(57)【要約】  本開示の態様は、ワイヤレス通信に関し、より詳細には、ニューラジオ(NR)における共通チャネルに対する送信方式管理に関する。ユーザ機器(UE)によって実行され得るワイヤレス通信のための方法が提供される。この方法は、一般に、現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つに対して基地局(BS)によって使用されるビーム管理方式のタイプの指示をBSから受信するステップと、指示に従って、BSからの現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つを復号するステップとを含む。
2019534595.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ユーザ機器(UE)によるワイヤレス通信のための方法であって、
現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つに対して基地局(BS)によって使用されるビーム管理方式のタイプの指示を前記BSから受信するステップと、
前記指示に従って、前記BSからの前記現在の送信または前記1つもしくは複数の後続の送信のうちの前記少なくとも1つを復号するステップと
を含む、方法。
【請求項２】
前記現在の送信または前記1つもしくは複数の後続の送信のうちの前記少なくとも1つが、1次同期信号(PSS)、2次同期信号(SSS)、物理ブロードキャストチャネル(PBCH)、基準信号、システム情報ブロック(SIB)、またはブロードキャストチャネルのうちの少なくとも1つを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項３】
前記指示されたビーム管理方式のタイプが、ビーム掃引モードまたはビーム反復モードを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項４】
前記ビーム反復モードが、前記現在の送信または前記1つもしくは複数の後続の送信のうちの前記少なくとも1つが、前の送信のように、繰り返されるビームを使用して送られることになることを指示し、
前記ビーム掃引モードが、前記現在の送信または前記1つもしくは複数の後続の送信のうちの前記少なくとも1つが、前記前の送信とは異なるビームを使用して送られることになることを指示する
請求項3に記載の方法。
【請求項５】
前記現在の送信または前記1つもしくは複数の後続の送信のうちの前記少なくとも1つが、同期信号またはブロードキャストチャネルを含み、
前記指示されたビーム管理方式のタイプが、前記ビーム掃引モードを含む
請求項3に記載の方法。
【請求項６】
前記ビーム反復モードに対して使用されるビーム反復の数または前記ビーム掃引モードに対して使用される異なるビームの数の指示を受信するステップ
をさらに含む、請求項3に記載の方法。
【請求項７】
前記指示が、既存の信号もしくはチャネル、マスタ情報ブロック(MIB)、または前記指示のシグナリング専用の別個のチャネルのうちの少なくとも1つを介して受信される、請求項1に記載の方法。
【請求項８】
前記既存の信号が、1次同期信号(PSS)を含み、
前記指示が、前記PSSに対して使用されるシーケンスによってシグナリングされる
請求項7に記載の方法。
【請求項９】
前記指示が、前記BSが、少なくとも前記現在の送信に対して、前の送信に対して使用されたビームとは異なるビームに切り替えているかどうかの指示を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項１０】
前記指示が、周期的にまたはイベント駆動型で受信される、請求項9に記載の方法。
【請求項１１】
前記指示を周期的に受信するステップが、前記指示を、あらゆる送信とともに受信するステップを含み、
前記指示をイベント駆動型で受信するステップが、前記BSが異なるビームに切り替えているときのみ前記指示を受信するステップを含む
請求項10に記載の方法。
【請求項１２】
前記指示がチャネルのセットに適用される、請求項1に記載の方法。
【請求項１３】
前記指示が単一のチャネルに適用され、
前記方法が、異なるチャネルに対して異なる指示を受信するステップをさらに含む
請求項1に記載の方法。
【請求項１４】
少なくとも1つのサブフレームに関するシンボルインデックス情報を前記BSから受信するステップと、
前記シンボルインデックス情報に基づいて前記少なくとも1つのサブフレーム内の1つまたは複数の同期信号のロケーションを判定するステップと
前記判定されたロケーションに基づいて前記少なくとも1つのサブフレーム内で前記1つまたは複数の同期信号を受信するステップと
をさらに含む、請求項1に記載の方法。
【請求項１５】
基地局(BS)によるワイヤレス通信のための方法であって、
現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つに対して前記BSによって使用されるビーム管理方式のタイプの指示をユーザ機器(UE)にシグナリングするステップと、
前記指示に従って、前記現在の送信または前記1つもしくは複数の後続の送信のうちの前記少なくとも1つを前記UEに送るステップと
を含む、方法。
【請求項１６】
前記指示を前記UEにシグナリングするステップが、
前記現在の送信または前記1つもしくは複数の後続の送信のうちの前記少なくとも1つが同期信号またはブロードキャストチャネルを含む場合、ビーム掃引モードの指示をシグナリングするステップ
を含む、請求項15に記載の方法。
【請求項１７】
前記指示に従って、前記現在の送信または前記1つもしくは複数の後続の送信のうちの前記少なくとも1つを前記UEに送るステップが、
N個のシンボルにわたってビーム掃引を使用して送信し、M個のサブフレームごとに前記ビーム掃引を繰り返すステップを含み、NおよびMが、送信の前記タイプまたは前記送信の頻度のうちの少なくとも1つに基づく、請求項16に記載の方法。
【請求項１８】
前記指示に従って、前記現在の送信または前記1つもしくは複数の後続の送信のうちの前記少なくとも1つを前記UEに送るステップが、
各後続の送信に対して異なるビームを使用するステップ、または
第1の複数の後続の送信に対して第1のビームを繰り返し、少なくとも第2の複数の後続の送信に対して少なくとも第2のビームを繰り返すステップ
を含む、請求項16に記載の方法。
【請求項１９】
ビーム反復モードに対して使用されるビーム反復の数またはビーム掃引モードに対して使用される異なるビームの数の指示をシグナリングするステップ
をさらに含む、請求項15に記載の方法。
【請求項２０】
前記指示が、既存の信号もしくはチャネル、マスタ情報ブロック(MIB)、または前記指示のシグナリング専用の別個のチャネルのうちの少なくとも1つを介してシグナリングされる、請求項15に記載の方法。
【請求項２１】
前記既存の信号が、1次同期信号(PSS)を含み、
前記指示が、前記PSSに対して使用されるシーケンスによってシグナリングされる
請求項20に記載の方法。
【請求項２２】
前記指示が、前記BSが、少なくとも前記現在の送信に対して、前の送信に対して使用されたビームとは異なるビームに切り替えているかどうかの指示を含む、請求項15に記載の方法。
【請求項２３】
前記指示が、周期的にまたはイベント駆動型でシグナリングされる、請求項22に記載の方法。
【請求項２４】
前記指示を周期的にシグナリングするステップが、前記指示を、あらゆる送信とともにシグナリングするステップを含み、
前記指示をイベント駆動型でシグナリングするステップが、前記BSが異なるビームに切り替えているときのみ前記指示をシグナリングするステップを含む
請求項23に記載の方法。
【請求項２５】
前記指示が単一のチャネルに適用されるか、または
前記指示が、チャネルのセットに適用され、異なる指示が異なるチャネルに対してシグナリングされる
請求項15に記載の方法。
【請求項２６】
前記BSが、現在のビームを使用する最小持続時間の後でのみ異なるビームに切り替えるように限定される、請求項15に記載の方法。
【請求項２７】
少なくとも1つのサブフレームに関するシンボルインデックス情報をユーザ機器(UE)にシグナリングするステップと、
ビーム掃引を使用して前記少なくとも1つのサブフレーム内で1つまたは複数の同期信号を送信するステップと
をさらに含む、請求項15に記載の方法。
【請求項２８】
ユーザ機器(UE)によるワイヤレス通信のための装置であって、
現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つに対して基地局(BS)によって使用されるビーム管理方式のタイプの指示を前記BSから受信するための手段と、
前記指示に従って、前記BSからの前記現在の送信または前記1つもしくは複数の後続の送信のうちの前記少なくとも1つを復号するための手段と
を含む、装置。
【請求項２９】
前記現在の送信または前記1つもしくは複数の後続の送信のうちの前記少なくとも1つが、1次同期信号(PSS)、2次同期信号(SSS)、物理ブロードキャストチャネル(PBCH)、基準信号、システム情報ブロック(SIB)、またはブロードキャストチャネルのうちの少なくとも1つを含む、請求項28に記載の装置。
【請求項３０】
前記指示されたビーム管理方式のタイプが、ビーム掃引モードまたはビーム反復モードを含む、請求項28に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照および優先権主張
本出願は、2016年9月8日に出願した米国仮特許出願第62/385,040号および2017年2月23日に出願した米国特許出願第15/440,553号の利益および優先権を主張するものであり、その両方はすべての適用可能な目的のためにそれらの全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本開示の態様は、一般に、ワイヤレス通信に関し、より詳細には、ニューラジオ(NR)における共通チャネルに対する送信方式管理に関する。
【背景技術】
【０００３】
ワイヤレス通信システムは、電話、ビデオ、データ、メッセージング、およびブロードキャストなどの、様々な電気通信サービスを提供するために広く展開されている。一般のワイヤレス通信システムは、利用可能なシステムリソース(たとえば、帯域幅、送信電力)を共有することによって複数のユーザとの通信をサポートすることが可能な多元接続技術を採用し得る。そのような多元接続技術の例は、ロングタームエボリューション(LTE)システム、符号分割多元接続(CDMA)システム、時分割多元接続(TDMA)システム、周波数分割多元接続(FDMA)システム、直交周波数分割多元接続(OFDMA)システム、シングルキャリア周波数分割多元接続(SC-FDMA)システム、および時分割同期符号分割多元接続(TD-SCDMA)システムを含む。
【０００４】
いくつかの例では、ワイヤレス多元接続通信システムは、ユーザ機器(UE)としても知られている複数の通信デバイスのための通信を各々が同時にサポートする、いくつかの基地局(BS)を含み得る。LTEネットワークまたはLTEアドバンスト(LTE-A)ネットワークでは、1つまたは複数のBSのセットがeNodeB(eNB)を定義してもよい。他の例では(たとえば、次世代ネットワークまたは5Gネットワークでは)、ワイヤレス多元接続通信システムは、いくつかの中央ユニット(CU)(たとえば、中央ノード(CN)、アクセスノードコントローラ(ANC)など)と通信しているいくつかの分散ユニット(DU)(たとえば、エッジユニット(EU)、エッジノード(EN)、ラジオヘッド(RH)、スマートラジオヘッド(SRH)、送信受信点(TRP)など)を含んでもよく、CUと通信する1つまたは複数のDUのセットが、アクセスノード(たとえば、ニューラジオBS(NR BS)、NR NB、ネットワークノード、5G NB、gNB、アクセスポイント(AP)などと呼ばれる)を定義してもよい。BSまたはDUは、(たとえば、BSからUEへの送信のための)ダウンリンクチャネル上で、および(たとえば、UEからBSまたはDUへの送信のための)アップリンクチャネル上で、UEのセットと通信し得る。
【０００５】
これらの多元接続技術は、様々なワイヤレスデバイスが都市、国家、地域、さらには地球レベルで通信することを可能にする共通プロトコルを提供するために、様々な電気通信規格において採用されている。NRは、新生の電気通信規格(たとえば、5G無線アクセス)の一例である。NRは、第3世代パートナーシッププロジェクト(3GPP)によって公表されたLTEモバイル規格の拡張のセットである。NRは、スペクトル効率を改善し、コストを削減し、サービスを改善し、新しいスペクトルを使用し、またダウンリンク(DL)およびアップリンク(UL)上でOFDMAをサイクリックプレフィックス(CP)とともに使用する他のオープン規格とよりうまく統合することによって、モバイルブロードバンドインターネットアクセスをよりうまくサポートし、ならびにビームフォーミング、多入力多出力(MIMO)アンテナ技術、およびキャリアアグリゲーションをサポートするように設計されている。
【０００６】
しかしながら、モバイルブロードバンドアクセスに対する需要が増大し続けるにつれて、NR技術におけるさらなる改善が必要である。好ましくは、これらの改善は、他の多元接続技術、およびこれらの技術を採用する電気通信規格に適用可能であるべきである。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示のシステム、方法、およびデバイスはそれぞれ、いくつかの態様を有し、それらのうちの単一の態様だけが、その望ましい属性を担うわけではない。以下の特許請求の範囲によって表される本開示の範囲を限定することなく、いくつかの特徴についてここで簡潔に論じる。この議論を考察した後、詳細には「発明を実施するための形態」と題するセクションを読んだ後、本開示の特徴が、ワイヤレスネットワーク内のアクセスポイントと局との間の通信の改善を含む利点をどのようにもたらすかが理解されよう。
【０００８】
本開示のいくつかの態様は、一般に、ニューラジオ(NR)における共通チャネルに対する送信方式管理に関する。
【０００９】
本開示のいくつかの態様は、たとえば、基地局(BS)によって実行され得る方法を提供する。この方法は、一般に、現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つに対してBSによって使用されるビーム管理方式のタイプの指示をユーザ機器(UE)にシグナリングするステップと、指示に従って、現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つをUEに送るステップとを含む。
【００１０】
本開示のいくつかの態様は、たとえば、UEによって実行され得る方法を提供する。この方法は、一般に、現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つに対してBSによって使用されるビーム管理方式のタイプの指示をBSから受信するステップと、指示に従って、BSからの現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つを復号するステップとを含む。
【００１１】
本開示のいくつかの態様は、装置、たとえば、BSを提供する。この装置は、一般に、現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つに対してBSによって使用されるビーム管理方式のタイプの指示をUEにシグナリングするための手段と、指示に従って、現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つをUEに送るための手段とを含む。
【００１２】
本開示のいくつかの態様は、装置、たとえば、UEを提供する。この装置は、一般に、現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つに対してBSによって使用されるビーム管理方式のタイプの指示をBSから受信するための手段と、指示に従って、BSからの現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つを復号するための手段とを含む。
【００１３】
本開示のいくつかの態様は、装置、たとえば、BSを提供する。この装置は、一般に、現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つに対してBSによって使用されるビーム管理方式のタイプの指示をUEにシグナリングし、指示に従って、現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つをUEに送るように構成された送信機を含む。
【００１４】
本開示のいくつかの態様は、装置、たとえば、UEを提供する。この装置は、一般に、現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つに対してBSによって使用されるビーム管理方式のタイプの指示をBSから受信するように構成された受信機と、指示に従って、BSからの現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つを復号するように構成された少なくとも1つのプロセッサと、少なくとも1つのプロセッサに結合されたメモリとを含む。
【００１５】
本開示のいくつかの態様は、コンピュータ実行可能コードを記憶したコンピュータ可読媒体を提供する。このコンピュータ実行可能コードは、一般に、現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つに対してBSによって使用されるビーム管理方式のタイプの指示をUEにシグナリングするためのコードと、指示に従って、現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つをUEに送るためのコードとを含む。
【００１６】
本開示のいくつかの態様は、コンピュータ実行可能コードを記憶したコンピュータ可読媒体を提供する。このコンピュータ実行可能コードは、一般に、現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つに対してBSによって使用されるビーム管理方式のタイプの指示をBSから受信するためのコードと、指示に従って、BSからの現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つを復号するためのコードとを含む。
【００１７】
態様は、一般に、添付の図面を参照しながら本明細書で十分に説明され、添付の図面によって示される、方法、装置、システム、コンピュータプログラム製品、および処理システムを含む。
【００１８】
添付の図面とともに本発明の特定の例示的な態様の以下の説明を検討すれば、本発明の他の態様、特徴、および実施形態が当業者に明らかになろう。本開示の特徴について以下のいくつかの態様および図面に関して説明することがあるが、本開示のすべての実施形態は、本明細書で論じる有利な特徴のうちの1つまたは複数を含むことができる。言い換えれば、1つまたは複数の態様は、いくつかの有利な特徴を有するものとして論じられる場合があるが、そのような特徴のうちの1つまたは複数はまた、本明細書で論じる本開示の様々な態様に従って使用され得る。同様に、例示的な態様がデバイス態様、システム態様、または方法態様として以下で説明されることがあるが、そのような例示的な態様が、様々なデバイス、システム、および方法で実施され得ることを理解されたい。
【００１９】
本開示の上記の特徴が詳細に理解できるように、添付の図面にその一部が示される態様を参照することによって、上記で概略的に説明した内容についてより具体的な説明を行う場合がある。添付の図面は、本開示のいくつかの典型的な態様のみを示すが、この説明は他の同様に有効な態様にも当てはまる場合があるので、したがって、本開示の範囲を限定するものと見なされるべきではない。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本開示のいくつかの態様による、ワイヤレス通信ネットワークの一例を示す図である。
【図２】本開示のいくつかの態様による、分散型無線アクセスネットワーク(RAN)の例示的な論理アーキテクチャを示すブロック図である。
【図３】本開示のいくつかの態様による、分散型RANの例示的な物理アーキテクチャを示すブロック図である。
【図４】本開示のいくつかの態様による、例示的な基地局(BS)およびユーザ機器(UE)の設計を概念的に示すブロック図である。
【図５】本開示のいくつかの態様による、通信プロトコルスタックの例示的な実装を示す図である。
【図６】本開示のいくつかの態様による、ダウンリンク(DL)セントリックサブフレームの一例を示す図である。
【図７】本開示のいくつかの態様による、アップリンク(UL)セントリックサブフレームの一例を示す図である。
【図８】本開示のいくつかの態様による、ゾーンをサポートするワイヤレス通信システムの一例を示す図である。
【図９】本開示のいくつかの態様による、BSによる送信方式管理に関する例示的な動作を示す図である。
【図１０】本開示のいくつかの態様による、送信方式の指示に基づいて信号を復号するためにUEによって実行される例示的な動作を示す図である。
【図１１】本開示のいくつかの態様による、ビーム掃引動作モードおよびビーム反復動作モードに対する例示的なビーム送信を示す図である。
【図１２】本開示のいくつかの態様による、例示的な周期的新ビームインジケータ(NBI)送信を示す図である。
【図１３】本開示のいくつかの態様による、例示的なイベント駆動型NBI送信を示す図である。
【図１４】本開示のいくつかの態様による、周波数分割多重化(FDM)を使用した1つまたは複数の同期信号を用いたサブフレーム内のシンボルインデックス情報の例示的な送信を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
理解を促すために、可能な場合、図面に共通する同一要素を指すために、同一の参照番号が使用されている。特定の具陳なしに、一実施形態で開示する要素が他の実施形態に関して有利に利用される場合があると考えられる。
【００２２】
本開示の態様は、ニューラジオ(NR)(たとえば、ニューラジオアクセス技術または5G技術)のための装置、方法、処理システム、およびコンピュータプログラム製品を提供する。
【００２３】
本明細書で説明するように、NRでは、基地局(BS)(たとえば、ノードB(NB)、発展型NB(eNB)、5G NB、gNB、アクセスポイント(AP)、スマートラジオヘッド(SRH)、送信受信点(TRP)、NR BSなど)および/またはユーザ機器(UE)サイドにおいて多数のアンテナが装備され得る。結果として、ビームフォーミングを使用したダウンロード送信およびアップロード送信がサポートされ得る。場合によっては、いくつかの共通チャネルがカバレージを改善するためにビーム掃引が使用されてよく、他の場合には、これらの共通チャネルに対してビーム反復が使用されてよい。したがって、ビーム掃引が使用されるか、またはビーム反復が使用されるかについてUEが知ることが望ましい場合がある。UEがシンボルインデックス情報を取得することが望ましい場合もある。
【００２４】
本明細書で説明する態様は、BSが、システム動作モード指示(たとえば、ビーム掃引モードが使用されるか、またはビーム反復モードが使用されるかの指示)、(たとえば、前の送信に対して使用されたビームとは異なるビームが現在の送信に対して使用されていることを指示する)新ビームインジケータ(NBI:new beam indicator)、ならびに/またはチャネル獲得、チャネル推定、結合、および/もしくはシンボルインデックスロケーションの判定のためにUEが使用することができるシンボルロケーションインジケータ(たとえば、シンボルインデックス情報)を送るための方法および装置を提供する。
【００２５】
本開示の様々な態様について、添付の図面を参照しながら、以下でより十分に説明する。しかしながら、本開示は、多くの異なる形態で具現化されてもよく、本開示全体にわたって提示される任意の特定の構造または機能に限定されるものと解釈されるべきではない。むしろ、これらの態様は、本開示が周到で完全になり、本開示の範囲を当業者に十分に伝えるように与えられる。本開示の教示に基づいて、本開示の範囲は、本開示の任意の他の態様とは無関係に実装されるにせよ、本開示の任意の他の態様と組み合わせて実装されるにせよ、本明細書で開示する本開示の任意の態様を包含するものであることを、当業者は諒解されたい。たとえば、本明細書に記載の任意の数の態様を使用して、装置が実装されてもよく、または方法が実践されてもよい。加えて、本開示の範囲は、本明細書に記載した本開示の様々な態様に加えて、またはそれらの態様以外に、他の構造、機能、または構造および機能を使用して実践されるそのような装置または方法を包含するものとする。本明細書で開示する本開示のいずれの態様も、請求項の1つまたは複数の要素によって具現化され得ることを理解されたい。
【００２６】
「例示的」という語は、本明細書では「一例、事例、または例示としての働きをすること」を意味するために使用される。本明細書で「例示的」と説明される任意の態様は、必ずしも他の態様よりも好ましいまたは有利であると解釈されるべきではない。
【００２７】
特定の態様について本明細書で説明するが、これらの態様の多くの変形および置換が、本開示の範囲内に入る。好ましい態様のいくつかの利益および利点について言及するが、本開示の範囲は特定の利益、使用、または目的に限定されるものではない。むしろ、本開示の態様は、異なるワイヤレス技術、システム構成、ネットワーク、および伝送プロトコルに広く適用可能であるものとし、そのうちのいくつかが例として図面および好ましい態様の以下の説明において示される。発明を実施するための形態および図面は、限定的でなく、本開示の例示に過ぎず、本開示の範囲は、添付の特許請求の範囲およびその同等物によって定義される。
【００２８】
本明細書で説明する技法は、LTE、CDMA、TDMA、FDMA、OFDMA、SC-FDMA、および他のネットワークなどの、様々なワイヤレス通信ネットワークのために使用され得る。「ネットワーク」および「システム」という用語は、しばしば互換的に使用される。CDMAネットワークは、ユニバーサル地上無線アクセス(UTRA)、cdma2000などの無線技術を実装することがある。UTRAは、ワイドバンドCDMA(WCDMA(登録商標))、時分割同期CDMA(TD-SCDMA)、およびCDMAの他の変形態を含む。cdma2000は、IS-2000規格、IS-95規格、およびIS-856規格を対象とする。TDMAネットワークは、NR(たとえば、5G無線アクセス)、モバイル通信用グローバルシステム(GSM(登録商標))などの無線技術を実装し得る。OFDMAネットワークは、発展型UTRA(E-UTRA)、ウルトラモバイルブロードバンド(UMB)、IEEE802.11(WiFi)、IEEE802.16(WiMAX)、IEEE802.20、Flash-OFDM(登録商標)などの無線技術を実装してもよい。UTRAおよびEUTRAは、ユニバーサルモバイルテレコミュニケーションシステム(UMTS)の一部である。3GPPロングタームエボリューション(LTE)およびLTEアドバンスト(LTE-A)は、周波数分割複信(FDD)と時分割複信(TDD)の両方において、ダウンリンク上でOFDMAを、またアップリンク上でSC-FDMAを採用する、EUTRAを使用するUMTSの新たなリリースである。UTRA、EUTRA、UMTS、LTE、LTE-A、およびGSM(登録商標)は、「第3世代パートナーシッププロジェクト」(3GPP)と称する組織からの文書に記載されている。cdma2000およびUMBは、「第3世代パートナーシッププロジェクト2」(3GPP2)と称する組織からの文書に記載されている。NRは、5G技術フォーラム(5GTF)とともに開発中の新しく出現したワイヤレス通信技術である。本明細書で説明する技法は、上述のワイヤレスネットワークおよび無線技術、ならびに他のワイヤレスネットワークおよび無線技術のために使用され得る。LTEおよびLTE-Aは、概してLTEと呼ばれる。明快のために、本明細書では3Gおよび/
または4Gワイヤレス技術に一般的に関連する用語を使用して態様を説明する場合があるが、本開示の態様は、NR技術を含めて、5G以降のものなど、他の世代ベースの通信システムにおいて適用できることに留意されたい。
【００２９】
例示的なワイヤレス通信ネットワーク
図1は、本開示の態様が実行される場合がある例示的なワイヤレス通信ネットワーク100を示す。たとえば、ワイヤレス通信ネットワーク100は、ニューラジオ(NR)または5Gネットワークであり得る。図1に示すように、ワイヤレス通信ネットワーク100は、いくつかの基地局(BS)110と他のネットワークエンティティとを含み得る。BSは、ユーザ機器(UE)と通信する局であり得る。各BS110は、特定の地理的領域に通信有効範囲を提供し得る。3GPPでは、「セル」という用語は、この用語が使用される状況に応じて、このカバレージエリアにサービスしているNBおよび/またはNBサブシステムのカバレージエリアを指すことがある。NRシステムでは、「セル」という用語、およびgNB、NB、発展型NB(eNB)、5G NB、アクセスポイント(AP)、NR BS、または送信受信点(TRP)は、交換可能であり得る。いくつかの例では、セルは、必ずしも静止しているとは限らないことがあり、セルの地理的エリアは、モバイルBSのロケーションに従って移動し得る。いくつかの例では、BSは、任意の好適なトランスポートネットワークを使用して、直接物理接続、仮想ネットワークなど、様々なタイプのバックホールインターフェースを通して、ワイヤレスネットワーク100内で互いに、および/または1つまたは複数の他のBSもしくはネットワークノード(図示せず)に相互接続され得る。UE120は、ワイヤレス通信ネットワーク100内で分散され得る。
【００３０】
一例では、BS110は、(たとえば、共通チャネルの)現在の送信および1つまたは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つが、(たとえば、ビーム反復動作モードに従って)前の送信のように、繰り返されるビームを使用して送られることになるか、または(たとえば、ビーム掃引動作モードに従って)異なるビームを使用して送られることになるかの(たとえば、送信方式の)指示をUE120にシグナリングすることができる。BS110は、指示に従って、現在の送信および/または1つもしくは複数の後続の送信をUE120に送ることができる。BS110は、ビーム掃引を使用して少なくとも1つのサブフレーム内で少なくとも1つのサブフレームに関するシンボルインデックス情報をUE120にシグナリングし、1つまたは複数の同期信号をUE120に送信することができる。UE120は、受信された指示および/またはシンボルインデックス情報に従って、BS110からの現在の送信および/または1つもしくは複数の後続の送信を復号することができる。
【００３１】
一般に、任意の数のワイヤレスネットワークが、所与の地理的エリアにおいて展開される場合がある。各ワイヤレスネットワークは、特定の無線アクセス技術(RAT)をサポートしてもよく、1つまたは複数の周波数で動作してもよい。RATは、無線技術、エアインターフェースなどと呼ばれることもある。周波数は、キャリア、周波数チャネルなどと呼ばれることもある。各周波数は、異なるRATのワイヤレスネットワーク間の干渉を回避するために、所与の地理的領域において単一のRATをサポートしてもよい。場合によっては、NRまたは5G RATネットワークが展開され得る。
【００３２】
BSは、マクロセル、ピコセル、フェムトセル、および/または他のタイプのセルのための通信カバレージを提供し得る。マクロセルは、比較的大きい地理的エリア(たとえば、半径数キロメートル)をカバーすることができ、サービスに加入しているUEによる無制限アクセスを可能にしてもよい。ピコセルは、比較的小さい地理的エリアをカバーすることができ、サービスに加入しているUEによる無制限アクセスを可能にしてもよい。フェムトセルは、比較的小さい地理的エリア(たとえば、自宅)をカバーすることができ、フェムトセルとの関連を有するUE(たとえば、限定加入者グループ(CSG)内のUE、自宅内のユーザのためのUEなど)による制限付きアクセスを可能にしてもよい。マクロセルのためのBSは、マクロBSと呼ばれることがある。ピコセルのためのBSは、ピコBSと呼ばれることがある。また、フェムトセルのためのBSは、フェムトBSまたはホームBSと呼ばれることがある。図1に示す例では、BS110a、110b、および110cは、それぞれ、マクロセル102a、102b、および102cに関するマクロBSであってもよい。BS110xは、ピコセル102xのためのピコBSであり得る。BS110yおよび110zは、それぞれ、フェムトセル102yおよび102zのためのフェムトBSであり得る。BSは1つまたは複数(たとえば、3つ)のセルをサポートしてもよい。
【００３３】
ワイヤレス通信ネットワーク100はまた、中継局を含み得る。中継局は、アップストリーム局(たとえば、BS110またはUE120)からデータおよび/または他の情報の送信を受信し、ダウンストリーム局(たとえば、UE120またBS110)にデータおよび/または他の情報の送信を送る局である。また、中継局は、他のUEのための送信を中継するUEであってもよい。図1に示す例では、中継局110rは、BS110aとUE120rとの間の通信を容易にするために、BS110aおよびUE120rと通信してもよい。中継局はまた、リレーBS、リレーなどとも呼ばれることもある。
【００３４】
ワイヤレス通信ネットワーク100は、異なるタイプのBS、たとえば、マクロBS、ピコBS、フェムトBS、リレーなどを含む異種ネットワークとすることができる。これらの異なるタイプのBSは、異なる送信電力レベル、異なるカバレージエリア、およびワイヤレス通信ネットワーク100中の干渉に対する異なる影響を有してもよい。たとえば、マクロBSは高い送信電力レベル(たとえば、20ワット)を有することがあり、一方で、ピコBS、フェムトBS、およびリレーはより低い送信電力レベル(たとえば、1ワット)を有することがある。
【００３５】
ワイヤレス通信ネットワーク100は、同期動作または非同期動作をサポートすることができる。同期動作の場合、BS110は、同様のフレームタイミングを有することができ、異なるBSからの送信は、時間的にほぼ整合させることができる。非同期動作の場合、BS110は、異なるフレームタイミングを有する場合があり、異なるBSからの送信は、時間的に整合していない場合がある。本明細書で説明する技法は、同期動作と非同期動作の両方に使用されてもよい。
【００３６】
ネットワークコントローラ130は、BSのセットに結合し、これらのBSのための調整および制御を実現してもよい。ネットワークコントローラ130は、バックホールを介してBS110と通信し得る。BS110はまた、たとえば、直接的または間接的にワイヤレスバックホールまたはワイヤラインバックホールを介して互いに通信し得る。
【００３７】
UE120(たとえば、120x、120yなど)は、ワイヤレス通信ネットワーク100の全体にわたって分散されてよく、各UE120は静止であってよく、またはモバイルであってもよい。UEは、移動局、端末、アクセス端末、加入者ユニット、局、カスタマ構内設備(CPE:Customer Premises Equipment)、セルラーフォン、スマートフォン、携帯情報端末(PDA)、ワイヤレスモデム、ワイヤレス通信デバイス、ハンドヘルドデバイス、ラップトップコンピュータ、コードレスフォン、ワイヤレスローカルループ(WLL)局、タブレット、カメラ、ゲームデバイス、ネットブック、スマートブック、ウルトラブック、医療デバイスまたは医療機器、生体センサー/デバイス、スマートウォッチ、スマート衣料、スマートグラス、スマートリストバンド、スマートジュエリー(たとえば、スマートリング、スマートブレスレットなど)などのウェアラブルデバイス、娯楽デバイス(たとえば、音楽デバイス、ビデオデバイス、衛星無線など)、車両コンポーネントもしくは車両センサー、スマートメータ/センサー、工業生産機器、全地球測位システムデバイス、またはワイヤレス媒体またはワイヤード媒体を介して通信するように構成された任意の他の好適なデバイスと呼ばれる場合もある。一部のUEは、発展型デバイスもしくはマシンタイプ通信(MTC)デバイスまたは発展型MTC(eMTC)デバイスと見なされる場合がある。MTC UEおよびeMTC UEは、BS、別のデバイス(たとえば、遠隔デバイス)、または何らかの他のエンティティと通信することができる、たとえば、ロボット、ドローン、遠隔デバイス、センサー、メータ、モニタ、ロケーションタグなどを含む。ワイヤレスノードは、たとえば、ワイヤード通信リンクまたはワイヤレス通信リンクを介して、ネットワーク(たとえば、インターネットまたはセルラーネットワークなどのワイドエリアネットワーク)のための、またはネットワークへの接続性を提供し得る。一部のUEは、モノのインターネット(IoT)デバイスまたは狭帯域IoT(NB-IoT)デバイスと見なされ得る。
【００３８】
図1では、両側に矢印がある実線は、UEとサービングBSとの間の所望の送信を示し、BSは、ダウンリンクおよび/またはアップリンク上でUEにサービスするように指定されたeNBである。両側に矢印がある細い破線は、UEとBSとの間の干渉送信を示す。
【００３９】
特定のワイヤレスネットワーク(たとえば、LTE)は、ダウンリンク上で直交周波数分割多重化(OFDM)を利用し、かつアップリンク上でシングルキャリア周波数分割多重化(SC-FDM)を利用する。OFDMおよびSC-FDMは、システム帯域幅を、一般に、トーン、ビンなどとも呼ばれる、複数の(K個の)直交サブキャリアに区分する。各サブキャリアは、データによって変調されてもよい。一般に、変調シンボルは、OFDMでは周波数ドメインにおいて、SC-FDMでは時間ドメインにおいて送られる。隣接するサブキャリア同士の間の間隔は固定される場合があり、サブキャリアの総数(K)は、システム帯域幅に依存する場合がある。たとえば、サブキャリアの間隔は15kHzであってもよく、最小のリソース割振り(リソースブロック(RB)と呼ばれる)は12個のサブキャリア(または180kHz)であってもよい。結果的に、公称のFFTサイズは、1.25、2.5、5、10、または20メガヘルツ(MHz)のシステム帯域幅に対して、128、256、512、1024、または2048にそれぞれ等しい場合がある。システム帯域幅はまた、サブバンドに区分されてもよい。たとえば、サブバンドは、1.08MHz(すなわち、6個のRB)をカバーすることができ、1.25、2.5、5、10、または20MHzのシステム帯域幅に対して、それぞれ、1、2、4、8、または16個のサブバンドが存在し得る。
【００４０】
本明細書で説明する例の態様はLTE技術に関連し得るが、本開示の態様は、NRなど、他のワイヤレス通信システムに適用可能であり得る。
【００４１】
NRは、アップリンクおよびダウンリンク上でCPを用いてOFDMを利用することができ、時分割複信(TDD)を使用して半二重(HD)動作に対するサポートを含み得る。100MHzの単一のコンポーネントキャリア帯域幅がサポートされ得る。NR RBは、0.1msの持続時間にわたり75kHzのサブキャリア帯域幅を有する12個のサブキャリアに及ぶ場合がある。各無線フレームは、10msの長さを有する50個のサブフレームで構成され得る。結果として、各サブフレームは0.2msの長さを有することができる。各サブフレームは、データ送信のためのリンク方向(すなわち、DLまたはUL)を示し得、各サブフレームに関するリンク方向を動的に切り替えることができる。各サブフレームは、DL/ULデータならびにDL/UL制御データを含み得る。NRに関するULサブフレームおよびDLサブフレームについては、図6および図7を参照して以下でより詳細に説明され得る。ビームフォーミングがサポートされ得、ビーム方向が動的に構成され得る。プリコーディングを用いたMIMO送信もサポートされ得る。DLにおけるMIMO構成は、最高で8個のストリームおよびUEごとに最高で2個のストリームを用いたマルチレイヤDL送信で最高で8個の送信アンテナをサポートし得る。UEごとに最高で2個のストリームを用いたマルチレイヤ送信がサポートされ得る。最高で8個のサービングセルを用いて複数のセルのアグリゲーションがサポートされ得る。代替として、NRは、OFDMベース以外の異なるエアインターフェースをサポートし得る。NRネットワークは、CUおよび/またはDUなどのエンティティを含み得る。
【００４２】
いくつかの例では、エアインターフェースに対するアクセスがスケジュールされ得、スケジューリングエンティティ(たとえば、BS)は、いくつかのまたはすべてのデバイスおよびそのサービスエリアまたはセル内の機器の間の通信のためにリソースを割り振る。スケジューリングエンティティは、1つまたは複数の従属エンティティのためのリソースのスケジューリング、割当て、再構成、および解放を担い得る。すなわち、スケジュールされた通信のために、従属エンティティは、スケジューリングエンティティによって割り振られるリソースを利用する。BSは、スケジューリングエンティティとして機能し得る唯一のエンティティではない。すなわち、いくつかの例では、UEが、1つまたは複数の従属エンティティ(たとえば、1つまたは複数の他のUE)のためのリソースをスケジュールする、スケジューリングエンティティとして機能し得る。この例では、UEは、スケジューリングエンティティとして機能しており、他のUEは、ワイヤレス通信のためにUEによってスケジュールされたリソースを利用する。UEは、ピアツーピア(P2P)ネットワーク内、および/またはメッシュネットワーク内で、スケジューリングエンティティとして機能し得る。メッシュネットワーク例では、UEは、スケジューリングエンティティと通信することに加えて、場合によっては互いに直接通信し得る。
【００４３】
したがって、時間-周波数リソースへのスケジュールされたアクセスを伴い、セルラー構成、P2P構成、およびメッシュ構成を有するワイヤレス通信ネットワークでは、スケジューリングエンティティおよび1つまたは複数の従属エンティティは、スケジュールされたリソースを利用して通信し得る。
【００４４】
上述のように、RANは、CUおよびDUを含み得る。NR BSは1つまたは複数のBSに対応し得る。NRセルは、アクセスセル(ACell)またはデータオンリーセル(DCell)として構成され得る。たとえば、RAN(たとえば、中央ユニットまたは分散ユニット)は、セルを構成することができる。DCellは、キャリアアグリゲーションまたは二重接続性のために使用されるが、初期アクセス、セル選択/再選択、またはハンドオーバのために使用されないセルであり得る。
【００４５】
図2は、図1に示したワイヤレス通信システム内で実装され得る分散RANの例示的な論理アーキテクチャ200を示す。5Gアクセスノード(AN)206は、アクセスノードコントローラ(ANC)202を含み得る。ANC202は分散RANのCUであってよい。次世代コアネットワーク(NG-CN)204に対するバックホールインターフェースはANC202において終結し得る。隣接の次世代アクセスノード(NG-AN)210に対するバックホールインターフェースはANC202において終結し得る。ANC202は、(BS、NR BS、NB、5G NB、eNB、AP、gNB、または何らかの他の用語で呼ばれることもある)1つまたは複数のTRP208を含み得る。
【００４６】
TRP208はDUを備え得る。TRP208は、1つのANC(たとえば、ANC202)に接続されてよく、または2つ以上のANC(図示せず)に接続されてもよい。たとえば、RAN共有、ラジオアズアサービス(RaaS:radio as a service)などの無線、およびサービス固有のAND展開の場合、TRP208は2つ以上のANCに接続され得る。TRPは、1つまたは複数のアンテナポートを含んでもよい。TRP208は、個々に(たとえば、動的選択)または一緒に(たとえば、ジョイント送信)UEに対するトラフィックをサービスするように構成され得る。
【００４７】
論理アーキテクチャ200は、フロントホール定義を示すために使用され得る。論理アーキテクチャ200は、異なる展開タイプにわたるフロントホールソリューションをサポートし得る。たとえば、論理アーキテクチャ200は、送信ネットワーク容量(たとえば、帯域幅、レイテンシ、および/またはジッタ)に基づき得る。論理アーキテクチャ200は、特徴および/または構成要素をLTEと共有し得る。NG-AN210はNRとの二重接続性をサポートし得る。NG-AN210はLTEおよびNRに対する共通フロントホールを共有し得る。論理アーキテクチャ200は、TRP208同士の間のおよびその中の協働を可能にし得る。たとえば、協働はANC202を介してTRP内でかつ/またはTRPにわたって事前設定され得る。場合によっては、TRP間インターフェースは必要とされなくてよい/存在しなくてよい。
【００４８】
分割された論理機能の動的構成が論理アーキテクチャ200内に存在し得る。図5を参照してより詳細に説明するように、無線リソース制御(RRC)レイヤ、パケットデータコンバージェンスプロトコル(PDCP)レイヤ、無線リンク制御(RLC)レイヤ、媒体アクセス制御(MAC)レイヤ、および物理(PHY)レイヤは、DUまたはCU(たとえば、それぞれ、TRP208またはANC202)に適応的に位置し得る。BSは、CU(たとえば、ANC202)および/または1つもしくは複数のDU(たとえば、1つまたは複数のTRP208)を含み得る。
【００４９】
図3は、本開示のいくつかの態様による、分散RANの例示的な物理アーキテクチャ300を示す。集中型コアネットワークユニット(C-CU)302は、コアネットワーク機能をホストし得る。C-CU302は、中央に展開され得る。C-CU302機能は、ピーク容量を処理するために、(たとえば、アドバンストワイヤレスサービス(AWS)に)オフロードされ得る。
【００５０】
集中型RANユニット(C-RU:Centralized RAN unit)304は、1つまたは複数のANC機能をホストし得る。オプションで、C-RU304は、コアネットワーク機能をローカルにホストし得る。C-RU304は、分散型展開を有し得る。C-RU304は、ネットワークエッジにより近くてもよい。
【００５１】
DU306は、1つまたは複数のTRP(たとえば、エッジノード(EN)、エッジユニット(EU)、無線ヘッド(RH)、スマート無線ヘッド(SRH)など)をホストし得る。DU306は、無線周波数(RF)機能を備えたネットワークのエッジに位置し得る。
【００５２】
図4は、本開示の態様を実装するために使用され得る、図1に示すBS110およびUE120の例示的な構成要素を示す。BS110およびUE120の1つまたは複数の構成要素は、本開示の態様を実践するために使用され得る。たとえば、UE120のアンテナ452、Tx/Rx222、プロセッサ466、458、464、および/もしくはコントローラ/プロセッサ480、ならびに/またはBS110のアンテナ434、プロセッサ430、420、438、および/もしくはコントローラ/プロセッサ440は、それぞれ、本明細書で説明し、図9を参照して示す動作900を実行するために使用され得る。
【００５３】
図4は、図1におけるBSのうちの1つおよびUEのうちの1つであってよい、BS110およびUE120の設計のブロック図を示す。制限された関連付けシナリオの場合、BS110は図1のマクロBS110cであり得、UE120はUE120yであり得る。BS110はまた、何らかの他のタイプのBSであってもよい。BS110は、アンテナ434a〜434tを備えてもよく、UE120は、アンテナ452a〜452rを備えてもよい。
【００５４】
BS110において、送信プロセッサ420は、データソース412からデータを受信し、コントローラ/プロセッサ440から制御情報を受信することができる。制御情報は、物理ブロードキャストチャネル(PBCH)、物理制御フォーマットインジケータチャネル(PCFICH)、物理ハイブリッドARQインジケータチャネル(PHICH)、物理ダウンリンク制御チャネル(PDCCH)などに関する場合がある。データは、物理ダウンリンク共有チャネル(PDSCH)などに関する場合がある。プロセッサ420は、データおよび制御情報を処理(たとえば、符号化およびシンボルマッピング)して、それぞれ、データシンボルおよび制御シンボルを取得することができる。プロセッサ420はまた、たとえば、PSS、SSS、およびセル固有基準信号に関する基準シンボルを生成してもよい。送信(TX)多入力多出力(MIMO)プロセッサ430は、適用可能な場合、データシンボル、制御シンボル、および/または基準シンボルに対する空間処理(たとえば、プリコーディング)を実行することができ、変調器(MOD)432a〜432tに出力シンボルストリームを提供することができる。各変調器432は、(たとえば、OFDMなどのための)それぞれの出力シンボルストリームを処理して、出力サンプルストリームを取得することができる。各変調器432は、出力サンプルストリームをさらに処理(たとえば、アナログに変換、増幅、フィルタ処理、およびアップコンバート)し、ダウンリンク信号を取得してもよい。変調器432a〜432tからのダウンリンク信号は、それぞれ、アンテナ434a〜434tを介して送信されてもよい。
【００５５】
UE120において、アンテナ452a〜452rは、BS110からダウンリンク信号を受信してもよく、受信信号を、それぞれ復調器(DEMOD)454a〜454rに提供してもよい。各復調器454は、それぞれの受信信号を調整(たとえば、フィルタ処理、増幅、ダウンコンバート、およびデジタル化)し、入力サンプルを取得することができる。各復調器454は、(たとえば、OFDMなどのための)入力サンプルをさらに処理して、受信シンボルを取得することができる。MIMO検出器456は、すべての復調器454a〜454rから受信シンボルを取得し、適用可能な場合、受信シンボルに対してMIMO検出を実行し、検出されたシンボルを提供することができる。受信プロセッサ458は、検出されたシンボルを処理(たとえば、復調、デインターリーブ、および復号)し、UE120のための復号されたデータをデータシンク460に提供し、復号制御情報をコントローラ/プロセッサ480に提供することができる。
【００５６】
アップリンク上では、UE120において、送信プロセッサ464が、データソース462からの(たとえば、物理アップリンク共用チャネル(PUSCH)のための)データと、コントローラ/プロセッサ480からの(たとえば、物理アップリンク制御チャネル(PUCCH)のための)制御情報とを受信し、処理することができる。送信プロセッサ464はまた、基準信号(RS)のための基準シンボルを生成することができる。送信プロセッサ464からのシンボルは、適用可能な場合、TX MIMOプロセッサ466によってプリコーディングされ、(たとえば、SC-FDM用などに)復調器454a〜454rによってさらに処理され、BS110に送信され得る。BS110において、UE120からのアップリンク信号は、アンテナ434によって受信され、変調器432によって処理され、適用可能な場合、MIMO検出器436によって検出され、受信プロセッサ438によってさらに処理されて、UE120によって送られた復号されたデータおよび制御情報を取得することができる。受信プロセッサ438は、復号データをデータシンク439に供給し、復号制御情報をコントローラ/プロセッサ440に供給することができる。
【００５７】
コントローラ/プロセッサ440および480は、それぞれBS110およびUE120における動作を指示することができる。プロセッサ440ならびに/またはBS110における他のプロセッサおよびモジュールは、たとえば、本明細書で説明する動作900および他の技法のための様々なプロセスを実行するか、または実行を指示することができる。プロセッサ480ならびに/またはUE120における他のプロセッサおよびモジュールは、たとえば、本明細書で説明する動作1000および他の技法のための様々なプロセスを実行するか、または実行を指示することができる。メモリ442および482は、それぞれBS110およびUE120のためのデータおよびプログラムコードを記憶し得る。スケジューラ444は、ダウンリンクおよび/またはアップリンク上でのデータ送信のためにUEをスケジュールし得る。
【００５８】
図5は、本開示の態様による、通信プロトコルスタックを実装するための例を示す図500を示す。示された通信プロトコルスタックは、5Gシステム(たとえば、アップリンクベースのモビリティをサポートするシステム)内で動作するデバイスによって実装され得る。図500は、RRCレイヤ510、PDCPレイヤ515、RLCレイヤ520、MACレイヤ525、およびPHYレイヤ530を含む、通信プロトコルスタックを示す。様々な例では、プロトコルスタックのレイヤは、ソフトウェアの個別のモジュール、プロセッサもしくはASICの部分、通信リンクによって接続された非コロケートデバイスの部分、またはそれらの様々な組合せとして実装され得る。コロケート実装形態および非コロケート実装形態は、たとえば、ネットワークアクセスデバイス(たとえば、AN、CU、および/またはDU)またはUEのためのプロトコルスタックの中で使用されてよい。
【００５９】
プロトコルスタック505-aの例示的な実装は、プロトコルスタックの実装が、集中ネットワークアクセスデバイス(たとえば、図2のANC202など、CU)と分散ネットワークアクセスデバイス(たとえば、図2のDU208)との間で分割される、プロトコルスタックの分割実装形態を示す。プロトコルスタック505-aの実装では、RRCレイヤ510およびPDCPレイヤ515は、CUによって実装され、RLCレイヤ520、MACレイヤ525、およびPHYレイヤ530は、DUによって実装される。様々な例では、CUおよびDUは、コロケートされてよく、またはコロケートされなくてもよい。プロトコルスタック505-aの実装は、マクロセル配置、マイクロセル配置、またはピコセル配置において有用であり得る。
【００６０】
プロトコルスタック505-bの別の例示的な実装は、プロトコルスタックが単一のネットワークアクセスデバイス(たとえば、BS、ネットワークノード(NN)など、AN)の中で実装される、プロトコルスタックの統合実装形態を示す。プロトコルスタック505-bの例示的な実装では、RRCレイヤ510、PDCPレイヤ515、RLCレイヤ520、MACレイヤ525、およびPHYレイヤ530は各々、ANによって実装され得る。プロトコルスタック505-bの例示的な実装は、フェムトセル配置において有用であり得る。
【００６１】
ネットワークアクセスデバイスがプロトコルスタックの一部を実装するのかまたはプロトコルスタックの全部を実装するのかにかかわらず、UEは、図5に示すように、全プロトコルスタック(たとえば、RRCレイヤ510、PDCPレイヤ515、RLCレイヤ520、MACレイヤ525、およびPHYレイヤ530)を実装してよい。
【００６２】
図6は、DLセントリックサブフレーム600の一例を示す図である。DLセントリックサブフレーム600は、制御部分602を含み得る。制御部分602は、DLセントリックサブフレーム600の初期部分または開始部分中に存在し得る。制御部分602は、DLセントリックサブフレーム600の様々な部分に対応する、様々なスケジューリング情報および/または制御情報を含み得る。いくつかの構成では、制御部分602は、図6に示すように、物理DL制御チャネル(PDCCH)であり得る。DLセントリックサブフレーム600はまた、DLデータ部分604を含み得る。DLデータ部分604は、時として、DLセントリックサブフレーム600のペイロードと呼ばれることがある。DLデータ部分604は、スケジューリングエンティティ(たとえば、UEまたはBS)から下位エンティティ(たとえば、UE)にDLデータを通信するために利用される通信リソースを含み得る。場合によっては、DLデータ部分604は、物理DL共有チャネル(PDSCH)であり得る。
【００６３】
DLセントリックサブフレーム600はまた、通常のUL部分606を含み得る。通常のUL部分606は、時として、ULバースト、通常のULバースト、および/または様々な他の好適な用語で呼ばれることがある。通常のUL部分606は、DLセントリックサブフレーム600の様々な他の部分に対応するフィードバック情報を含み得る。たとえば、通常のUL部分606は、制御部分602に対応するフィードバック情報を含み得る。フィードバック情報の非限定的な例は、ACK信号、NACK信号、HARQインジケータ、および/または様々な他の好適なタイプの情報を含み得る。通常のUL部分606は、ランダムアクセスチャネル(RACH)手順、スケジューリング要求(SR)に関する情報、および様々な他の好適なタイプの情報などの追加または代替の情報を含み得る。図6に示すように、DLデータ部分604の終端は通常のUL部分606の始端から時間の点で分離され得る。この時間分離は、時として、ギャップ、ガード期間、ガード間隔、および/または様々な他の好適な用語で呼ばれることがある。この分離は、DL通信(たとえば、下位エンティティ(たとえば、UE)による受信動作)からUL通信(たとえば、下位エンティティ(たとえば、UE)による送信)への切替えのために時間を提供する。上記がDLセントリックサブフレームの一例に過ぎず、類似の特徴を有する代替構造が必ずしも本明細書で説明する態様から逸脱することなく存在し得ることを、当業者は理解されよう。
【００６４】
図7は、ULセントリックサブフレーム700の一例を示す図である。ULセントリックサブフレーム700は、制御部分702を含み得る。制御部分702は、ULセントリックサブフレーム700の初期部分または開始部分中に存在し得る。図7の制御部分702は、図6を参照して上記で説明した制御部分と同様であり得る。ULセントリックサブフレーム700はまた、ULデータ部分704を含み得る。ULデータ部分704は、時として、ULセントリックサブフレーム700のペイロードと呼ばれることがある。UL部分は、下位エンティティ(たとえば、UE)からスケジューリングエンティティ(たとえば、UEまたはBS)にULデータを通信するために利用される通信リソースを指す場合がある。場合によっては、制御部分702は、物理DL制御チャネル(PDCCH)であってよい。
【００６５】
図7に示すように、制御部分702の終端はULデータ部分704の始端から時間の点で分離され得る。この時間分離は、時として、ギャップ、ガード期間、ガード間隔、および/または様々な他の好適な用語で呼ばれることがある。この分離は、DL通信(たとえば、スケジューリングエンティティによるによる受信動作)からUL通信(たとえば、スケジューリングエンティティによる送信)への切替えのために時間を提供する。ULセントリックサブフレーム700はまた、通常のUL部分706を含み得る。図7の通常のUL部分706は、図6を参照して上記で説明した通常のUL部分606と同様であり得る。通常のUL部分706は、追加または代替として、チャネル品質インジケータ(CQI)、サウンディング基準信号(SRS)、および様々な他の好適なタイプの情報に関する情報を含み得る。上記がULセントリックサブフレームの一例に過ぎず、類似の特徴を有する代替構造が必ずしも本明細書で説明する態様から逸脱することなく存在し得ることを、当業者は理解されよう。
【００６６】
いくつかの状況では、2つ以上の下位エンティティ(たとえば、UE)はサイドリンク信号を使用して互いと通信することができる。そのようサイドリンク通信の現実世界の適用例は、公共安全、近接サービス、UE-ネットワーク中継、車両間(V2V)通信、あらゆるモノのインターネット(IoE)通信、IoT通信、ミッションクリティカルなメッシュ、および/または様々な他の好適な適用例を含み得る。一般に、サイドリンク信号は、スケジューリングおよび/または制御のためにスケジューリングエンティティが利用され得るにもかかわらず、スケジューリングエンティティ(たとえば、UEまたはBS)を通じてその通信を中継せずに、ある下位エンティティ(たとえば、UE1)から別の下位エンティティ(たとえば、UE2)に通信される信号を指す場合がある。いくつかの例では、サイドリンク信号は、(一般に、無認可スペクトルを使用するワイヤレスローカルエリアネットワークとは異なり)認可スペクトルを使用して通信され得る。
【００６７】
UEは、リソースの専用セットを使用してパイロットを送信することに関連する構成(たとえば、RRC専用状態など)、またはリソースの共通セットを使用してパイロットを送信することに関連する構成(たとえば、RRC共通状態など)を含む、様々な無線リソース構成において動作することが可能である。RRC専用状態において動作するとき、UEは、パイロット信号をネットワークに送信するために、リソースの専用セットを選択し得る。RRC共通状態において動作するとき、UEは、パイロット信号をネットワークに送信するために、リソースの共通セットを選択し得る。いずれの場合も、UEによって送信されるパイロット信号は、ANもしくはDU、またはそれらの部分などの、1つまたは複数のネットワークアクセスデバイスによって受信され得る。各受信ネットワークアクセスデバイスは、リソースの共通セット上で送信されるパイロット信号を受信および測定するとともに、ネットワークアクセスデバイスがUEのためのネットワークアクセスデバイスの監視セットのメンバーであるUEに割り振られたリソースの専用セット上で送信されるパイロット信号も受信および測定するように構成され得る。受信ネットワークアクセスデバイスのうちの1つもしくは複数、または受信ネットワークアクセスデバイスがパイロット信号の測定値を送信する先のCUは、UE用のサービングセルを識別するために、またはUEのうちの1つもしくは複数のためのサービングセルの変更を開始するために、測定値を使用し得る。
【００６８】
図8は、本開示のいくつかの態様による、いくつかのゾーンをサポートするワイヤレス通信システム800の一例を示す。ワイヤレス通信システム800は、(たとえば、第1のゾーン805-a(ゾーン1)、第2のゾーン805-b(ゾーン2)、および第3のゾーン805-c(ゾーン3)を含む)いくつかのゾーンを含み得る。いくつかのUEは、ゾーン内またはゾーン間で移動することがある。
【００６９】
ゾーンは複数のセルを含んでもよく、ゾーン内のセルは同期され得る(たとえば、セルは同じタイミングを共有し得る)。ワイヤレス通信システム800は、非重複ゾーン(たとえば、第1のゾーン805-aおよび第2のゾーン805-b)と重複ゾーン(たとえば、第1のゾーン805-aおよび第3のゾーン805-c)の両方の例を含み得る。いくつかの例では、第1のゾーン805-aおよび第2のゾーン805-bは各々、1つまたは複数のマクロセル、マイクロセル、またはピコセルを含み得、第3のゾーン805-cは、1つまたは複数のフェムトセルを含み得る。
【００７０】
例として、UE850は、第1のゾーン805-a内に位置するとして示されている。UE850が、RRC共通状態など、リソースの共通セットを使用してパイロット信号を送信することに関連する無線リソース構成で動作している場合、UE850は、リソースの共通セットを使用してパイロット信号を送信することができる。第1のゾーン805-a内のセル(たとえば、AN、DUなど)は、UE850からのパイロット信号を求めてリソースの共通セットを監視し得る。UE850が、RRC専用状態などの、リソースの専用セットを使用してパイロット信号を送信することに関連する無線リソース構成で動作している場合、UE850はリソースの専用セットを使用してパイロット信号を送信し得る。第1のゾーン805-a内のUE850に対して確立されたセルの監視セットのセル(たとえば、第1のセル810-a、第2のセル810-b、および第3のセル810-c)は、UE850のパイロット信号を求めてリソースの専用セットを監視し得る。
【００７１】
NRにおける共通チャネルに対する例示的な送信方式管理
ニューラジオ(NR)(たとえば、5G)システム(たとえば、ワイヤレス通信システム100など)では、基地局(BS)(たとえば、BS110など)およびユーザ機器(UE)(たとえば、UE120など)サイドにおいて多数のアンテナが装備され得る。結果として、ビームを使用してダウンリンク送信およびアップリンク送信が送られ得る(たとえば、ビームフォーミングされた送信)。一例では、ビームは高いキャリア周波数(たとえば、28GHz以上)において使用され得る。各ビームは、BSまたはUEの1つのアンテナポートに関連付けられ得る。
【００７２】
ビームベースの動作は、(たとえば、初期アクセスなどの)共通手順およびUE固有の手順(たとえば、ユニキャストトラフィック)に対して使用され得る。いくつかの共通手順は、1次同期信号(PSS)、2次同期信号(SSS)、および/または物理ブロードキャストチャネル(PBCH)の送信を含む。
【００７３】
いくつかのビームベースの動作は、開ループである。開ループビームベースの動作の場合、送信デバイス、たとえば、BSは、受信デバイス(たとえば、UE)からの何のフィードバックもなしに送信のためのビームを選択することができる。したがって、送信(たとえば、アップリンクまたはダウンリンク信号/チャネル)のために使用されるビームは、受信デバイスに対して透過的であり得、変更を生じやすい可能性がある。
【００７４】
いくつかのビームベースの動作は、(たとえば、UE固有の手順に対して)閉ループであり得る。閉ループビームベースの動作の場合、送信デバイス(たとえば、BS)は、受信デバイスからのフィードバック(たとえば、UE固有のフィードバック)に基づいてビームを選択することができる。フィードバックに基づいて、送信デバイスは、受信デバイス(たとえば、UE固有の動作)または受信デバイスのグループ(グループ固有の動作)に対するビームの最善のセットを判定することができる。
【００７５】
いくつかのシナリオでは、たとえば、共通信号/チャネルに対してカバレージを改善するためにビーム掃引動作モードが使用され得る。しかしながら、他のシナリオでは、これらの共通信号/チャネルに対してビーム反復動作モードが使用され得る。ビーム掃引動作モードでは、共通信号/チャネル送信のために送信デバイスによって使用されるビームは、開ループ様式で掃引され得る。したがって、受信デバイスは、ビーム掃引が使用されるか、またはビーム反復が使用されるかを知らないため、受信デバイスは、何の指示も受信せずに、異なる送信インスタンスにわたって同じビームを仮定することができず、ビーム掃引は開ループであるため、受信デバイスは、送信のために何のビームが使用されているかを知らない。
【００７６】
ビーム掃引はダイバーシティを改善し得るが、(たとえば、ビーム反復動作モードで)通し番号の送信インスタンスに対して同じビームが使用される場合、受信デバイスは、ビームを知っており、同じビームを使用して複数のインスタンスにわたってコヒーレントなチャネル推定および結合を実行することができるため、チャネル獲得が改善され得る。
【００７７】
場合によっては、ビーム掃引とビーム反復の組合せが使用され得る。たとえば、異なるビームに変更する前に、2つ以上の送信インスタンスに対して同じビームが(繰り返し)使用され得る。
【００７８】
したがって、ビームがいつ繰り返されるかもしくは掃引されることになるか、かつ/または新ビームがいつ使用されているかを受信デバイスが認識することが望ましい場合がある。そのように、受信デバイスがビームの知識を有し、チャネル獲得に対する利益を達成することをやはり可能にしながら、ビームダイバーシティの利益が達成され得る。
【００７９】
このようにして、本開示の態様は、NRにおける共通チャネルに対する送信方式管理のための技法を提供する。本明細書で説明する態様は、BSが、システム動作モードインジケータ(たとえば、BSがビーム掃引動作モードを使用するか、またはビーム反復動作モードを使用するかの指示)、新ビームインジケータ(NBI)(たとえば、BSが、同じビームを使用しているか、または異なるビームに切り替えているかの指示)、ならびに/またはチャネル獲得、チャネル推定と結合、チャネル復号、および/もしくはシンボルインデックスロケーションの判定のためにUEが使用することができるシンボルロケーションインジケータ(たとえば、シンボルインデックス情報)を送るための方法および装置を提供する。
【００８０】
図9は、本開示のいくつかの態様による、送信方式管理のための例示的な動作900を示すフロー図である。動作900は、たとえば、BS(たとえば、BS110)によって実行され得る。示すように、動作900は、902において、現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つ(たとえば、PSS、SSS、PBCH、SIBなど)に対してBSによって使用されるビーム管理方式のタイプの指示をUEにシグナリングすることによって開始する。図9に示すように、シグナリングは、(たとえば、動作モードインジケータを使用して)902Aにおいてビーム掃引動作モード、または902Bにおいてビーム反復動作モードを指示することができる。追加または代替として、シグナリングは、(たとえば、新ビームインジケータを使用して)902Cにおいて新ビームが使用されているかどうかを(たとえば、周期的にまたはイベント駆動型で)指示することができる。いくつかの態様によれば、指示は、既存のデータ信号/チャネル、既存の制御信号/チャネルを用いて、または別個のチャネルを介して提供され得る。
【００８１】
図9に示すように、904において、BSは、ビーム反復動作モードに対して使用される反復の数またはビーム掃引動作モードに対して使用される異なるビームの数の指示を(オプションで)シグナリングすることもできる。
【００８２】
図9に示すように、906において、BSは、少なくとも1つのサブフレームに関するシンボルインデックス情報をUEに(オプションで)シグナリングすることもできる。
【００８３】
908において、BSは、指示に従って、現在の送信および1つまたは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つをUEに送る。たとえば、指示がビーム反復動作モードを指示する場合、BSは、前の送信(たとえば、直前の送信)と同じビームを使用して送信する。指示がビーム掃引動作モードまたは新ビーム指示を指示する場合、BSは前の送信とは異なるビームを使用して送信する。場合によっては、ビーム掃引動作モードを使用して送信するステップは、N個のシンボルにわたってビーム掃引を使用し、M個のサブフレームごとにビーム掃引を繰り返すステップを含むことができ、NおよびMは、送信のタイプまたは送信の頻度のうちの少なくとも1つに基づく。場合によっては、ビーム掃引動作モードを使用して送信するステップは、ビームの範囲にわたって掃引するが、次のビームに切り替える前に、いくつかのシンボルまたは送信に対してビームの各々を繰り返すステップを含み得る。
【００８４】
図10は、本開示のいくつかの態様による、送信方式管理のための例示的な動作1000を示すフロー図である。動作1000は、たとえば、UE(たとえば、UE120)によって実行され得る。動作1000は、図9に示したBSによって実行される動作900と相補的であってよい。
【００８５】
図10に示すように、動作1000は、1002において、現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つに対してBSによって使用されるビーム管理方式のタイプの指示をBSから受信することによって開始する。この指示は、1002Aにおいて、BSがビーム掃引動作モードを使用するという指示を受信するか、または1002Bにおいて、BSがビーム反復動作モードを使用するという指示を受信するステップを含み得る(たとえば、UEは動作モードインジケータを受信することができる)。追加または代替として、シグナリングは、1002Cにおいて新ビームが使用されているかどうかを(たとえば、周期的にまたはイベント駆動型で)指示することができる(たとえば、UEは新ビームインジケータを使用することができる)。いくつかの態様によれば、指示は、既存のデータ信号/チャネル、既存の制御信号/チャネル、または別個のチャネル内で受信され得る。
【００８６】
図10に示すように、1004において、UEは、ビーム反復動作モードに対して使用される反復の数またはビーム掃引動作モードに対して使用される異なるビームの数の指示を(オプションで)受信することもできる。
【００８７】
図10に示すように、1006において、UEは、少なくとも1つのサブフレームに関するシンボルインデックス情報を(オプションで)シグナリングされることもできる。
【００８８】
1008において、UEは、指示に従って、BSからの現在の送信または1つもしくは複数の後続の送信のうちの少なくとも1つを復号する。いくつかの態様によれば、UEは、送信方式の指示に基づいてチャネル検出(獲得)を実行することができる。
【００８９】
例示的なシステム動作インジケータ
いくつかの態様によれば、システム動作インジケータは、送信方式管理のために使用され得る。送信デバイス(たとえば、BS)は、指示(たとえば、システム動作インジケータ)を受信デバイス(たとえば、UE)にシグナリングして、送信デバイスがビーム掃引動作モードで動作するかまたはビーム反復動作モードで動作するかを指示することができる。したがって、指示は、送信デバイスからの現在の送信および/または1つもしくは複数の後続の送信が、前の送信と同じビーム(たとえば、ビーム反復動作)を使用するか、または前の送信とは異なるビーム(たとえば、ビーム掃引動作)を使用するかを受信デバイスに指示することができる。
【００９０】
いくつかの態様によれば、指示(たとえば、システム動作インジケータ)は、同期信号/チャネル(たとえば、PSS/SSS/PBCHなど)、基準信号、および/またはブロードキャストチャネル(たとえば、SIBxおよびそのRSなど)に対して使用され得る(たとえば、それらに適用され得る)。たとえば、指示は、それらのチャネル/信号の送信が、ビーム反復を使用して送信されることになるか、またはビーム掃引を使用して送信されることになるかを指示することができる。
【００９１】
ビーム掃引動作モードは、カバレージを改善するために、同期信号/チャネルおよび/またはブロードキャストチャネルに対するビームを掃引するために使用され得る。たとえば、ビーム掃引は、サブフレーム内のN個のシンボルにわたって掃引することができ、ビーム掃引は、特に、28GHz以上など、より高い周波数に対してMミリ秒(たとえば、サブフレーム)ごとに繰り返し得る。一例では、N=14(たとえば、サブフレーム内の各シンボルに対して異なるビームが使用される)およびM=5(たとえば、5個のサブフレームごとにビーム掃引が繰り返される)である。たとえば、同期チャネルに対するビームフォーミングをサポートしないシステムに対して(たとえば、6GHz未満のキャリア周波数に対して)ビーム反復が使用され得る。
【００９２】
図11は、本開示のいくつかの態様による、ビーム掃引動作モードおよびビーム反復動作モードを使用したビーム送信に対する例示的な送信タイムライン1100を示す。図11に示すように、1つの例示的なビーム掃引モード(ビーム掃引モード1)では、送信デバイス(たとえば、BS)は、異なるビーム「ABCD」を使用して後続の送信を送信し、ある時間期間の後にビーム掃引を繰り返し、ここで、A、B、C、およびDは、4つの異なるビームである。各ビームのビーム幅は、1つもしくは複数のシンボル長または1つもしくは複数のサブフレーム長であってよい。4個のビーム(A、B、C、およびD)が図11に示されているが、ビーム掃引に対して異なる数のビームが使用され得る。また、ビーム掃引の全周期は4つの掃引を示しているが、異なる長さのビーム掃引周期が使用され得る。
【００９３】
図11に示すように、ハイブリッドビーム掃引/ビーム反復モードであり得る、別のビーム掃引モード(ビーム掃引モード2)では、送信デバイスは、ビーム反復「AAAA」を使用して後続の送信を送信し、ある持続時間の後に新ビーム「B」に切り替え(たとえば、掃引し)、ビーム反復「BBBB」などを使用して新ビームを繰り返し、以降同様である(たとえば、「CCCC」および「DDDD」)。したがって、図11に示すビーム掃引周期では、送信デバイスは、その周期の間に異なるビームの4つすべてにわたって掃引する。
【００９４】
例示的なビーム反復モードでは、BSは全周期を通して同じビームを繰り返す。たとえば、図11に示すように、BSは全周期全体にわたって「AAAA」を送信する。Aの反復を図11に示すが、送信デバイスは、ビーム反復に対してどのビームを使用してもよい。
【００９５】
ビーム掃引モード(たとえば、ビーム掃引モード2)は、各ビーム切替えの前に反復を含んでよく、ビームフォーミングシステムおよび非ビームフォーミングシステムは統合設計を有し得る。たとえば、これらの場合、ビーム反復モードは、ビーム掃引モードの特殊な事例と見なされ得る。
【００９６】
いくつかの態様によれば、ビーム反復動作モードの場合(または、ハイブリッドビーム掃引/ビーム反復動作モードの場合)、送信デバイスは、反復の数の指示をシグナリングすることができる。ビーム掃引動作モードの場合(または、ハイブリッドビーム掃引/ビーム反復動作モードの場合)、送信デバイスは、ビーム掃引のための異なるビームの数の指示をシグナリングすることができる。
【００９７】
いくつかの態様によれば、使用されているビーム管理方式のタイプ(たとえば、ビーム反復、ビーム掃引、またはハイブリッドビーム掃引/ビーム反復)の指示(たとえば、システム動作インジケータ)は、別個の指示(たとえば、新しい専用インジケータチャネル)として提供されてよいか、または既存の信号/チャネル(たとえば、PSS、SSS、および/またはPBCH)内に埋め込まれてもよい。一例では、指示は、異なるPSSシーケンスを介して搬送され得る。別の例では、指示は、マスタ情報ブロック(MIB)内で搬送され得る。これは、サービングセル追跡および/または隣接セル測定を改善するために有用であり得る。
【００９８】
例示的な新ビームインジケータ
いくつかの態様によれば、新ビームインジケータ(NBI)は、送信方式管理のために使用され得る。送信デバイス(たとえば、BS)は、新ビームが使用されているかどうかを指示する指示(たとえば、NBI)を受信機(たとえば、UE)にシグナリングすることができる。
【００９９】
いくつかの態様によれば、新ビームは、異なるビームに切り替える(たとえば、また、切替えを指示するために別のNBIを送る)前に、シンボル、サブフレーム内のシンボルのセットに対して、またはサブフレームのセットに対して使用され得る。
【０１００】
いくつかの態様によれば、指示は、(たとえば、NBIの搬送専用の別個の物理チャネル内で)別個に送られてよいか、または既存の物理制御チャネルもしくは物理データチャネルなど、既存の信号/チャネル(もしくは、信号/チャネルのセット)内に埋め込まれてもよい。指示は、ダウンリンク制御情報(DCL)内の(1ビット)指示を介して提供され得る。NBIは、たとえば、使用されるシーケンスに示されるPSS/SSS/PBCHを介して提供され得る。NBIは、MIB内で搬送されてもよい。
【０１０１】
いくつかの態様によれば、NBIは、単一のチャネルに対して使用され得(たとえば、それに適用され得)、この場合、異なるチャネルに対して別個の指示が提供され得る。たとえば、第1のNBIは、PBCHなど、1つのチャネルに対してシグナリングされ得、第2のNBIは、SIBなど、異なる信号/チャネルに対して送られ得る、等々である。指示は、その指示が適用される信号/チャネルと同じサブフレーム内で提供され得る。たとえば、指示は、PBCH検出を容易にするためにPBCHと同じサブフレーム内で送信され得る。代替として、NBIは、すべてのチャネルまたはチャネルのセットに対して使用され得る(たとえば、それらに適用され得る)。
【０１０２】
いくつかの態様によれば、NBIは、規則的に(たとえば、周期的に)またはイベント駆動型で送信され得る。規則的送信の場合、NBIは、ビームが切り替えられているか否かにかかわらず、あらゆる送信とともにシグナリングされ得る。この場合、NBIは、たとえば、新ビームまたは反復(たとえば、0から1に、または1から0に)を指示し得る、フリップされた値によって提供され得る。たとえば、図12に示すように、NBIは、各PBCH送信1202、1204、1206、1208とともにシグナリングされる。PBCH1202およびPBCH1204に対するNBIは、両方とも0に設定され、これは、PBCH1202およびPBCH1204に対して同じビームが使用されることを指示する。PBCH1206に対するNBIは、1に設定された、フリップされた値を有し、これは、PBCH1202およびPBCH1204に対して使用されたビームとは異なる新ビームがPBCH1206に対して使用されることを指示する。PBCH1208に対するNBIも、1に設定された値を有しこれは、PBCH1208に対して使用されるビームがPBCH1206に対して使用されたビームの反復であることを指示する。
【０１０３】
イベント駆動型送信の場合、ビーム変更が存在しない場合、NBIは省略されてよい。言い換えれば、ビームが切り替わるときのみNBIが送られ得る。一例では、ON/OFFキータイプ指示が使用され得る(たとえば、ONの場合新ビーム、OFFの場合ビームに変更なし)。図13に示すように、PBCH1302に対してNBIが送られるが、PBCH1304に対してNBIは送られず、これは、PBCH1302に対して使用されるビームがPBCH1304に対して繰り返されることを指示する。PBCH1306に対してNBIが送られ、これは、PBCH1302およびPBCH1304に対して使用されたビームとは異なる新ビームが使用されることを指示する。PBCH1308に対してNBIは送られず、これは、PBCH1306に対して使用されるビームがPBCH1308に対して繰り返されることを指示する。
【０１０４】
PBCH送信が図12および図13で示されているが、異なるタイプの送信に対してNBI方式が使用されてよい。
【０１０５】
いくつかの態様によれば、送信デバイスは、送信デバイスがどの程度の頻度でビームを切り替えることができるか(たとえば、ビームを切り替える前の最小持続時間)の点で限定(たとえば、制限)され得る。場合によっては、この限定は信号/チャネル単位で適用され得る。たとえば、特定の信号/チャネル(たとえば、PBCH)の場合、送信デバイスは、最高でx msごとに一度の頻度でビームを更新する(たとえば、切り替える)ように限定されてよく、異なる信号/チャネルの場合、送信デバイスは、最高でy msごとに一度の頻度でビームを更新するように限定されてよいか、またはその信号/チャネルのすべてにおいてまったく限定されなくてもよい。このようにして、NBIの送信も限定され得る。
【０１０６】
いくつかの態様によれば、指示(たとえば、NBI)を送るのではなく、ビーム掃引パターンを事前に定義すること(たとえば、構成すること)ができ、受信デバイスは、事前に定義されたパターンを認識することができる。したがって、受信デバイスは、パターンに基づいて所与の送信に対するビームを判定することができるため、指示は必要とされない。一例では、ビーム掃引に対して事前に定義されるパターンは、サブフレーム内の信号/チャネルの8シンボル送信において、4個のビーム(たとえば、ABCD)が定義され得、シンボルの各対は、同じビームを有し得る(たとえば、8シンボル送信は、AABBCCDDを使用することができる)というものであり得る。別の例では、信号/チャネルの8フレーム(必ずしも連続的でなくてよい)送信では、4個のビームが定義されてよく、サブフレームの各対は同じビームを有する(たとえば、8サブフレーム送信は、AABBCCDDを使用することができる)。
【０１０７】
例示的なシンボルロケーションインジケータ
サブフレーム内の複数のシンボル内で、同期信号/チャネル、基準信号、および/またはMIBに対してビーム掃引が使用される場合、UEは、サブフレームを用いてシンボルインデックスのロケーションを容易に識別することができないことがあるが、これは、PSS/SSSなどの同期信号はサブフレーム内の異なるシンボルにわたって同じであり得るためである。
【０１０８】
いくつかの態様によれば、UEがシンボルロケーションを識別する(たとえば、判定する)ためにBSによって新しい信号/チャネルが送られ得る。たとえば、BSは少なくとも1つのサブフレームに関するシンボルインデックス情報をUEにシグナリングすることができる。BSは、ビーム掃引を使用して少なくとも1つのサブフレーム内で1つまたは複数の同期信号を送信する。シンボルインデックス情報は、バースト送信内で送信され得る。シンボルインデックス情報は、シンボル固有信号として送信され得、したがって、信号を受信することによって、UEはシンボルインデックスを識別することができる。UEは、少なくとも1つのサブフレームに関するシンボルインデックス情報をBSから受信し、シンボルインデックス情報に基づいて少なくとも1つのサブフレーム内の1つまたは複数の同期信号のロケーションを判定し、判定されたロケーションに基づいて少なくとも1つのサブフレーム内で1つまたは複数の同期信号を受信することができる。
【０１０９】
シンボルインデックス情報は、別個の信号内でまたはシンボルインデックス情報のシグナリング専用のチャネル内でシグナリングされ得る。別の例では、信号またはチャネルは、1つまたは複数の同期信号を用いてサブフレーム内で時分割多重(TDM)され得るか、または周波数分割多重(FDM)され得る。たとえば、(たとえば、拡張同期信号(ESS)と呼ばれることがある)新しい信号/チャネルは、シンボルインデックス情報を搬送するためにPSSおよび/またはSSSを用いてFDMまたはTDMされ得る。ビーム掃引モードまたはビーム反復モードを指示するためにこの新しい信号/チャネル(ESS)上で追加の情報が搬送され得る。PBCHおよび/または基準信号検出は、PSS/SSS/ESSが復号された後で、システムが反復モードで動作しているかどうかを知ることから利益を得ることができる。そのような信号は、加えて、反復または掃引の数を指示し得る。
【０１１０】
図14は、本開示のいくつかの態様による、FDMを使用した1つまたは複数の同期信号を用いたサブフレーム内のシンボルインデックス情報の送信を示す例示的な送信タイムライン1400である。1つのNシンボルバーストにおいて、N個のシンボルの各々は、PSS、SSS、MIB、および/またはRSを含んでよく、N個のシンボルにおいてTDMまたはFDMされ得、ビーム掃引を用いて送信され得る。多重化された送信に対して各シンボル内でK個のビームを使用することができ、したがって、バーストごとにN×K個のビームが使用される。図14に示すように、指示は、バースト内で多重化されてよく、シンボル固有信号を含み得る。UEは、バースト内のシンボルインデックスを識別するために指示を使用することができる。
【０１１１】
いくつかの態様によれば、信号/チャネルは、ビーム掃引モードまたはビーム反復モードを指示するために、上記で説明したシステム動作モード指示など、追加の情報を含んでもよく、反復またはビーム掃引の数の指示を搬送してもよい。この情報は、UEが、たとえば、PSS、SSS、および/またはシンボルロケーションインジケータ検出の後に、PBCHおよび/またはRSを検出するのを助けることができる。
【０１１２】
上記で説明したシステム動作インジケータ、新ビームインジケータ、および/またはシンボルロケーションインジケータの使用は、UEが、NRシステム内の共通チャネルを検出、獲得、推定、復号、および/または受信するために有用であり得、開ループビーム掃引および/またはビーム反復が使用され得る。
【０１１３】
本明細書で使用する、項目の列挙「のうちの少なくとも1つ」を指す句は、単一のメンバーを含むそれらの項目の任意の組合せを指す。一例として、「a、b、またはcのうちの少なくとも1つ」は、a、b、c、a-b、a-c、b-c、およびa-b-c、ならびに複数の同じ要素を有する任意の組合せ(たとえば、a-a、a-a-a、a-a-b、a-a-c、a-b-b、a-c-c、b-b、b-b-b、b-b-c、c-c、およびc-c-c、またはa、b、およびcの任意の他の順序)を包含するものとする。
【０１１４】
本明細書で使用する「識別すること」という用語は、幅広い様々なアクションを包含する。たとえば、「識別すること」は、算出すること、計算すること、処理すること、導出すること、調査すること、ルックアップすること(たとえば、テーブル、データベースまたは別のデータ構造においてルックアップすること)、確認することなどを含んでもよい。また、「識別する」は、受信する(たとえば、情報を受信する)、アクセスする(たとえば、メモリ内のデータにアクセスする)などを含み得る。また、「識別する」は、解決する、選択する、選出する、確立するなどを含み得る。
【０１１５】
場合によっては、フレームを実際に通信するのではなく、デバイスは、送信または受信のためにフレームを通信するためのインターフェースを有してよい。たとえば、プロセッサは、バスインターフェースを介して、送信用のRFフロントエンドにフレームを出力してもよい。同様に、デバイスは、フレームを実際に受信するのではなく、別のデバイスから受信したフレームを取得するためのインターフェースを有してもよい。たとえば、プロセッサは、バスインターフェースを介して、送信用のRFフロントエンドからフレームを取得(または、受信)してもよい。
【０１１６】
本明細書で開示した方法は、説明した方法を達成するための1つまたは複数のステップまたはアクションを備える。方法ステップおよび/またはアクションは、特許請求の範囲の範囲から逸脱することなく互いに入れ替えられてもよい。言い換えれば、ステップまたはアクションの特定の順序が指定されない限り、特定のステップおよび/またはアクションの順序および/または使用は、特許請求の範囲の範囲から逸脱することなく修正されてもよい。
【０１１７】
上述の説明は、本明細書で説明した様々な態様を当業者が実践できるようにするために提供される。これらの態様への様々な変更は当業者に容易に明らかになり、本明細書で定義される一般原理は他の態様に適用されてもよい。したがって、特許請求の範囲は、本明細書に示される態様に限定されるものではなく、クレーム文言と一致するすべての範囲を与えられるべきであり、単数形での要素への言及は、そのように明記されていない限り、「唯一無二の」ではなく、「1つまたは複数の」を意味するものとする。その他の形で特に述べられない限り、「いくつかの」という用語は、1つまたは複数を指す。当業者に知られているか、または後で知られることになる、本開示全体にわたって説明した様々な態様の要素に対するすべての構造的および機能的均等物は、参照により本明細書に明確に組み込まれ、特許請求の範囲によって包含されることが意図される。その上、本明細書で開示したものは、そのような開示が特許請求の範囲に明示的に記載されているかどうかにかかわらず、公に供されるものではない。請求項の要素は、要素が「のための手段」という句を使用して明確に列挙されていない限り、または方法クレームの場合、要素が「のためのステップ」という句を使用して列挙されていない限り、米国特許法112条第6段落の規定に基づいて解釈されるべきではない。
【０１１８】
上述の方法の様々な動作は、対応する機能を実行することができる任意の好適な手段によって実行されてもよい。この手段は、限定はしないが、回路、特定用途向け集積回路(ASIC)、またはプロセッサを含む、様々なハードウェアおよび/またはソフトウェア構成要素および/またはモジュールを含んでもよい。概して、図に示した動作がある場合、それらの動作は、同様の番号を付された対応する同等のミーンズプラスファンクション構成要素を有してもよい。
【０１１９】
本開示に関して説明した様々な例示的な論理ブロック、モジュール、および回路は、汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ(DSP)、特定用途向け集積回路(ASIC)、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)もしくは他のプログラマブル論理デバイス(PLD)、ディスクリートゲートもしくはトランジスタロジック、ディスクリートハードウェア構成要素、または、本明細書で説明した機能を実行するように設計されたそれらの任意の組合せを用いて実装または実行されてもよい。汎用プロセッサは、マイクロプロセッサであってよいが、代替として、プロセッサは、任意の市販のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、または状態機械であってもよい。プロセッサは、コンピューティングデバイスの組合せ(たとえば、DSPおよびマイクロプロセッサの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、DSPコアと連携する1つもしくは複数のマイクロプロセッサ、または任意の他のそのような構成)として実装することもできる。
【０１２０】
ハードウェアとして実装される場合、例示的なハードウェア構成は、ワイヤレスノード内の処理システムを備えてもよい。処理システムは、バスアーキテクチャを用いて実装されてもよい。バスは、処理システムの特定の適用例および全体的な設計制約に応じて、任意の数の相互接続バスおよびブリッジを含んでもよい。バスは、プロセッサ、機械可読媒体、およびバスインターフェースを含む、様々な回路を互いにリンクさせる場合がある。バスインターフェースは、バスを介して、とりわけ、処理システムにネットワークアダプタを接続するために使用されてもよい。ネットワークアダプタは、PHYレイヤの信号処理機能を実装するために使用されてもよい。ユーザ端末120(図1参照)の場合、ユーザインターフェース(たとえば、キーパッド、ディスプレイ、マウス、ジョイスティックなど)もバスに接続され得る。バスは、タイミングソース、周辺装置、電圧調整器、電力管理回路などの様々な他の回路をリンクさせることもできるが、これらの回路は当技術分野でよく知られており、したがって、これ以上は説明しない。プロセッサは、1つまたは複数の汎用および/または専用プロセッサを用いて実装されてもよい。例としては、マイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、DSPプロセッサ、およびソフトウェアを実行することができる他の回路がある。当業者は、特定の用途とシステム全体に課せられた全体的な設計制約とに応じて処理システムに関する上述の機能を最も適切に実装するにはどうすべきかを認識するであろう。
【０１２１】
ソフトウェアにおいて実装される場合、機能は、1つまたは複数の命令またはコードとしてコンピュータ可読媒体上に記憶されるか、またはコンピュータ可読媒体を介して送信され得る。ソフトウェアは、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語、またはその他の名称で呼ばれるかどうかにかかわらず、命令、データ、またはそれらの任意の組合せを意味するように広く解釈されるものである。コンピュータ可読媒体は、コンピュータ記憶媒体と、ある場所から別の場所へのコンピュータプログラムの伝達を容易にする任意の媒体を含む通信媒体の両方を含む。プロセッサは、機械可読記憶媒体に記憶されたソフトウェアモジュールの実行を含む、バスおよび一般的な処理を管理することを担い得る。コンピュータ可読記憶媒体は、プロセッサがその記憶媒体から情報を読み取ることができ、かつその記憶媒体に情報を書き込むことができるようにプロセッサに結合されてもよい。代替として、記憶媒体は、プロセッサと一体であってもよい。例として、機械可読媒体は、送信線路、データによって変調された搬送波、および/またはワイヤレスノードとは別個の命令が記憶されたコンピュータ可読記憶媒体を含んでもよく、これらはすべて、バスインターフェースを介してプロセッサによってアクセスされる場合がある。代替としてまたは追加として、機械可読媒体またはその任意の部分は、キャッシュおよび/または汎用レジスタファイルと同様にプロセッサに統合されてよい。機械可読記憶媒体の例としては、RAM(ランダムアクセスメモリ)、フラッシュメモリ、ROM(読取り専用メモリ)、PROM(プログラマブル読取り専用メモリ)、EPROM(消去可能プログラマブル読取り専用メモリ)、EEPROM(電気的消去可能プログラマブル読取り専用メモリ)、レジスタ、磁気ディスク、光ディスク、ハードドライブ、もしくは他の任意の好適な記憶媒体、またはそれらの任意の組合せを含めてもよい。機械可読媒体はコンピュータプログラム製品内で具現化されてもよい。
【０１２２】
ソフトウェアモジュールは、単一の命令または多くの命令を備えてよく、いくつかの異なるコードセグメントにわたって、異なるプログラム間で、また複数の記憶媒体にわたって、分散されてもよい。コンピュータ可読媒体は、いくつかのソフトウェアモジュールを含んでもよい。ソフトウェアモジュールは、プロセッサなどの装置によって実行されると、処理システムに様々な機能を実行させる命令を含む。ソフトウェアモジュールは、送信モジュールと受信モジュールとを含んでもよい。各ソフトウェアモジュールは、単一の記憶デバイス内に存在しても、または複数の記憶デバイスにわたって分散されてもよい。例として、トリガイベントが発生したときに、ソフトウェアモジュールは、ハードドライブからRAMにロードされてもよい。ソフトウェアモジュールの実行中、プロセッサは、アクセス速度を高めるために、命令のうちのいくつかをキャッシュにロードしてもよい。1つまたは複数のキャッシュラインが、次いで、プロセッサによって実行されるように汎用レジスタファイルの中にロードされてよい。以下でソフトウェアモジュールの機能に言及する場合、そのような機能は、そのソフトウェアモジュールからの命令を実行するときにプロセッサによって実装されることが理解されよう。
【０１２３】
また、あらゆる接続が、コンピュータ可読媒体と適切に呼ばれる。たとえば、ソフトウェアが、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、デジタル加入者回線(DSL)、または赤外線(IR)、無線、およびマイクロ波などのワイヤレス技術を使用して、ウェブサイト、サーバ、または他のリモートソースから送信される場合、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、DSL、または赤外線、無線、およびマイクロ波などのワイヤレス技術は媒体の定義に含まれる。本明細書において使用されるディスク(disk)およびディスク(disc)は、コンパクトディスク(disc)(CD)、レーザディスク(disc)、光ディスク(disc)、デジタル多用途ディスク(disc)(DVD)、フロッピー(登録商標)ディスク(disk)、およびBlu-ray(登録商標)ディスク(disc)を含み、ディスク(disk)は、通常はデータを磁気的に再生し、ディスク(disc)は、レーザを用いてデータを光学的に再生する。したがって、いくつかの態様では、コンピュータ可読媒体は、非一時的コンピュータ可読媒体(たとえば、有形媒体)を備えてもよい。加えて、他の態様の場合、コンピュータ可読媒体は、一時的コンピュータ可読媒体(たとえば、信号)を備えてもよい。上記の組合せもコンピュータ可読媒体の範囲に含まれるべきである。
【０１２４】
したがって、いくつかの態様は、本明細書で提示した動作を実行するためのコンピュータプログラム製品を含んでもよい。たとえば、そのようなコンピュータプログラム製品は、本明細書で説明した動作を実行するように1つまたは複数のプロセッサによって実行可能である命令が記憶された(および/または符号化された)コンピュータ可読媒体を含んでもよい。
【０１２５】
さらに、本明細書で説明した方法および技法を実行するためのモジュールおよび/または他の適切な手段は、適用可能な場合にユーザ端末および/または基地局によってダウンロードおよび/または他の方法で取得され得ることを理解されたい。たとえば、そのようなデバイスは、本明細書で説明した方法を実行するための手段の転送を容易にするためにサーバに結合することができる。あるいは、本明細書で説明した様々な方法は、ユーザ端末および/または基地局が、記憶手段をデバイスに結合または提供する際に様々な方法を取得できるように、記憶手段(たとえば、RAM、ROM、コンパクトディスク(CD)またはフロッピー(登録商標)ディスクなどの物理記憶媒体)を介して提供され得る。さらに、本明細書で説明した方法および技法をデバイスに提供するための任意の他の適切な技法が利用され得る。
【０１２６】
特許請求の範囲が上記で示した厳密な構成および構成要素に限定されないことを理解されたい。特許請求の範囲の範囲から逸脱することなく、上記で説明した方法および装置の構成、動作、および詳細において、様々な修正、変更、および変形が加えられてもよい。
【符号の説明】
【０１２７】
100  ワイヤレス通信ネットワーク
102a  マクロセル
102b  マクロセル
102c  マクロセル
102x  ピコセル
102y  フェムトセル
102z  フェムトセル
110  BS
110a  BS
110b  BS
110c  BS
110r  中継局
120  UE
120r  UE
120x  UE
120y  UE
130  ネットワークコントローラ
200  論理アーキテクチャ
202  アクセスノードコントローラ(ANC)
204  次世代コアネットワーク(NG-CN)
206  5Gアクセスノード(AN)
208  TRP、DU
210  次世代アクセスノード(NG-AN)
300  物理アーキテクチャ
302  集中型コアネットワークユニット(C-CU)
304  集中型RANユニット(C-RU)
306  DU
412  データソース
420  プロセッサ
430  送信(TX)多入力多出力(MIMO)プロセッサ、プロセッサ
432  変調器
432a〜432t  復調器/変調器
434  アンテナ
434a〜434t  アンテナ
436  MIMO検出器
438  受信プロセッサ、プロセッサ
439  データシンク
440  コントローラ/プロセッサ
442  メモリ
444  スケジューラ
452a〜452r  アンテナ
454  復調器
454a〜454r  復調器/変調器(DEMOD)
456  MIMO検出器
458  受信プロセッサ、プロセッサ
460  データシンク
462  データソース
464  送信プロセッサ、プロセッサ
466  TX MIMOプロセッサ、プロセッサ
480  コントローラ/プロセッサ
482  メモリ
500  図
505-a  プロトコルスタック
505-b  プロトコルスタック
510  RRCレイヤ
515  PDCPレイヤ
520  RLCレイヤ
525  MACレイヤ
530  PHYレイヤ
600  DLセントリックサブフレーム
602  制御部分
604  DLデータ部分
606  通常のUL部分
700  ULセントリックサブフレーム
702  制御部分
704  ULデータ部分
706  通常のUL部分
800  ワイヤレス通信システム
805-a  第1のゾーン(ゾーン1)
805-b  第2のゾーン(ゾーン2)
805-c  第3のゾーン(ゾーン3)
850  UE
900  動作
1000  動作
1100  送信タイムライン
1202  PBCH送信、PBCH
1204  PBCH送信、PBCH
1206  PBCH送信、PBCH
1208  PBCH送信、PBCH
1302  PBCH
1304  PBCH
1306  PBCH
1308  PBCH
1400  送信タイムライン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【国際調査報告】
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