(57)【要約】  フライヤ装置および食品を揚げる方法が、調理チャンバと、調理チャンバの外側に配設されているヒータと、調理チャンバの外側に配設されている燃料システムと、空気流をヒータに向かって推進させるように構成されている送風機と、空気流中に燃料を噴射して空気燃料混合物を生成するように構成されている燃料噴射器とを含む。燃料システムは空気燃料混合物をヒータへ送達するように構成されている。ヒータは、空気燃料混合物に点火して、調理チャンバ内の調理媒体のための外部加熱源を実現するように構成されている。調理媒体の温度は空気流の速度を変化させることにより制御される。
2019514579.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理媒体を保持するように構成されるとともに、食品を受け入れるように構成されている調理チャンバと、
前記調理チャンバの外側に配設されているヒータであり、前記調理媒体を加熱するように構成されている、ヒータと、
前記調理チャンバの外側に配設されている燃料システムであり、空気燃料混合物を前記ヒータへ送達するように構成されており、前記ヒータの温度を制御するように構成されており、空気流の速度を変化させることにより前記ヒータの前記温度を制御するように構成されている、燃料システムと
を含み、
前記燃料システムは、
前記空気流を前記ヒータへ推進させるように構成されている送風機、および前記空気流中に燃料を噴射して前記空気燃料混合物を生成するように構成されている燃料噴射器
を含む、
フライヤ装置。
【請求項２】
前記ヒータは放射バーナを含む、請求項1に記載のフライヤ装置。
【請求項３】
前記放射バーナは前記調理チャンバに面している凹面をさらに含む、請求項2に記載のフライヤ装置。
【請求項４】
前記放射バーナは赤外線バーナである、請求項2に記載のフライヤ装置。
【請求項５】
前記燃料システムは、前記空気流中に噴射される燃料量を変化させることにより前記ヒータの前記温度を制御するように構成されている、請求項1に記載のフライヤ装置。
【請求項６】
前記燃料システムは、前記放射バーナを断続的にパルス化することにより、前記ヒータの前記温度を制御するように構成されている、請求項2に記載のフライヤ装置。
【請求項７】
前記ヒータは、前記調理チャンバの外部の間で放射バーナからの熱を放散させるように構成されている熱伝導システムをさらに含む、請求項1に記載のフライヤ装置。
【請求項８】
前記熱伝導システムは、前記調理チャンバの前記外部の間で前記放射バーナからの熱を放散させるように構成されている複数のバッフルを含む、請求項7に記載のフライヤ装置。
【請求項９】
前記調理チャンバ用の取外し可能なカバーをさらに含み、前記取外し可能なカバーは、前記調理チャンバが前記食品を加圧調理することを可能にするように構成されている、請求項1に記載のフライヤ装置。
【請求項１０】
出口をさらに含み、前記出口は、ガスを前記ヒータから下流に放出するように構成されている、請求項1に記載のフライヤ装置。
【請求項１１】
前記ヒータは前記調理チャンバの側面に配置されている、請求項1に記載のフライヤ装置。
【請求項１２】
フライヤ装置の調理媒体を加熱する方法であって、
前記調理媒体を保持するように構成されるとともに、食品を受け入れるように構成されている調理チャンバを加熱する命令を受信するステップと、
前記命令を受信することに応答して、
前記調理チャンバの外側に配設されている燃料システムを始動させるステップであり、前記燃料システムは空気流をヒータへ推進させるように構成されている送風機、および前記空気流中に燃料を噴射して空気燃料混合物を生成するように構成されている燃料噴射器を含む、始動させるステップと、
前記送風機を始動させるステップと、
前記燃料噴射器を始動させるステップと、
前記調理チャンバの外側に配設されている前記ヒータを始動させるステップであり、前記ヒータは、前記空気燃料混合物に点火することにより前記調理媒体を加熱するように構成されている、始動させるステップと
を含み、
前記送風機を始動させる前記ステップは、前記空気流の速度を制御して、前記調理チャンバ内の前記調理媒体の温度を制御するサブステップを含む、
方法。
【請求項１３】
前記燃料噴射器を始動させる前記ステップと前記ヒータを始動させる前記ステップとは同時に起こる、請求項12に記載の方法。
【請求項１４】
前記燃料噴射器を始動させる前記ステップは、前記空気流中に前記燃料を噴射して前記空気燃料混合物を生成する前記ステップの前に、所定の時間だけ待機するサブステップをさらに含む、請求項12に記載の方法。
【請求項１５】
前記ヒータと前記燃料噴射器の動作を同時に停止させるステップと、
前記送風機の動作を停止させる前に、所定の時間だけ待機するステップと
をさらに含む、請求項12に記載の方法。
【請求項１６】
前記空気燃料混合物に点火することからの熱を、バッフルにより前記調理チャンバの前記外側の側面から前記調理チャンバの後面へ放散させるステップ
をさらに含む、請求項12に記載の方法。
【請求項１７】
前記調理チャンバの外側に配設されている前記ヒータを始動させる前記ステップは、
放射バーナを断続的にパルス化するサブステップ
を含む、請求項12に記載の方法。
【請求項１８】
前記命令を所定の閾値と比較するステップと、
前記比較に基づいて、デューティサイクルのために放射バーナを断続的にパルス化することを決定するステップと、
前記デューティサイクルのために前記放射バーナを断続的にパルス化するステップと
をさらに含む、請求項12に記載の方法。
【請求項１９】
前記命令を所定の閾値と比較するステップと、
前記比較に基づいて、前記空気流の前記速度を上昇させることを決定するステップと、
前記送風機に前記空気流の前記速度を上昇させるように命令するステップと
をさらに含む、請求項12に記載の方法。
【請求項２０】
フライヤ装置の調理媒体を加熱する方法であって、
前記調理媒体を保持するように構成されるとともに、食品を受け入れるように構成されている調理チャンバを加熱する命令を受信するステップと、
送風機を使用して、前記調理チャンバの外部に空気流を生成するステップと、
燃料噴射器により、前記空気流に燃料を加えて空気燃料気流を生成するステップと、
ヒータにより、前記空気燃料気流に点火して、前記命令に従って前記調理チャンバを加熱するステップと
を含み、
前記空気流を生成する前記ステップは、前記空気流の速度を制御して、前記調理チャンバ内の前記調理媒体の温度を制御するサブステップを含む、
方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、全般的に、調理媒体(cooking medium)システム用の調理装置(例えば、開放/圧力フライヤ)に関する。詳細には、本開示は、調理装置の加熱制御を改善するための装置および方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
フライヤなどの既知の調理装置が、様々な食品、例えば鶏肉製品、魚製品、ジャガイモ製品等を調理するのに使用される。そのような調理装置は、1つまたは複数の調理チャンバ、例えば、調理媒体(例えば油、液体ショートニング、または溶融可能な固体ショートニング)で満たされ得るフライヤポットまたはフライヤバットを含んでもよい。また、そのような調理装置は、調理チャンバ内の調理媒体を加熱する発熱体、例えば加熱コイルなどの電気発熱体、またはガスバーナおよびガス搬送管などのガス発熱体を含んでもよい。調理媒体が予め設定された調理温度に達した後、食品は、食品が調理媒体中で料理されるように、調理媒体中に置かれる。例えば、食品は容器、例えばワイヤバスケット内に配置されていてもよく、食品を調理するのに十分な所定の時間の間、調理媒体中に沈められてもよい。所定の調理温度で調理するためにまたは食品の調理を完成するために十分な時間は、調理される食品の種類によって決まる。
【０００３】
調理チャンバ内の調理媒体を加熱するために、既知の調理装置は、調理装置の下方にまたは内部に配置されている発熱体を含み得る。発熱体のそのような配置は調理媒体の不均一な加熱を引き起こす可能性があり、それにより、食品の所望の均一な品質に悪影響が及ぶ。さらに、熱源付近の食品は焦げる可能性があり、調理媒体中で浸出する可能性がある。この浸出は食物の品質に悪影響を及ぼす可能性がある。さらに、調理媒体の加熱時、調理媒体は化学反応、例えば加水分解、酸化、もしくは重合、またはそれらの組合せを経る可能性がある。これらの化学反応は、遊離脂肪酸、ヒドロペルオキシド、もしくは重合トリグリセド、またはそれらの組合せなどの化合物をもたらす可能性がある。さらに、そのような反応は調理媒体の粘性を低下させる可能性があり、それにより、また、調理性能に悪影響が及ぶ可能性がある。いくつかの場合には、調理媒体のそのような変化は、相当な変化が起きるまで明らかにならない。これらの化学反応および風味の浸出は調理媒体の有用寿命を短縮させる可能性があり、調理媒体のより頻繁な交換という結果をもたらす可能性がある。したがって、調理媒体の均一性および温度制御を高めて、食品を焦がすことおよび調理媒体を汚染することを回避することにより、そのような調理媒体の有用寿命を伸ばすことは、経済的に有益である可能性がある。さらに、調理チャンバの内部に配置された加熱機構を有することなしに調理チャンバ内の調理媒体を均一に加熱できることが有利である。
【０００４】
食品および調理媒体の品質に悪影響を及ぼすことに加えて、先行調理装置は非効率的な加熱システムを有し、結果的に、調理媒体の温度変動をもたらす。これらの問題は、高温個所が存在するガス式フライヤにおいてよく見られ、均一な温度で調理媒体を加熱することがより困難である。これらの非効率性は、加熱システムの精密制御の欠如および加熱システムと調理媒体との間の非効率的な熱伝導に因る。従来のガスフライヤは、バーナの下流にある手段により、ヒータを通して空気流が引き出されるプルスルーシステム(pull through system)を利用し、それは精密な温度制御を制限する。したがって、バーナを通る空気流のより能動的なプッシュスルー制御(push-through control)を用いて、加熱システムの精度および調理媒体に熱を均一に伝達するその能力の両方を高めることは、商業的に有益であり得る。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本開示の実施形態では、フライヤ装置が、調理媒体を保持するように構成されるとともに、食品を受け入れるように構成されている調理チャンバと、調理チャンバの外側に配設されているヒータであり、調理媒体を加熱するように構成されている、ヒータと、調理チャンバの外側に配設されている燃料システムとを含み、燃料システムは、空気燃料混合物をヒータへ送達するように構成されており、燃料システムは、ヒータの温度を制御するように構成されており、燃料システムは、空気流の速度を変化させることによりヒータの温度を制御するように構成されている。さらに、燃料システムは、空気流をヒータへ推進させるように構成されている送風機と、空気流中に燃料を噴射して、空気燃料混合物を生成するように構成されている燃料噴射器とを含む。
【０００６】
本開示の別の実施形態では、フライヤ装置の調理媒体を加熱する方法が、調理媒体を保持するように構成されるとともに、食品を受け入れるように構成されている調理チャンバを加熱する命令を受信するステップと、命令を受信することに応答して、調理チャンバの外側に配設されている燃料システムを起動するステップとを含み、燃料システムは、空気流をヒータへ推進させるように構成されている送風機と、空気流中に燃料を噴射して、空気燃料混合物を生成するように構成されている燃料噴射器とを含む。本方法は、送風機を始動させるステップと、燃料噴射器を始動させるステップと、調理チャンバの外側に配設されているヒータを始動させるステップであり、ヒータは、空気燃料混合物に点火することにより、調理媒体を加熱するように構成されている、始動させるステップとをさらに含み、送風機を始動させるステップは、空気流の速度を制御して、調理チャンバ内の調理媒体の温度を制御するサブステップを含む。
【０００７】
本開示の別の実施形態では、フライヤ装置の調理媒体を加熱する方法が、調理媒体を保持するように構成されるとともに、食品を受け入れるように構成されている調理チャンバを加熱する命令を受信するステップと、送風機を使用して、調理チャンバの外部に空気流を生成するステップと、燃料噴射器により、空気流に燃料を加えて空気燃料気流を生成するステップとを含む。本方法は、ヒータにより空気燃料気流に点火して、命令に従って調理チャンバを加熱するステップをさらに含み、空気流を生成するステップは、空気流の速度を制御して、調理チャンバ内の調理媒体の温度を制御するサブステップを含む。
【０００８】
本開示の他の目的、特徴、および利点が、本開示の以下の詳細な説明および添付図面に鑑みて、当業者に明らかである。
【０００９】
本開示、それにより満たされるニーズ、ならびにその目的、特徴および利点のより完全な理解のために、ここで、添付図面と併せて用いられている以下の説明を参照する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置の図である。
【図２】本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置のヒータの図である。
【図３】本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置のヒータの一部分の図である。
【図４Ａ】本開示の非限定的実施形態による、調理チャンバの外側に配置されているヒータの第1の熱伝導システムの図である。
【図４Ｂ】本開示の非限定的実施形態による、調理チャンバの外側に配置されているヒータの第1の熱伝導システムの図である。
【図４Ｃ】本開示の非限定的実施形態による、調理チャンバの外側に配置されているヒータの第2の熱伝導システムの図である。
【図４Ｄ】本開示の非限定的実施形態による、調理チャンバの外側に配置されているヒータの第2の熱伝導システムの図である。
【図４Ｅ】本開示の非限定的実施形態による、調理チャンバの外側に配置されているヒータの第3の熱伝導システムの図である。
【図４Ｆ】本開示の非限定的実施形態による、調理チャンバの外側に配置されているヒータの第4の熱伝導システムの図である。
【図５】本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置の側面横断面図である。
【図６】本開示の非限定的実施形態による、ヒータの第5の熱伝導システムを含む、フライヤ装置の側面斜視図である。
【図７】本開示の非限定的実施形態による、ヒータの側面斜視図である。
【図８】本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置の正面横断面図である。
【図９】本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置システムの簡易構成要素図(simplified component diagram)である。
【図１０】本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置システムの制御盤接続図である。
【図１１】本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置システムの簡易動作流れ図である。
【図１２Ａ】本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置システムの加熱システム制御図である。
【図１２Ｂ】本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置システムの加熱システム制御図である。
【図１３Ａ】本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置システムの構成要素状態図である。
【図１３Ｂ】本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置システムの構成要素状態図である。
【図１４Ａ】本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置システムの空気濾過システムの図である。
【図１４Ｂ】本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置システムの空気濾過システムの図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本開示の好適な実施形態、ならびにそれらの特徴および利点が、同様の参照番号が様々な図面の対応する部分に使用されている図1〜図14Bを参照することにより理解され得る。
【００１２】
図1を参照すると、本開示の実施形態によるフライヤ装置102が示されている。フライヤ装置102は、調理媒体で満たされるように構成されている調理チャンバ100を含む。さらに、調理チャンバ100は食品を受け入れ得る。調理媒体は油、液体ショートニング、溶融可能な固体ショートニング等であってもよい。調理チャンバ100は、図1に示されているような1つだけのポット、または様々な食品を同時に調理する複数のポットを含んでいてもよい。調理媒体の外部源が設けられていてもよく、調理媒体を調理チャンバ100に供給するのにポンプが使用されてもよい。燃料システムが、送風機22と、燃料噴射器26と、マニホルド118と、分配導管120と、出口煙道110とを含んでいてもよい。ヒータがバーナ部分130と熱交換システム138とを含んでいてもよい。
【００１３】
図2を参照すると、本開示の非限定的実施形態によるフライヤ装置102のヒータが示されている。送風機22が、空気流を、マニホルド118および分配導管120を通して、ヒータへ推進させるように構成されていてもよい。燃料噴射器26が、送風機22により生成される空気流中に燃料を噴射するように構成されていてもよく、燃料供給およびヒータにより、流動する空気燃料混合物をもたらす。燃料噴射器26が、例えばプロパンなどの任意の可燃性流体または可燃性ガスを噴射するように構成されていてもよい。
【００１４】
フライヤ装置102のヒータは、バーナ132と、バーナ部分130と、熱交換システム138とを含有していてもよい。空気燃料混合物がヒータを通って流動すると、バーナ132は、空気燃料混合物を燃やすことにより、調理チャンバ100を加熱するために点火されてもよい。バーナ132はバーナ部分130内に含有されており、それは燃焼区画をもたらしかつ調理チャンバ100の側面に当接して熱を閉じ込める。バーナ132は赤外線バーナおよび/または放射バーナであってもよい。さらに、バーナ132は、調理チャンバに対向している凹面を有し、熱を調理チャンバ100へより効率的に伝導してもよい。図2は、調理チャンバ100の2つの側面上のバーナ132およびバーナ部分130を示すが、任意の数のバーナが本開示のフライヤ装置102で使用されてもよい。さらに、熱交換システム138は、調理チャンバ100に並んでバーナ132からの熱を放散させてもよい。そのような放散は、調理チャンバ100内の調理媒体に効率的で均一な熱を供給する。燃焼過程の後、送風機22は、ヒータのいかなる副産物および出口煙道110を通る空気燃料混合物の残留微量(leftover trace)も吹き飛ばし得る。
【００１５】
図3を参照すると、本開示の非限定的実施形態によるフライヤ装置102の熱交換システム138およびバーナ部分130が示されている。図3は、分配導管120用の、バーナ部分130上の接続入力部を示す。さらに、バーナ部分130は、例えば調理チャンバ100の基部付近に、調理チャンバ100に外部から接続されていてもよい。熱交換システム138は、調理チャンバ100の側面に沿って熱を効率的に収集し、放散させるために、バーナ部分130の上方に延在していてもよい。さらに、バーナ部分130は、調理チャンバ100の任意の部分に外部から取り付けられていてもよい。さらに、バーナ部分130に関係のある、熱交換システム138の付加的構造が考えられる。本開示のフライヤ装置102は、調理チャンバ100の内部にいかなる加熱システムも有さずに調理媒体の均一の加熱を促進するので、有利である。
【００１６】
図4A〜図4Fを参照すると、フライヤ装置102の熱交換システム138のいくつかの非限定的実施形態が示されている。熱交換システムの各実施形態は、調理チャンバ100の外部の間で、バーナ132および熱交換部分138から生じる熱を放散させることにより、流量平衡(flow balancing)を向上させ得る。図示の実施形態は、熱交換部分138の内部に封入されていてもよく、それは、バーナ部分130および出口煙道110の両方に接続している。調理チャンバ100の外部の間で熱を放散させることにより、調理チャンバ100内の調理媒体は、食品の調理中、均一の温度を維持し得る。さらに、熱交換システム138は、出口煙道110の下の位置で、調理チャンバ100の後部へ延在していてもよい。したがって、調理チャンバ100は複数の側面からの熱伝導を受け入れ得る。さらに、本開示のいくつかの非限定的実施形態では、また、熱交換システム138は調理チャンバ100の正面を囲んでかつ/または調理チャンバ100の下に延在していてもよい(図示せず)。図4A〜図4Fを参照すると、バッフル204、208、210、220、230および240が、バーナ132および熱交換部分138から生じる高温空気を方向付け、放散させる。図4A〜図4Fに示されているように、バッフル204、208、210、220、230および240は、熱交換部分138の内部に含有されていてもよい。バッフル204、208、210、220、230および240が筐体の内部で熱を放散させ得るように、熱交換部分138はバーナ132から生じる熱を捕捉してもよい。さらに、図6は、調理チャンバ100に沿って高温空気を方向付け、放散させるバッフル250を示す。バッフルは、ステンレス鋼またはコスト効率が良く、記載されている環境の必要な温度に耐えることができる任意の適切な材料から作製され得る。
【００１７】
図5は、本開示の非限定的実施形態によるフライヤ装置の側面横断面図を示す。熱交換システム138と出口煙道110との間の関係の横断面図が示されている。さらに、調理チャンバ100は蓋部105を含んでいてもよく、調理チャンバ100内の食品の加圧調理を可能にする。ドレイン管(drain)115が調理チャンバ100からの調理媒体の除去を可能にする。さらに、ポート112が、油を調理チャンバ100内へポンプで送るために存在する。ポート112上のカバー(図示せず)が、調理チャンバ100の底部全体にわたって油の水平な噴霧をもたらし、残余食品および調理媒体を緩めて洗い流すのを助けてもよい。
【００１８】
図7は、本開示の非限定的実施形態による、ヒータの側面斜視図を示す。図7は、分配導管120とバーナ部分130との間の関係を示す。空気燃料混合物が、送風機22により、分配導管120を通して、バーナ部分130内へ押し込まれる。点火後、バーナ132は空気燃料混合物を消費し、ヒータの至る所にかつ出口煙道110から外へ、高温空気を分配する。さらに、熱の著しい伝達が、直接バーナ132から調理チャンバ100の側壁へ、放射または赤外線加熱により起こり得る。本開示のいくつかの非限定的実施形態では、黒体が、バーナ132と調理チャンバ100の外壁との間の、調理チャンバ100の外壁上に配置されていてもよい。黒体は、調理チャンバ100へ伝達される、バーナ132から放出される熱のパーセンテージを高める可能性がある。黒体は、バーナ132から照射される全電磁波を吸収し得る。さらに、黒体は調理チャンバ100へ電磁波を放出する可能性があり、それにより、調理チャンバ100に熱を効率的に伝達する。
【００１９】
図8は、本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置102の正面横断面図を示す。図5と同様に、図8は、調理チャンバ100の内部のドレイン管115とポート112とを示す。さらに、バーナ部分130が、調理チャンバ100の外側に取り付けられて示されている。
【００２０】
図9は、本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置102の簡易構成要素図を示す。フライヤ制御部10がユーザから命令を受信してもよく、命令は、調理媒体の要望温度を含み得る。フライヤ制御部10は、ユーザまたはハードディスクからの命令をメモリ内へロードするように構成されているプロセッサを含んでいてもよく、それらの命令を用いて、記載されている加熱過程を実行し得る。フライヤ制御部10は送風機速度信号を送風機制御盤20へ送信してもよい。送風機制御盤20が、送風機22を制御するパルス幅変調(PWM: pulse width modulation)信号を生成し得る。本開示の別の非限定的実施形態では、フライヤ制御部10は、送風機22を制御するパルス幅変調(PWM)信号を直接生成し得る。送風機22からの空気流が許容可能なレベルに達した場合、空気圧スイッチ24が閉じてもよい。点火モジュール32が、空気圧スイッチ24が閉じられるまで作動しなくてもよい。
【００２１】
点火モジュール32および燃料噴射器/ガス弁26を始動させる前に、送風機22は、送風機22がシステムを通る空気流を生成して、空気燃料混合物のための気道を準備するプレパージ過程を実施してもよい。さらに、点火モジュール32はプレパージ遅延(pre-purge delay)上にあってもよく、その間、点火モジュール32は、送風機22がプレパージ過程を完了させるまで、作動を遅延させる。同様に、フライヤ制御部10が、バーナ28および30が動作を停止された後に送風機22を作動したままにすることにより、ポストパージ過程を実施してもよい。
【００２２】
プレパージ過程後、点火モジュール32ならびにバーナ28および30は作動してもよい。さらに、点火モジュール32はバーナ28および30を監視して、それらが点火されているかどうかを判定してもよい。点火モジュール32が、バーナ28および30のうちの少なくとも1つが所定の時間枠内に点火されていないと判定した場合、点火モジュール32は停止するようにシステムに信号を送り、(随意の)アラーム出力をアクティブにしてもよい。所定の時間枠内にこの反応がないと、フライヤ制御部10はバーナ28および30が点火されていると判定する。さらに、バーナ28または30のどちらかが点火し損なったか、または送風機22がいかなる方法においても失敗した場合、バーナ28および30はどちらも停止し得る。さらに、失敗した点火が、点火モジュール32を監視することにより判定され得る。例えば、点火モジュール32が、ガス流を無効にする主弁信号(「MV: main valve signal」)を止めたかどうかを判定することにより、失敗した点火が検出されてもよい。
【００２３】
図10は、本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置102の制御盤接続図を示す。図10は、フライヤ制御部10および点火モジュール32、空気圧スイッチ24、ガス弁26、ならびに送風機制御盤20の間の接続関係を示す。
【００２４】
図11では、本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置102の簡易動作流れ図が示されている。ステップ510では、フライヤ装置102は休止状態であり、作動を待っている。ステップ520では、フライヤ制御部10から熱要求(「CFH」)を受けると、多段階点火順序が開始される。熱要求がない場合、フライヤ装置102は休止状態のままである。ステップ520では、送風機22が動作を停止された場合、フライヤ制御部10は、空気圧スイッチ24が開いている(APS=0)と判定する。次に、送風機22は作動し、フライヤ制御部10は空気圧スイッチ24が閉じる(APS=1)まで待機する。ステップ530に示されているように空気圧スイッチ24が閉じた後、システムは検証済み(proven)ファンを有しており、フライヤ制御部10は点火を始めてもよい。
【００２５】
ステップ540では、点火モジュール32は、点火を開始する前に、プレパージ遅延を開始する。プレパージ遅延中、送風機22は、システムを通る空気の所定の量の完全な交換を実施して、可燃性ガスを排出してもよく、空気流を生成してもよい。点火モジュール32は、送風機22および空気圧スイッチ24の両方がオンでない限り、動力を供給されない可能性がある。ステップ540では、ガス弁が作動していない(MV=0)。ステップ550では、点火モジュール32が、ガス弁26を作動させる前に、所定の時間だけ遅延させて、ステップ560に示されているように、バーナ132の点火を作動させる。ガス弁26の作動(MV=1)が、プレパージ過程が完了したことを示す。さらに、例えば、ユーザが15秒の熱パルスを所望する場合、そのタイミングは、バーナ132がオンであるステップ560の間に開始する。ステップ560の間のガス弁信号の消失が点火の失敗を示す可能性があり、その間、点火モジュール32がバーナ132からの炎を検出し損なった場合、点火モジュールは停止してもよい。ステップ570では、バーナ132が動作を停止された後、ポストパージ過程がシステムをクリアする。ポストパージ過程の間、空気流を生成して、高温排ガスおよび/または燃料を出口煙道110を通して外に送るために、バーナ132が停止された後、送風機22はアクティブなままであり続ける。プレパージ過程と同様に、ポストパージ過程は、完了前に、システムを通して、所定の数のサイクルの空気を送ってもよい。
【００２６】
図12Aおよび図12Bは、本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置102の熱システム制御図を示す。図12Aは、要望加熱率が最小率より大きいかまたはそれに等しい場合の手順を示す。最小率は、送風機22の動作下限または燃焼が確実でない下限のどちらかにより定められ得る。要望加熱率は、システムの全加熱能力のパーセンテージと定義され得る。加熱率を制御する1つの方法が、送風機22の動作速度を調節することであってもよい。具体的には、送風機22の速度を高めることにより、システムの至る所で空気燃料混合物流が増大し、それにより燃焼率が上昇し、熱が増大する。送風機22の送風機速度が、全能力で最小速度から最大速度に及ぶ可能性がある。本開示の他の非限定的実施形態では、加熱率が、送風機22により生成される空気流中に噴射される燃料量を変化させることにより制御されてもよい。
【００２７】
熱要求がない場合、ステップ600に示されているように、送風機22およびバーナ132は、送風機22が前段で検討されているポストパージ過程を実施していない限り、休止状態のままであり得る。ステップ610では、熱要求の要望加熱率が最小率より大きいかまたはそれに等しい場合、バーナ132は点火されてもよく、送風機22は、熱要求のリクエスト(call for heat request)が満たされかつフライヤ制御部10がさらなる加熱が不要であることを示すまで、要望加熱率に見合う速度に設定されてもよい。
【００２８】
図12Bは、要望加熱率が最小率より小さい場合の手順を示す。要望加熱率が最小率より小さい場合、送風機がそれをゆっくり動作させることができないかまたはそのような低速での燃焼が不確実であるかのどちらかである。バーナ132および送風機22を継続的に動作させる代わりに、システムは、ステップ630および640に示されているように、バーナ132を断続的にパルス化して、要望加熱率の所望の効果を達成する。フライヤ制御部10が、要求される加熱率をもたらす、必要な送風機速度およびデューティサイクルを計算してもよい。例えば、フライヤ制御部10は、B%×D%=要望加熱率であるように、送風機速度B%およびデューティサイクルD%を決定してもよい。例えば、20%の加熱率の要望が、40%で送風機構を動作させることおよび熱を50%のデューティサイクルで断続的にパルス化することにより達成されてもよいと考えられる。ステップ630および640に示されているように、バーナは、計算されたデューティサイクルに従って、断続的にサイクル動作させられてもよい。パルス化過程の「オフ」期間が短い場合、送風機22はオンのままであってもよい。しかし、「オフ」期間が相当である場合、ステップ620に示されているように、送風機22は、ポストパージ過程が完了された後、動作を停止されてもよい。送風機22は、次いで、次の熱パルスのために再始動され得る。
【００２９】
図13Aおよび図13Bは、本開示の非限定的実施形態による、フライヤ装置102の構成要素状態図を示す。図13Aのステップ700では、システムは、熱要求を受けるまで(CFH=0)、休止状態のままである。さらに、システムは、加熱サイクルの完了後、ステップ700に戻るが、送風機22は、ポストパージ過程を完了させるために作動したままであってもよい。ステップ710において熱要求を受けると(CFH=1)、フライヤ制御部10は、空気圧スイッチ24が開いている(APS=0)と判定する。ステップ730において、送風機22は作動し、フライヤ制御部10は、空気圧スイッチ24が閉じる(APS=1)まで待機する。ステップ720に示されているように、送風機22がオフである(APS0.secs)場合かまたは送風機がオンである(APS1.secs)場合のどちらかに、空気圧スイッチ24の状態の判定に遅延が存在する場合、フライヤ制御部10は、送風機22の失敗を示す状態に戻ってもよい。
【００３０】
図13Aのステップ740では、点火モジュール32が、点火を開始する前に、プレパージ遅延を開始する。プレパージ遅延中、送風機22は、システムを通る空気の所定の量の完全な交換を実施して、燃焼ガスを排出し、適切な空気流を生成して、空気燃料混合物を支援してもよい。点火モジュール32は、送風機22および空気圧スイッチ24の両方がオンでない限り、動力を供給されない可能性がある。ステップ740の間、ガス弁26はオフのままである(MV=0)。プレパージ過程を完了させる時間が所定の時間(MaxWaitSparkSecs)を超過する場合、ステップ750に示されているように、フライヤ制御部10は、点火の失敗を示す状態に戻ってもよい。
【００３１】
図13Aのステップ760では、点火モジュール32が、ガス弁26を作動させる(MV=1)前に、所定の時間だけ遅延し、ステップ780に示されているように、バーナ132の点火を作動させる。ガス弁26の作動が、プレパージ過程が完了したことを示し得る。ガス弁26の作動後、フライヤ制御部10は、ステップ780に示されている「バーナ  オン」の状態にシステムを移行させる前に、所定の時間(IgnSecs)だけ待機してもよい。IgnSecsは、バーナの通常の点火時間に合致するように設計される遅延であってもよい。
【００３２】
図13Aのステップ780では、バーナはフライヤ制御部10により、作動していると見なされている。しかし、点火モジュール32がバーナを確認して、それらが点火されているかどうかを判定する。所定の時間(TFI.Secs)内に炎が検出されない場合、ステップ770において、フライヤ制御部10がパージ間遅延(interpurge dealy)を開始してもよく、その間、ガス弁26はリセットされてもよく、システムはステップ760の点火過程へリセットしてもよい。さらに、点火モジュール32が、所定の時間(MaxWaitRestrikeSecs)内でスパーキングを再開しない場合、フライヤ制御部10は、ステップ750に示されている点火の失敗を示してもよい。バーナが、ステップ780およびステップ790により示されている状態にあると、ポストパージ過程を完了させるために作動したままであってもよい送風機22を除いて、熱要求の取消しまたは停止がシステムをステップ700にリセットしてもよい。
【００３３】
図13Aのステップ790において、バーナの「オフ」期間が短い場合、送風機22はオンのままであってもよく、プレパージ過程を開始し続けてもよい。しかし、「オフ」期間が相当ある場合、ステップ720に示されているように、送風機22は、ポストパージ過程が完了した後、動作を停止されてもよい。プレパージ過程遅延が点火モジュール32の点火過程に組み込まれていてもよいので、プレパージ時間は「オフ」期間に組み込まれていてもよい。例えば、所望の「オフ」時間が20秒でありかつプレパージ過程が5秒を必要とする場合、点火過程は15秒後に開始してもよい。送風機22は、次いで、次の熱パルスのために再始動してもよい。
【００３４】
さらに、例えば、ユーザが15秒の熱パルスを所望する場合、バーナ132が作動している場合、そのタイミングは図13Aのステップ780の間に開始してもよい。ステップ780の間のガス弁信号の消失が点火の失敗を示してもよく、その間、点火モジュール32がバーナ132から炎を検出し損なった場合、点火モジュールは停止してもよい。ステップ790では、ポストパージ過程が、バーナ132が動作を停止された後、システムをクリアしてもよい。ポストパージ過程の間、空気流を生成して、高温排ガスおよび/または燃料を出口煙道110から外に送るために、バーナ132が停止された後、送風機22はアクティブなままであり続ける。プレパージ過程と同様に、ポストパージ過程は、完了前に、システムの至る所で空気の所定の数のサイクルを完了させてもよい。
【００３５】
図13Bは、図13Aに示されている過程の間の、システム構成要素の状態の図である。ステップ800、820、850および870では、送風機22は、ポストパージ過程を説明する「off*」と示されており、送風機22は、ポストパージ手順が完了するまで、アクティブなままであってもよい。ステップ890では、送風機22は、ポストパージ過程後にそれが動作を停止されてもよいこと、またはバーナを再作動させる前に「オフ」期間が比較的短い場合、それが作動したままであってもよいことを示す「on/off*」と示されている。
【００３６】
図13Bに表示されている「安全弁」は、ガス弁26のバックアップガス弁である。熱要求がある場合、安全弁はアクティブなままであってもよい。しかし、熱要求が取り消された場合、または例えば、点火不良が起こった場合、安全弁は動作を停止されてもよい。この冗長性は、安全弁におけるサイクル数を減少させる可能性があり、その長寿および確実性を向上させる。さらに、安全弁作動スケジュールは、電流サージによって安全弁ソレノイドとガス弁ソレノイドの両方が同時に作動することを防止してもよい。点火モジュール32は、プレパージ過程の実行による遅延後、ガス弁26を作動させてもよい。ステップ860および880に示されているように、ガス弁26は、点火モジュール32が作動している限り、点火モジュール32が不良を検出し、ステップ870に示されているように、ガス弁26を停止しない限り、オンのままであり得る。
【００３７】
本開示のいくつかの非限定的実施形態では、図14Aおよび図14Bに示されているように、送風機22が吸気ハウジング内に封入されていてもよい。吸引フィルタ910が吸気ハウジングに取り付けられていてもよい。さらに、真空スイッチ(図示せず)が、吸引フィルタ910に取り付けられ得るポート900に取り付けられていてもよい。吸引フィルタ910は、吸気ハウジングおよび送風機22に空気を供給してもよい。吸引フィルタ910は、送風機22に到達する前に、空気から油および他の望ましくない粒子を選別して排除してもよい。いくつかの非限定的実施形態では、吸引フィルタ910は、一定のミクロンサイズの粒子を濾過して除去するように構成されているスポンジ材で作製されていてもよい。送風機22は、吸引フィルタ910から得られる適切に濾過された空気を用いて、より効率的な方法で機能し得る。さらに、また、バーナ132は、濾過された空気を供給された場合、より効率的に機能し得る。相当な使用の後、吸引フィルタ910は詰まり、クリーニングを必要とする可能性がある。真空スイッチは、フィルタが交換またはクリーニングを必要としていること、および/または問題が解決されるまで、フライヤ装置が停止される必要があることを知らせるインジケータとしての機能を果たし得る。
【００３８】
本発明を好適な実施形態に関連して記載したが、前述されている好適な実施形態の他の変形形態および修正形態が、本発明の範囲から逸脱することなく成され得ることが、当業者により理解されるであろう。他の実施形態が、本明細書の考察または本明細書に開示されている本発明の実践から、当業者に明らかになるであろう。以下の特許請求の範囲により示されている、本発明の真の範囲および精神により、本明細書および記載されている例は例示的なものに過ぎないと見なされる。
【符号の説明】
【００３９】
10  フライヤ制御部
20  送風機制御盤
22  送風機
24  空気圧スイッチ
26  燃料噴射器、ガス弁
28、30、132  バーナ
32  点火モジュール
100  調理チャンバ
105 (調理チャンバの)蓋部
102  フライヤ装置
110  出口煙道
112、900  ポート
115  ドレイン管
118  マニホルド
120  分配導管
130  バーナ部分
138  熱交換システム
204、208、210、220、230、240、250  バッフル
910  吸引フィルタ
【図１】
2019514579.tif 000003
【図２】
2019514579.tif 000004
【図３】
2019514579.tif 000005
【図４Ａ】
2019514579.tif 000006
【図４Ｂ】
2019514579.tif 000007
【図４Ｃ】
2019514579.tif 000008
【図４Ｄ】
2019514579.tif 000009
【図４Ｅ】
2019514579.tif 000010
【図４Ｆ】
2019514579.tif 000011
【図５】
2019514579.tif 000012
【図６】
2019514579.tif 000013
【図７】
2019514579.tif 000014
【図８】
2019514579.tif 000015
【図９】
2019514579.tif 000016
【図１０】
2019514579.tif 000017
【図１１】
2019514579.tif 000018
【図１２Ａ】
2019514579.tif 000019
【図１２Ｂ】
2019514579.tif 000020
【図１３Ａ】
2019514579.tif 000021
【図１３Ｂ】
2019514579.tif 000022
【図１４Ａ】
2019514579.tif 000023
【図１４Ｂ】
2019514579.tif 000024
【手続補正書】
【提出日】平成31年1月7日(2019.1.7)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理媒体を保持するように構成されるとともに、食品を受け入れるように構成されている調理チャンバと、
前記調理チャンバの外側に配設されているヒータであり、前記調理媒体を加熱するように構成されている、ヒータと、
前記調理チャンバの外側に配設されている燃料システムであり、空気燃料混合物を前記ヒータへ送達するように構成されており、前記ヒータの温度を制御するように構成されており、空気流の速度を変化させることにより前記ヒータの前記温度を制御するように構成されている、燃料システムと
を含み、
前記燃料システムは、
前記空気流をマニホルドおよび分配導管を通して前記ヒータへ推進させるように駆動する送風機、および前記空気流中に燃料を噴射して前記空気燃料混合物を生成するように構成されている燃料噴射器を含み、前記送風機は、最低速度と最高速度の間で速度を変化させて、前記ヒータを通る風流量および/または圧力を選択的に増大させて、燃焼率を高め、前記ヒータにおいて生成される熱エネルギーを増大させ、それにより前記ヒータの前記温度を相応に変化させる、
フライヤ装置。
【請求項２】
前記ヒータは放射バーナを含む、請求項1に記載のフライヤ装置。
【請求項３】
前記放射バーナは前記調理チャンバに面している凹面をさらに含む、請求項2に記載のフライヤ装置。
【請求項４】
前記放射バーナは赤外線バーナである、請求項2に記載のフライヤ装置。
【請求項５】
前記燃料システムは、前記空気流中に噴射される燃料量を変化させることにより前記ヒータの前記温度を制御するように構成されている、請求項1に記載のフライヤ装置。
【請求項６】
前記燃料システムは、前記放射バーナを断続的にパルス化することにより、前記ヒータの前記温度を制御するように構成されている、請求項2に記載のフライヤ装置。
【請求項７】
前記ヒータは、前記調理チャンバの外部の間で放射バーナからの熱を放散させるように構成されている熱伝導システムをさらに含む、請求項1に記載のフライヤ装置。
【請求項８】
前記熱伝導システムは、前記調理チャンバの前記外部の間で前記放射バーナからの熱を放散させるように構成されている複数のバッフルを含む、請求項7に記載のフライヤ装置。
【請求項９】
前記調理チャンバ用の取外し可能なカバーをさらに含み、前記取外し可能なカバーは、前記調理チャンバが前記食品を加圧調理することを可能にするように構成されている、請求項1に記載のフライヤ装置。
【請求項１０】
出口をさらに含み、前記出口は、ガスを前記ヒータから下流に放出するように構成されている、請求項1に記載のフライヤ装置。
【請求項１１】
前記ヒータは前記調理チャンバの側面に配置されている、請求項1に記載のフライヤ装置。
【請求項１２】
フライヤ装置の調理媒体を加熱する方法であって、
前記調理媒体を保持するように構成されるとともに、食品を受け入れるように構成されている調理チャンバを加熱する命令を受信するステップと、
前記命令を受信することに応答して、
前記調理チャンバの外側に配設されている燃料システムを始動させるステップであり、前記燃料システムは空気流をマニホルドおよび分配導管を通してヒータへ推進させるように構成されている送風機、および前記空気流中に燃料を噴射して空気燃料混合物を生成するように構成されている燃料噴射器を含む、始動させるステップと、
前記送風機を始動させるステップと、
前記燃料噴射器を始動させるステップと、
前記調理チャンバの外側に配設されている前記ヒータを始動させるステップであり、前記ヒータは、前記空気燃料混合物に点火することにより前記調理媒体を加熱するように構成されている、始動させるステップと
を含み、
前記送風機を始動させる前記ステップは、前記空気流の速度を制御して、前記調理チャンバ内の前記調理媒体の温度を制御するサブステップを含み、前記送風機は、最低速度と最高速度の間で速度を変化させて、前記ヒータを通る風流量および/または圧力を選択的に増大させて、燃焼率を高め、前記ヒータにおいて生成される熱エネルギーを増大させ、それにより前記ヒータの前記温度を相応に変化させる、
方法。
【請求項１３】
前記燃料噴射器を始動させる前記ステップと前記ヒータを始動させる前記ステップとは同時に起こる、請求項12に記載の方法。
【請求項１４】
前記燃料噴射器を始動させる前記ステップは、前記空気流中に前記燃料を噴射して前記空気燃料混合物を生成する前記ステップの前に、所定の時間だけ待機するサブステップをさらに含む、請求項12に記載の方法。
【請求項１５】
前記ヒータと前記燃料噴射器の動作を同時に停止させるステップと、
前記送風機の動作を停止させる前に、所定の時間だけ待機するステップと
をさらに含む、請求項12に記載の方法。
【請求項１６】
前記空気燃料混合物に点火することからの熱を、バッフルにより前記調理チャンバの前記外側の側面から前記調理チャンバの後面へ放散させるステップ
をさらに含む、請求項12に記載の方法。
【請求項１７】
前記調理チャンバの外側に配設されている前記ヒータを始動させる前記ステップは、
放射バーナを断続的にパルス化するサブステップ
を含む、請求項12に記載の方法。
【請求項１８】
前記命令を所定の閾値と比較するステップと、
前記比較に基づいて、デューティサイクルのために放射バーナを断続的にパルス化することを決定するステップと、
前記デューティサイクルのために前記放射バーナを断続的にパルス化するステップと
をさらに含む、請求項12に記載の方法。
【請求項１９】
前記命令を所定の閾値と比較するステップと、
前記比較に基づいて、前記空気流の前記速度を上昇させることを決定するステップと、
前記送風機に前記空気流の前記速度を上昇させるように命令するステップと
をさらに含む、請求項12に記載の方法。
【請求項２０】
フライヤ装置の調理媒体を加熱する方法であって、
前記調理媒体を保持するように構成されるとともに、食品を受け入れるように構成されている調理チャンバを加熱する命令を受信するステップと、
送風機を使用して、前記調理チャンバの外部に空気流を生成するステップと、
燃料噴射器により、前記空気流に燃料を加えて空気燃料気流を生成するステップと、
ヒータにより、前記空気燃料気流に点火して、前記命令に従って前記調理チャンバを加熱するステップと
を含み、
前記空気流を生成する前記ステップは、前記空気流の速度を制御して、前記調理チャンバ内の前記調理媒体の温度を制御するサブステップを含み、前記送風機は、最低速度と最高速度の間で速度を変化させて、前記ヒータを通る風流量および/または圧力を選択的に増大させて、燃焼率を高め、前記ヒータにおいて生成される熱エネルギーを増大させ、それにより前記ヒータの前記温度を相応に変化させる、
方法。
【国際調査報告】
2019514579.tif 000025
2019514579.tif 000026