかの実施形態による様々な層を示す一体型創傷被覆材４００の断面を図示する。この被覆材４００は、３つのフィルタ４２０、４２１、４２２を具備する。第１フィルタ４２２は、図３を参照して記載されるような第１カバー層３１３内の第１フィルタ３２０と同様に、ポンプ及び電子構成要素の下方にて第１創傷接触層内に設けられ得る。被覆材４００は、図４に示すように、ポンプ４１６の上方に位置決めされた第２フィルタ４２１を具備し得る。使用時、ポンプ４１６は、創傷から取り除かれたガスでチャンバ４３０を膨張させる。膨張後、チャンバ４３０は、被覆材４００のボルスタ支持及び緩衝の両方をもたらし得る。図４に示すように、任意の超吸収材４３２は、透湿性フィルム、すなわちカバー層４３４の上方において、及び、透湿性最上フィルム、すなわち第２カバー層４１９の下方において、チャンバ４３０内に具備され得る。そのような実施形態では、超吸収材４３２は、カバー層４３４を通して流体を引きこみ、チャンバ４３０内の圧力が増加することによって、大気中への蒸発を増加させやすくし得る。第３フィルタ４２０は、第２透湿性最上フィルム、すなわち第２カバー層４１９内に、又はそれに隣接して位置決めされ得る。フィルタ４２０は、図２に図示するフィルタ２２０と同様に機能し得る。
【００３３】
いくつかの実施形態では、ポンプは、創傷への陰圧供給を生じさせる圧電トランスデューサを具備し得る。特定の実施形態では、（二次圧電デバイスといった）二次デバイスが、被覆材内での流体の霧化を発生させることにより、創傷流体の水部分の蒸発を加速させるか、又は、この水部分を蒸発させ得る透湿性（ＭＶＰ）最上フィルムを通して水部分を追い出すか、のいずれかに使用され得る。これは、水分を蒸発させる被覆材の性能に対する環境湿度の影響を削減又は排除することができる。
【００３４】
図５は、いくつかの実施形態による一体型創傷被覆材５００の断面を図示する。図示された被覆材５００では、最上層、すなわち第２カバー層５１９は任意である。いくつかの実施形態では、１つ又は複数の超音波発振器５０１が、超吸収材及び／又は吸収層５１２から、あるいは最上フィルム、すなわち第１カバー層５１３と任意の最上フィルム、すなわち第２カバー層５１９との間から、水分を霧化させるために使用され得る。いくつかの実施形態では、振動が、ポンプ５１６といった別の構成要素によりもたらされ得る。そのような実施形態では、１つ又は複数の超音波発振器５０１は被覆材内に具備されない。被覆材５００は、創傷接触層５１０と、スペーサ層５１１とを具備し得る。
【００３５】
いくつかの実施形態では、電子機器、及び／又は、関連する構成要素は、単一又は複数の封止されたポケット又はポーチ内に含まれ得る。ポケット又はポーチは、スペーサ層パッドを伴って、又は伴わずに、ポンプ、電子機器、及び／又は、電源（バッテリ等）を具備し得る。ポケットは、廃棄のために被覆材から電子機器を容易に分離させることが可能になるように設計され得る。
【００３６】
図６Ａから図６Ｄは、いくつかの実施形態によるポンプポーチ又はポケットの実施形態を図示する。図６Ａは、一体型創傷被覆材を図示し、ポンプ６１６が、吸収層の上に配置される。電子機器と電源は同様に配置され得る。図６Ｂは、ポンプ６１６が吸収層６１２の凹部内で、第１カバー層６１３の上方に位置決めされた、一体型創傷被覆材を図示する。この位置決めは、図３に図示したものと同様である。電子機器と電源は同様に配置され得る。
【００３７】
図６Ｃから図６Ｄは、ポンプ及び電子機器パッケージ６５０を含む創傷被覆材の実施形態を図示する。また、パッケージ６５０は、電源を具備し得る。ポンプ及び電子機器パッケージ６５０は、図３を参照して記載されるように被覆材内に位置決めされ得る。その他の実施形態では、ポンプ及び電子機器パッケージ６５０は、図３を参照して記載されるものとは異なる位置に位置決めされ得る。例えば、図６Ｃに示すように、被覆材は、創傷接触層６１０と、スペーサ層６１１と、創傷接触層６１０及びスペーサ層６１１の上方に位置決めされた透湿性フィルム、すなわち第１カバー層６１３を含み得る。ポンプ及び電子機器パッケージ６５０は、第１カバー層６１３の上方に位置決めされ得る。さらに、吸収層６２２は、第１カバー層６１３の上方に、及び、ポンプ及び電子機器パッケージ６５０に隣接して位置決めされ得る。第２カバー層６１９は、吸収層６２２の上方に位置決めされ、創傷接触層６１０の周縁部にて創傷接触層６１０に対して第２カバー層６１９の周縁部で封着し得る。フィルタ６２０は、ポンプ及び電子機器パッケージ６５０に隣接して配置され得る。フィルタ６２０は、流体への露出からポンプ及び電子機器パッケージを保護するように構成された疎水性フィルタであり得る。第２フィルタ６２１は、第２カバー層６１９上に配置され得る。第２フィルタは、ポンプシステムの出口又は排出口に隣接する位置に配置され得る。さらに、又はあるいは、ポンプの排出口は、排出口の近位に位置決めされたフィルタ６２１に気体連通され得る。この気体連通は、１つ又は複数の導管及び／又はチャンバを具備し得る。
【００３８】
図６Ｄは、被覆材内に位置決めされたポンプ及び電子機器パッケージ６５０を有する創傷被覆材の一実施形態を図示する。被覆材は、創傷接触層６１０と、スペーサ層６１１とを具備し得る。透湿性フィルム、すなわち第１カバー層６１３は、創傷接触層６１０及びスペーサ層６１１の上方に位置決めされ得る。ポンプ及び電子機器パッケージ６５０は、第１カバー層６１３の上方に位置決めされ得る。吸収層６２２は、ポンプ及び電子機器パッケージ６５０の上方に設けられ得る。図６Ｄに示すように、フィルタ６２０が、ポンプ及び電子機器パッケージ６５０と吸収層６２２との間に設けられ得る。フィルタ６２０は、流体に曝されることからポンプ及び電子機器パッケージ６５０を保護し得る。追加のフィルタ、すなわち第２フィルタ６２１は、第２透湿性フィルム、すなわち第２カバー層６１９上に設けられ得る。フィルタ６２１は、ポンプシステムの出口又は排出口に隣接する位置、又は、排出口に近位である位置にて、配置され得る（さらに、１つ又は複数の導管及び／又はチャンバを経由して排出口に接続され得る）。例えば、図示するように、チャンバ６３０は、ポンプ排出口及びフィルタ６２１に気体連通し得る。いくつかの実施形態では、チャンバ６３０は、図４のチャンバ４３０と同様に機能し得る。さらに、又はあるいは、チャンバ６３０は、ポンプにより生じる騒音を消音するための消音器として構成され得る。第２カバー層６１９は、吸収層６２２の上方に位置決めされ、創傷接触層６１０の周縁部で創傷接触層６１０に対して第２カバー層６１９の周縁部で封着し得る。
【００３９】
いくつかの実施形態では、超吸収層及びポンプ内へ流体が引き込まれる前に、まず最高スペーサ層に搬送されるよう、周囲部ポートが使用され得る。いくつかの実施形態では、全周囲ポート又は複数の周囲部ポートが使用され得る。周囲部ポートは、創傷被覆材の周縁部にて使用され得る。これにより、流体挙動は、被覆材の適用方向とは独立したものとなり得る。この特徴を有さない場合には、適用された被覆材の底部部分にポートが位置決めされた場合、性能が低下し得る。
【００４０】
いくつかの実施形態では、ポンプポーチ全体が、リール及び／又は折り畳まれた原材料として工場内に搬送され得る特殊層として形成されることによって、創傷被覆材の層を製造するために使用される機械類を使用した全システムの製造を可能にし得る。ポンプ及び他の構成要素は、被覆材内の各々のコンパートメント内に配置され得る。
【００４１】
いくつかの実施形態では、以下のポンプ追加物の中の１つ又は複数が、一体型ポンプを有する創傷被覆材に追加され得る。圧力センサは、ポンプの基板（例えば、セラミック基板）上に追加され得る。圧力フューズが、発生した圧力が許容しきい値を超過した場合にポンプの動作を中断するために、ポンプ基板上にて利用され得る。さらに、ポンプは、特定の圧力用に設計され得る。ポンプは、流体がポンプ自体に進入すると、陰圧供給を不能にするように設計され得る。
【００４２】
図７は、いくつかの実施形態による、圧力が許容（又は安全）しきい値圧力を超過した場合にポンプの動作を中断するために使用され得る圧力フューズを図示する。図７に図示するように、空部又はバブル７０１（３とラベルされている）が、ポンプのピエゾ素子７１６（４とラベルされている）内に、又は、それに隣接して設けられる。空部又はバブル７０１は、ポンプの動作圧力を上回る圧力で、貯蔵されたガスなどのガスを含む。例えば、図７の領域２における圧力が、圧力しきい値を超過すると（例えば、−２００ｍｍＨｇ未満又は別の好適なしきい値未満に低下すると）、空部又はバブル７０１は、破裂し、それによりポンプの動作を停止させる。例えば、バブル７０１が破裂すると、ピエゾ素子は作動不能になり、ポンプは作動しなくなる。その他の実施形態では、ピエゾ素子又はポンプへの配線が、バブルの表面（及び／又はバブルの内部）を横断して延在し得る。そのような実施形態では、バブルの破裂によってワイヤを切断し、それによってポンプの動作を停止又は中断し得る。図示及び記載される実施形態は、圧電トランスデューサにより動作されるポンプに限定されない。例えば、空部又はバブルが、ボイスコイルポンプ、膜ポンプ等を作動停止させるか、又は、作動不能にするために使用され得る。
【００４３】
さらなる要素が、このデバイスの使用性を高めるためにデバイス内に組み込まれ得る。例えば、１つ又は複数のスピーカ及び／又は振動インジケータが具備され得る。ポンプは、コントローラを介して動作され得る。ポンプを動作させるための１つ又は複数のユーザインターフェース要素が具備され得る。
【００４４】
図８は、いくつかの実施形態による、ポンプ及び電子機器パッケージが被覆材内に組み込まれた一体型創傷被覆材８００を図示する。被覆材は、図３から図７を参照して記載されるものと類似するが、被覆材８００は、異なるスペーサ層と吸収層配置とを具備する。スペーサ層は、創傷被覆材を中心にリングを形成するチャネル８０１を含む。吸収層８１２は、スペーサチャネル８０１により囲まれる。追加のチャネル８０２が、吸収層中に形成される。チャネル８０１及び８０２は、図４に関連して上述されるように、流体が蒸発しやすくし得るチャンバを形成する。
【００４５】
図９Ａから図９Ｂは、いくつかの実施形態による一体型創傷被覆材９００を図示する。図９Ａに図示するように、一体型創傷被覆材９００は、磁性流体（又は固体磁石９０１）で充填された管９０１を含む。図９Ｂに図示するように、管９０１は、スペーサ層９１１及び／又は吸収層９１２の周縁部上に位置決めされ得、チューブ９０１は、被覆材９００に沿って又はそれを横断して延在し得る。また、図９Ａは、点Ａと点Ｂとの間の正弦波電圧又は他の電位差により励起されるワイヤコイル９０２を図示する。つまり、ポンプは電磁場によって作動される（例えば、ポンプはボイスコイルポンプであり得る）。被覆材はさらに、図９Ａに図示されるように、被覆材上に位置決めされた１つ又は複数のポンプチャンバ９０３を含む。ポンプチャンバ９０３はそれぞれ、１つ又は複数の一方向弁を具備し得る。いくつかの実施形態では、ポンプチャンバは、磁場とチャンバとの間に位置決めされた追加の膜又はピストンを有し得る。
【００４６】
図９Ｂに示すように、創傷被覆材は、創傷接触層９１０と、透湿性最上フィルム、すなわちカバー層９１３を具備し得る。カバー層９１３の周縁部は、創傷接触層の周縁部に対して封止し、創傷被覆材装置の構成要素を包囲し得る。
【００４７】
図１０から図１２は、一体型被覆材の実施形態を示す。図１０は、創傷被覆材の一端部の近接図を図示する。ポンプ１０１６は、最上層の下の暗色箇所として見ることができる。
【００４８】
図１１Ａは、ポンプ及び関連構成要素を見ることができる、創傷被覆材の上面図を示す。ポンプ１１１６、電子機器パッケージ１１１５、ポンプを動作させる（例えば、ポンプをオン／オフする）ためのスイッチ１１６０、及び電源１１１４は、被覆材の上から見ることができる。
【００４９】
図１１Ｂは、ポンプ及び関連する構成要素のための凹部を見ることができる、創傷被覆材の底面図を示す。凹部１２１６が、ポンプ凹部であり、凹部１２１５が、電子機器パッケージ凹部であり、凹部１２１４が、電源凹部であり得る。
【００５０】
いくつかの実施形態では、ポンプ及び／又はその他の電子構成要素が未だ、患者に適用されることになる単一の装置の一部であるが、ポンプ及び／又はその他の電子機器が創傷部位から離れて位置決めされるよう、ポンプ及び／又はその他の電子構成要素は、吸収体及び／又は伝達層に隣接して、又はそれらの隣に位置決めされるよう構成され得る。
【００５１】
いくつかの実施形態では、ポンプ及び／又はその他の電子構成要素が未だ、ポンプ及び／又はその他の電子機器が創傷部位から離れて位置決めされた状態で患者に適用されることになる単一の装置の一部であるが、ポンプ及び／又はその他の電子構成要素は、吸収体及び／又は伝達層に隣接して、又はそれらの隣に位置決めされるよう構成され得る。図１２Ａ及び１２Ｂは、陰圧源及び／又はその他の電子構成要素を創傷被覆材内に取り込んだ創傷被覆材を図示する。図１２Ａ及び１２Ｂは、ポンプ及び／又はその他の電子機器が創傷部位から離れて位置決めされた創傷被覆材１２００を図示する。創傷被覆材は、電子機器エリア１２６１と、吸収エリア１２６０とを具備し得る。被覆材は、創傷接触層  （図示なし）と、被覆材のその接触層とその他の層の上方に位置決めされた透湿性フィルム、すなわちカバー層１２１３とを含み得る。創傷被覆材層及び、電子機器エリアと吸収エリアの構成要素は、図１２Ａ及び図１２Ｂに示すように、１つの連続したカバー層１２１３によって覆われ得る。
【００５２】
電子機器エリア１２６１は、陰圧源（ポンプ等）及び、電源、センサ、コネクタ、ユーザインターフェース構成要素（ボタン、スイッチ、スピーカ、スクリーン、等）等といった、創傷被覆材と一体になり得るＴＮＰシステムのいくつか又はすべてのその他の構成要素を具備し得る。例えば、電子機器エリア１２６１は、図１２Ａ及び図１２Ｂに示すように、ボタン又はスイッチ１２１１を具備し得る。ボタン又はスイッチ１２１１は、ポンプを動作させる（例えば、ポンプをオン／オフする）ために使用され得る。
【００５３】
吸収エリア１２６０は、吸収材１２１２を具備し得、創傷部位の上に位置決めされ得る。電子機器エリア１２６１は、吸収エリア１２６０から横にずらして配置することなどによって、創傷部位から離れて位置決めされ得る。図１２Ａ及び図１２Ｂに示すように、電子機器エリア１２６１は、吸収エリア１２６０に隣接し、且つ、その吸収エリア１２６０と流体連通して位置決めされ得る。いくつかの実施形態では、電子機器エリア１２６１及び吸収エリア１２６０はそれぞれ、長方形状であってよく、互いに隣接して位置決めされ得る。
【００５４】
いくつかの実施形態では、被覆材材料の追加層は、電子機器エリア１２６１、吸収エリア１２６０、又はその両エリア内に具備され得る。いくつかの実施形態では、被覆材は、接触層の上方、及び、被覆材の創傷カバー層１２１３の下方に位置決めされた１つ又は複数のスペーサ層及び／又は１つ又は複数の吸収層を含み得る。
【００５５】
被覆材は、創傷接触層（図示なし）と、スペーサ層（図示なし）と、吸収層１２１２と、創傷接触層、スペーサ層、吸収層、又は被覆材のその他の層の上方に位置決めされた透湿性フィルム、すなわちカバー層１２１３とを含み得る。創傷接触層は、創傷に接触するように構成され得る。創傷接触層は接着剤を、被覆材を周りの皮膚に固定するため、患者に対向する側に具備するか、又は、創傷接触層をカバー層又は被覆材のその他の層に固定するため、上側に具備し得る。使用時、創傷接触層は、滲出液が創傷に戻るのを阻止又は実質的に防止しつつ、創傷から滲出液を取り除きやすくするよう、一方向流をもたらすように構成され得る。第１スペーサ層は、創傷部位の上に陰圧を分配し、創傷被覆材内へ創傷滲出液及び流体を輸送しやすくするよう支援する。いくつかの実施形態では、スペーサ層は、三次元（３Ｄ）繊維から少なくとも部分的に形成され得る。さらに、創傷から吸引された滲出液を吸収及び保持するための吸収層（層１２１２等）が利用され得る。いくつかの実施形態では、超吸収性材が、吸収層１２１２に使用され得る。いくつかの実施形態では、吸収体は、形状設定された超吸収層形態を具備する。電子機器エリアの創傷被覆材層及び吸収層は、１つの連続したカバー層１２１３によって覆われ得る。いくつかの実施形態では、カバー層は、ガスの通過を可能にしつつも、創傷から取り除かれた液体の滲出液及びその他の液体が通過するのを防止する透湿性材を具備し得る。
【００５６】
図１３Ａは、ポンプ及び／又はその他の電子機器が創傷部位から離れて位置決めされた創傷被覆材を図示する。創傷被覆材は、電子機器エリア１３６１と、吸収エリア１３６０とを具備し得る。吸収エリア１３６０は、吸収材１３１２を具備し得、創傷部位の上に位置決めされ得る。電子機器エリア１３６１は、吸収エリア１３６０から横にずらして位置することなどによって、創傷部位から離れて位置決めされ得る。電子機器エリア１３６１は、吸収エリア１３６０に隣接し、且つ、その吸収エリア１３６０と流体連通して位置決めされ得る。いくつかの実施形態では、電子機器エリア１３６１及び吸収エリア１３６０はそれぞれ、長方形状であってよく、互いに隣接して位置決めされ、Ｔ形状を形成する。そのような実施形態では、エリア１３６０及び１３６１はそれぞれ、互いに垂直な、又は実質的に垂直な長手軸方向に細長い。図１３Ａに示すように、Ｔの上部分に電子機器が配置されることになり得、Ｔの底部は創傷上に配置され得る。
【００５７】
図１３Ｂは、ポンプ及び電子構成要素が被覆材の吸収エリアからずらされた、創傷被覆材の層の実施形態を図示する。図１３Ｂに図示されるように、被覆材は、創傷に接触して配置するための創傷接触層１３１０を具備し得る。下側スペーサ層１３１１及び１３１１’は、創傷接触層１３１０の上方に設けられる。いくつかの実施形態では、図１３Ｂに示すように、スペーサ層１３１１は、スペーサ層１３１１’とは別の層であってもよい。下側スペーサ層１３１１及び／又は１３１１’は、創傷表面に圧力を均等に分配し、及び／又は、流体を創傷から逃がすことを支援し得る。吸収層１３２２は、下側スペーサ層１３１１の上方に位置決めされ得る。被覆材層１３５１は、電子構成要素１３５０を層１３５１内に埋め込むための切り欠き部又は凹部１３２８を具備し得る。いくつかの実施形態では、切り欠き部又は凹部１３２８は、ポンプ１３２７、電源１３２６、及び／又は、その他の電子構成要素を埋め込むようなサイズ又は形状とされ得る。いくつかの実施形態では、層１３５１は、共に積み重ねられた複数のスペーサ層を具備し得る。いくつかの実施形態では、層１３５１は、電子構成要素１３５０を取り囲むよう、共に継ぎ合わされた複数のスペーサ層を具備し得る。上側スペーサ層は、吸収層１３２２、層１３５１、及び／又は、電子構成要素１３５０の上方に設けられ得る。カバー層又はバッキング層１３１３は、上側スペーサ層の上に位置決めされ得る。バッキング層１３１３は、スペーサ層１３１１、１３１１’、及び１３１７、吸収層１３２２、層１３５１、電子構成要素１３５０を取り囲む周縁領域において、創傷接触層１３１０に対して封止を形成し得る。いくつかの実施形態では、バッキング層１３１３は、被覆材構成要素が創傷に適用されるとき、その被覆材構成要素周りで形成及び成型する、柔軟性のある材料のシートであり得る。その他の実施形態では、バッキング層１３１３は、図１３Ｂに示すような、被覆材構成要素周りに嵌合するようあらかじめ形成され、又は、あらかじめ成型された材料であり得る。
【００５８】
図１４は、ポンプ及び電子構成要素が、創傷の上に位置決めされた被覆材の吸収エリアからずらされた、創傷被覆材の実施形態を図示する。創傷被覆材は、創傷接触層１３１０と、吸収エリア１３６０及び電子機器エリア１３６１を取り囲む透湿性フィルム、すなわちカバー層１３１３とを含み得る。カバー層１３１３は、創傷接触層の周縁部にて創傷接触層１３１０に対してカバー層１３１９の周縁部で封止し得る。被覆材は、カバー層１３１３の下方、及び、吸収エリアの層及び電子機器エリアの層の上方に位置決めされた、スペーサ材の連続する層を具備する、上側スペーサ層、すなわち第１スペーサ層１３１７を含み得る。スペーサ材の連続する層、すなわち上側スペーサ層１３１７は、図１４に黒色の方向矢印で図示されるように、被覆材の２つのエリアの間の空気通路を可能にし得る。
【００５９】
被覆材の吸収エリア１３６０は、創傷接触層１３１０の上方に位置決めされた、第２スペーサ層１３１１、すなわち下側スペーサ層、及び吸収層１３２２を含み得る。第２スペーサ層１３１１は、創傷部位の上に、開口した空気経路を許可し得る。吸収層１３２２は、被覆材の吸収エリア１３６０内に位置決めされた超吸収体を含み得る。吸収層１３２２は、創傷流体を内部に保持し得、それによって、被覆材の電子機器エリア１３６１内への創傷滲出液の流体通路を防止する。創傷流体は、創傷接触層１３１０を通り、下側スペーサ層１３１１へ、及び吸収層１３２２内へ流れ得る。次いで、創傷流体は、図１４で創傷流体を指す白色の方向矢印によって示すように、吸収層１３２２全体に広がり、吸収層１３２２で保持される。
【００６０】
被覆材の電子機器エリア１３６１は、スペーサ材１３５１の複数の層を含み得る。いくつかの実施形態では、電子構成要素１３５０は、スペーサ材１３５１の複数の層内に埋め込まれる。スペーサ材の層は、崩壊を防止するための構造をもたらしつつ、電子構成要素を内部に埋め込むための凹部又は切り欠き部を有し得る。電子構成要素１３５０は、任意の好適な電子機器構成要素が考えられるが、ポンプ、電源、コントローラ、及び／又は、電子機器パッケージを具備し得る。いくつかの実施形態では、バリア、及び／又は、仕切りが、吸収エリア１３６０と、電子機器エリア１３６１において電子構成要素を取り囲む被覆材層との間に設けられ得る。仕切り１３６２は、選択的に、吸収エリア１３６０と電子機器エリア１３６１との間に位置決めされてもよい。仕切り１３６２は、吸収層１３２２及び下側空気流スペーサ層１３１１を、電子エリアにおける被覆材の電子ハウジングセグメントから分離することができる。仕切り１３６２は、創傷流体（例えば、創傷滲出液）が被覆材の電子ハウジングセクションに進入するのを防止し得る。いくつかの実施形態では、仕切りは、非多孔質ダム又はその他の構造であり得る。非多孔質ダム１３６２は、シアノアクリレート接着剤ビード又は一片のシリコンを含み得る。被覆材を通る空気通路は、方向矢印で図１４に示される。空気は、創傷接触層１３１０、下側スペーサ層１３１１、吸収層１３２２を通り、第１スペーサ層１３１７内へ流れる。空気は、図１４において黒色の方向矢印で図示されるように、第１スペーサ層１３１７を通り、仕切り１３６２を越えて周り、被覆材の電子機器エリア内へ、水平に移動し得る。
【００６１】
ポンプ排出口１３７０は、ポンプから被覆材の外側へ空気を排出するよう設けられ得る。ポンプ排出は、電子機器エリア１３６１及び被覆材の外部と連通し得る。いくつかの実施形態では、ポンプ排出口１３７０は、本明細書にさらに詳細に記載されるように、排出ポートを崩壊させることなく、圧力を印加させることができる３Ｄ材を含む、柔軟性のある流動性コネクタであってもよい。３Ｄ材に関連する追加の開示が記載され得る出願の例としては、２０１５年５月２１日に公開された「ＡＰＰＡＲＡＴＵＳＥＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ  ＦＯＲ  ＮＥＧＡＴＩＶＥ  ＰＲＥＳＳＵＲＥ  ＷＯＵＮＤ  ＴＨＥＲＡＰＹ」と題する米国特許第２０１５／０１４１９４１号を含む。本特許の開示は、その全体が参照として本明細書に取り込まれる。
【００６２】
図１５から図２７は、電子構成要素１３５０が被覆材の吸収材１３２２からずらされた創傷被覆材の実施形態を示す。図１５から図２７は、図１４を参照して記載された被覆材に類似した創傷被覆材を示す。図１５では、電子エリア１３６１の上の上側、すなわち第１スペーサ層１３１７の一部分が折り返され、電子機器エリア１３６１の複数のスペーサ層１３５１の、下にあるスペーサ層が露出した状態で、被覆材が示される。
【００６３】
図１６及び図１７は、電子構成要素１３５０が吸収層１３２２からずらされており、連続する上側、すなわち第１スペーサ層１３１７が、吸収エリア１３６０及び電子機器エリア１３６１の上に示された、創傷被覆材の上面図を示す。
【００６４】
図１８は、電子エリアの上の最上、すなわち第１スペーサ層１３１７の一部分が折り返され、電子機器エリア及び電子構成要素１３５０の、下にあるスペーサ層１３５１が露出した状態の被覆材を示す。図１９は、複数のスペーサ層１３５１のうちの１つが取り除かれ、下にある電子構成要素１３５０が露出しているのを示す。図２０は、電子構成要素が凹部内に埋め込まれた、スペーサ層に凹部を有する複数のスペーサ層１３５１のうちの１つを示す。
【００６５】
図２１から図２３は、電子構成要素１３５０が露出し、凹部のあるスペーサ層が取り除かれた創傷被覆材を示す。複数の伝達層１３５１のうちの少なくとも１つは、図２１から図２３に示すように、緩衝のために電子構成要素１３５０の下に設けられる。図２４は、電子構成要素１３５０周りに設けられた凹部を有するスペーサ層１３５１を有する創傷被覆材の実施形態を示す。図２５及び図２６は、スペーサ材１３５１ａの片が電子構成要素１３５０の周りに配置される創傷被覆材を示す。図２７は、スペーサ材１３５１ａの片と、その上に設けられたスペーサ材１３５１の追加層を有する創傷被覆材を示す。いくつかの実施形態では、電子機器エリアの被覆材材料は、吸収材と同一の圧縮率を有する材料であり得る。これによって、圧縮されたときに、電子機器エリアが、吸収エリアと均一の表面を有することが可能となる。
【００６６】
図１３から図２７に記載された被覆材は、被覆材の一部分に電子構成要素を取り込み、その一部分は、創傷の上に配置された被覆材の一部分からずらされている。構成要素は、電子機器近くのエリアに液体が侵入するのを阻止するバリアを設けるように、被覆材内に取り込まれ得る。図１４を参照して記載されたそれらの方法のうちの１つは、電子機器エリアの一部分と吸収エリアとの間に位置決めされた仕切り、すなわち非多孔質ダムの使用を含む。いくつかの実施形態では、被覆材は、２つの別個のポートと、その２つのポーチを陰圧ポートの上のフィルタで接続するポートから構成され得る。例えば、被覆材は電子機器ポーチと、被覆ポーチとを具備し得、創傷被覆材は、その２つのポーチの間に位置決めされた流動性コネクタを利用し得る。２つのポーチは、その２つのポーチ周りで封止された創傷接触層及び創傷カバー層によって接続又は取り囲まれ得、それによってそのポーチを１つの被覆材ユニット内に取りこむ。いくつかの実施形態では、その２つのポーチと連通している流動性コネクタは、コネクタを崩壊させることなく、圧力を印加させることができる３Ｄ材を含む、柔軟性のある流動性コネクタであり得る。流動性コネクタに関連する追加の開示が記載され得る出願の例としては、２０１５年５月２１日に公開された「ＡＰＰＡＲＡＴＵＳＥＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ  ＦＯＲ  ＮＥＧＡＴＩＶＥ  ＰＲＥＳＳＵＲＥ  ＷＯＵＮＤ  ＴＨＥＲＡＰＹ」と題する米国特許第２０１５／０１４１９４１号を含む。本特許の開示は、その全体が参照として本明細書に取り込まれる。
【００６７】
いくつかの実施形態では、吸収体構成要素及び電子機器構成要素は、重なり合っているが、ずらされていてもよい。例えば、電子機器エリアの一部分が吸収エリア、例えば超吸収層に重なり合っていてもよいが、電子機器エリアが完全に吸収エリアの上にあるわけではない。そのため、電子機器エリアの一部分が吸収エリアからずらされ、緩衝スペーサ層の上にのみに設けられてもよい。
【００６８】
図２８Ａは、いくつかの実施形態による、創傷被覆材システム１３００の側面横断面図である。図２８Ａは、図１４に図示したような創傷被覆材システムに類似した、創傷被覆材システムの構成要素を有する創傷被覆材システムの横断面図を図示する。特に記載のない限り、図２８Ａの参照番号及び同一名称の構成要素は、図１４の構成要素と同一、又は、一般的に類似した構成要素を指す。図２８Ａに示すように、創傷被覆材システム１３００は、１つ又は複数の埋込型（一体型とも称される）電子構成要素１３５０を有する創傷被覆材１３０２を具備し得る。創傷被覆材１３０２は、創傷被覆材本体１３３２と、創傷被覆材境界１３３４とを具備し得る。創傷被覆材境界１３３４は、創傷被覆材本体１３３２の周縁部の少なくとも一部分周りを延在し得る。例えば、いくつかの実施形態では、創傷被覆材境界１３３４は、創傷被覆材本体１３３２の全周縁部周りを延在し得る。創傷被覆材境界１３３４は、例えば、約０．５ｃｍから約３．０ｃｍの範囲の距離といった、任意の好適な距離（境界長とも称される）だけ創傷被覆材本体１３３２から離れて延在し得るが、０．５ｃｍより短い、又は、３．０ｃｍより長い距離を含む、任意の好適な距離が考えられる。創傷被覆材境界１３３４の様々な部分が、様々な境界長を有することができる。例えば、一般的な長方形状を有する創傷被覆材１３０２については、４つの角の境界長は、創傷被覆材境界１３３４の４つの直線部分の境界長に対してより長くてもよい。創傷被覆材１３０２は、吸収エリア１３６０と、電子機器エリア１３６１とを具備し得る。いくつかの実施形態では、電子構成要素１３５０は、電子機器エリア１３６１の創傷被覆材１３０２内に位置決めされ得るが、電子構成要素１３５０は任意の好適な配置（例えば、特に、創傷被覆材１３０２の上に配置される、及び／又は、その中に位置決めされる）で創傷被覆材１３０２と一体化され得ることが理解されるべきである。電子構成要素１３５０は、ポンプ１３０４、電源、コントローラ、及び／又は、電子機器パッケージを選択的に具備し得るが、任意の好適な電子構成要素が考えられる。ポンプ１３０４は、例えば、被覆材の吸収エリア１３６０といった、創傷被覆材１３０２の１つ又は複数の領域と流体連通し得る。創傷被覆材１３０２の吸収エリア１３６０及び電子機器エリア１３６１は、任意の好適な配置を有し得る。例えば、図２８Ａは、電子機器エリア１３６１が吸収エリア１３６０からずらされた創傷被覆材１３０２の実施形態を図示する。
【００６９】
図２８Ａに示すように、創傷被覆材システム１３００は、創傷被覆材システム１３００の動作を制御するスイッチ１３３０を具備し得る。スイッチ１３３０は、創傷被覆材１３０２と一体化され得る。例えば、いくつかの実施形態では、スイッチ１３３０は、創傷被覆材本体１３３２又は創傷被覆材境界１３３４と一体化され得る。スイッチは、創傷被覆材本体１３３２又は創傷被覆材境界１３３４内に位置決めされるか、その上に配置されるか、及び／又は、その中に埋め込まれ得るが、スイッチ１３３０は、創傷被覆材１３０２の任意の好適な部分と一体化され得ることが理解されるべきである。例えば、以下にさらに詳細に記載されるように、いくつかの実施形態では、スイッチ１３３０は、フレキシボード層の上に位置決めされ得るか、及び／又は、タブの上に位置決めされ得る。フレキシボード層及び／又はタブは、ユーザの創傷部位に外傷や不快感をもたらすことなく、スイッチ１３３０を作動させる（例えば、動作させる、動作解除させる、及び／又は、選択させる）ことが可能となり得る。したがって、ユーザが、圧縮力及び／又はせん断力（例えば、スイッチを押下する、又は、複数の方向にスイッチを押す）でスイッチ１３３０を作動させる場合でも、フレキシボード層及び／又はタブは、ユーザの創傷部位に伝わる力の量を有意に阻止、又は低減させる。例えば、フレキシボード層は、それらが創傷部位に到達する前に、力を吸収、及び／又は、分散することができる。
【００７０】
スイッチは、創傷被覆材システム１３００の電子構成要素１３５０のうちの１つ又は複数に電気接続され得る。例えば、いくつかの実施形態では、スイッチ１３３０は、ポンプ１３０４、電源、コントローラ、及び／又は、電子機器パッケージに電気接続され得るが、任意の好適な電子構成要素が考えられる。いくつかの実施形態では、スイッチは、電子構成要素１３５０のうちの１つ又は複数と、有線及び／又は無線で通信し得る。スイッチ１３３０は、電子構成要素１３５０のうちの１つ又は複数を制御するよう選択的に操作可能であり得る。例えば、いくつかの実施形態では、スイッチは、ポンプ１３０４及び／又は電源をオンオフするようユーザによって作動され得る。いくつかの実施形態では、スイッチ１３３０は、創傷被覆材システム１３００の電源をオンオフすることに加え、又はその代わりに、ポンプ１３０４の１つ又は複数の動作条件を制御するよう（例えば、ポンプ１３０４の複数の動作状態又はレベルを切り換えるよう）ユーザによって選択的に操作可能となり得る。例えば、スイッチ１３３０は、例えば、ポンプ１３０４によって送達される陰圧レベル（例えば、特に、約−４０ｍｍＨｇから−１５０ｍｍＨｇの範囲の圧力レベル）、ポンプ１３０４によって送達される圧力波のタイプ（例えば、正弦波、鋸波、等）、及び／又は、ポンプ１３０４の動作モード（例えば、連続又は断続）、を含む、ポンプ１３０４の様々な特徴をユーザが制御できるように、創傷被覆材システム１３００のコントローラと電気接続され得る。例えば、いくつかの実施形態では、スイッチ１３３０を１回押すと、ポンプ１３０４を電源オンして、ポンプ１３０４によって目標圧力の−４０ｍｍＨｇを送達させることができ、ポンプ１３０４が電源オンされた後にスイッチ１３３０を２回押すと、ポンプ１３０４によって目標圧力の−８０ｍｍＨｇを送達させることができ、スイッチ１３３０を所定時間（例えば、２秒）長押しすると、ポンプ１３０４を電源オフすることができる。また、スイッチ１３３０を有する創傷被覆材システム１３００を制御するためのその他の作動組み合わせが考えられる。いくつかの実施形態では、複数のスイッチが、創傷被覆材システム１３００を制御するよう、創傷被覆材１３０２と一体化され得る。
【００７１】
図２８Ｂは、いくつかの実施形態による、スイッチ１３３０が創傷被覆材境界１３３４内に埋め込まれた創傷被覆材システム１３００の斜視図である。また、図２８Ｃは、スイッチ１３３０を具備する創傷被覆材システム１３００の角部の拡大部分斜視図を含む。特に記載のない限り、図２８Ｂ及び図２８Ｃの参照番号及び同一名称の構成要素は、図２８Ａの構成要素と同一、又は、一般的に類似した構成要素を指す。図２８Ｂに示すように、創傷被覆材システム１３００は、創傷被覆材１３０２に埋め込まれたポンプから創傷被覆材１３０２の外部へ（例えば、外気へ）空気を排出する、排出システム１３７０を具備し得る。排出システム１３７０は、下記でさらに詳細に記載される排出システムに類似し得る。
【００７２】
図２８Ｂ及び図２８Ｃに示すように、スイッチ１３３０は、創傷被覆材境界１３３４の角に選択的に位置決めされ得る。しかしながら、スイッチ１３３０は、任意の好適な位置で、創傷被覆材境界１３３４又は創傷被覆材本体１３３２と一体化され得ることが理解されるべきである。いくつかの実施形態では、スイッチ１３３０は、スイッチ１３３０の、偶発的な、及び／又は、意図しない作動（例えば、ユーザが創傷被覆材１３０２上で横たわる）を阻止又は防止するよう、カバー層１３１３に対してサブフラッシュ位置に選択的に位置決めされ得る。例えば、スイッチ１３３０の底面は、（例えば、スイッチ１３３０の高さが創傷被覆材境界１３３４によって画定される面を越えて延在しないように）カバー層１３１３の最上面の下に位置決めされ得る。
【００７３】
図２８Ｃの角部の部分拡大斜視図は、創傷被覆材システム１３００が１つ又は複数のインジケータ１３３１を具備し得ることを示す。１つ又は複数のインジケータ１３３１は、スイッチ１３３０の周縁部の少なくとも一部分周りに延在し得る（例えば、円周方向に延在し得る）。１つ又は複数のインジケータ１３３１は、例えば、任意のその他の好適な状態の中でもとりわけ、バッテリーレベル（例えば、３０％より多く残っている、及び、残りが３０％以下である）、圧力レベル（例えば、第１圧力レベル及び第２圧力レベル）、動作問題（例えば、漏れ、及び／又は、閉鎖状態）、といった、創傷被覆材システム１３３０の１つ又は複数の状態を示すことができる。いくつかの実施形態では、１つ又は複数のインジケータ１３３１は、１つ又は複数の視覚的インジケータ、聴覚的インジケータ、触覚的インジケータ、等、を具備し得る。例えば、いくつかの実施形態では、１つ又は複数のインジケータ１３３１は、１つ又は複数の発光ダイオード（ＬＥＤ）を具備し得る。１つ又は複数のインジケータは、ＬＥＤの配列を具備し得る。いくつかの実施形態では、１つ又は複数のＬＥＤは、例えば、特定の動作状態を示す特定の色で光るか、又は点灯し得る。例えば、１つ又は複数のＬＥＤは、動作問題（例えば、漏れ、及び／又は、閉鎖状態）があることを示すために光り、バッテリーレベルを示すソリッドカラーで点灯することができる（例えば、バッテリーレベルがしきい値パーセンテージより上（例えば、３０％）の場合はソリッドグリーンに点灯し、バッテリーレベルがしきい値パーセンテージ以下の場合はソリッドオレンジに点灯する）。いくつかの実施形態では、スイッチ１３３０は、例えば、特に、ポンプ、電源、コントローラ、及び／又は、電子機器パッケージといった、創傷被覆材システム１３００の１つ又は複数の電子構成要素を電源オンオフするのに使用され得る。例えば、スイッチ１３３０は、図２８Ｃの部分拡大斜視図に示すワイヤ導管１３４０を介して、１つ又は複数の、そのような電子構成要素に電気接続され得る。ワイヤ導管１３４０は、被覆材の層の間を通過し得る。例えば、いくつかの実施形態では、ワイヤ導管１３４０は、カバー層１３１３と底部の創傷接触層（図示なし）との間に位置決めされ得る。
【００７４】
図２９Ａ及び図２９Ｂは、いくつかの実施形態による、創傷被覆材１３０２に一体化された図２８Ｂ及び図２８Ｃのスイッチ１３３０の２つの図である。図２９Ａは、フレキシボード層１３３６の上に位置決めされたスイッチ１３３０の斜視図であり、図２９Ｂは、フレキシボード層１３３６の上に位置決めされたスイッチ１３３０の側面横断面図である。特に記載のない限り、図２９Ａ及び図２９Ｂの参照番号及び同一名称の構成要素は、図２８Ａから図２８Ｃの構成要素と同一、又は、一般的に類似した構成要素を指す。図２９Ａに示すように、創傷被覆材１３０２のカバー層１３１３は、空気が創傷被覆材境界１３３４を通って循環できるよう、複数の穴部１３３５（呼吸孔とも称される）を具備し得る。スイッチ１３３０が作動される（例えば、スイッチが押されるか、又は力がそれに印加される）と、フレキシボード層１３３６が創傷部位及び周辺組織に送られる力の量を阻止するか、又は低減させるよう、フレキシボード層１３３６はカバー層１３１３及びスイッチ１３３０の下に位置決めされ得る。フレキシボード層１３３６は、創傷被覆材１３０２にかかる圧縮力を分散させることができる、任意の好適な剛性材、半剛性材、及び／又は、半柔軟性材であり得る。図２９Ａのフレキシボード層１３３６の程度は、カバー層１３１３の、網掛けされた複数の穴部１３３５によって示される。創傷接触層１３１０は、カバー層１３１３の、網掛けされていない複数の穴部１３３５によって図２９Ａに示される。いくつかの実施形態では、フレキシボード層１３３６は、スイッチ１３３０の中心から、約０．５ｃｍから３．０ｃｍの範囲で外側に延在し得るが、０．５ｃｍより短い距離、及び、３．０ｃｍより長い距離を含む、任意の好適な距離が考えられる。いくつかの実施形態では、１つ又は複数のインジケータ１３３１は、第１インジケータ１３３１ａと、第２インジケータ１３３１ｂとを具備し得るが、任意の好適な数が考えられる。
【００７５】
図２９Ｂは、図２９Ａに類似しているが、図２９Ｂは、創傷被覆材境界１３３４に埋め込まれた、図２８Ｂ及び図２８Ｃのスイッチ１３３０の側面横断面図である。図２９Ｂに示すように、スイッチ１３３０は、フレキシボード層１３３６の上に位置決めされ得る。フレキシボード層１３３６は、スイッチ１３３０の中心から離れて、ある距離だけ延在し得る。いくつかの実施形態では、フレキシボード層１３３６は、創傷被覆材境界１３３４の幅（例えば、創傷被覆材本体１３３２と、創傷被覆材境界１３３４の外端との間に画定される幅）だけ延在し得る。いくつかの実施形態では、１つ又は複数のインジケータ１３３１は、スイッチ１３３０に隣接して位置決めされ得る（例えば、スイッチ１３３０の周りに、又はスイッチ１３３０の周りに円周方向に延在し得る）。カバー層１３１３は、１つ又は複数のインジケータ１３３１及びスイッチ１３３０周り、及び、フレキシボード層１３３６の上に位置決めされ得る。フレキシボード層１３３６は、創傷接触層１３１０の上方に位置決めされ得る。図２９Ｂに示すように、スイッチ１３３０は、スイッチ１３３０の、偶発的な／意図しない作動の可能性を低減させるよう、１つ又は複数のインジケータ１３３１に対してサブフラッシュ位置に位置決めされ得る。スイッチ１３３０を押す人差し指が示される。いくつかの実施形態では、スイッチ１３３０は、スイッチ１３３０を人差し指で第１方向に（例えば下向きの方向に）押すことによって作動され得る。
【００７６】
図３０Ａ及び図３０Ｂは、いくつかの実施形態による、創傷被覆材境界１３３４から離れて延在するタブ１３３８と一体化したスイッチ１３３０の２つの図である。図３０Ａは、タブ１３３８上に位置決めされたスイッチ１３３０の斜視図であり、図３０Ｂは、タブ１３３８上に位置決めされたスイッチ１３３０の側面横断面図であり、タブ１３３８が創傷被覆材１３０２の面に対して斜めに持ち上げられている。特に記載のない限り、図３０Ａ及び図３０Ｂの参照番号及び同一名称の構成要素は、図２８Ａから図２９Ｂの構成要素と同一、又は、一般的に類似した構成要素を指す。図３０Ａに示すように、タブ１３３８は創傷被覆材境界１３３４の周縁部に取り付けられ得るが、例えば、特に、創傷被覆材境界１３３４の中央、又は創傷被覆材本体１３３２の縁部といった任意の好適な位置が考えられる。創傷被覆材１３０２は、タブ１３３８と創傷被覆材境界１３３４が取り付く（あるいは一緒になる）ジョイント１３３９（シーム、折り目、及び／又は、境界とも称される）を選択的に具備し得る。ジョイント１３３９によって、ユーザがスイッチ１３３０を作動させる前にタブ１３３８を選択的に動かすことができるよう、ジョイント１３３９を中心に（例えば、ヒンジのように）タブを有利に旋回（回転とも称される）できるようにし得る。いくつかの実施形態では、タブ１３３８は、ユーザがタブ１３３８を動かす前に、タブ１３３８が創傷被覆材境界１３３４（例えば、創傷被覆材境界１３３４と同じ面に沿って延在する）、創傷被覆材本体、及び／又は、患者に対して当接する静止位置を有し得る。いくつかの実施形態では、スイッチ１３３０が作動されるときに患者の身体に伝わる力が無くなるように、（例えば、それが創傷被覆材境界１３３４に対して斜めに延在し、患者の皮膚と接触しないように）タブ１３３８はジョイント１３３９を中心に持ち上げられ得る。例えば、いくつかの実施形態では、例えば、タブ１３３８ａ、１３３８ｂの第１及び第２側面といった、対向する２方向にスイッチ１３３０に力を印加することによって（例えば、図３０Ｂに示すように、スイッチを２本の指で押すことによって）、スイッチ１３３０は作動され得る。そのため、タブ１３３８によってユーザはタブ１３３８を持ち上げることが可能となり得、それによって、図３０Ｂで２本の指（例えば、親指と人差し指の間）によって示すように、スイッチ１３３０を作動させることによって、創傷及び周辺組織への外傷を有利に阻止（例えば、防止）する。図３０Ｂは、スイッチ１３３０及び１つ又は複数のインジケータ１３３１は、カバー層１３１３の裏面に取り付けられ得ることを示す。いくつかの実施形態では、フレキシボード１３３６は、例えば、スイッチ１３３０の下といった、タブ１３３８に選択的に取り付けられ得る。いくつかの実施形態では、創傷被覆材におけるスイッチ１３３０とポンプとの間の電気接続は、カバー層１３１３と創傷接触層１３１０との間に位置付けられ得るが、任意の好適な配置が考えられる。図３０Ｂに示すように、スイッチ１３３０は、スイッチ１３３０の、偶発的な／意図しない作動の可能性を低減するよう、１つ又は複数のインジケータ１３３１に対してサブフラッシュ位置に位置決めされ得る。
【００７７】
図３０Ｃから図３Ｅは、スイッチ１３３０が創傷被覆材境界１３３４内に一体化された創傷被覆材の実施形態を示す。いくつかの実施形態では、スイッチ１３３０は、図３０Ｃから図３Ｄに示すワイヤ導管１３４０を介して、１つ又は複数のそのような電気構成要素に電気接続され得る。ワイヤ導管１３４０は、被覆材の層の間を通過し得る。例えば、いくつかの実施形態では、ワイヤ導管１３４０は、バッキング、すなわちカバー層と、底面創傷接触層との間に位置決めされ得る。図３０Ａは、陰圧が印加される前の、一体型スイッチが創傷被覆材境界にある創傷被覆材を図示する。図３０Ｄは、陰圧が印加された後の、一体型スイッチが創傷被覆材境界にある創傷被覆材を図示する。図３０Ｄに示すように、陰圧が印加されると、創傷被覆材構成要素は下向きに引っ張られ、被覆材の電子機器エリアにおいて電子構成要素１３５０の形を見ることができる。図３０Ｅは、バッキング層及び創傷接触層が取り除かれた創傷被覆材構成要素を示す。電子機器エリア１３６０の被覆材層に隣接したスイッチ１３３０が示され、スイッチから被覆材の電子機器エリア１３６０まで延在したワイヤ導管及び／又は電気接続１３４０が示される。
【００７８】
前述の通り、図１１は、いくつかの実施形態による、スイッチ１１６０が創傷被覆材本体内に埋め込まれた創傷被覆材システムの上面図を図示する。ポンプ１１１６と、電子構成要素１１１５と、ポンプを操作する（例えば、ポンプの電源をオンオフする）ためのスイッチ１１６０と、電源１１１４とを、創傷被覆材の上から見ることができる。図１１Ａに示すように、被覆材層は、無菌を保つため、スイッチ１１６０の上に位置決めされ得る。
【００７９】
図２８Ａに示すように、陰圧創傷治療システム１３００は、ポンプ１３０４から創傷被覆材１３０２の外部へ（例えば、外気へ）空気を排出する排出システム１３７０（被覆材排出口又はポンプ排出口とも称される）を具備し得る。いくつかの実施形態では、排出システム１３７０は、電子機器エリア１３６１及び被覆材１３０２の外部環境と連通し得る。以下にさらに詳細に記載されるように、いくつかの実施形態では、排出システム１３７０は、排出ポートを崩壊させることなく、圧力（例えば、創傷被覆材１３０２の圧縮を介して印加される圧縮力とも称される）を排出システム１３７０に印加するのを可能にする３Ｄ材を含む、柔軟性のある流動性コネクタ（柔軟性ポートとも称される）であってもよい。したがって、創傷被覆材１３０２及び排出システム１３７０が（例えば、患者が創傷被覆材１３０２の上に横たわることから）圧縮力を受けている場合でも、排出システム１３７０は、排出通路の崩壊及び閉鎖を阻止しつつ、空気を創傷部位から有利に排出する。３Ｄ材に関連する追加の開示が記載され得る出願の例としては、２０１５年５月２１日に公開された「ＡＰＰＡＲＡＴＵＳＥＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ  ＦＯＲ  ＮＥＧＡＴＩＶＥ  ＰＲＥＳＳＵＲＥ  ＷＯＵＮＤ  ＴＨＥＲＡＰＹ」と題する米国特許第２０１５／０１４１９４１号を含む。本特許の開示は、その全体が参照として本明細書に取り込まれる。
【００８０】
図３１Ａは、いくつかの実施形態による、ポンプ１３０４の出口に結合されて示された、図２８Ａの排出システム１３７０の上面図である。創傷被覆材１３０２は、図示のため取り除かれている。ポンプ１３０４は、入口１３０４ａと出口１３０４ｂとを具備する。図３１Ａに示すように、排出システム１３７０は、フィルム１３７４内に取り囲まれた（埋め込まれたとも称される）スペーサ１３７２を具備するコネクタ１３７６を具備し得る。いくつかの実施形態では、フィルム１３７４はチャンバを画定し得、スペーサ１３７２がチャンバ内に位置決めされ得る。コネクタ１３７６は、ポンプ１３０４から排出されたガス（例えば、空気）が通って流れ得る流路を画定し得る。流路は、チャンバの一部分を具備し得る。いくつかの実施形態では、流路は、チャンバ全体を具備し得る。有利にも、スペーサ１３７２は、コネクタ１３７６が圧縮されるときにコネクタ１３７６の崩壊に抵抗し得、それによって、コネクタ１３７６の流路が閉鎖されるのを阻止する。スペーサ１３７２は、少なくとも１方向において圧縮に抵抗することができる任意の好適な３Ｄ材であり得、それによって、排出された空気をその３Ｄ材を通して効果的に送ることができる。いくつかの実施形態では、スペーサ１３７２は、柔軟性があり得、変形された後、元の形状に戻ることができる。いくつかの実施形態では、３Ｄ材は、ポンプ１３０４が濾過されたガスを大気中に排出し得るように、抗菌性（ａｎｔｉｂａｃｔｅｒｉａｌ及び／又はａｎｔｉｍｉｃｒｏｂｉａｌ）フィルタから構成され得る。いくつかの実施形態では、スペーサ１３７２は、フィルム１３７４内で自在に動くことができる。いくつかの実施形態では、スペーサ１３７２は、フィルム１３７４の最上層と底面層との間に画定されたチャンバ内で自在に動くことができる。任意の好適なサイズのスペーサ１３７２が考えられる。
【００８１】
フィルム１３７４は透明のプラスチックフィルムであり得るが、例えば、孔サイズ径が約２μｍのヴェルサポー（Ｖｅｒｓａｐｏｒｅ）フィルムといった、任意の好適な材料が考えられる。フィルム１３７４は、柔軟性があり得る。フィルム１３７４のうちの１つ又は複数の縁部は、しっかりしたガス密封をもたらし得る。ガス密封は、外気からの空気がコネクタ１３７６内に流れ込むことを防止し得る。いくつかの実施形態では、フィルム１３７４は、透明のプラスチックフィルムの最上層と底面層（又はその他の好適な材料、ヴェルサポー（Ｖｅｒｓａｐｏｒｅ）を具備し得る。最上層と底面層のうちの１つ又は複数の縁部は、ガス密封を提供し、外気からの空気がコネクタ１３７６内に流れ込むことを防止し得るよう、互いに熱接合され得る。コネクタ１３７６のうちの１つ又は複数の縁部（周縁部に沿った１つ又は複数の部分とも称される）に沿った、ガス密封は、任意の好適なフィルム１３７４材のための任意の好適なプロセスで封止され得ることが理解されるべきである。いくつかの実施形態では、スペーサ１３７２は、フィルム１３７４の最上層と底面層との間に画定されるチャンバ内で自在に動くことができる。
【００８２】
上述の通り、コネクタ１３７６は、排出ガスが流れ得る流路を画定し得る。例えば、いくつかの実施形態では、コネクタ１３７６を通過する流路は、フィルム１３７４の第１開口部１３７４ａと第２開口部１３７４ｂとの間を延在し得る。第１開口部１３７４ａと第２開口部１３７４ｂとの間を延在する流路のその部分は、コネクタ１３７６内に画定される１つ又は複数のチャネルを具備し得る。いくつかの実施形態では、１つ又は複数のチャネルは、通常管状の流路を画定し得、その流路は、スペーサ１３７２の外部では周りを流れるが、フィルム１３７４の内部ではその上を流れる。例えば、いくつかの実施形態では、１つ又は複数のチャネルは、スペーサ１３７２の１つ又は複数の表面（側面とも称される）とフィルム１３７４の１つ又は複数の内面との間の開口スペースによって画定され得る。いくつかの実施形態では、流路は、スペーサ１３７２の少なくとも一部分を選択的に具備し得る。例えば、いくつかの実施形態では、第１開口部１３７４ａと第２開口部１３７４ｂとの間の流路は、スペーサ１３７２周りに加え、スペーサ１３７２の一部分（例えば、その全部分）を通って延在し得る。いくつかの実施形態では、スペーサ１３７２は、第１開口部１３７４ａと第２開口部１３７４ｂとの間の流路がスペーサを通ってのみ流れるよう、フィルム１３７２内に位置決めされ得る。いくつかの実施形態では、スペーサ１３７２は、閉鎖を阻止するよう、流路内に配置され得る。コネクタ１３７６の第２開口部１３７４ｂは、ポンプ１３０４が一体化される創傷被覆材の外部で、外気１３９０に開口し得る。フィルム１３７４の第１開口部１３７４ａは、ポンプ又は１つ又は複数のその他の排出システム１３７０特徴及び構成要素に接続し得る。いくつかの実施形態では、第１開口部１３７４ａは、フィルム１３７４の上に位置決めされ得る。いくつかの実施形態では、第１開口部１３７４ａは、フィルム１３７４の縁部を通って位置決めされ得る。
【００８３】
いくつかの実施形態では、排出システム１３７０は、任意の好適な長さを有する延長導管１３８０を選択的に具備し得る。延長導管１３８０は、例えば、ポンプ１３０４の出口１３０４ｂといった、陰圧源にコネクタ１３７６を接続するのに使用され得る。図３１Ａには図示されていないが、延長導管１３８０の長さによって、創傷被覆材の外部でコネクタ１３７６を有利に位置決めすることができる。延長導管１３８０の第１端１３８０ａは、フィルム１３７４の第１開口部１３７４ａへ結合され得る。いくつかの実施形態では、コネクタ１３７６と延長導管１３８０との間の取付けを有利に強化するよう、延長導管１３８０の一部分は、コネクタ１３７６に取り付けられる前に、第１開口部１３７４ａを通ってコネクタ１３７６内へ延在（挿入とも称される）し得る。いくつかの実施形態では、延長導管１３８０の一部分は、コネクタ１３７６内に延在し得、スペーサ１３７２と一体化され得る（例えば、スペーサ１３７２と共に埋め込まれる）。いくつかの実施形態では、延長導管１３８０の一部分は、スペーサ１３７２内で取り囲まれ得る。延長導管１３８０の第２端１３８０ｂは、排出システム１３７０を通って流路が完成するよう、ポンプ１３０４の出口１３０４ｂに結合され得る。延長導管１３８０がポンプ１３０４に接続され、コネクタ１３７６が延長導管１３８０に接続されると、排出システム１３７０の流路が完成し得る。
【００８４】
いくつかの実施形態では、排出システム１３７０は、任意の延長導管１３８０を具備しない。そのような実施形態では、排出システム１３７０の流路がコネクタ１３７６を通る流路を具備するよう、コネクタ１３７６がポンプ１３０４の出口１３０４ｂに接続され得る。
【００８５】
上記説明の通り、スペーサ１３７２は、コネクタ１３７６の閉鎖を有利に阻止し得る。また、コネクタ１３７６の配置により、水分、異物、埃、及び／又は、バクテリアの浸入が、コネクタ１３７６の流路を通って創傷被覆材の内部に入り込むのを有利に防止し得る。
【００８６】
排出システム１３７０は、創傷被覆材の開口部を通って、創傷被覆材の任意の好適な位置を通過し得る。例えば、いくつかの実施形態では、排出システム１３７０の一部分は、創傷被覆材の最上層を通過し得る。別の例として、いくつかの実施形態では、排出システム１３７０の一部分は、例えば、創傷被覆材の最上層と底面層との間などで、創傷被覆材の縁部（例えば、創傷被覆材の境界）を通過し得る。例えば、図３３Ｃは、創傷被覆材の最上層と底面層との間の、排出システム１３７０の端部の略側面図である。いくつかの実施形態では、最上層と底面層との間の排出システムの端部は、コネクタ１３７６であり得る。いくつかの実施形態では、最上層と底面層との間の排出システムの端部は、延長導管１３８０であり得る。いくつかの実施形態では、最上層は透湿性フィルムを具備し得、底面層は創傷接触層を具備し得るが、任意の好適な最上層と底面層が考えられる。排出システム１３７０は、創傷被覆材内への水分、異物、埃、及び／又は、バクテリアの浸入を有利に防止するよう、創傷被覆材の開口部をガスが通過する場合に、しっかりとしたガス密封を形成し得る。
【００８７】
いくつかの実施形態では、排出システム１３７０は、１つ又は複数のコネクタ１３７６と、延長導管１３８０が無いか、又は１つ以上の延長導管１３８０とを具備し得る。
【００８８】
図３１Ｂは、いくつかの実施形態による、ポンプの出口に結合されて示された、図２８Ａの排出システム１３７０の斜視図である。特に記載のない限り、図３１Ｂの参照番号及び同一名称の構成要素は、図２８Ａ及び図３１Ａの構成要素と同一、又は、一般的に類似した構成要素を指す。図３１Ｂは図３１Ａに類似しているが、圧縮源１３８５がコネクタ１３７６にクランプされ、コネクタ１３７６及び延長導管１３８０が異なる配置を有する。コネクタ１３７６にクランプされた圧縮源１３８５が示され、コネクタ１３７６が圧縮力に抵抗し得ることを図示する。クランプ１３８５は、例えば、コネクタ１３７６の上に横たわる患者の代表であり得る。いくつかの実施形態では、クランプ１３８５等によるコネクタ１３７６のクランピングは、流量においてわずか約１７．５％の低減を有利に生じさせ得る。
【００８９】
図３１Ｂに示すように、いくつかの実施形態では、延長導管１３８０の一部分はフィルム１３７４によって取り囲まれ得る。例えば、いくつかの実施形態では、延長導管１３８０の遠位部分１３８０ｃは、フィルム１３７４内に埋め込まれ得る。いくつかの実施形態では、延長導管１３８０の一部分は、コネクタ１３７６内に延在し得、スペーサ１３７２の一部分に取り付けられる。いくつかの実施形態では、延長導管１３８０の一部分は、コネクタ１３７６内に延在し得、スペーサ１３７２の一部分と一体化され得る（例えば、スペーサ１３７２に埋め込まれる）。いくつかの実施形態では、延長導管１３８０の近位部分１３８０ｄは、１つ又は複数のコネクタ、フィルタ、吸収材、及び／又は、絶縁体１３８７によって覆われ得る。
【００９０】
さらに他の実施形態では、延長導管１３８０の一部分（例えば、延長導管１３８０の端部）は、フィルム１３７４の縁部１３７４ｃに取り付き得る。いくつかの実施形態では、縁部１３７４ｃは、図３１Ａを参照した上述の通り、フィルム１３７４の第１開口部１３７４ａを具備し得る。そのような実施形態では、参照番号１３８０ｃは、代わりに、延長導管１３８０の遠位部分１３８０ｃの代わりに、フィルム１３７４によって画定される流路を指すこともできる。そのような実施形態では、フィルム１３７４ｃによって画定される流路は、スペーサ１３７２を含むコネクタ１３７６の領域内に開口し得る。
【００９１】
図３２Ａ及び図３２Ｂは、図１８及び図２３にそれぞれ図示される創傷被覆材システムの構成要素を有する創傷被覆材システムを図示する。特に記載のない限り、図３２Ａ及び図３２Ｂの参照番号及び同一名称の構成要素は、図１８及び図２３のそれぞれの構成要素と同一、又は、一般的に類似した構成要素を指す。図３２Ａは、電子エリアの上で、最上面、すなわち第１スペーサ層１３１７の一部分が折り返され、電子機器エリア及び電子構成要素１３５０の、下にあるスペーサ層１３５１が露出した被覆材を示す。任意の延長導管１３８０を有するポンプ１３０４に結合された排出システム１３７０が示される。図３２Ａでは、コネクタ１３７６が創傷被覆材の外部に位置決めされるように、延長導管１３８０の長さによって排出システム１３７０の長さが伸ばされている。
【００９２】
図３２Ｂは、電子構成要素１３５０が露出し、凹部のあるスペーサ層が取り除かれた創傷被覆材を示す。図３２Ｂは図３２Ａに類似しているが、図３２Ｂの排出システム１３７０は、任意の延長導管１３８０を具備しない。図３２Ｂの排出システム１３７０は、コネクタ１３７６でポンプ１３０４に結合される。
【００９３】
図３３Ａは、図３１Ｂのコネクタ１３７６及び延長導管１３７０の近接図である。特に記載のない限り、図３３Ａの参照番号及び同一名称の構成要素は、図２８Ａ、図３１Ａから図３２Ｂの構成要素と同一、又は、一般的に類似した構成要素を指す。いくつかの実施形態では、延長導管１３８０は、１つ又は複数のリブ１３８３を具備し得、そのリブは、フィルム１３７４の最上層と底面層との間で（又は任意のその他の好適な方法で）延長導管１３８０ｃの遠位部分を固定するよう作用し得る。いくつかの実施形態では、１つ又は複数のリブ１３８３は円形状であってもよいが、任意の好適な形状が考えられる。１つ又は複数のリブ１３８３は、延長導管１３８０の製造中に金型の溝によって、延長導管１３８０内に形成され得る。フィルム１３７４の最上層と底面層を熱接合している間、例えば、最上層と底面層から溶けた材料が１つ又は複数のリブ１３８３周りに流れ得、延長導管１３８０とフィルム１３７４との間の接続が有利に、より強くなる。結果として、排出システム１３７０の使用中にフィルム１３７４から延長導管１３８０を除去するのがより困難になり得る。また、図３３Ａは、フィルム１３７４がチャンバ１３７８を画定するように、フィルム１３７４の最上層と底面層が共に接合され得ることを示す。チャンバ１３７８は、スペーサ１３７２を収容し得る。いくつかの実施形態では、スペーサ１３７２は、折り畳み部１３７３を選択的に具備し得る。スペーサ１３７２の折り畳み部１３７３は、コネクタ１３７６の端部をより柔らかくし、そのため、患者にとってはより快適となり、延長導管１３８０の閉鎖を予防する一助ともなり得る。折り畳み部１３７３はさらに、延長導管１３８０の端部（例えば、延長導管１３８０ａの第１端部）がフィルム１３７４の最上又は底面層によって閉鎖されることをから保護し得る。いくつかの実施形態では、折り畳み部１３７３は、１ｃｍから３ｃｍ（又は約１ｃｍから約３ｃｍの間）の長さであり得、いくつかの実施形態では、２ｃｍ（又は約２ｃｍ）の長さである。スペーサ１３７２はそれ自体の下に折り畳まれ得、フィルム１３７４の底面層に向かって折り込まれ得、いくつかの実施形態では、フィルム１３７４の最上層に向かって上向きに折り込まれ得る。いくつかの実施形態では、スペーサ１３７２は折り畳み部を含まなくてもよい。
【００９４】
図３３Ｂは、図３３Ａの排出システム１３７０の分解斜視図である。図３３Ｂに示すように、フィルム１３７４は、最上層１３９３と、底面層１３９２とを具備し得る。いくつかの実施形態では、延長導管１３８０は、１つ又は複数のコネクタ、フィルタ、吸収材、及び／又は絶縁体１３８７を選択的に具備し得る。いくつかの実施形態では、スロット（チャネルとも称される）１３９１が、折り畳み部１３７３の近位端部から垂直に延在し得、延長導管１３８０はスロット１３９１内で静止し得る。いくつかの実施形態では、スロット１３９１は、折り畳み部の１層を通って延在し得、その他の実施形態では、それは折り畳み部の両層を通って延在し得る。スロット１３９１は、いくつかの実施形態では、１ｃｍ（又は約１ｃｍ）の長さであり得る。いくつかの実施形態は、代わりに、折り畳み部１３７３内に円形又は楕円形の穴部を用い得る。延長導管１３８０が穴部に挿入され得、スペーサ１３７２の折り畳まれた層の間で静止するように、穴部を近位に向かせることができる。いくつかの実施形態では、延長導管１３８０は、折り畳み部１３８３の材料に接着され得るが、その他の実施形態では、されなくてもよい。
【００９５】
いくつかの実施形態では、コネクタ１３７６及び／又は延長導管１３８０の一部分（例えば、フィルム１３７４の最上層１３９３及び／又は底面層１３９２）が、排出システム１３７０（例えば、排出導管１３８０の一部分、及び／又は、コネクタ１３７６の一部分）を創傷被覆材に封止するよう、例えば感圧接着剤といった、一層の接着剤を具備し得る。例えば、いくつかの実施形態では、コネクタ１３７６は、創傷被覆材の１つ又は複数の層（例えば、カバー層、創傷接触層、等）に封止され得る。
【００９６】
いくつかの実施形態では、フィルム１３７４の最上層１３９３は、フィルム１３７４の底面層１３９２と実質的に同一の形状であり得る。いくつかの実施形態では、最上層１３９３及び底面層１３９２は、例えば、熱溶接及び／又は熱接合によって、共に封止され得る。いくつかの実施形態では、スペーサ１３７２の高さを収容し、底面層１３９２に封止するため、底面層１３９２は実質的に平らであってよく、最上層１３９３は底面層１３９２よりもわずかに大きくてもよい。その他の実施形態では、最上層１３９３及び底面層１３９２は実質的に同一サイズであってよく、それらの層は、スペーサ１３７２の高さのほぼ中央で共に封止されてもよい。いくつかの実施形態では、排出システム１３７０は、約０．３ｃｍから約１０ｃｍの範囲の長さを有し得るが、任意の好適な長さが考えられる。いくつかの実施形態では、フィルム１３７４の底面層１３９２及び最上層１３９３は、少なくとも一層の柔軟性のあるフィルムを具備し得、いくつかの実施形態では、透明であり得る。いくつかの実施形態では、底面層１３９２及び最上層１３９３はポリウレタンであり得、不透水性であり得る。
【００９７】
上述の通り、コネクタ１３７６は、フィルム１３７４の下側層１３９２と最上層１３９３との間に位置決めされた、上述の３Ｄ繊維といった、スペーサ１３７２を具備し得る。スペーサ１３７２は、例えば少なくとも１方向に崩壊するのに抵抗する材料といった、任意の好適な材料から成り得、それによって、排出された空気をその材料を通して効果的に送ることができる。上述の３Ｄ繊維の代わりに、又は加えて、スペーサ１３７２のいくつかの実施形態は、液体を横方向に吸い上げるよう構成された繊維を含み得、その繊維は、ビスコース、ポリエステル、ポリプロピレン、セルロース、又はこれらのうちのいくつか又はすべての組み合わせを含み得、その材料は針で穴あけされてもよい。スペーサ１３７２のいくつかの実施形態は、１平方メートルあたり４０グラムから１６０グラム（ｇｓｍ）（又は、約４０ｇｓｍから約１６０ｇｓｍ）の範囲、例えば８０（又は約８０）ｇｓｍのポリエチレンを含み得る。そのような材料は、圧縮に抵抗するように構築され得る。
【００９８】
図２８Ａに示すように、創傷被覆材システム１３００は、空気の創傷被覆材システム１３００内への逆流（又は戻り漏れとも称される）を阻止する逆止弁１４１０を具備し得る。例えば、いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、ポンプ１３０４を通って空気の（例えば外気からの）創傷被覆材システム１３００内への逆流を阻止し得る。以下にさらに詳細に記載されるように、逆止弁１４１０は、第１方向への流体流を可能にしても、例えば、第１方向に対向する第２方向といった、第２方向の流体流を阻止することができるが、任意の２つの方向が考えられる。いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、ポンプ１３０４の出口と外気との間を延在する流路の一部分に流体結合され得る。そのような配置は、阻止しなければ目標圧力がさらに様々になるであろう逆流を阻止することにより、創傷被覆材システム１３００によって創傷部位へ、より安定した目標圧力を有利に送達することが可能となり得る。ポンプ１３０４の出口と流体連通する逆止弁１４１０は、被覆材を所定の目標圧力に引き下げる及び／又は維持しつつも、ポンプが消費する電力量を低減することによって、有利に、ポンプをより効率的にすることもできる。
【００９９】
図２８Ａに示すように、いくつかの実施形態では、ポンプ１３０４の出口と外気との間の流路は、空気をポンプ１３０４から創傷被覆材１３０２の外部へ（例えば、外気へ）排出する排出システム１３７０を具備し得る。逆止弁１４１０は、例えば、ポンプ１３０４と排出システム１３７０との間の流路内に位置決めされ得るが、逆止弁１４１０は、ポンプ１３０４と外気との間を延在する流路の、任意の好適な部分に位置決めされ得ることが理解されるべきである。例えば、いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、創傷被覆材１３０２とポンプ１３０４への入口との間のポンプの入口側に位置決めされ得る。排出システム１３７０は、図３１Ａから図３３Ｃを参照して本明細書に詳細が記載される排出システムに類似し得る。いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、ポンプ１３０４及び／又は排出システム１３７０に選択的に接続され得る。逆止弁１４１０は、例えば、ポンプ１３０４の出口に嵌合（接続又は結合とも称される）され得、及び／又は、ポンプ１３０４（例えば、ポンプ１３０４の出口）に少なくとも部分的に配置され得る。図２８Ａには図示されていないが、いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は排出システム１３７０と選択的に一体化され得る。例えば、いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、排出システム１３７０の入口又は出口に位置決めされ得るか、又は、その中に取り込まれ得る。別の例として、いくつかの実施形態では、創傷被覆材システム１３００は、選択的に、排出システム１３７０を一緒に具備しなくてもよい。
【０１００】
いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、創傷被覆材１３０２及び／又は１つ又は複数の埋め込み型電子構成要素１３５０（例えば、ポンプ１３０４）と選択的に一体化され得る。逆止弁１４１０は、例えば、創傷被覆材１３０２の寸法的な制約に嵌合するよう十分小さくてもよい。いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、例えば、電子機器エリア１３６１といった、創傷被覆材１３０２内に選択的に位置決めされるか、及び／又は、埋め込まれ得る。創傷被覆材１３０２内に嵌合させるため、逆止弁１４１０は任意の好適なサイズ及び形状を有し得る。例えば、いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、創傷被覆材１３０２の厚さ（例えば、カバー層１３１３と創傷接触層１３１０との間の厚さ）より低い高さを有し得る。別の例として、いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、創傷被覆材１３０２の電子機器エリア１３６１の長さより短い長さを有し得る。
【０１０１】
創傷被覆材システム１３００を通る流出を効率的に可能にしつつも、逆止弁１４１０が逆流を阻止するように、逆止弁１４１０は、流出に対する低クラッキング圧及び低抵抗を有利に有し得る。流出に対する低クラッキング圧及び低抵抗は、ポンプ１３０４が排気に対して克服しなければならない抵抗量を減少させることによって、ポンプ１３０４の動作中に消費される電力量を有意に減少させ得る。逆止弁１４１０を使用することにより、創傷被覆材システム１３００のポンプ率を減少させるよりも、創傷被覆材システム１３００の漏洩率（逆流とも称される）をより減少させることができる。例えば、いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０を使用することによって、約７％であるポンプ率低減全体と比較して、漏洩率全体で約８．４％の低減を生じさせ得、それによって、逆止弁１４１０を使用するだけで、約１．４％のエネルギー節約を生じさせ得る。いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０のクラッキング圧力は、約１ｍＬ／分の流量（例えば、ちょうど１ｍＬ／分の流量）に対して約３５０Ｐａから５００Ｐａの範囲となり得るが、例えば、特に（例えば、０Ｐａから１０００Ｐａの間の任意の好適なクラッキング圧力）の中でも、約１ｍＬ／分の流量に対して約１００Ｐａ、２５０Ｐａ、４００Ｐａ、５５０Ｐａ、又は、１０００Ｐａ未満、といった、任意の好適なクラッキング圧力が、（任意の好適な流量で）考えられる。前述の値によるクラッキング圧は、しきい値圧力低下に対応して、約１ｍＬ／分の率で空気が流れるよう、逆止弁１４１０を開口して再封止する。その他任意の標準流量が同様に使用され得ることが理解されるべきである。いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、ポンプを通る流量を１００ｍＬ／分より多く低減させなくてもよい。例えば、いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、約９．５ｍＬ／分から約２４．５ｍＬ／分の間でポンプを通る流量を減少させることができるが、１００ｍＬ／分以下のその他の値もまた、考えられる。いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、（大気下において１０．７ｋＰａの公称の固定真空で計測された）約５．０ｍＬ／分から約３０ｍＬ／分の範囲で流出抵抗を有し得るが、例えば、とりわけ（大気下において１０．７ｋＰａの公称の固定真空で計測されたように）、約９．５ｍＬ／分から約２４．５ｍＬ／分の流出抵抗、約９．５ｍＬ／分の流出抵抗、約１４．６ｍＬ／分の流出抵抗、約２４．５ｍＬ／分の流出抵抗、及び約１００ｍＬ／分未満の流出抵抗といった、任意の好適な流出抵抗が考えられる。いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０はすべての逆流を防止するわけではない。例えば、いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、ポンプ１３０４の出口を通って創傷被覆材システム１３００に入り込む空気のわずかな量を許可し得る。例えば、いくつかの実施形態では、ポンプ１３０４及び逆止弁１４１０が、例えば、１．０ｍＬ／分以下、２．０ｍＬ／分以下、３．０ｍＬ／分以下、４．０ｍＬ／分以下、又は、５．０ｍＬ／分以下、といった、約１０．０ｍＬ／分以下の併合漏洩率（ｃｏｍｂｉｎｅｄ  ｌｅａｋ  ｒａｔｅ）を有するように、逆止弁１４１０の漏洩率はわずかであり得る。いくつかの実施形態��は、創傷被覆材システム１３００は、逆止弁１４１０が創傷被覆材１３０２及び／又は排出システム１３７０と一体化した状態で、目標真空を５０秒以下に設定し得る。例えば、いくつかの実施形態では、創傷被覆材システム１３００は、約５．１秒から８．９秒の目標真空を設定し得るが、任意の好適な時間が考えられる。
【０１０２】
創傷被覆材システム１３００の流路内、又は外に位置決めされた逆止弁１４１０は、動作するのに電力を必要としない、及び／又は使用しない、機械的な自己作動バルブであり得る。例えば、いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０はリードバルブ又はダックビルバルブであり得るが、例えば、中でも特に、ボールバルブ又は傘バルブといった、任意の好適な機械的一方向バルブが考えられる。ダックビル逆止弁１４１０の様々な図が図３４Ａから図３４Ｄに図示されており、図３４Ｃ及び図３４Ｄは、ポンプ出口１３０４ｂに結合されたダックビルバルブ１４１０を示す。図３５Ａから図３５Ｃは、ポンプ出口１３０４ｂに結合された様々なリードバルブ１４１０の様々な図を図示する。例えば、図３５Ａは、空洞部１４３４を有するリードバルブ１４１０を示し、入口ポート１４３２と出口ポート１４３６、及びリード１４３８が、空洞部１４３４内に少なくとも部分的に配置されている。リードバルブ１４１０のリード１４３８は、それによって第１方向の流体流（例えば、ポンプから離れる方向）は可能にするが、第２方向の流体流（例えば、ポンプに向かう方向）は阻止するように、ポンプ１３０４と外気との間の流路を閉鎖することができる。例えば、いくつかの実施形態では、リード１４３８は、固定ビームとして作用し得、一方の端部は固定され、他方の端部は自在に偏向する。リード１４３８の感度は、その長さを増加させることによって増加され得る（すなわち、長いリードの方が、短いリードよりも感度が高くなり得る。）例えば、他のすべてが同じであるならば、長いリードの方が、より低いクラッキング圧、及び、より低い流出抵抗を有し得る。いくつかの実施形態では、リード１４３８は、約３．０ｍｍから約３０ｍｍの範囲の長さ（例えば、逆止弁穴の中心から計測したとき、その対向する端部まで封止する）を有し得る。例えば、いくつかの実施形態では、リード１４３８は約１０．５ｍｍの長さを有するが、任意の好適な長さが考えられる。いくつかの実施形態では、リードバルブ１４１０は、７５ミクロンの厚さのポリエステルリードバルブであり得るが、任意の好適な厚さ及び材料が考えられる。
【０１０３】
図３５Ａから３５Ｃに示すように、逆止弁１４１０の形状は、２つの丸い端部を有する長方形であり得る。しかしながら、その他の好適な形状が設けられ得ることが理解されるだろう。例えば、図３６Ａから図３６Ｃは、逆止弁１４１０が創傷被覆材（例えば、図２８Ａに示す創傷被覆材１３０２）内に有利に一体化しやすくし得る三日月形状を有する逆止弁１４１０の様々な図を図示する。例えば、三日月形状は、逆止弁１４１０のサイズを有利に小さくすることができ、創傷被覆材システム１３００をより小型にすることができる。別の例として、三日月形状は、カバー層（図示していないが、図２８Ａのカバー層１３１３参照）の最上面１４４０ａを有利に取付けやすくし得る。例えば、三日月形状の湾曲した最上面１４４０ａは、カバー層との封止を達成する一助となり得る。三日月形状はまた、逆止弁の縁部を柔らかくすることによってそれが取り込まれる創傷被覆材システムの上側表面を有利に流線形にすることができ、それによって、創傷被覆材システムがユーザにとってより快適になり、同時に、分厚くならないようにする。また、逆止弁１４１０の湾曲した上側表面１４４０ａは、逆止弁１４１０が、その逆止弁１４１０に接触する物体をより上手く偏向させることによって引っかかる可能性を低減することができる。特に記載のない限り、図３６Ａから図３６Ｃの参照番号は、図２８Ａ、図３４Ａから図３５Ｃの構成要素と同一、又は、一般的に類似した構成要素を指すことに留意する。図３６Ｂ及び図３６Ｃはさらに、ポンプ１３０４に隣接して位置決めされた三日月形状の逆止弁１４１０を図示する。いくつかの実施形態では、逆止弁の入口ポート１４３２は、ポンプ出口１３０４ｂに結合され得る。
【０１０４】
さらに、図３６Ｂ及び図３６Ｃは、平らな下側表面に交差する、湾曲した上側表面を有する三日月形状を有する逆止弁１４１０を図示するが、任意の好適な三日月形状が考えられる。例えば、いくつかの実施形態では、平らな下側表面は、創傷部位の表面に一致する曲線を有する。そのような実施形態では、上側表面の曲率半径は、２つの表面が交差するように、下側表面の曲率半径よりも小さい曲率半径であり得る。いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０のハウジングは、剛性、半剛性、及び／又は、柔軟性のある材料から成り得る。例えば、いくつかの実施形態では、逆止弁の上側及び下側表面は半剛性であり得る。別の例として、いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０の下側表面は、下側表面が創傷部位の表面により一致することができるよう、上側表面より剛性がなくてもよい。逆止弁１４１０は、任意の好適な材料から成り得る。さらに、リードを具備する逆止弁の実施形態については、リードは、逆止弁１４１０を有利により小型にするよう、逆止弁１４１０のハウジングの三日月形状の内部に嵌合する湾曲部分を有し得る。
【０１０５】
図３４Ａから図３６Ｃでは図示されていないが、逆止弁１４１０の底面が創傷接触層に着座し、逆止弁１４１０の上面がカバー層の下に着座する（例えば、図２８Ａの創傷接触層１３１０及びカバー層１３１３）ように、逆止弁１４１０は創傷接触層とカバー層との間に位置決めされ得る。いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、オイルシールで、創傷被覆材１３０２、及び／又は、排出システム１３７０に封止され得る。
【０１０６】
図３７は、排出システム１３７０及び創傷被覆材１３０２の上に表面的に位置付けされた三日月形状の逆止弁１４１０を図示する。上述の通り、いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、排出システム１３７０に一体化され得、創傷接触層１３１０とカバー層１３１３との間に位置決めされ得る。いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０の入口ポート１４３２は、ポンプ（図示なし）の出口に流体結合され得、逆止弁１４１０の出口ポート１４３６は、排出システム１３７０（図示なし）の入口に流体結合され得る。いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、創傷被覆材１３０２の境界を越えて（すなわち、創傷被覆材１３０２の外側で）排出システム１３７０と一体化され得る。
【０１０７】
図３８Ａから図３８Ｅは、ポンプ１３０４及び排出システム１３７０に関する、逆止弁１４１０の様々な位置を図示する。図３８Ａは、ポンプ１３０４と排出システム１３７０との間に位置決めされた逆止弁１４１０を図示する。例えば、いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、ポンプ１３０４の出口と、排出システム１３７０の入口とに、流体結合され得る。いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、（例えば、排出システム１３７０が逆止弁１４１０とポンプ１３０４との間で介在されるように）排出システムの出口に流体結合され得る。図３８Ｂは、排出システム１３７０の後ろに位置決めされた逆止弁１４１０を図示する。例えば、いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、排出システム１３７０の出口に流体結合され得る。図３８Ｃは、入口（ラベルなし）とポンプ１３０４との間に位置決めされた逆止弁１４１０を図示する。例えば、いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、創傷被覆材の入口とポンプ１３０４の入口に流体結合され得る。別の例として、図３８Ｃは、ポンプ１３０４の入口と一体化された逆止弁１４１０を図示する。図３８Ｄは、ポンプ１３０４の後ろに位置決めされ、排出システム１３７０の出口に一体化された逆止弁１４１０を図示する。図３８Ｅは、ポンプ１３０４の後ろに位置決めされ、排出システム１３７０の入口に一体化された逆止弁１４１０を図示する。図３８Ａから図３８Ｅに図示された逆止弁１４１０は、円形端部を有する長方形状を有するものとして示される。しかしながら、図３８Ａから図３８Ｅの逆止弁１４１０が、例えば、その他の任意の好適な形状の中でも、三日月形状といった任意の好適な形状を有し得ることが理解されるだろう。図３８Ａ、図３８Ｂ、図３８Ｄ、及び図３８Ｅの逆止弁１４１０及び／又は排出システム１３７０は、被覆材境界（図示なし）内、又はその外部に全体的に又は部分的に位置決めされ得る。図３８Ａ、図３８Ｂ、図３８Ｄ、及び図３８Ｅの逆止弁１４１０及び／又は排出システム１３７０の一部分は、創傷被覆材（図示なし）内に全体的に又は部分的に一体化され得る。いくつかの実施形態では、ポンプ入口は、ポンプと流体連通した流体浸入阻止構成要素を具備し得る。構成要素は、ガス（例えば、空気）は通過させるが、液体（例えば、創傷滲出液）の通過は阻止することができる。構成要素は、ポンプ１３０４の（例えば、創傷滲出液からの）閉鎖が阻止されるように、創傷被覆材１３０２の内部とポンプ１３０４との間に複数の流路を設け得る。前述の開示に関連する追加の開示が記載され得るそのような出願の例は、２０１６年４月２６日に出願された、「Ｆｌｕｉｄ  Ｉｎｇｒｅｓｓ  Ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  ｆｏｒ  Ｒｅｄｕｃｅｄ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ａｐｐａｒａｔｕｓｅｓ，」と題する米国仮特許出願第６２／３２７，６７６号を含み、その開示全体が、参照としてここに取り込まれる。
【０１０８】
図３９Ａ及び図３９Ｂは、排出システム１３７０に関連した三日月形状の逆止弁１４１０の２つの位置を図示する。図３９Ａは、排出システム１３７０に一体化された、三日月形状を有する逆止弁１４１０を図示する。例えば、いくつかの実施形態では、逆止弁１４１０は、排出システム１３７０の入口と出口との間のどこかで、排出システム１３７０に流体結合され、それと一体化され得る。図３９Ｂは、ポンプ（図示なし）の後ろに位置決めされ、排出システム１３７０の出口に一体化された三日月形状を有する逆止弁１４１０を図示する。例えば、いくつかの実施形態では、排出システム１３７０は、ポンプの出口１３０４ｂに流体結合され得る。図３９Ａ及び図３９Ｂに図示された逆止弁１４１０は、三日月形状を有するものとして示される。しかしながら、図３９Ａ及び図３９Ｂの逆止弁１４１０は、その他の任意の好適な形状の中でも、例えば、円形端部を有する長方形状といった、任意の好適な形状を有し得ることが理解されるだろう。
【０１０９】
（あらゆる添付資料、特許請求の範囲、要約書、および図面を含む）本明細書において開示されるすべての特徴、及び／又はそのように開示されるあらゆる方法もしくはプロセスのすべてのステップは、そのような特徴及び／又はステップのうち少なくともいくつかが相互に排他的である組み合わせを除いて、任意の組み合わせで組み合わされてよい。本開示は、あらゆる前述の実施形態の詳細に限定されない。本開示は、（あらゆる添付の特許請求の範囲、要約書、および図面を含む）本明細書において開示される特徴のうち任意の新規の特徴もしくは任意の新規の組み合わせ、またはそのように開示されるあらゆる方法またはプロセスのステップのうち任意の新規のステップもしくは任意の新規の組み合わせに拡張される。
【０１１０】
本開示に記載された実装に対する様々な変形が、当業者には容易に明らかとなり得、本明細書で定義される一般原理は、本発明の精神又は範囲を逸脱することなく、その他の実装に適用され得る。よって、本開示は、本明細書に示される実装に制限されることは意図しておらず、本明細書に開示された原理及び特徴と一致する最も広い範囲が与えられるべきである。本開示の特定の実施形態は、下記に挙げられた特許請求の範囲一式に包含されるか、又は、将来示される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８−１】
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【図２８−２】
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【図２９】
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【図３０Ａ】
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【図３０Ｂ】
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【図３０Ｃ】
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【図３０Ｄ】
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【図３０Ｅ】
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【図３１Ａ】
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【図３１Ｂ】
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【図３２Ａ】
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【図３２Ｂ】
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【図３３Ａ】
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【図３３Ｂ】
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【図３３Ｃ】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８Ａ】
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【図３８Ｂ】
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【図３８Ｃ】
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【図３８Ｄ】
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【図３８Ｅ】
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【図３９Ａ】
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【図３９Ｂ】
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【手続補正書】
【提出日】平成30年9月18日(2018.9.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図７】
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【国際調査報告】
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