(57)【要約】  発泡体組成物は、少なくともエチレン／α−オレフィンインターポリマーを含む。本開示のエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、少なくとも１つの軟質ブロックと少なくとも１つの硬質ブロックとを含む、マルチブロックコポリマーである。発泡体組成物は、発泡剤と、架橋剤と、をさらに含むことができる。発泡体組成物を作製する方法、及び発泡体組成物から作製された発泡体物品もまた記載される。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つの軟質セグメントと少なくとも１つの硬質セグメントとを含む、少なくとも１つのエチレン／α−オレフィンインターポリマーを含む、発泡体組成物であって、前記発泡体組成物は、０．１０ｇ／ｃｃ〜０．５０ｇ／ｃｃの密度を有し、前記エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、０．８７７ｇ／ｃｃ〜０．８９５ｇ／ｃｃの密度を有し、前記少なくとも１つの軟質セグメントは、６ｍｏｌ％〜１５ｍｏｌ％のコモノマー含有量を有し、前記エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、
（ａ）約１．７〜約３．５のＭｗ／Ｍｎ、摂氏度での少なくとも１つの融点、Ｔｍ、及びグラム／立方センチメートルでの密度、ｄを有し、Ｔｍ及びｄの数値は、関係：
Ｔｍ≧−２００２．９＋４５３８．５（ｄ）−２４２２．２（ｄ）２に対応し、かつ／または
（ｂ）約１．７〜約３．５のＭｗ／Ｍｎを有し、Ｊ／ｇでの融解熱、ΔＨ、及び最大ＤＳＣピークと最大ＣＲＹＳＴＡＦピークとの間の温度差として定義される摂氏度でのデルタ量、ΔＴによって特徴付けられ、ΔＴ及びΔＨの数値は、以下の関係：
ゼロよりも大きく最大１３０Ｊ／ｇのΔＨに対して、ΔＴ＞−０．１２９９（ΔＨ）＋６２．８１、
１３０Ｊ／ｇを超えるΔＨに対して、ΔＴ≧４８℃を有し、
前記ＣＲＹＳＴＡＦピークは、累積ポリマーの少なくとも５パーセントを使用して決定され、前記ポリマーの５パーセント未満が識別可能なＣＲＹＳＴＡＦピークを有する場合、前記ＣＲＹＳＴＡＦ温度は、３０℃であり、かつ／または
（ｃ）前記エチレン／α−オレフィンインターポリマーの圧縮成形フィルムを用いて測定される、３００パーセントひずみ及び１サイクルにおけるパーセントでの弾性回復、Ｒｅによって特徴付けられ、かつグラム／立方センチメートルでの密度、ｄを有し、Ｒｅ及びｄの数値は、エチレン／α−オレフィンインターポリマーが架橋相を実質的に含まない場合、以下の関係：
Ｒｅ＞１４８１−１６２９（ｄ）を満たし、かつ／または
（ｄ）ＴＲＥＦを使用して分別されたときに４０℃〜１３０℃で溶出する分子画分を有し、前記画分が同じ温度間で溶出する同等のランダムエチレンインターポリマー画分よりも少なくとも５パーセント高い、モルコモノマー含有量を有することを特徴とし、前記同等のランダムエチレンインターポリマーは、同じコモノマー（複数可）を有し、かつ前記エチレン／α−オレフィンインターポリマーの１０パーセント以内のメルトインデックス、密度、及び（全ポリマーに基づく）モルコモノマー含有量を有し、かつ／または
（ｅ）２５℃での貯蔵弾性率、Ｇ′（２５℃）、及び１００℃での貯蔵弾性率、Ｇ′（１００℃）を有し、Ｇ′（２５℃）対Ｇ′（１００℃）の比率は、約１：１〜約９：１の範囲である、発泡体組成物。
【請求項２】
前記エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、０．３ｄｇ／分〜６．０ｄｇ／分（１９０℃、２．１６ｋｇにおけるＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８）のメルトインデックスを有する、請求項１に記載の発泡体組成物。
【請求項３】
２．５ｋｇ／ｃｍを超える発泡体引裂強度、５０．０％を超える発泡体反発百分率、及び５０．０％を超える皮膚反発百分率をさらに含む、請求項１に記載の発泡体組成物。
【請求項４】
前記エチレン／α−オレフィンインターポリマーのα−オレフィンは、Ｃ６−１０α−オレフィンである、請求項１に記載の発泡体組成物。
【請求項５】
前記エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、架橋剤によって架橋される、請求項１に記載の発泡体組成物。
【請求項６】
前記架橋剤は、ペルオキシドである、請求項５に記載の発泡体組成物。
【請求項７】
発泡剤をさらに含む、請求項１に記載の発泡体組成物。
【請求項８】
前記発泡剤は、アゾジカルボアミドである、請求項７に記載の発泡体組成物。
【請求項９】
エチレン／α−オレフィンランダムコポリマー及びエチレンビニルアセテートコポリマーから選択される第２のポリマー成分をさらに含む、請求項１に記載の発泡体組成物。
【請求項１０】
少なくとも１つの添加剤をさらに含み、前記添加剤は、核形成剤、安定性制御剤、充填剤、顔料、酸化防止剤、酸捕捉剤、ＵＶ安定剤、難燃剤、潤滑剤、加工助剤、押出助剤、発泡剤活性化剤、共助剤、またはそれらの組み合わせである、請求項１に記載の発泡体組成物。
【請求項１１】
請求項１に記載の発泡体組成物を含む、発泡体物品。
【請求項１２】
前記発泡体物品は、履物物品である、請求項１１に記載の発泡体物品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、少なくとも１つのエチレン／α−オレフィンインターポリマーを含む発泡体、ならびに履物用途などの様々な用途において発泡体を作製及び使用する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
エチレンビニルアセテートコポリマー（ＥＶＡ）、ポリオレフィン（ＰＯ）、オレフィンブロックコポリマー（ＯＢＣ）、及びそれらのブレンドは、インナーソール、ミッドソール、アウターソール、ユニソール、及びソールインサートなどの履物用途において発泡体製品を製造するために使用される。具体的には、ＯＢＣは、ある範囲の温度にわたって、及び多くの圧縮回復サイクルにわたって、優れた弾力性を有する架橋発泡体を提供することが示されている。しかしながら、発泡体製品の早期故障を引き起こす可能性がある制限された引裂強度を伴わずに、高い反発弾性を有する改善された発泡体に対する必要性が依然として存在する。したがって、本開示は、弾力性、高温圧縮永久ひずみ、反発、及び発泡体引裂強度の特有のバランスを提供する、特定の設計（例えば、特定の発泡体密度及びポリマー結晶性）の新規の発泡体配合物に関する。
【発明の概要】
【０００３】
実施形態は、少なくとも１つの軟質セグメントと少なくとも１つの硬質セグメントとを含む、少なくとも１つのエチレン／α−オレフィンインターポリマーを含む、発泡体組成物に関し、発発泡体組成物は、０．１０ｇ／ｃｃ〜０．５０ｇ／ｃｃの密度を有し、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、０．８７７ｇ／ｃｃ〜０．８９５ｇ／ｃｃの密度を有し、少なくとも１つの軟質セグメントは、６ｍｏｌ％〜１５ｍｏｌ％のコモノマー含有量を有し、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、
（ａ）約１．７〜約３．５のＭｗ／Ｍｎ、摂氏度での少なくとも１つの融点、Ｔｍ、及びグラム／立方センチメートルでの密度、ｄを有し、Ｔｍ及びｄの数値は、関係：
Ｔｍ≧−２００２．９＋４５３８．５（ｄ）−２４２２．２（ｄ）２に対応し、かつ／または
（ｂ）約１．７〜約３．５のＭｗ／Ｍｎを有し、Ｊ／ｇでの融解熱、ΔＨ、及び最大ＤＳＣピークと最大ＣＲＹＳＴＡＦピークとの間の温度差として定義される摂氏度でのデルタ量、ΔＴによって特徴付けられ、ΔＴ及びΔＨの数値は、以下の関係：
ゼロよりも大きく最大１３０Ｊ／ｇのΔＨに対して、ΔＴ＞−０．１２９９（ΔＨ）＋６２．８１、
１３０Ｊ／ｇを超えるΔＨに対して、ΔＴ≧４８℃を有し、
ＣＲＹＳＴＡＦピークは、累積ポリマーの少なくとも５パーセントを使用して決定され、ポリマーの５パーセント未満が識別可能なＣＲＹＳＴＡＦピークを有する場合、ＣＲＹＳＴＡＦ温度は、３０℃であり、かつ／または
（ｃ）エチレン／α−オレフィンインターポリマーの圧縮成形フィルムを用いて測定される、３００パーセントひずみ及び１サイクルにおけるパーセントでの弾性回復、Ｒｅによって特徴付けられ、かつグラム／立方センチメートルでの密度、ｄを有し、Ｒｅ及びｄの数値は、エチレン／α−オレフィンインターポリマーが架橋相を実質的に含まない場合、以下の関係：
Ｒｅ＞１４８１−１６２９（ｄ）を満たし、かつ／または
（ｄ）ＴＲＥＦを使用して分別されたときに４０℃〜１３０℃で溶出する分子画分を有し、画分が同じ温度間で溶出する同等のランダムエチレンインターポリマー画分よりも少なくとも５パーセント高い、モルコモノマー含有量を有することを特徴とし、同等のランダムエチレンインターポリマーは、同じコモノマー（複数可）を有し、かつエチレン／α−オレフィンインターポリマーの１０パーセント以内のメルトインデックス、密度、及び（全ポリマーに基づく）モルコモノマー含有量を有し、かつ／または
（ｅ）２５℃での貯蔵弾性率、Ｇ′（２５℃）、及び１００℃での貯蔵弾性率、Ｇ′（１００℃）を有し、Ｇ′（２５℃）対Ｇ′（１００℃）の比率は、約１：１〜約９：１の範囲である。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
【図１】発泡体試料の引裂強度を測定するために使用される方法の態様を例示する。
【発明を実施するための形態】
【０００５】
一般定義
「ポリマー」は、同じタイプか異なるタイプかにかかわらず、モノマーを重合させることによって調製されるポリマー化合物を意味する。「ポリマー」という総称は、「ホモポリマー」、「コポリマー」、「ターポリマー」、ならびに「インターポリマー」という用語を包含する。
【０００６】
「インターポリマー」は、少なくとも２つの異なるタイプのモノマーの重合によって調製されるポリマーを意味する。「インターポリマー」という総称は、「コポリマー」（通常、２つの異なるモノマーから調製されるポリマーを指すために用いられる）という用語、ならびに「ターポリマー」（通常、３つの異なるタイプのモノマーから調製されるポリマーを指すために用いられる）という用語を含む。それはまた、４つ以上のタイプのモノマーの重合によって作製されるポリマーも包含する。
【０００７】
「エチレン／α−オレフィンインターポリマー」という用語は、概して、エチレンと、３個以上の炭素原子を有するα−オレフィンとを含むポリマーを指す。好ましくは、エチレンは、全ポリマーの大部分のモル分率を含み、すなわち、エチレンは、全ポリマーの少なくとも約５０モルパーセントを含む。より好ましくは、エチレンは、少なくとも約６０モルパーセント、少なくとも約７０モルパーセント、または少なくとも約８０モルパーセントを含み、全ポリマーの実質的な残りの部分は、好ましくは３個以上の炭素原子を有するα−オレフィンである少なくとも１つの他のコモノマーを含む。多くのエチレン／オクテンコポリマーについては、好ましい組成物は、全ポリマーの約８０モルパーセントを超えるエチレン含有量、及び全ポリマーの約５〜約２０、好ましくは約７〜約１５モルパーセントのオクテン含有量を含む。いくつかの実施形態では、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、低収率もしくは少量で、または化学プロセスの副生成物として生成されるものを含まない。エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、１つ以上のポリマーとブレンドされ得るが、生成された状態のエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、実質的に純粋であり、多くの場合、重合プロセスの反応生成物の主成分を含む。
【０００８】
エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、化学的または物理的特性が異なる２つ以上の重合モノマー単位の複数のブロックまたはセグメントによって特徴付けられ、重合形態でエチレンと１つ以上の共重合性α−オレフィンコモノマーとを含む。つまり、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、ブロックインターポリマー、好ましくは、マルチブロックインターポリマーまたはコポリマーである。「インターポリマー」及び「コポリマー」という用語は、本明細書において互換的に使用される。「ブロック」及び「セグメント」という用語は、本明細書において互換的に使用される。いくつかの実施形態では、マルチブロックコポリマーは、以下の式によって表され得る。
（ＡＢ）ｎ
【０００９】
式中、ｎは、少なくとも１、好ましくは２、３、４、５、１０、１５、２０、３０、４０、５０、６０、７０、８０、９０、１００、またはそれ以上などの１を超える整数であり、「Ａ」は、硬質ブロックまたはセグメントを表し、「Ｂ」は、軟質ブロックまたはセグメントを表す。好ましくは、Ａ及びＢは、実質的に分岐鎖状または実質的に星形の形状とは対照的に、実質的に直鎖状の形状で結合される。他の実施形態では、Ａブロック及びＢブロックは、ポリマー鎖に沿ってランダムに分布される。換言すれば、ブロックコポリマーは通常、以下の構造を有しない。
ＡＡＡ−ＡＡ−ＢＢＢ−ＢＢ
【００１０】
さらに他の実施形態では、ブロックコポリマーは通常、異なるコモノマー（複数可）を含む第３のタイプのブロックを有しない。さらに他の実施形態では、ブロックＡ及びブロックＢのそれぞれは、ブロック内で実質的にランダムに分布されるモノマーまたはコモノマーを有する。換言すれば、ブロックＡもブロックＢも、ブロックの残りとは実質的に異なる組成を有する、先端セグメントなどの別個の組成の２つ以上のサブセグメント（またはサブブロック）を含まない。
【００１１】
マルチブロックポリマーは、典型的には、様々な量の「硬質」及び「軟質」セグメントを含む。「硬質」セグメントは、エチレンがポリマーの重量に基づき、約９５重量パーセントを超える、及び好ましくは約９８重量パーセントを超える量で存在する、重合単位のブロックを指す。換言すれば、硬質セグメント中のコモノマー含有量（エチレン以外のモノマーの含有量）は、ポリマーの重量に基づき、約５重量パーセント未満、及び好ましくは約２重量パーセント未満である。いくつかの実施形態では、硬質セグメントは、全てまたは実質的に全てのエチレンを含む。一方で、「軟質」セグメントは、コモノマー含有量（エチレン以外のモノマーの含有量）が、ポリマーの重量に基づき、約５重量パーセントを超える、好ましくは約８重量パーセントを超える、約１０重量パーセントを超える、または約１５重量パーセントを超える、重合単位のブロックを指す。いくつかの実施形態では、軟質セグメント中のコモノマー含有量は、約２０重量パーセントを超える、約２５重量パーセントを超える、約３０重量パーセントを超える、約３５重量パーセントを超える、または約４０重量パーセントを超えることができる。さらなる実施形態では、本開示のエチレン／α−オレフィンインターポリマーの軟質セグメント内のコモノマー含有量は、６ｍｏｌ％〜１５ｍｏｌ％（例えば、７ｍｏｌ％〜１４ｍｏｌ％または７ｍｏｌ％〜１２ｍｏｌ％）である。例えば、ある特定の実施形態では、本開示のエチレン／α−オレフィンインターポリマーの軟質セグメントは、６ｍｏｌ％〜１５ｍｏｌ％（例えば、７ｍｏｌ％〜１４ｍｏｌ％または７ｍｏｌ％〜１２ｍｏｌ％）のオクテン含有量を有する。
【００１２】
軟質セグメントは、多くの場合、ブロックインターポリマーの総重量の約１重量パーセント〜約９９重量パーセント、好ましくはブロックインターポリマーの総重量の約５重量パーセント〜約９５重量パーセント、約１０重量パーセント〜約９０重量パーセント、約１５重量パーセント〜約８５重量パーセント、約２０重量パーセント〜約８０重量パーセント、約２５重量パーセント〜約７５重量パーセント、約３０重量パーセント〜約７０重量パーセント、約３５重量パーセント〜約６５重量パーセント、約４０重量パーセント〜約６０重量パーセント、または約４５重量パーセント〜約５５重量パーセントで、ブロックインターポリマー中に存在し得る。反対に、硬質セグメントは、同様の範囲内で存在し得る。軟質セグメント融解温度、軟質セグメント重量パーセント、硬質セグメント重量パーセント、及び軟質セグメントのコモノマー含有量は、ＤＳＣまたはＮＭＲから得られたデータに基づき計算され得る。そのような方法及び計算は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれるＷＯ２００６／１０１９６６  Ａ１に開示されている。
【００１３】
用いられる場合、「結晶性」という用語は、示差走査熱量測定（ＤＳＣ）または同等の技術によって決定される、一次転移または結晶融点（Ｔｍ）を有するポリマーを指す。その用語は、「半結晶性」という用語と互換的に使用され得る。「非晶質」という用語は、示差走査熱量測定法（ＤＳＣ）または同等の技術によって決定される結晶融点を有しないポリマーを指す。
【００１４】
「マルチブロックコポリマー」または「セグメント化コポリマー」という用語は、好ましくは、直鎖様式で結合された２つ以上の化学的に異なる領域またはセグメント（「ブロック」と称される）を含むポリマー、つまり、ペンダントまたはグラフト様式ではなくむしろ、重合されたエチレン性官能基に関して末端間で結合された化学的に区別された単位を含むポリマーを指す。好ましい実施形態では、ブロックは、その中に組み込まれたコモノマーの量もしくはタイプ、密度、結晶化度の量、そのような組成物のポリマーに起因する結晶子サイズ、立体規則性のタイプもしくは程度（アイソタクチックもしくはシンジオタクチック）、位置規則性もしくは位置変則性、長鎖分岐もしくは超分岐を含む分岐の量、均質性、または任意の他の化学的もしくは物理的特性が異なる。マルチブロックコポリマーは、コポリマーの固有の作製プロセスによる、固有の両方の多分散指数（ＰＤＩもしくはＭｗ／Ｍｎ）の分布、ブロック長分布、及び／またはブロック数分布によって特徴付けられる。より具体的には、連続プロセスにおいて生成されるとき、ポリマーは、望ましくは１．７〜２．９のＰＤＩを有する。バッチまたは半バッチプロセスにおいて生成されるとき、ポリマーは、１．０〜２．９のＰＤＩを有する。
【００１５】
以下の説明において、本明細書に開示される全ての数字は、「約」または「近似の」という用語がそれと関連して使用されるかどうかにかかわらず、近似値である。それらは、１パーセント、２パーセント、５パーセント、または時として１０〜２０パーセント異なってもよい。下限、ＲＬ及び上限、ＲＵを有する数値範囲が開示され、その範囲内にある任意の数が明確に開示される。具体的には、その範囲内の以下の数字が明確に開示される。Ｒ＝ＲＬ＋ｋ＊（ＲＵ−ＲＬ）、式中、ｋは、１パーセントの増分で１パーセント〜１００パーセントの範囲の変数であり、すなわち、ｋは、１パーセント、２パーセント、３パーセント、４パーセント、５パーセント、．．．、５０パーセント、５１パーセント、５２パーセント、．．．、９５パーセント、９６パーセント、９７パーセント、９８パーセント、９９パーセント、または１００パーセントである。さらに、上記で定義される２つのＲ数字によって定義される任意の数値範囲もまた明確に開示される。
【００１６】
本発明の実施形態は、本明細書に開示される少なくとも１つのエチレン／α−オレフィンインターポリマーを含む発泡体を提供し、発泡体は、０．１０ｇ／ｃｃ〜０．５０ｇ／ｃｃの密度を有する。本明細書に開示される発泡体は、少なくとも１つのエチレン／α−オレフィンインターポリマーと、発泡剤と、架橋剤とを含む発泡性組成物から調製され得る。発泡体は、履物用途などの様々な用途に好適な望ましい特性のバランスを有する。いくつかの実施形態では、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、少なくとも１つの軟質ブロックと少なくとも１つの硬質ブロックとを含む、マルチブロックコポリマーである。他の実施形態では、発泡体は架橋される。架橋された場合、発泡体は、ＡＳＴＭ  Ｄ−２７６５−８４、方法Ａに従って、約５重量％を超える、好ましくは約５〜約９０重量％、より好ましくは約３０〜約７０重量％のゲル含有量を有してもよい。
【００１７】
エチレン／α−オレフィンインターポリマー
本発明の実施形態で使用されるエチレン／α−オレフィンインターポリマー（「本発明のインターポリマー」または「本発明のポリマー」とも称される）は、重合形態でエチレンと、１つ以上の共重合性α−オレフィンコモノマーとを含み、化学的または物理的特性が異なる２つ以上の重合モノマー単位の複数のブロックまたはセグメント（ブロックインターポリマー）、好ましくは、マルチブロックコポリマーによって特徴付けられる。エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、以下に記載される態様のうちの１つ以上によって特徴付けられる。
【００１８】
一態様では、本発明の実施形態で使用されるエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、約１．７〜約３．５Ｍｗ／Ｍｎ、及び摂氏温度での少なくとも１つの融点、Ｔｍ、及びグラム／立方センチメートルでの密度、ｄを有し、変数の数値は、関係：
Ｔｍ＞−２００２．９＋４５３８．５（ｄ）−２４２２．２（ｄ）２に対応し、好ましくは、
Ｔｍ≧−６２８８．１＋１３１４１（ｄ）−６７２０．３（ｄ）２、より好ましくは、
Ｔｍ≧８５８．９１−１８２５．３（ｄ）＋１１１２．８（ｄ）２に対応する。
【００１９】
別の態様では、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、重合形態でエチレンと１つ以上のα−オレフィンとを含み、最高示差走査熱量測定（「ＤＳＣ」）ピークに対する温度から最高結晶化分析分別（「ＣＲＹＳＴＡＦ」）ピークに対する温度を引いたものとして定義される、摂氏度でのΔＴ、及びＪ／ｇでの融解熱、ΔＨによって特徴付けられ、ΔＴ及びΔＨは、以下の関係を満たす。
ΔＴ＞−０．１２９９（ΔＨ）＋６２．８１、及び好ましくは、
ΔＴ≧−０．１２９９（ΔＨ）＋６４．３８、及びより好ましくは、
ΔＴ≧−０．１２９９（ΔＨ）＋６５．９５
【００２０】
（最大１３０Ｊ／ｇのΔＨに対して）。さらに、ΔＴは、１３０Ｊ／ｇを超えるΔＨに対して、４８℃以上である。ＣＲＹＳＴＡＦピークは、累積ポリマーの少なくとも５パーセントを使用して決定され（つまり、ピークは、累積ポリマーの少なくとも５パーセントを表さなければならず）、５パーセント未満のポリマーが識別可能なＣＲＹＳＴＡＦピークを有する場合、ＣＲＹＳＴＡＦ温度は、３０℃であり、ΔＨは、Ｊ／ｇでの融解熱の数値である。より好ましくは、最高ＣＲＹＳＴＡＦピークは、累積ポリマーの少なくとも１０パーセントを含む。
【００２１】
さらに別の態様では、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、昇温溶出分別（「ＴＲＥＦ」）を使用して分別されたときに４０℃〜１３０℃で溶出する分子画分を有し、上述の画分が同じ温度間で溶出する同等のランダムエチレンインターポリマー画分よりも高い、好ましくは少なくとも５パーセント高い、より好ましくは少なくとも１０パーセント高い、モルコモノマー含有量を有することを特徴とし、同等のランダムエチレンインターポリマーは、同じコモノマー（複数可）を含有し、かつブロックインターポリマーの１０パーセント以内のメルトインデックス、密度、及び（全ポリマーに基づく）モルコモノマー含有量を有する。好ましくは、同等のインターポリマーのＭｗ／Ｍｎもまた、ブロックインターポリマーの１０パーセント以内であり、かつ／または同等のインターポリマーは、ブロックインターポリマーの１０重量パーセント以内の全コモノマー含有量を有する。
【００２２】
なお別の態様において、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／α−オレフィンインターポリマーの圧縮成形フィルム上で測定される、３００パーセントひずみ及び１サイクルにおけるパーセントでの弾性回復率、Ｒｅによって特徴付けられ、かつグラム／立方センチメートルでの密度、ｄを有し、Ｒｅ及びｄの数値は、エチレン／α−オレフィンインターポリマーが架橋相を実質的に含まない場合、以下の関係を満たす。
Ｒｅ＞１４８１−１６２９（ｄ）、及び好ましくは、
Ｒｅ≧１４９１−１６２９（ｄ）、及びより好ましくは、
Ｒｅ≧１５０１−１６２９（ｄ）、及びさらにより好ましくは、
Ｒｅ≧１５１１−１６２９（ｄ）。
【００２３】
いくつかの実施形態では、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、１０ＭＰａを超える引張強度、好ましくは≧１１ＭＰａの引張強度、より好ましくは≧１３ＭＰａの引張強度、及び／または１１ｃｍ／分のクロスヘッド分離速度で、少なくとも６００パーセント、より好ましくは少なくとも７００パーセント、非常に好ましくは少なくとも８００パーセント、最も好ましくは少なくとも９００パーセントの破断点伸びを有する。
【００２４】
他の実施形態では、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、（１）１〜５０、好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０の貯蔵弾性率比、Ｇ’（２５℃）／Ｇ’（１００℃）、及び／または（２）８０パーセント未満、好ましくは７０パーセント未満、特に６０パーセント未満、５０パーセント未満、もしくは４０パーセント未満、０パーセントの圧縮永久ひずみに至るまでの７０℃圧縮永久ひずみを有する。
【００２５】
さらに他の実施形態では、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、８０パーセント未満または７０パーセント未満の７０℃圧縮永久ひずみを有する。
【００２６】
いくつかの実施形態では、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、８５Ｊ／ｇの融解熱、ならびに／または１００ポンド／フィート２（４８００Ｐａ）以下、好ましくは５０ｌｂ／ｆｔ２（２４００Ｐａ）以下、特に５ｌｂ／ｆｔ２（２４０Ｐａ）以下、及び０ｌｂ／ｆｔ２（０Ｐａ）ほどの低さのペレットブロッキング強度を有する。
【００２７】
他の実施形態では、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、重合形態で、少なくとも５０モルパーセントのエチレンを含み、８０パーセント未満、または好ましくは７０パーセント未満の７０℃圧縮永久ひずみを有する。
【００２８】
いくつかの実施形態では、マルチブロックコポリマーは、Ｐｏｉｓｓｏｎ分布よりもむしろＳｃｈｕｌｔｚ−Ｆｌｏｒｙ分布に一致するＰＤＩを有する。コポリマーは、多分散ブロック分布及びブロックサイズの多分散分布の両方を有し、かつブロック長の最も可能性の高い分布を有するものとしてさらに特徴付けられる。好ましいマルチブロックコポリマーは、末端ブロックを含む、４またはそれ以上のブロックまたはセグメントを含有するものである。より好ましくは、コポリマーは、末端ブロックを含む、少なくとも５、１０、または２０のブロックまたはセグメントを含む。
【００２９】
コモノマー含有量は、任意の適切な技術を使用して測定され得、核磁気共鳴（「ＮＭＲ」）分光法に基づく技術が好ましい。さらに、比較的広いＴＲＥＦ曲線を有するポリマーまたはポリマーのブレンドについて、ポリマーは、望ましくは、ＴＲＥＦを使用して、各々が１０℃以下の溶出温度範囲を有する画分に最初に分割される。つまり、各溶出画分は、１０℃以下の収集温度窓を有する。この技術を使用して、上述のブロックインターポリマーは、同等のインターポリマーの対応する画分よりも高いモルコモノマー含有量を有する、少なくとも１つのそのような画分を有する。
【００３０】
別の態様では、本発明のポリマーは、好ましくは、重合形態でエチレンと１つ以上の共重合性コモノマーとを含み、化学的または物理的特性が異なる２つ以上の重合モノマー単位の複数のブロック（すなわち、少なくとも２つのブロック）またはセグメント（ブロック化インターポリマー）、最も好ましくは、マルチブロックコポリマーによって特徴付けられるオレフィンインターポリマーであり、上述のブロックインターポリマーは、４０℃〜１３０℃で溶出する（しかしながら、個々の画分の収集及び／または単離なしで）ピークを有し（しかし、分子画分だけではない）、上述のピークが半値全幅（ＦＷＨＭ）面積計算を使用して拡張されたときに赤外分光法によって推定されるコモノマー含有量を有し、同じ溶出温度で、かつ半値全幅（ＦＷＨＭ）面積計算を使用して拡張されたときに同等のランダムエチレンインターポリマーピークのものよりも高い、好ましくは少なくとも５パーセント高い、より好ましくは少なくとも１０パーセント高い平均モルコモノマー含有量を有することを特徴とし、上述の同等のランダムエチレンインターポリマーは、同じコモノマー（複数可）を有し、かつブロック化インターポリマーの１０パーセント以内のメルトインデックス、密度、及び（全ポリマーに基づく）モルコモノマー含有量を有する。好ましくは、同等のインターポリマーのＭｗ／Ｍｎもまた、ブロックインターポリマーの１０パーセント以内であり、かつ／または同等のインターポリマーは、ブロックインターポリマーの１０重量パーセント以内の全コモノマー含有量を有する。半値全幅面積計算（ＦＷＨＭ）は、ＡＴＲＥＦ赤外検出器からのメチル対メチレン応答面積比［ＣＨ３／ＣＨ２］に基づき、最も高い（最高）ピークがベースラインから識別され、次いで、ＦＷＨＭ面積が決定される。ＡＴＲＥＦピークを使用して測定される分布について、ＦＷＨＭ面積は、Ｔ１とＴ２との間の曲線下の面積として定義され、Ｔ１及びＴ２は、ピーク高さを２で割り、次いでＡＴＲＥＦ曲線の左右部分と交差する、ベースラインに水平な線を引くことによって、ＡＴＲＥＦピークの左右に対して決定される点である。コモノマー含有量に対する較正曲線は、ランダムエチレンエチレン／α−オレフィンコポリマーを使用して作製され、ＴＲＥＦピークのＮＭＲ対ＦＷＨＭ面積比からのコモノマー含有量をプロットする。この赤外法に関して、較正曲線は、対象となる同じコモノマータイプについて生成される。本発明のポリマーのＴＲＥＦピークのコモノマー含有量は、ＴＲＥＦピークのＦＷＨＭメチル：メチレン面積比［ＣＨ３／ＣＨ２］を使用して、この較正曲線を参照することによって決定され得る。
【００３１】
コモノマー含有量は、任意の適切な技術を使用して測定され得、核磁気共鳴（ＮＭＲ）分光法に基づく技術が好ましい。この技術を使用して、上述のブロック化インターポリマーは、対応する同等のインターポリマーよりも高いモルコモノマー含有量を有する。
【００３２】
好ましくは、エチレン及び１−オクテンのインターポリマーについて、ブロックインターポリマーは、（−０．２０１３）Ｔ＋２０．０７以上の量、より好ましくは（−０．２０１３）Ｔ＋２１．０７以上の量の、４０〜１３０℃で溶出するＴＲＥＦ画分のコモノマー含有量を有し、Ｔは、℃で測定される、比較されているＴＲＥＦ画分のピーク溶出温度の数値である。
【００３３】
本明細書に記載される上記の態様及び特性に加えて、本発明のポリマーは、１つ以上の追加の特徴によって特徴付けられ得る。一態様では、本発明のポリマーは、好ましくは、重合形態でエチレンと１つ以上の共重合性コモノマーとを含み、化学的または物理的特性が異なる２つ以上の重合モノマー単位の複数のブロックまたはセグメント（ブロック化インターポリマー）、最も好ましくは、マルチブロックコポリマーによって特徴付けられるオレフィンインターポリマーであり、上述のブロックインターポリマーは、ＴＲＥＦ増分を用いて分別されたときに４０℃〜１３０℃で溶出する分子画分を有し、上述の画分が同じ温度間で溶出する同等のランダムエチレンインターポリマー画分よりも高い、好ましくは少なくとも５パーセント高い、より好ましくは少なくとも１０、１５、２０、または２５パーセント高い、モルコモノマー含有量を有することを特徴とし、上述の同等のランダムエチレンインターポリマーは、同じコモノマー（複数可）を含み、好ましくは、それは同じコモノマー（複数可）であり、かつブロック化インターポリマーの１０パーセント以内のメルトインデックス、密度、及び（全ポリマーに基づく）モルコモノマー含有量を含む。好ましくは、同等のインターポリマーのＭｗ／Ｍｎもまた、ブロックインターポリマーの１０パーセント以内であり、かつ／または同等のインターポリマーは、ブロックインターポリマーの１０重量パーセント以内の全コモノマー含有量を有する。
【００３４】
好ましくは、上記のインターポリマーは、エチレン及び少なくとも１つのα−オレフィンのインターポリマー、特に、約０．８７７〜約０．８９５ｇ／ｃｍ３の全ポリマー密度を有するインターポリマーであり、より具体的には、約１モルパーセントを超えるコモノマーを有するポリマーについて、ブロック化インターポリマーは、（−０．１３５６）Ｔ＋１３．８９以上の量、より好ましくは（−０．１３５６）Ｔ＋１４．９３以上の量、及び最も好ましくは（−０．２０１３）Ｔ＋２１．０７以上の量の、４０〜１３０℃で溶出するＴＲＥＦ画分のコモノマー含有量を有し、Ｔは、℃で測定される、比較されているＴＲＥＦ画分のピークＡＴＲＥＦ溶出温度の数値である。
【００３５】
好ましくは、エチレン及び少なくとも１つのα−オレフィンの上記のインターポリマー、特に、約０．８７７〜約０．８９５ｇ／ｃｍ３の全ポリマー密度を有するインターポリマー、より具体的には、約１モルパーセントを超えるコモノマーを有するポリマーについて、ブロック化インターポリマーは、（−０．２０１３）Ｔ＋２０．０７以上、より好ましくは（−０．２０１３）Ｔ＋２１．０７以上の、４０〜１３０℃で溶出するＴＲＥＦ画分のコモノマー含有量を有し、Ｔは、℃で測定される、比較されているＴＲＥＦ画分のピーク溶出温度の数値である。
【００３６】
なお別の態様では、本発明のポリマーは、好ましくは、重合形態でエチレンと１つ以上の共重合性コモノマーとを含み、化学的または物理的特性が異なる２つ以上の重合モノマー単位の複数のブロックまたはセグメント（ブロック化インターポリマー）、最も好ましくは、マルチブロックコポリマーによって特徴付けられるオレフィンインターポリマーであり、上述のブロックインターポリマーは、ＴＲＥＦ増分を使用して分別されたときに４０℃〜１３０℃で溶出する分子画分を有し、少なくとも約６モルパーセントのコモノマー含有量を有する各画分が、約１００℃を超える融点を有することを特徴とする。約３モルパーセント〜約６モルパーセントのコモノマー含有量を有する画分について、各画分は、約１１０℃以上のＤＳＣ融点を有する。より好ましくは、少なくとも１ｍｏｌパーセントのコモノマーを有する上述のポリマー画分は、以下の等式に対応するＤＳＣ融点を有する。
Ｔｍ≧（−５．５９２６）（画分中のｍｏｌパーセントのコモノマー）＋１３５．９０。
【００３７】
さらに別の態様では、本発明のポリマーは、好ましくは、重合形態でエチレンと１つ以上の共重合性コモノマーとを含み、化学的または物理的特性が異なる２つ以上の重合モノマー単位の複数のブロックまたはセグメント（ブロック化インターポリマー）、最も好ましくは、マルチブロックコポリマーによって特徴付けられるオレフィンインターポリマーであり、上述のブロックインターポリマーは、ＴＲＥＦ増分を使用して分別されたときに４０℃〜１３０℃で溶出する分子画分を有し、約７６℃以上のＡＴＲＥＦ溶出温度を有する各画分が、以下の等式に対応する、ＤＳＣによって測定される融解エンタルピー（融解熱）を有することを特徴とする。
融解熱（Ｊ／ｇｍ）≦（３．１７１８）（摂氏でのＡＴＲＥＦ溶出温度）−１３６．５８。
【００３８】
本発明のブロックインターポリマーは、ＴＲＥＦ増分を使用して分別されたときに４０℃〜１３０℃で溶出する分子画分を有し、４０℃〜約７６℃未満のＡＴＲＥＦ溶出温度を有する各画分が、以下の等式に対応する、ＤＳＣによって測定される融解エンタルピー（融解熱）を有することを特徴とする。
融解熱（Ｊ／ｇｍ）≦（１．１３１２）（摂氏でのＡＴＲＥＦ溶出温度）＋２２．９７。
【００３９】
赤外線検出器によるＡＴＲＥＦピークコモノマー組成物測定
ＴＲＥＦピークのコモノマー組成物は、Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈａｒ、Ｖａｌｅｎｃｉａ、Ｓｐａｉｎ（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｐｏｌｙｍｅｒｃｈａｒ．ｃｏｍ／）から入手可能なＩＲ４赤外検出器を使用して測定され得る。
【００４０】
検出器の「組成モード」は、２８００〜３０００ｃｍ−１の領域内の固定狭帯域赤外フィルタである測定センサ（ＣＨ２）及び組成センサ（ＣＨ３）を備える。測定センサがポリマー上のメチレン（ＣＨ２）炭素（溶液中のポリマー濃度に直接関連する）を検出する一方で、組成センサは、ポリマーのメチル（ＣＨ３）基を検出する。組成シグナル（ＣＨ３）を測定シグナル（ＣＨ２）で割った数学的比率は、溶液中の測定されたポリマーのコモノマー含有量に敏感であり、その応答は、既知のエチレンα−オレフィンコポリマー標準で較正する。
【００４１】
ＡＴＲＥＦ計器と共に使用される場合の検出器は、ＴＲＥＦプロセス中に、溶出されたポリマーの濃度（ＣＨ２）及び組成（ＣＨ３）の両方のシグナル応答を提供する。ポリマー特異的較正は、（好ましくはＮＭＲによって測定された）既知のコモノマー含有量を有するポリマーについてＣＨ３対ＣＨ２の面積比を測定することによって生じ得る。ポリマーのＡＴＲＥＦピークのコモノマー含有量は、個々のＣＨ３及びＣＨ２応答に対する面積比の基準較正（すなわち、面積比ＣＨ３／ＣＨ２対コモノマー含有量）を適用することによって推定され得る。
【００４２】
ピークの面積は、適切なベースラインを適用してＴＲＥＦクロマトグラムからの個々のシグナル応答を積分した後、半値全幅（ＦＷＨＭ）計算を使用して計算され得る。半値全幅面積計算は、ＡＴＲＥＦ赤外検出器からのメチル対メチレン応答面積比［ＣＨ３／ＣＨ２］に基づき、最も高い（最高）ピークがベースラインから識別され、次いで、ＦＷＨＭ面積が決定される。ＡＴＲＥＦピークを使用して測定される分布について、ＦＷＨＭ面積は、Ｔ１とＴ２との間の曲線下の面積として定義され、Ｔ１及びＴ２は、ピーク高さを２で割り、次いでＡＴＲＥＦ曲線の左右部分と交差する、ベースラインに水平な線を引くことによって、ＡＴＲＥＦピークの左右に対して決定される点である。
【００４３】
このＡＴＲＥＦ赤外法でポリマーのコモノマー含有量を測定するための赤外分光法の適用は、原理上、以下の参考文献：Ｍａｒｋｏｖｉｃｈ，Ｒｏｎａｌｄ  Ｐ．；Ｈａｚｌｉｔｔ，Ｌｏｎｎｉｅ  Ｇ．；Ｓｍｉｔｈ，Ｌｉｎｌｅｙ；“Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ｏｆ  ｇｅｌ−ｐｅｒｍｅａｔｉｏｎ  ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ−Ｆｏｕｒｉｅｒ  ｔｒａｎｓｆｏｒｍ  ｉｎｆｒａｒｅｄ  ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ  ｆｏｒ  ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｅｔｈｙｌｅｎｅ−ｂａｓｅｄ  ｐｏｌｙｏｌｅｆｉｎ  ｃｏｐｏｌｙｍｅｒｓ”．Ｐｏｌｙｍｅｒｉｃ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ（１９９１），６５，９８−１００、及びＤｅｓｌａｕｒｉｅｒｓ，Ｐ．Ｊ．；Ｒｏｈｌｆｉｎｇ，Ｄ．Ｃ．；Ｓｈｉｅｈ，Ｅ．Ｔ．；“Ｑｕａｎｔｉｆｙｉｎｇ  ｓｈｏｒｔ  ｃｈａｉｎ  ｂｒａｎｃｈｉｎｇ  ｍｉｃｒｏｓｔｒｕｃｔｕｒｅｓ  ｉｎ  ｅｔｈｙｌｅｎｅ−１−ｏｌｅｆｉｎ  ｃｏｐｏｌｙｍｅｒｓ  ｕｓｉｎｇ  ｓｉｚｅ  ｅｘｃｌｕｓｉｏｎ  ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ  ａｎｄ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  ｔｒａｎｓｆｏｒｍ  ｉｎｆｒａｒｅｄ  ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ（ＳＥＣ−ＦＴＩＲ）”，Ｐｏｌｙｍｅｒ（２００２），４３，５９−１７０に記載されるＧＰＣ／ＦＴＩＲシステムのものと同様であり、それらの両方は、参照によりそれらの全体が本明細書に組み込まれる。
【００４４】
他の実施形態では、本発明のエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、ゼロよりも大きく、かつ最大約１．０である平均ブロックインデックス、ＡＢＩ（米国特許第７，６０８，６６８号、米国特許第７，８９３，１６６号、米国特許第７，６６６，９１８号、及びＷＯ２００６／１０１９６６に考察されるような（それらは、参照によりそれらの全体が本明細書に組み込まれる））、ならびに約１．３を超える分子量分布、Ｍｗ／Ｍｎよって特徴付けられる。平均ブロックインデックス、ＡＢＩは、５℃の増分で、２０℃〜１１０℃の分取ＴＲＥＦで得られるポリマー画分の各々についてのブロックインデックス（「ＢＩ」）の重量平均である。
ＡＢＩ＝Σ（ｗｉＢＩｉ）
【００４５】
式中、ＢＩｉは、分取ＴＲＥＦで得られた本発明のエチレン／α−オレフィンインターポリマーのｉ番目の画分についてのブロックインデックスであり、及びｗｉは、そのｉ番目の画分の重量パーセントである。
【００４６】
各ポリマー画分について、ＢＩは、２つの以下の等式のうちの１つによって定義される（その両方が同じＢＩ値をもたらす）：
【００４７】
【数１】
2019500452.tif 000002
【００４８】
式中、ＴＸは、ｉ番目の画分についてのＡＴＲＥＦ溶出温度（好ましくは、ケルビンで表される）であり、ＰＸは、上記に記載されるＮＭＲまたはＩＲによって測定され得る、ｉ番目の画分についてのエチレンモル分率である。ＰＡＢは、同様にＮＭＲまたはＩＲによって測定され得る、（分別前の）全エチレン／α−オレフィンインターポリマーのエチレンモル分率である。ＴＡ及びＰＡは、純粋な「硬質セグメント」（インターポリマーの結晶性セグメントを指す）についてのＡＴＲＥＦ溶出温度及びエチレンモル分率である。「硬質セグメント」についての実際の値が利用可能ではない場合、一次近似として、ＴＡ及びＰＡ値は、高密度ポリエチレンホモポリマーについての値に設定される。本明細書で実施される計算に関して、ＴＡは３７２°Ｋであり、ＰＡは１である。
【００４９】
ＴＡＢは、同じ組成の、かつＰＡＢのエチレンモル分率を有する、ランダムコポリマーについてのＡＴＲＥＦ温度である。ＴＡＢは、以下の等式から計算され得る。
Ｌｎ  ＰＡＢ＝α／ＴＡＢ＋β
【００５０】
式中、α及びβは、多くの既知のランダムエチレンコポリマーを使用した較正によって決定され得る２つの定数である。α及びβは、計器によって変化し得ることに留意するべきである。さらに、対象となるポリマー組成を用い、かつ画分と同様の分子量範囲内で、それら自体の較正曲線を作成する必要がある。わずかな分子量効果がある。較正曲線が同様の分子量範囲から得られる場合、そのような効果は、本質的に無視できる。いくつかの実施形態では、ランダムエチレンコポリマーは、以下の関係を満たす。
Ｌｎ  Ｐ＝−２３７．８３／ＴＡＴＲＥＦ＋０．６３９
【００５１】
ＴＸＯは、同じ組成の、かつ同じＰＸのエチレンモル分率を有する、ランダムコポリマーについてのＡＴＲＥＦ温度である。ＴＸＯは、ＬｎＰＸ＝α／ＴＸＯ＋βから計算され得る。反対に、ＰＸＯは、同じ組成の、かつＴＸのＡＴＲＥＦ温度を有する、ランダムコポリマーについてのエチレンモル分率であり、それは、Ｌｎ  ＰＸＯ＝α／ＴＸ＋βから計算され得る。
【００５２】
いったん各分取ＴＲＥＦ画分についてのブロックインデックス（ＢＩ）が得られると、全ポリマーについての重量平均ブロックインデックス、ＡＢＩが計算され得る。いくつかの実施形態では、ＡＢＩは、ゼロを超えるが約０．３未満、または約０．１〜約０．３である。他の実施形態では、ＡＢＩは、約０．３を超え、かつ最大約１．０である。好ましくは、ＡＢＩは、約０．４〜約０．７、約０．５〜約０．７、または約０．６〜約０．９の範囲であるべきである。いくつかの実施形態では、ＡＢＩは、約０．３〜約０．９、約０．３〜約０．８、または約０．３〜約０．７、約０．３〜約０．６、約０．３〜約０．５、または約０．３〜約０．４の範囲である。他の実施形態では、ＡＢＩは、約０．４〜約１．０、約０．５〜約１．０、または約０．６〜約１．０、約０．７〜約１．０、約０．８〜約１．０、または約０．９〜約１．０の範囲である。
【００５３】
本発明のエチレン／α−オレフィンインターポリマーの別の特徴は、本発明のエチレン／α−オレフィンインターポリマーが分取ＴＲＥＦによって得られ得る少なくとも１つのポリマー画分を含むことであり、画分は、約０．１を超え、かつ最大約１．０であるブロックインデックス、及び約１．３を超える分子量分布、Ｍｗ／Ｍｎを有する。いくつかの実施形態では、ポリマー画分は、約０．６を超え、かつ最大約１．０、約０．７を超え、かつ最大約１．０、約０．８を超え、かつ最大約１．０、または約０．９を超え、かつ最大約１．０であるブロックインデックスを有する。他の実施形態では、ポリマー画分は、約０．１を超え、かつ最大約１．０、約０．２を超え、かつ最大約１．０、約０．３を超え、かつ最大約１．０、約０．４を超え、かつ最大約１．０、または約０．４を超え、かつ最大約１．０であるブロックインデックスを有する。さらに他の実施形態では、ポリマー画分は、約０．１を超え、かつ最大約０．５、約０．２を超え、かつ最大約０．５、約０．３を超え、かつ最大約０．５、または約０．４を超え、かつ最大約０．５であるブロックインデックスを有する。さらに他の実施形態では、ポリマー画分は、約０．２を超え、かつ最大約０．９、約０．３を超え、かつ最大約０．８、約０．４を超え、かつ最大約０．７、または約０．５を超え、かつ最大約０．６であるブロックインデックスを有する。
【００５４】
エチレン及びα−オレフィンのコポリマーについては、本発明のポリマーは、好ましくは、（１）少なくとも１．３、より好ましくは少なくとも１．５、少なくとも１．７、もしくは少なくとも２．０、最大５．０の最大値、より好ましくは最大３．５の最大値、特に最大２．７の最大値のＰＤＩ、（２）８０Ｊ／ｇ以下の融解熱、（３）少なくとも５０重量パーセントのエチレン含有量、（４）−２５℃未満、より好ましくは−３０℃未満のガラス転移温度、Ｔｇ、及び／または唯一のＴｍを有する。
【００５５】
さらに、本発明のポリマーは、単独で、または本明細書に開示される任意の他の特性と組み合わせて、対数（Ｇ′）が１００℃の温度で４００ｋＰａ以上、好ましくは１．０ＭＰａ以上であるように、貯蔵弾性率、Ｇ´を有することができる。
【００５６】
本発明のインターポリマーは、少なくとも９０℃の温度における１ｍｍの熱機械分析浸透深さ、ならびに３ｋｐｓｉ（２０ＭＰａ）〜１３ｋｐｓｉ（９０ＭＰａ）の曲げ弾性率によってさらに特徴付けられ得る。あるいは、本発明のインターポリマーは、少なくとも１０４℃の温度における１ｍｍの熱機械分析浸透深さ、ならびに少なくとも３ｋｐｓｉ（２０ＭＰａ）の曲げ弾性率を有することができる。それらは、９０ｍｍ３未満の耐磨耗性（または容積損失）を有するとして特徴付けられ得る。
【００５７】
ある特定の実施形態では、本開示のエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、ＡＳＴＭ  Ｄ−７９２によって測定されるように、０．８７７ｇ／ｃｃ〜０．８９５ｇ／ｃｃ（例えば、０．８７７ｇ／ｃｃ〜０．８８９ｇ／ｃｃまたは０．８７９ｇ／ｃｃ〜０．８８７ｇ／ｃｃ）の全ポリマー密度を有することができる。
【００５８】
加えて、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、０．０１〜２０００ｄｇ／分、好ましくは０．０１〜１０００ｄｇ／分、より好ましくは０．０１〜５００ｄｇ／分、特に０．０１〜１００ｄｇ／分のメルトインデックス、Ｉ２（１９０℃、２．１６ｋｇにおけるＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８）を有することができる。ある特定の実施形態では、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、０．０１〜１０ｄｇ／分、０．３〜５０ｄｇ／分、０．３〜３０ｄｇ／分、０．３〜６ｄｇ／分、０．５〜３．５ｄｇ／分、０．８〜２ｄｇ／分または０．３〜１０ｄｇ／分のメルトインデックス、Ｉ２を有する。さらなる実施形態では、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、０．０１〜２０００ｄｇ／分、好ましくは０．０１〜１０００ｄｇ／分、より好ましくは０．０１〜５００ｄｇ／分、特に０．０１〜１００ｄｇ／分のメルトインデックス、Ｉ１０（１９０℃、２．１６ｋｇにおけるＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８）を有することができる。ある特定の実施形態では、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、０．０１〜１０ｄｇ／分、０．５〜５０ｄｇ／分、１〜３０ｄｇ／分、１〜１０ｄｇ／分または０．３〜１０ｄｇ／分のメルトインデックス、Ｉ１０を有する。
【００５９】
ある特定の実施形態では、本開示のエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、１，０００ｇ／モル〜５，０００，０００ｇ／モル、好ましくは１，０００ｇ／モル〜１，０００，０００ｇ／モル、より好ましくは１０，０００ｇ／モル〜５００，０００ｇ／モル、特に１０，０００ｇ／モルから３００，０００ｇ／モルの分子量、Ｍｗを有することができる。さらなる実施形態では、本開示のエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、５．０以下、４．０以下、３．０以下、２．０〜４．０、２．０〜３．０、及び／または２．０〜３．０未満のＭｗ／Ｍｎ（ＭＷＤ）を有することができる。
【００６０】
さらなる実施形態では、本開示のエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、１００℃〜１７０℃の融解温度（Ｔｍ）、１１０℃未満のＴｃ、及び４０Ｊ／ｇの融解熱．を有することができる。
【００６１】
ポリマーを作製するプロセスは、以下の特許出願に開示されている。２００４年３月１７日出願の米国仮出願第６０／５５３，９０６号、２００５年３月１７日出願の米国仮出願第６０／６６２，９３７号、２００５年３月１７日出願の米国仮出願第６０／６６２，９３９号、２００５年３月１７日出願の米国仮出願第６０／５６６２９３８号、２００５年３月１７日出願のＰＣＴ出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００５／００８９１６号、２００５年３月１７日出願のＰＣＴ出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００５／００８９１５号、及び２００５年３月１７日出願のＰＣＴ出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００５／００８９１７号（それらの全ては、参照によりそれらの全体が本明細書に組み込まれる）。例えば、１つのそのような方法は、以下を含む触媒組成物を用いた付加重合条件下で、エチレン及び任意にエチレン以外の１つ以上の付加重合性モノマーを接触させることを含む。
ａ．以下を組み合わせることによる混合物または反応生成物、
ｂ．（Ａ）高いコモノマー取り込み指数を有する第１のオレフィン重合触媒、
ｃ．（Ｂ）触媒（Ａ）のコモノマー取り込み指数の９０パーセント未満、好ましくは５０パーセント未満、最も好ましくは５パーセント未満のコモノマー取り込み指数を有する第２のオレフィン重合触媒、及び
ｄ．（Ｃ）連鎖シャトリング剤。
【００６２】
代表的な触媒及び連鎖シャトリング剤は、以下の通りである。
【００６３】
触媒（Ａ１）は、ＷＯ０３／４０１９５、Ｕ．Ｓ．２００３／０２０４０１７、２００３年５月２日出願の米国第１０／４２９，０２４号、及びＷＯ０４／２４７４０の教示に従って調製された、［Ｎ−（２，６−ジ（１−メチルエチル）フェニル）アミド）（２−イソプロピルフェニル）（α−ナフタレン−２−ジイル（６−ピリジン−２−ジイル）メタン）］ハフニウムジメチルである。
【００６４】
【化１】
2019500452.tif 000003
【００６５】
触媒（Ａ２）は、ＷＯ０３／４０１９５、２００３ＵＳ０２０４０１７、２００３年５月２日出願の米国第１０／４２９，０２４号、及びＷＯ０４／２４７４０の教示に従って調製された、［Ｎ−（２，６−ジ（１−メチルエチル）フェニル）アミド）（２−メチルフェニル）（１，２−フェニレン−（６−ピリジン−２−ジイル）メタン）］ハフニウムジメチルである。
【００６６】
【化２】
2019500452.tif 000004
【００６７】
触媒（Ａ３）は、ビス［Ｎ，Ｎ′″−（２，４，６−トリ（メチルフェニル）アミド）エチレンジアミン］ハフニウムジベンジルである。
【００６８】
【化３】
2019500452.tif 000005
【００６９】
触媒（Ａ４）は、Ｕ．Ｓ．２００４／００１０１０３の教示に実質的に従って調製された、ビス（（２−オキソイル−３−（ジベンゾ−１Ｈ−ピロール−１−イル）−５−（メチル）フェニル）−２−フェノキシメチル）シクロヘキサン−１，２−ジイルジルコニウム（ＩＶ）ジベンジルである。
【００７０】
【化４】
2019500452.tif 000006
【００７１】
触媒（Ｂ１）は、１，２−ビス−（３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニレン）（１−（Ｎ−（１−メチルエチル）イミノ）メチル）（２−オキソイル）ジルコニウムジベンジルである。
【００７２】
【化５】
2019500452.tif 000007
【００７３】
触媒（Ｂ２）は、１，２−ビス−（３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニレン）（１−（Ｎ−（２−メチルシクロヘキシル）−イミノ）メチル）（２−オキソイル）ジルコニウムジベンジルである。
【００７４】
【化６】
2019500452.tif 000008
【００７５】
触媒（Ｃ１）は、米国特許第６，２６８，４４４号の教示に実質的に従って調製された、（ｔ−ブチルアミド）ジメチル（３−Ｎ−ピロリル−１，２，３，３ａ，７ａ−η−インデン−１−イル）シランチタニウムジメチルである。
【００７６】
【化７】
2019500452.tif 000009
【００７７】
触媒（Ｃ２）は、ＵＳ−Ａ−２００３／００４２８６の教示に実質的に従って調製された、（ｔ−ブチルアミド）ジ（４−メチルフェニル）（２−メチル−１，２，３，３ａ，７ａ−η−インデン−１−イル）シランチタニウムジメチルである。
【００７８】
【化８】
2019500452.tif 000010
【００７９】
触媒（Ｃ３）は、ＵＳ−Ａ−２００３／００４２８６の教示に実質的に従って調製された、（ｔ−ブチルアミド）ジ（４−メチルフェニル）（２−メチル−１，２，３，３ａ，８ａ−η−ｓ−インダセン−１−イル）シランチタニウムジメチルである。
【００８０】
【化９】
2019500452.tif 000011
【００８１】
触媒（Ｄ１）は、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈから入手可能なビス（ジメチルジシロキサン）（インデン−１−イル）ジルコニウムジクロリドである。
【００８２】
【化１０】
2019500452.tif 000012
【００８３】
シャトリング剤：用いられるシャトリング剤としては、ジエチル亜鉛、ジ（ｉ−ブチル）亜鉛、ジ（ｎ−ヘキシル）亜鉛、トリエチルアルミニウム、トリオクチルアルミニウム、トリエチルガリウム、ｉ−ブチルアルミニウムビス（ジメチル（ｔ−ブチル）シロキサン）、ｉ−ブチルアルミニウムビス（ジ（トリメチルシリル）アミド）、ｎ−オクチルアルミニウムジ（ピリジン−２−メトキシド）、ビス（ｎ−オクタデシル）ｉ−ブチルアルミニウム、ｉ−ブチルアルミニウムビス（ジ（ｎ−ペンチル）アミド）、ｎ−オクチルアルミニウムビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノキシド、ｎ−オクチルアルミニウムジ（エチル（１−ナフチル）アミド）、エチルアルミニウムビス（ｔ−ブチルジメチルシロキシド）、エチルアルミニウムジ（ビス（トリメチルシリル）アミド）、エチルアルミニウムビス（２，３，６，７−ジベンゾ−１−アザシクロヘプタンアミド）、ｎ−オクチルアルミニウムビス（２，３，６，７−ジベンゾ−１−アザシクロヘプタンアミド）、ｎ−オクチルアルミニウムビス（ジメチル（ｔ−ブチル）シロキサン、エチル亜鉛（２，６−ジフェニルフェノキシド）、及びエチル亜鉛（ｔ−ブトキシド）が挙げられる。
【００８４】
好ましくは、上記のプロセスは、相互変換が不可能である複数の触媒を使用して、ブロックコポリマー、特にマルチブロックコポリマー、好ましくは、２つ以上のモノマー、より具体的にはエチレン及びＣ３−２０オレフィンまたはシクロオレフィン、最も具体的にはエチレン及びＣ４−２０α−オレフィンの直鎖マルチブロックコポリマーを形成するための連続溶液プロセスの形態をとる。つまり、触媒は、化学的に異なる。連続溶液重合条件下で、プロセスは理想的に、高いモノマー変換率でのモノマーの混合物の重合に適している。これらの重合条件下で、連鎖シャトリング剤から触媒へのシャトリングは、連鎖成長と比較して有利になり、マルチブロックコポリマー、特に直鎖マルチブロックコポリマーが高い効率で形成される。
【００８５】
本発明のインターポリマーは、従来のランダムコポリマー、ポリマーの物理的ブレンド、及び連続モノマー添加、流動触媒、アニオンもしくはカチオンリビング重合技術を介して調製されたブロックコポリマーとは区別され得る。特に、同じモノマー及び同等の結晶化度または弾性率で同一のモノマー及びモノマー含有量のランダムコポリマーと比較して、本発明のインターポリマーは、融点によって測定されるより良好な（より高い）耐熱性、より高いＴＭＡ浸透温度、より高い高温引張強度、及び／または動的機械的分析によって測定されるより高い高温ねじり貯蔵弾性率を有する。同じモノマー及びモノマー含有量を含有するランダムコポリマーと比較して、本発明のインターポリマーは、より低い圧縮永久歪み（特に高温下で）、より低い応力緩和、より高い耐クリープ性、より高い引裂強度、より高い耐ブロッキング性、より高い結晶化（固化）温度に起因するより急速な硬化、より高い回復（特に高温下で）、より良好な耐摩耗性、より高い収縮力、ならびにより良好なオイル及び充填剤許容性を有する。
【００８６】
本発明のインターポリマーはまた、固有の結晶化及び分岐分布の関係を示す。つまり、本発明のインターポリマーは、特に、同じモノマー及びモノマーレベルを含有するランダムコポリマー、または同等の全体密度での高密度ポリマーと低密度コポリマーとのブレンドなどのポリマーの物理的ブレンドと比較して、融解熱の関数としての、ＣＲＹＳＴＡＦ及びＤＳＣを使用して測定される最大ピーク温度間に比較的大きな差を有する。本発明のインターポリマーのこの固有の特徴は、ポリマー主鎖内のブロックにおけるコモノマーの固有の分布によるものであると考えられる。具体的には、本発明のインターポリマーは、異なるコモノマー含有量の交互ブロック（ホモポリマーブロックを含む）を含んでもよい。本発明のインターポリマーはまた、Ｓｃｈｕｌｔｚ−Ｆｌｏｒｙ型の分布である、異なる密度もしくはコモノマー含有量のポリマーブロックの数及び／またはブロックサイズの分布を含んでもよい。加えて、本発明のインターポリマーはまた、ポリマー密度、弾性率、及び形態とは実質的に無関係である、固有のピーク融点及び結晶化温度プロファイルを有する。好ましい実施形態では、ポリマーの微結晶秩序は、１．７未満、または１．５未満、１．３未満まで減少するＰＤＩ値においてさえ、ランダムコポリマーまたはブロックコポリマーと区別可能である特徴的な球晶及びラメラを示す。
【００８７】
さらに、本発明のインターポリマーは、ブロック化の程度またはレベルに影響を及ぼす技術を使用して調製され得る。つまり、コモノマーの量及び各ポリマーブロックまたはセグメントの長さは、触媒及びシャトリング剤の比及びタイプ、ならびに重合の温度及び他の重合変数を制御することによって変化し得る。この現象の驚くべき利点は、ブロック化の程度が増加するにつれて、得られるポリマーの光学特性、引裂強度、及び高温回復特性が改善されるという発見である。具体的には、ポリマー中のブロックの平均数が増加するにつれて、透明度、引裂強度、及び高温回復特性が増加すると同時に、曇りが減少する。所望の連鎖移動能力（低レベルの連鎖停止を伴う高速の可逆的移動）を有するシャトリング剤及び触媒の組み合わせを選択することによって、他の形態のポリマー停止が効率的に抑制される。したがって、本発明の実施形態に従ったエチレン／α−オレフィンコモノマー混合物の重合において観察されるβ−ヒドリド除去は、あったとしてもごくわずかであり、得られる結晶性ブロックは高度に、または実質的に完全に直鎖であり、長鎖分岐をほとんどまたは全く有しない。
【００８８】
高度に結晶性の鎖末端を有するポリマーは、本発明の実施形態に従って選択的に調製され得る。エラストマー用途において、非晶質ブロックで停止するポリマーの相対量を減少させることは、結晶領域に対する分子間希薄効果を低減する。この結果は、水素または他の連鎖停止剤に対して適切な応答を有する連鎖シャトリング剤及び触媒を選択することによって得られ得る。具体的には、高度に結晶性のポリマーを生成する触媒が、（より高いコモノマー取り込み、レジオエラー、またはアタクチックポリマー形成などによって）より結晶性の少ないポリマーセグメントを生成することに関与する触媒よりも、（水素の使用などによる）連鎖停止の影響を受けやすい場合、高度に結晶性のポリマーセグメントがポリマーの末端部分を優先的に占める。得られる末端基が結晶性であるだけではなく、停止時、高度に結晶性のポリマーを形成する触媒部位が、ポリマー形成の再開のために再び利用可能となる。したがって、最初に形成されたポリマーは、別の高度に結晶性のポリマーセグメントである。したがって、得られるマルチブロックコポリマーの両末端は、優先的に高度に結晶性である。
【００８９】
本発明の実施形態で使用されるエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、好ましくは、少なくとも１種類のＣ３−Ｃ２０α−オレフィンとエチレンのインターポリマーである。エチレン及びＣ３−Ｃ２０α−オレフィンのコポリマーは、特に好ましい。インターポリマーは、Ｃ４−Ｃ１８ジオレフィン及び／またはアルケニルベンゼンをさらに含んでもよい。エチレンとの重合に有用な好適な不飽和コモノマーとしては、例えば、エチレン性不飽和モノマー、ポリエン、アルケニルベンゼンなどが挙げられる。そのようなコモノマーの例としては、プロピレン、イソブチレン、１−ブテン、１−ヘキセン、１−ペンテン、４−メチル−１−ペンテン、１−ヘプテン、１−オクテン、１−ノンエン、１−デセンなどのＣ３−Ｃ２０α−オレフィンが挙げられる。１−ブテン及び１−オクテンは、特に好ましい。他の好適なモノマーとしては、スチレン、ハロまたはアルキル置換スチレン、ビニルベンゾシクロブタン、ならびにナフテン系物質（例えば、シクロペンテン、シクロヘキセン、及びシクロオクテン）が挙げられる。
【００９０】
エチレン／α−オレフィンインターポリマーが好ましいポリマーではあるが、他のエチレン／オレフィンポリマーもまた使用され得る。本明細書で使用される場合、オレフィンは、少なくとも１つの炭素−炭素二重結合を有する不飽和炭化水素系化合物の群を指す。触媒の選択に応じて、任意のオレフィンが本発明の実施形態で使用され得る。好ましくは、好適なオレフィンは、ビニル不飽和を含有するＣ３−Ｃ２０脂肪族及び芳香族化合物、ならびにシクロブテン及びシクロペンテンなどの環状化合物である。そのようなオレフィンの混合物、ならびにＣ４−Ｃ４０ジオレフィン化合物とそのようなオレフィンの混合物も含まれる。
【００９１】
オレフィンモノマーの例としては、プロピレン、イソブチレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−ヘプテン、１−オクテン、１−ノネン、１−デセン、及び１−ドデセン、１−テトラデセン、１−ヘキサデセン、１−オクタデセン、１−エイコセン、３−メチル−１−ブテン、３−メチル−１−ペンテン、４−メチル−１−ペンテン、４，６−ジメチル−１−ヘプテン、４−ビニルシクロヘキセン、ビニルシクロヘキサン、シクロペンテン、シクロヘキセン、シクロオクテン、他のＣ４−Ｃ４０α−オレフィンなどが挙げられるが、これらに限定されない。ある特定の実施形態では、α−オレフィンは、プロピレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−オクテン、またはこれらの組み合わせである。ビニル基を含有する任意の炭化水素が本発明の実施形態で潜在的に使用され得るが、モノマー可用性、経費、及び得られるポリマーから未反応モノマーを便利に除去する能力などの実用的な問題は、モノマーの分子量が高くなり過ぎるにつれて、より問題となり得る。
【００９２】
本明細書に記載される重合プロセスは、スチレン、ｏ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、ｔ−ブチルスチレンなどが挙げられるモノビニリデン芳香族モノマーを含むオレフィンポリマーの生成によく適している。特に、エチレン及びスチレンを含むインターポリマーは、本明細書の教示に従って調製され得る。任意に、エチレン、スチレン、及び改善された特性を有するＣ３−Ｃ２０αオレフィンを含むコポリマーが調製され得る。
【００９３】
本発明の実施形態に従って作製され得る望ましいポリマーの一種類は、エチレン、Ｃ３−Ｃ２０α−オレフィン、特にプロピレンのエラストマーインターポリマーである。本発明のこの実施態様で使用するのに好ましいα−オレフィンは、式ＣＨ２＝ＣＨＲ＊によって表され、式中、Ｒ＊は、１〜１２個の炭素原子の直鎖または分岐鎖アルキル基である。好適なα−オレフィンの例としては、プロピレン、イソブチレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、４−メチル−１−ペンテン、及び１−オクテンが挙げられるが、これらに限定されない。特に好ましいα−オレフィンは、プロピレンである。プロピレン系ポリマーは、当該技術分野において、概してＥＰまたはＥＰＤＭポリマーと称される。
【００９４】
いくつかの実施形態では、本発明の異なる量のコモノマーを取り込む２つの触媒で作製されたインターポリマーは、９５：５〜５：９５のそれにより形成されるブロックの重量比を有する。好ましいポリマーは、１０，０００〜約２，５００，０００、好ましくは２０，０００〜５００，０００、より好ましくは２０，０００〜３５０，０００の重量平均分子量（Ｍｗ）、及び３．５未満、より好ましくは３．０未満の多分散性、及び１〜２５０のムーニー粘度（ＭＬ（１＋４）１２５℃）を有する高分子量ポリマーである。
【００９５】
エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、少なくとも１つの官能基をそのポリマー構造に組み込むことによって官能化され得る。例示的な官能基にとしては、例えば、エチレン性不飽和一及び二官能性カルボン酸、エチレン性不飽和一及び二官能性カルボン酸無水物、それらの塩、ならびにそれらのエステルが挙げられ得る。そのような官能基は、エチレン／α−オレフィンインターポリマーにグラフト化され得るか、またはそれは、エチレン及び任意の追加のコモノマーと共重合して、エチレン、官能性コモノマー、及び任意に他のコモノマー（複数可）のインターポリマーを形成し得る。ポリエチレン上に官能基をグラフトする手段は、例えば、米国特許第４，７６２，８９０号、同第４，９２７，８８８号、及び同第４，９５０，５４１号に記載されており、これらの特許の開示は、参照によりそれらの全体が本明細書に組み込まれる。１つの特に有用な官能基は、無水マレイン酸である。
【００９６】
官能性インターポリマー中に存在する官能基の量は、変化し得る。官能基は、典型的には、コポリマー型官能化インターポリマー中に、少なくとも約１．０重量パーセント、好ましくは少なくとも約５重量パーセント、より好ましくは少なくとも約７重量パーセントの量で存在し得る。官能基は、典型的には、コポリマー型官能化インターポリマー中に、約４０重量パーセント未満、好ましくは約３０重量パーセント未満、より好ましくは約２５重量パーセント未満の量で存在する。
【００９７】
発泡体の調製
本明細書に開示される発泡体は、少なくとも１つの発泡剤と、少なくとも１つの架橋剤と、本明細書に開示される少なくとも１つのエチレン／α−オレフィンインターポリマーとを含む発泡性組成物から調製され得る。任意に、発泡性組成物は、少なくとも第２のポリマー成分、少なくとも１つの他の添加剤、またはそれらの組み合わせをさらに含んでもよい。好適な他の添加剤の非限定的な例としては、グラフト化開始剤、架橋触媒、発泡剤活性化剤（例えば、酸化亜鉛、ステアリン酸亜鉛など）、共助剤（例えば、トリアリルシアヌレート）、可塑剤、着色剤または顔料、安定性制御剤、核形成剤、充填剤、酸化防止剤、酸捕捉剤、紫外線安定剤、難燃剤、滑沢剤、加工助剤、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【００９８】
ある特定の実施形態では、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、発泡性組成物の大部分の相、例えば、発泡性組成物の少なくとも５０重量％を占める。
【００９９】
本明細書に開示される発泡体は、球、円筒、円盤、立方体、角柱、シート、プランク、発泡体スラブストック、または不規則な形状などの当該技術分野で既知の任意の物理的形態をとってもよい。さらに、それらは、射出成形物品、圧縮成形物品、または押出物品であってもよい。他の有用な形態は、膨張性または発泡性粒子、成形可能な発泡体粒子、またはビーズ、ならびにそれらの粒子の膨張及び／または合体及び溶接によって形成された物品である。
【０１００】
インナーソール、ミッドソール、アウターソール、ユニソール、及びソールインサートなどのいくつかの履物用途において、本明細書に開示される発泡体は、実質的に架橋され得る。発泡体は、ＡＳＴＭ  Ｄ−２７６５−８４方法Ａに従って、５％を超えるゲルを含有したときに実質的に架橋される。いくつかの実施形態では、本明細書に開示される発泡体は、ＡＳＴＭ  Ｄ−２７６５−８４方法Ａに従って、約５％を超えるゲル、約１０％を超えるゲル、約１５％を超えるゲル、約２０％を超えるゲル、約２５％を超えるゲル、約３０％を超えるゲル、より約３５％を超えるゲル、または約４０％を超えるゲルを含有する。他の実施形態では、本明細書に開示される発泡体は、約９５％未満のゲルを含有する。さらなる実施形態では、本明細書に開示される発泡体は、約８５％未満のゲルを含有する。さらなる実施形態では、本明細書に開示される発泡体は、約７５％未満のゲルを含有する。
【０１０１】
ある特定の実施形態では、本開示の発泡体組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ−７９２によって測定される、０．１０ｇ／ｃｃ〜０．５０ｇ／ｃｃの密度を有する。
【０１０２】
本明細書に開示される発泡体または発泡性組成物は、独立気泡または連続気泡のいずれかであってもよい。本明細書に開示されるように、発泡体がＡＳＴＭ  Ｄ２８５６−Ａに従って８０％以上の独立気泡または２０％未満の連続気泡を含有するときに、発泡体は、独立気泡発泡体である。いくつかの実施形態では、本明細書に開示される発泡体は、約１％未満の連続気泡、約１０％未満の連続気泡、約２０％未満の連続気泡、約３０％未満の連続気泡、約４０％未満の連続気泡、約５０％未満の連続気泡、約６０％未満の連続気泡、約７０％未満の連続気泡、約８０％未満の連続気泡、または約９０％未満の連続気泡を有することができる。他の実施形態では、本明細書に開示される発泡体は、約１０％〜約９０％の連続気泡、約１０％〜約５０％の連続気泡、約５０％〜約９０％の連続気泡、または約１０％〜約３０％の連続気泡を有することができる。
【０１０３】
いくつかの実施形態では、発泡性組成物は、本明細書に開示されるエチレン／α−オレフィンインターポリマーを含む。他の実施形態では、発泡性組成物は、エチレン／α−オレフィンインターポリマーと、第２のポリマー成分とを含むポリマーブレンド（以下、「ポリマーブレンド」）を含む。第２のポリマー成分のいくつかの非限定的な例としては、エチレン／α−オレフィンランダムコポリマー、ＥＶＡ、ポリオレフィン（例えば、ポリエチレン及びポリプロピレン）、発泡性ポリマー（例えば、ポリスチレン、ＡＢＳ、ＳＢＳなど）、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。いくつかの実施形態では、第２のポリマー成分は、エチレン／α−オレフィンランダムコポリマー、ＥＶＡ、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、ＡＢＳ、ＳＢＳ、またはそれらの組み合わせである。第２のポリマー成分は、発泡性組成物に添加される前にエチレン／α−オレフィンインターポリマーとブレンドされてもよい。いくつかの実施形態では、第２のポリマー成分は、エチレン／α−オレフィンインターポリマーと予めブレンドすることなく、発泡性組成物に直接添加される。
【０１０４】
ポリマーブレンド中のエチレン／α−オレフィンインターポリマー対第２のポリマー成分の重量比は、約１：９９〜約９９：１、約１：５０〜約５０：１、約１：２５〜約２５：１、約１：１０〜約１０：１、約１：９〜約９：１、約１：８〜約８：１、約１：７〜約７：１、約１：６〜約６：１、約１：５〜約５：１、約１：４〜約４：１、約１：３〜約３：１、約１：２〜約２：１、約３：７〜約７：３、または約２：３〜約３：２であってもよい。
【０１０５】
いくつかの実施形態では、第２のポリマー成分は、ポリオレフィンである。エチレン／α−オレフィンインターポリマーと部分的または完全に適合する任意のポリオレフィンが使用され得る。好適なポリオレフィンの非限定的な例としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブチレン（例えば、ポリブテン−１）、ポリペンテン−１、ポリヘキセン−１、ポリオクテニン−１、ポリデセン−１、ポリ−３−メチルブテン−１、ポリ−４−メチルペンテニン−１、ポリイソプレン、ポリブタジエン、ポリ−１，５−ヘキサジエン、オレフィン由来のインターポリマー、オレフィン及びポリ塩化ビニル、ポリスチレン、ポリウレタンなどの他のポリマー由来のインターポリマー、ならびにそれらの混合物が挙げられる。いくつかの実施形態では、ポリオレフィンは、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブチレン、ポリペンテン−１、ポリ−３−メチルブテン−１、ポリ−４−メチルペン−１、ポリイソプレン、ポリブタジエン、ポリ−１，５−ヘキサジエン、ポリヘキセン−１、ポリオクテン−１、及びポリデカン−１などのホモポリマーである。
【０１０６】
好適なポリエチレンのいくつかの非限定的な例としては、超低密度ポリエチレン（ＵＬＤＰＥ）、線形低密度ポリエチレン（ＬＬＤＰＥ）、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、中密度ポリエチレン（ＭＤＰＥ）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、高分子量高密度ポリエチレン（ＨＭＷ−ＨＤＰＥ）、超高分子量ポリエチレン（ＵＨＭＷ−ＰＥ）、及びそれらの組み合わせが挙げられる。ポリプロピレンのいくつかの非限定的な例としては、低密度ポリプロピレン（ＬＤＰＰ）、高密度ポリプロピレン（ＨＤＰＰ）、高溶融強度ポリプロピレン（ＨＭＳ−ＰＰ）、それらの組み合わせが挙げられる。いくつかの実施形態では、第２のポリマー成分は、高溶融強度ポリプロピレン（ＨＭＳ−ＰＰ）、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、またはそれらの組み合わせであるか、またはそれを含む。
【０１０７】
ある特定の実施形態では、本発明の発泡性組成物は、物理的に吹き込まれたか、または化学的に吹き込まれた発泡体であってもよい。本明細書に開示される発泡体の作製に好適な発泡剤としては、無機発泡剤、有機発泡剤、化学発泡剤、及びそれらの組み合わせが挙げられ得るが、これらに限定されない。いくつかの発泡剤は、Ｓｅｎｄｉｊａｒｅｖｉｃ  ｅｔ  ａｌ．，“Ｐｏｌｙｍｅｒｉｃ  Ｆｏａｍｓ  Ａｎｄ  Ｆｏａｍ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏ，２ｎｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｃｈａｐｔｅｒ  １８，ｐａｇｅｓ  ５０５−５４７（２００４）に開示され、それは、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１０８】
好適な無機発泡剤の非限定的な例としては、二酸化炭素、窒素、アルゴン、水、空気、窒素、及びヘリウムが挙げられる。好適な有機発泡剤の非限定的な例としては、１〜６個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素、１〜３個の炭素原子を有する脂肪族アルコール、ならびに１〜４個の炭素原子を有する完全及び部分的にハロゲン化された脂肪族炭化水素が挙げられる。好適な脂肪族炭化水素の非限定的な例としては、メタン、エタン、プロパン、ｎ−ブタン、イソブタン、ｎ−ペンタン、イソペンタン、ネオペンタンなどが挙げられる。好適な脂肪族アルコールの非限定的な例としては、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、及びイソプロパノールが挙げられる。好適な完全及び部分的にハロゲン化された脂肪族炭化水素の非限定的な例としては、フルオロカーボン、クロロカーボン、及びクロロフルオロカーボンが挙げられる。好適なフルオロカーボンの非限定的な例としては、フッ化メチル、ペルフルオロメタン、フッ化エチル、１，１−ジフルオロエタン（ＨＦＣ−１５２ａ）、１，１，１−トリフルオロエタン（ＨＦＣ−１４３ａ）、１，１，１，２−テトラフルオロ−エタン（ＨＦＣ−１３４ａ）、ペンタフルオロエタン、ジフルオロメタン、ペルフルオロエタン、２，２−ジフルオロプロパン、１，１，１−トリフルオロプロパン、ペルフルオロプロパン、ジクロロプロパン、ジフルオロプロパン、ペルフルオロブタン、ペルフルオロシクロブタンが挙げられる。好適な部分的にハロゲン化されたクロロカーボン及びクロロフルオロカーボンの非限定的な例としては、塩化メチル、塩化メチレン、塩化エチル、１，１，１−トリクロロエタン、１，１−ジクロロ−１−フルオロエタン（ＨＣＦＣ−１４１ｂ）、１−クロロ−１，１ジフルオロエタン（ＨＣＦＣ−１４２ｂ）、１，１−ジクロロ−２，２，２−トリフルオロエタン（ＨＣＦＣ−１２３）、及び１−クロロ−１，２，２，２−テトラフルオロエタン（ＨＣＦＣ−１２４）が挙げられる。好適な完全にハロゲン化されたクロロフルオロカーボンの非限定的な例としては、トリクロロフルオロメタン（ＣＦＣ−１１）、ジクロロジフルオロメタン（ＣＦＣ−１２）、トリクロロトリフルオロエタン（ＣＦＣ−１１３）、１，１，１−トリフルオロエタン、ペンタフルオロエタン、ジクロロテトラフルオロエタン（ＣＦＣ−１１４）、クロロヘプタフルオロプロパン、及びジクロロヘキサフルオロプロパンが挙げられる。好適な化学発泡剤の非限定的な例としては、アゾジカルボンアミド、アゾジイソブチロ−ニトリル、ベネゼンスルホヒドラジド、４，４−オキシベンゼンスルホニル−セミカルバジド、ｐ−トルエンスルホニルセミ−カルバジド、アゾジカルボン酸バリウム、Ｎ，Ｎ′−ジメチル−Ｎ，Ｎ′−ジニトロソテレフタルアミド、及びトリヒドラジノトリアジンが挙げられる。いくつかの実施形態では、発泡剤は、アゾジカルボンアミドイソブタン、ＣＯ２、またはそれらの混合物である。
【０１０９】
本明細書に開示される発泡性組成物中の発泡剤の量は、エチレン／α−オレフィンインターポリマーまたはポリマーブレンドの重量に基づき約０．１〜約２０重量％、約０．１〜約１０重量％、または約０．１〜約５重量％であってもよい。
【０１１０】
本明細書に開示される発泡体は、発泡気泡からの発泡剤及び／または発泡気泡に入る空気の浸透を強化するかまたは加速させるために穿孔され得る。いくつかの実施形態では、発泡体は、発泡体を通って１つの表面から別の表面に完全に、または発泡体を通って部分的に延在するチャネルを形成するように穿孔されている。チャネルは、最大約２．５センチメートルまたは最大約１．３センチメートル離間することができる。チャネルは、発泡体の表面の実質的に全体にわたって存在することができ、好ましくは表面上に均一に分散している。他の実施形態では、発泡体は、寸法的に安定した発泡体を維持しながら、発泡剤の加速した透過または放出を可能にするための穿孔と組み合わせて、以下に記載されるタイプの安定性制御剤を用いることができる。発泡体穿孔の教示は、米国特許第５，４２４，０１６号及び同第５，５８５，０５８号に開示され、それらの両方が参照により本明細書に組み込まれる。
【０１１１】
本明細書に開示される発泡性組成物は、架橋剤を含む。本明細書に開示されるエチレン／α−オレフィンインターポリマーまたはポリマーブレンドを架橋することができる任意の架橋剤が使用され得る。架橋剤は、発泡剤と同じ様式でエチレン／α−オレフィンインターポリマーまたはポリマーブレンドに組み込まれ得る。発泡性組成物または発泡体中の架橋剤の量は、エチレン／α−オレフィンインターポリマーまたはポリマーブレンドの重量に基づき０超〜約１０重量％、約０．１〜約７．５重量％、または約１〜約５重量％であってもよい。
【０１１２】
架橋剤が使用される場合、発泡体の架橋は、発泡性組成物中で架橋剤を活性化することによって誘発され得る。架橋剤は、それをその分解温度を上回る温度に曝露することによって活性化され得る。あるいは、架橋剤は、それを架橋剤からの遊離基の生成を引き起こす放射線に曝露することによって活性化され得る。そのような放射線は、例えば、高周波が、材料を迅速に加熱させる添加剤と相互作用し、架橋反応を開始することができる、高周波活性化を含むことができる。同様に、本明細書に開示される発泡体の発泡または膨張は、発泡性組成物中で発泡剤を活性化することによって誘発され得る。いくつかの実施形態では、発泡剤は、それをその活性化温度を上回る温度に曝露することによって活性化される。概して、架橋及び発泡の活性化は、同時にまたは連続的に生じることができる。いくつかの実施形態では、活性化は、同時に生じる。他の実施形態では、架橋の活性化が最初に生じ、発泡の活性化が次に生じる。さらなる実施形態では、発泡の活性化が最初に生じ、架橋の活性化が次に生じる。
【０１１３】
発泡性組成物は、発泡剤及び架橋剤の分解を防止するために、１５０℃未満の温度で調製または処理され得る。放射線架橋が使用される場合、発泡性組成物は、発泡剤の分解を防止するために、１６０℃未満の温度で調製または処理され得る。いくつかの実施形態では、発泡性組成物は、所望の形状のダイを通して押出または加工されて、発泡性構造を形成することができる。次に、発泡性構造は、発泡剤及び架橋剤を活性化するために上昇温度（例えば、約１５０℃〜約２５０℃）で膨張及び架橋されて、発泡体構造を形成することができる。いくつかの実施形態では、発泡性構造は、ポリマー材料を架橋するために照射されて得、それは次いで、上記のように高温で膨張され得る。
【０１１４】
いくつかの好適な架橋剤は、Ｚｗｅｉｆｅｌ  Ｈａｎｓ  ｅｔ  ａｌ．，“Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏ，５ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｃｈａｐｔｅｒ  １４，ｐａｇｅｓ  ７２５−８１２（２００１）、Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｖｏｌ．１７，２ｎｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ（１９６８）、及びＤａｎｉｅｌ  Ｓｅｅｍ，“Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｐｅｒｏｘｉｄｅｓ，”Ｖｏｌ．１，Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ，（１９７０）に開示されており、それらの全てが参照により本明細書に組み込まれる。いくつかの実施形態では、本明細書に開示される発泡性組成物または発泡体中に架橋剤は存在しない。
【０１１５】
好適な架橋剤の非限定的な例としては、ペルオキシド、フェノール、アジド、アルデヒド−アミン反応生成物、置換尿素、置換グアニジン、置換キサンテート、置換ジチオカルバメート、硫黄含有化合物、例えば、チアゾール、スルフェンアミド、チウラミジスルフィド、パラキノンジオキシム、ジベンゾパラキノンジオキシム、硫黄、イミダゾール、シラン、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１１６】
好適な有機ペルオキシド架橋剤の非限定的な例としては、アルキルペルオキシド、アリールペルオキシド、ペルオキシエステル、ペルオキシカーボネート、ジアシルペルオキシド、ペルオキシケタール、環状ペルオキシド、及びそれらの組み合わせが挙げられる。いくつかの実施形態では、有機ペルオキシドは、ジクミルペルオキシド、ｔ−ブチルイソプロピリデン、ペルオキシベンゼン、１，１−ジ−ｔ−ブチルペルオキシ−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、ｔ−ブチル−クミルペルオキシド、ジ−ｔ−ブチルペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ジ−（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキシン、またはそれらの組み合わせである。一実施形態では、有機ペルオキシドは、ジクミルペルオキシドである。有機ペルオキシド架橋剤に関するさらなる教示は、Ｃ．Ｐ．Ｐａｒｋ，“Ｐｏｌｙｏｌｅｆｉｎ  Ｆｏａｍ”，Ｃｈａｐｔｅｒ  ９  ｏｆ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｆｏａｍｓ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，ｅｄｉｔｅｄ  ｂｙ  Ｄ．Ｋｌｅｍｐｎｅｒ  ａｎｄ  Ｋ．Ｃ．Ｆｒｉｓｃｈ，Ｈａｎｓｅｒ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ，ｐｐ．１９８−２０４，Ｍｕｎｉｃｈ（１９９１）に開示され、それは参照により本明細書に組み込まれる。
【０１１７】
好適なアジド架橋剤の非限定的な例としては、テトラメチレンビス（アジドホルマート）などのアジドホルマート、４，４′−ジフェニルメタンジアジドなどの芳香族ポリアジド、及びｐ，ｐ′−オキシビス（ベンゼンスルホニルアジド）などのスルホンアジドが挙げられる。アジド架橋剤の開示は、米国特許第３，２８４，４２１号及び同第３，２９７，６７４号で見ることができ、それらの両方が参照により本明細書に組み込まれる。
【０１１８】
ポリ（スルホニルアジド）は、本明細書に開示されるエチレン／α−オレフィンインターポリマーに対して反応性である、少なくとも２つのスルホニルアジド基（すなわち、−ＳＯ２Ｎ３）を有する任意の化合物である。いくつかの実施形態では、ポリ（スルホニルアジド）は、Ｘ−Ｒ−Ｘの構造を有し、各Ｘは、−ＳＯ２Ｎ３であり、Ｒは、非置換または不活性置換ヒドロカルビル、ヒドロカルビルエーテル、またはシリコン含有基を表す。いくつかの実施形態では、Ｒ基は、エチレン／α−オレフィンインターポリマーとスルホニルアジド基との間の簡易反応を可能にするために、スルホニルアジド基を十分に分離するために、十分な炭素原子、酸素原子、またはシリコン原子、好ましくは炭素原子を有する。他の実施形態では、Ｒ基は、スルホニルアジド基の間に少なくとも１個、少なくとも２個、または少なくとも３個の炭素原子、酸素原子、またはシリコン原子、好ましくは炭素原子を有する。「不活性置換」という用語は、所望の反応（複数可）または得られる架橋ポリマーの所望の特性を不必要に妨げない原子または基を用いた置換を指す。そのような基としては、フッ素、脂肪族または芳香族エーテル、シロキサンなどが挙げられる。Ｒの好適な構造の非限定的な例としては、アリール、アルキル、アルカリル、アリールアルキル、シラニル、ヘテロシクリル、及び他の不活性基が挙げられる。いくつかの実施形態では、Ｒ基は、スルホニル基の間に少なくとも１つのアリール基を含む。他の実施形態では、Ｒ基は、少なくとも２つのアリール基を含む（Ｒが４，４′ジフェニルエーテルまたは４，４′−ビフェニルである場合など）。Ｒが１つのアリール基である場合、基がナフチレンビス（スルホニルアジド）にあるように２つ以上の環を有することが好ましい。いくつかの実施形態では、ポリ（スルホニル）アジドとしては、１，５−ペンタンビス（スルホニルアジド）、１，８−オクタンビス（スルホニルアジド）、１，１０−デカンビス（スルホニルアジド）、１，１０−オクタデカンビス（スルホニルアジド）、１−オクチル−２，４，６−ベンゼントリス（スルホニルアジド）、４，４′−ジフェニルエーテルビス（スルホニルアジド）、１，６−ビス（４′−スルホンアジドフェニル）ヘキサン、２，７−ナフタレンビス（スルホニルアジド）、ならびに１分子当たり平均１〜８個の塩素原子及び約２〜５個のスルホニルアジド基を含有する塩素化脂肪族炭化水素の混合スルホニルアジド、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。他の実施形態では、ポリ（スルホニルアジド）としては、オキシ−ビス（４−スルホニルアジドベンゼン）、２，７−ナフタレンビス（スルホニルアジド）、４，４′−ビス（スルホニルアジド）ビフェニル、４，４′−ジフェニルエーテルビス（スルホニルアジド）、及びビス（４−スルホニルアジドフェニル）メタン、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１１９】
好適なアルデヒド−アミン反応生成物の非限定的な例としては、ホルムアルデヒド−アンモニア、ホルムアルデヒド−エチルクロリド−アンモニア、アセトアルデヒド−アンモニア、ホルムアルデヒド−アニリン、ブチルアルデヒド−アニリン、ヘプタアルデヒド−アニリン、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１２０】
好適な置換尿素の非限定的な例としては、トリメチルチオ尿素、ジエチルチオ尿素、ジブチルチオ尿素、トリペンチルチオ尿素、１，３−ビス（２−ベンゾチアゾリルメルカプトメチル）尿素、Ｎ，Ｎ−ジフェニルチオ尿素、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１２１】
好適な置換グアニジンの非限定的な例としては、ジフェニルグアニジン、ジ−ｏ−トリルグアニジン、ジフェニルグアニジンフタレート、ジカテコールボレートのジ−ｏ−トリルグアニジン塩、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１２２】
好適な置換キサンテートの非限定的な例としては、亜鉛エチルキサンテート、ナトリウムイソプロピルキサンテート、ブチルキサントゲン酸ジスルフィド、カリウムイソプロピルキサンテート、亜鉛ブチルキサンテート、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１２３】
好適なジチオカルバメートの非限定的な例としては、銅ジメチル−、亜鉛ジメチル−、テルリウムジエチル−、カドミウムジシクロヘキシル−、鉛ジメチル−、鉛ジメチル−、セレニウムジブチル−、亜鉛ペンタメチレン−、亜鉛ジデシル−、亜鉛イソプロピルオクチル−ジチオカルバメート、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１２４】
好適なチアゾールの非限定的な例としては、２−メルカプトベンゾチアゾール、亜鉛メルカプトチアゾリルメルカプチド、２−ベンゾチアゾリル−Ｎ，Ｎ−ジエチルチオカルバミルスルフィド、２，２′−ジチオビス（ベンゾチアゾール）、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１２５】
好適なイミダゾールの非限定的な例としては、２−メルカプイミダゾリン２−メルカプト−４，４，６−トリメチルジヒドロピリミジン、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１２６】
好適なスルフェンアミドの非限定的な例としては、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾール−Ｎ−シクロヘキシルベンゾチアゾール−、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルベンゾチアゾール−、Ｎ−（２，６−ジメチルモルホリノ）−２−ベンゾチアゾール−、Ｎ，Ｎ−ジエチルベンゾチアゾール−スルフェンアミド、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１２７】
好適なチウラミジスルフィドの非限定的な例としては、Ｎ，Ｎ′−ジエチル−、テトラブチル−、Ｎ，Ｎ′−ジイソプロピルジオクチル−、テトラメチル−、Ｎ，Ｎ′−ジシクロヘキシル−、Ｎ，Ｎ′−テトララウリルチウラミジスルフィド、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１２８】
いくつかの実施形態では、架橋剤は、シランである。本明細書に開示されるエチレン／α−オレフィンインターポリマーまたはポリマーブレンドに効果的にグラフト化し、かつ／またはそれを架橋することができる任意のシランが使用され得る。好適なシラン架橋剤の非限定的な例としては、エチレン性不飽和ヒドロカルビル基、例えば、ビニル、アリル、イソプロペニル、ブテニル、シクロヘキセニル、またはガンマ−（メタ）アクリルオキシアリル基、ならびに加水分解性基、例えば、ヒドロカルビルオキシ、ヒドロカルボニルオキシ、及びヒドロカルビルアミノ基を含む、不飽和シランが挙げられる。好適な加水分解性基の非限定的な例としては、メトキシ、エトキシ、ホルミルオキシ、アセトキシ、プロプリオニルオキシ、アルキル、及びアリールアミノ基が挙げられる。他の実施形態では、シランは、インターポリマー上にグラフト化され得る不飽和アルコキシシランである。これらのシラン及びそれらの調製方法のうちのいくつかは、米国特許第５，２６６，６２７号により十分に記載され、それは、参照により本明細書に組み込まれる。さらなる実施形態では、シラン架橋剤は、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス（２−メトキシエトキシ）シラン、ビニルトリアセトキシシラン、ビニルメチルジメトキシシラン、３−メタクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン、及びそれらの組み合わせである。
【０１２９】
シラン架橋剤の量は、エチレン／α−オレフィンインターポリマーまたはポリマーブレンドの性質、用いられるシラン、処理条件、グラフト化開始剤の料、最終用途、及び他の要因によって大きく異なり得る。ビニルトリメトキシシラン（ＶＴＭＯＳ）が使用される場合、ＶＴＭＯＳの量は、概して、シラン架橋剤及びインターポリマーまたはポリマーブレンドの組み合わせた重量に基づき少なくとも約０．１重量パーセント、少なくとも約０．５重量パーセント、または少なくとも約１重量パーセントである。
【０１３０】
任意に、本明細書に開示される発泡性組成物は、グラフト化開始剤を含んでもよい。当業者であれば、エチレン／α−オレフィンインターポリマーまたはポリマーブレンドの特徴、例えば、分子量、分子量分布、コモノマー含有量、ならびに架橋促進共助剤、添加剤などの存在に基づき、グラフト化開始剤の量を選択することが容易に可能になる。
【０１３１】
任意に、本明細書に開示される発泡性組成物は、触媒を含んでもよい。エチレン／α−オレフィンインターポリマーまたはポリマーブレンドの架橋を促進することができる任意の架橋触媒が使用され得る。好適な触媒の非限定的な例としては、有機塩基、カルボン酸、及び有機金属化合物が挙げられる。いくつかの実施形態では、触媒としては、鉛、コバルト、鉄、ニッケル、亜鉛、及びスズの有機チタン酸塩及び錯体またはカルボキシレートが挙げられる。他の実施形態では、触媒は、ジブチルスズジウラレート、ジオクチルスズマレエート、ジブチルスズジアセテート、ジブチルスズジオクタノエート、酢酸第一スズ、オクタン酸第一スズ、ナフテン酸鉛、カプリル酸亜鉛、ナフテン酸コバルト、またはそれらの組み合わせであるか、またはそれを含む。さらなる実施形態では、触媒は、ジブチルスズジウラレート及びジオクチルスズマレエートなどのスズカルボキシレートであるか、またはそれを含む。
【０１３２】
あるいは、本明細書に開示される発泡体または発泡性組成物の架橋は、放射線を使用することによって達成され得る。好適な放射線の非限定的な例としては、電子ビームまたはβ線、ガンマ線、Ｘ線、または中性子線が挙げられる。放射線は、後に組み合わされ、架橋し得るラジカルをポリマー中で生成することによって架橋を活性化すると考えられている。放射線架橋に関するさらなる教示は、Ｃ．Ｐ．Ｐａｒｋ、上記、ｐａｇｅｓ  １９８−２０４に開示され、それは、参照により本明細書に組み込まれる。いくつかの実施形態では、発泡体または発泡性組成物は、放射線によって架橋されない。
【０１３３】
放射線用量は、概して、多くの要因に依存する。当業者であれば、照射される物品の厚さ及び形状、ならびにエチレン／α−オレフィンインターポリマーまたはポリマーブレンドの特徴、例えば、分子量、分子量分布、コモノマー含有量、ならびに架橋促進共助剤、添加剤（例えば、油）などの存在に基づき、好適な放射線レベルを選択することが容易に可能になる。概して、用量は、所望のレベルの架橋を達成するために必要とされるものを超えない。いくつかの実施形態では、用量は、ＡＳＴＭ  Ｄ−２７６５−８４方法Ａに従って、発泡体中５％を超えるゲルをもたらす。
【０１３４】
いくつかの実施形態では、架橋剤及び放射線から選択される２つの活性化方法を含む二重硬化系が効果的に用いられ得る。例えば、シラン架橋剤と併せてペルオキシド架橋剤、放射線と併せてペルオキシド架橋剤、シラン架橋剤と併せて硫黄含有架橋剤を用いることなどが望ましい場合がある。
【０１３５】
当業者であれば、所望の架橋レベル、ポリマーの特徴、例えば、分子量、分子量分布、コモノマー含有量、架橋促進共助剤、他の添加剤などの存在に基づき、架橋剤の量を選択することが容易に可能になる。エチレン／α−オレフィンインターポリマーが、架橋前にＥＶＡ及びポリオレフィンなどの他のポリマーとブレンドされ得ることが明示的に企図されているため、当業者は、対象の特定のポリマーに対して架橋剤の量を最適化するための基準点として本明細書の開示を使用し得る。
【０１３６】
任意に、本明細書に開示される発泡体または発泡性組成物は、少なくとも１つの他の添加剤を含むことができる。発泡体構造または物品の処理可能性、外観、物理的、化学的、及び／または機械的特性を改善及び／または制御することができる任意の発泡体添加剤が使用され得る。好適な他の添加剤の非限定的な例としては、グラフト化開始剤、架橋触媒、発泡剤活性化剤（例えば、酸化亜鉛、ステアリン酸亜鉛など）、共助剤（例えば、トリアリルシアヌレート）、可塑剤、着色剤または顔料、安定性制御剤、核形成剤、充填剤、酸化防止剤、酸捕捉剤、紫外（ＵＶ）安定剤、難燃剤、滑沢剤、加工助剤、及びそれらの組み合わせが挙げられる。他の添加剤の総量は、発泡体の総重量の０超〜約８０％、約０．００１％〜約７０％、約０．０１％〜約６０％、約０．１％〜約５０％、約１％〜約４０％、または約１０％〜約５０％の範囲であり得る。いくつかの好適な添加剤は、Ｚｗｅｉｆｅｌ  Ｈａｎｓ  ｅｔ  ａｌ．，“Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏ，５ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ（２００１）に記載され、それは、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０１３７】
本明細書に開示される発泡体または発泡性組成物は、任意に、安定性制御剤またはガス透過改質剤を含んでもよい。発泡体の寸法安定性を強化することができる任意の安定性制御剤が使用され得る。好適な安定性制御剤の非限定的な例としては、Ｃ１０−２４脂肪酸のアミド及びエステルが挙げられる。そのような薬剤は、米国特許第３，６４４，２３０号及び同第４，２１４，０５４号に記載され、それらは、参照により本明細書に組み込まれる。いくつかの実施形態では、安定性制御剤は、ステアリルステアルアミド、グリセロールモノステアレート、グリセロールモノベヘネート、ソルビトールモノステアレート、及びそれらの組み合わせが挙げられる。概して、安定性制御剤の量は、ポリマー１００重量部当たり約０．１〜約１０重量部、約０．１〜約５重量部、または約０．１〜約３重量部である。いくつかの実施形態では、安定性制御剤が、グリセロールモノステアレートである。
【０１３８】
本明細書に開示される発泡体または発泡性組成物は、任意に、核形成剤を含んでもよい。発泡気泡のサイズを制御することができる任意の核形成剤が使用され得る。好適な核形成剤の非限定的な例としては、炭酸カルシウム、タルク、粘土、酸化チタン、シリカ、硫酸バリウム、珪藻土、クエン酸、重炭酸ナトリウム、炭酸ナトリウム、及びそれらの組み合わせなどの無機物質が挙げられる。いくつかの実施形態では、核形成剤は、クエン酸及び重炭酸ナトリウムの組み合わせ、またはクエン酸及び炭酸ナトリウムの組み合わせである。他の実施形態では、核形成剤は、Ｃｌａｒｉａｎｔ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｃｈａｒｌｏｔｔｅ，Ｎ．Ｃ）製のＨＹＤＲＯＣＥＲＯＬ（登録商標）ＣＦ  ２０である。用いられる核形成剤の量は、ポリマー１００重量部当たり０．０１〜５重量部の範囲であり得る。
【０１３９】
いくつかの実施形態では、本明細書に開示される発泡体または発泡性組成物は、酸化防止剤を含む。発泡体中のポリマー成分及び有機添加剤の酸化を防止することができる任意の抗酸化剤が、本明細書に開示される発泡体に添加され得る。好適な酸化防止剤の非限定的な例としては、アルキルジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキルまたはアラルキル置換フェニル−α−ナフチルアミン、アルキル化ｐ−フェニレンジアミン、テトラメチル−ジアミノジフェニルアミンなどの芳香族またはヒンダードアミン；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノールなどのフェノール；１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３′，５′−ジ−ｔ−ブチル−４′−ヒドロキシベンジル）ベンゼン；テトラキス［（メチレン（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシヒドロケイ皮酸）］メタン（例えば、Ｃｉｂａ  Ｇｅｉｇｙ（Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ）製のＩＲＧＡＮＯＸ（商標）１０１０）；アクリロイル修飾フェノール；オクタデシル−３，５−ジ−−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシケイ皮酸（例えば、Ｃｉｂａ  Ｇｅｉｇｙから市販されているＩＲＧＡＮＯＸ（商標）１０７６）；ホスファイト及びホスホニト；ヒドロキシアミン、ベンゾフラノン誘導体、及びそれらの組み合わせが挙げられる。使用される場合、発泡体中の酸化防止剤の量は、発泡体の総重量の０超〜約５重量％、約０．０００１〜約２．５重量％、約０．００１〜約１重量％、または約０．００１〜約０．５重量％であってもよい。いくつかの酸化防止剤は、Ｚｗｅｉｆｅｌ  Ｈａｎｓ  ｅｔ  ａｌ．，“Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏ，５ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｃｈａｐｔｅｒ  １，ｐａｇｅｓ  １−１４０（２００１）に記載され、それは、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１４０】
他の実施形態では、本明細書に開示される発泡体または発泡性組成物は、ＵＶ安定剤を含む。ＵＶ放射による発泡体の分解を防止または低減することができる任意のＵＶ安定剤が、本明細書に開示される発泡体に添加され得る。好適なＵＶ安定剤の非限定的な例としては、ベンゾフェノン、ベンゾトリアゾール、アリールエステル、オキサニリド、アクリルエステル、ホルムアミジン、カーボンブラック、ヒンダードアミン、ニッケルクエンチャー、ヒンダードアミン、フェノール酸化防止剤、金属塩、亜鉛化合物、及びそれらの組み合わせが挙げられる。使用される場合、発泡体中のＵＶ安定剤の量は、発泡体の総重量の０超〜約５重量％、約０．０１〜約３重量％、約０．１〜約２重量％、約０．１〜約１重量％、または約０．１〜約１重量％であってもよい。いくつかのＵＶ安定剤は、Ｚｗｅｉｆｅｌ  Ｈａｎｓ  ｅｔ  ａｌ．，“Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏ，５ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｃｈａｐｔｅｒ  ２，ｐａｇｅｓ  １４１−４２６（２００１）に記載され、それは、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１４１】
さらなる実施形態では、本明細書に開示される発泡体または泡性組成物は、着色剤または顔料を含む。ヒトの眼に対する発泡体の外見を変化させることができる任意の着色剤または顔料が、本明細書に開示される発泡体に添加され得る。好適な着色剤または顔料の非限定的な例としては、無機顔料、例えば、酸化鉄、酸化亜鉛、及び二酸化チタンなどの金属酸化物、混合金属酸化物、カーボンブラック、有機顔料、例えば、アントラキノン、アンタントロン、アゾ及びモノアゾ化合物、アリールアミド、ベンゾイミダゾロン、ＢＯＮＡレーキ、ジケトピロロ−ピロール、ジオキサジン、ジスアゾ化合物、ジアリリド化合物、フラバントロン、インダントロン、イソインドリノン、イソインドリン、金属錯体、モノアゾ塩、ナフトール、ｂ−ナフトール、ナフトールＡＳ、ナフトールレーキ、ペリレン、ペリノン、フタロシアニン、ピラントロン、キナクリドン、及びキノフタロン、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。使用される場合、発泡体中の着色剤または顔料の量は、発泡体の総重量の０超〜約１０重量％、約０．１〜約５重量％、または約０．２５〜約２重量％であってもよい。いくつかの着色剤は、Ｚｗｅｉｆｅｌ  Ｈａｎｓ  ｅｔ  ａｌ．，“Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏ，５ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｃｈａｐｔｅｒ  １５，ｐａｇｅｓ  ８１３−８８２（２００１）に記載され、それは、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１４２】
任意に、本明細書に開示される発泡体または発泡性組成物は、充填剤を含むことができる。とりわけ、体積、重量、費用、及び／または技術的性能を調節するために使用され得る任意の充填剤が、本明細書に開示される発泡体に添加され得る。好適な充填剤の非限定的な例としては、タルク、炭酸カルシウム、白亜、硫酸カルシウム、粘土、カオリン、シリカ、ガラス、ヒュームドシリカ、マイカ、珪灰石、長石、ケイ酸アルミニウム、ケイ酸カルシウム、アルミナ、アルミナ三水和物などのアルミナ水和物、ガラス微小球、セラミック微小球、熱可塑性微小球、バライト、木粉、ガラス繊維、炭素繊維、マーブルダスト、セメントダスト、酸化マグネシウム、水酸化マグネシウム、酸化アンチモン、酸化亜鉛、硫酸バリウム、二酸化チタン、チタネート、及びそれらの組み合わせが挙げられる。いくつかの実施形態では、充填剤は、硫酸バリウム、タルク、炭酸カルシウム、シリカ、ガラス、ガラス繊維、アルミナ、二酸化チタン、またはそれらの混合物である。他の実施形態では、充填剤は、タルク、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、ガラス繊維、またはそれらの混合物である。使用される場合、発泡体中の充填剤の量は、発泡体の総重量の０超〜約８０重量％、約０．１〜約６０重量％、約０．５〜約４０重量％、約１〜約３０重量％、約１０〜約４０重量％であってもよい。いくつかの着色剤は、米国特許第６，１０３，８０３号、及びＺｗｅｉｆｅｌ  Ｈａｎｓ  ｅｔ  ａｌ．，“Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏ，５ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｃｈａｐｔｅｒ  １７，ｐａｇｅｓ  ９０１−９４８（２００１）に開示され、それらの両方が、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１４３】
任意に、本明細書に開示される発泡体または発泡性組成物は、潤滑剤を含むことができる。とりわけ溶融発泡性組成物のレオロジーを変化させ、成形された発泡物品の表面仕上げを改善し、かつ／または充填剤もしくは顔料の分散を促進するために使用され得る任意の潤滑剤が、本明細書に開示される発泡体に添加され得る。好適な潤滑剤の非限定的な例としては、脂肪アルコール及びそれらのジカルボン酸エステル、短鎖アルコールの脂肪酸エステル、脂肪酸、脂肪酸アミド、金属石鹸、オリゴマー脂肪酸エステル、長鎖アルコールの脂肪酸エステル、モンタンワックス、ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックス、天然及び合成パラフィンワックス、フルオロポリマー、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。使用される場合、発泡体中の潤滑剤の量は、発泡体の総重量の０超〜約５重量％、約０．１〜約４重量％、または約０．１〜約３重量％であってもよい。いくつかの好適な潤滑剤は、Ｚｗｅｉｆｅｌ  Ｈａｎｓ  ｅｔ  ａｌ．，“Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏ，５ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｃｈａｐｔｅｒ  ５，ｐａｇｅｓ  ５１１−５５２（２００１）に開示され、それらの両方が、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１４４】
任意に、本明細書に開示される発泡体または発泡性組成物は、静電気防止剤を含むことができる。発泡体の伝導率を増加させることができ、かつ静電気蓄積を防止するための任意の静電気防止剤が、本明細書に開示される発泡体に添加され得る。好適な静電気防止剤の非限定的な例としては、導電性充填剤（例えば、カーボンブラック、金属粒子、及び他の導電性粒子）、脂肪酸エステル（例えば、グリセロールモノステアレート）、エトキシ化アルキルアミン、ジエタノールアミド、エトキシ化アルコール、アルキルスルホネート、アルキルホスフェート、第四級アンモニウム塩、アルキルベタイン、及びそれらの組み合わせが挙げられる。使用される場合、発泡体中の静電気防止剤の量は、発泡体の総重量の０超〜約５重量％、約０．０１〜約３重量％、または約０．１〜約２重量％であってもよい。いくつかの好適な静電気防止剤は、Ｚｗｅｉｆｅｌ  Ｈａｎｓ  ｅｔ  ａｌ．，“Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，”Ｈａｎｓｅｒ  Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏ，５ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｃｈａｐｔｅｒ  １０，ｐａｇｅｓ  ６２７−６４６（２００１）に開示され、それらの両方が、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１４５】
ポリオレフィン発泡体の作製プロセスは、Ｃ．Ｐ．Ｐａｒｋ，“Ｐｏｌｙｏｌｅｆｉｎ  Ｆｏａｍ”，Ｃｈａｐｔｅｒ  ９  ｏｆ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｆｏａｍｓ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，ｅｄｉｔｅｄ  ｂｙ  Ｄ．Ｋｌｅｍｐｎｅｒ  ａｎｄ  Ｋ．Ｃ．Ｆｒｉｓｃｈ，Ｈａｎｓｅｒ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ，Ｍｕｎｉｃｈ（１９９１）に開示され、それは、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１４６】
発泡性組成物の成分は、当業者に既知の任意の好適な混合またはブレンドデバイスで混合またはブレンドされ得る。次いで、泡性組成物中の成分は、発泡剤及び架橋剤の分解温度よりも下の温度で混合されて、全ての成分が均一に混合され、無傷のままであることを確実にすることができる。発泡性組成物が比較的均一に混合された後、組成物は成形され、次いで、発泡体を作製するために発泡剤及び架橋剤を活性化するための条件（例えば、熱、圧力、せん断など）に、十分な期間にわたって曝露される。
【０１４７】
いくつかの実施形態では、発泡性組成物の成分は、当業者に既知の任意の混合またはブレンドデバイスによって混合及び溶融ブレンドされ得る。好適な混合またはブレンドデバイスの非限定的な例としては、押出機、ミキサ、ブレンダ、ミル、ディスペンサ、ホモジナイザなどが挙げられる。他の実施形態では、発泡剤は、発泡性組成物が溶融形態まで加熱される前に、エチレン／α−オレフィンインターポリマーまたはポリマーブレンドと乾燥ブレンドされる。さらなる実施形態では、発泡剤は、発泡性組成物が溶融相にあるときに添加される。いくつかの実施形態では、本明細書に開示される発泡性組成物は、架橋が活性化されるダイを通して押し出される。次に、押し出された発泡性組成物を高温に曝露して、発泡剤を活性化して発泡体を形成してもよい。
【０１４８】
本明細書に開示される発泡体は、従来の押出発泡プロセスによって調製され得る。発泡体は、概して、エチレン／α−オレフィンインターポリマーまたはポリマーブレンドを加熱して、可塑化または溶融ポリマー材料を形成すること、その中に発泡剤を組み込んで、発泡性組成物を形成すること、及びダイを通して発泡性組成物を押し出して、発泡体生成物を形成することによって調製され得る。発泡剤と混合する前に、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、そのガラス転移温度もしくは融点における、またはそれを上回る温度まで加熱され得る。発泡剤は、押出機、ミキサ、ブレンダなどの当該技術分野で既知の任意の手段によって、溶融エチレン／α−オレフィンインターポリマーに組み込まれ得るか、または混合され得る。発泡剤は、溶融エチレン／α−オレフィンインターポリマーの実質的な膨張を防止するのに、かつ概して、発泡剤をその中に均一に分散するのに十分な高圧において、溶融エチレン／α−オレフィンインターポリマーと混合され得る。任意に、核形成剤が、可塑化または溶融前に、インターポリマー溶融物中でブレンドされ得るか、またはエチレン／α−オレフィンインターポリマーと乾燥ブレンドされ得る。発泡性組成物は、発泡体構造の物理的特性を最適化するために低温まで冷却され得る。発泡性組成物は、次いで、所望の形状のダイを通して減圧または低圧のゾーンに押し出されるか、または運ばれて、発泡体構造を形成することができる。低圧のゾーンは、発泡性組成物がダイを通した押出前に維持されるゾーンより低い圧力であってもよい。低圧は、超大気圧または亜大気圧（真空）であってもよいが、好ましくは大気圧レベルである。
【０１４９】
いくつかの実施形態では、本明細書に開示される発泡体は、マルチオリフィスダイを通したエチレン／α−オレフィンインターポリマーの押出によって、合体ストランド形態で形成される。オリフィスは、溶融押出物の隣接する流れ間の接触が発泡プロセス中に生じ、かつ接触面が十分な接着性で互いに接着して、一体型発泡体構造をもたらすように、配置され得る。ダイから出た溶融押出物の流れは、ストランドまたはプロファイルの形態を取ることができ、それは、望ましくは、互いに発泡、合体、及び接着して、一体型構造を形成することができる。望ましくは、合体した個々のストランドまたはプロファイルは、発泡体の調製、成形、及び使用において見られる応力下でのストランド剥離を防止するために、一体型構造で接着されたままであるべきである。合体ストランド形態の発泡体構造を生成するための装置及び方法は、米国特許第３，５７３，１５２号及び同第４，８２４，７２０号に開示され、それらの両方が参照により本明細書に組み込まれる。
【０１５０】
他の実施形態では、本明細書に開示される発泡体は、米国特許第４，３２３，５２８号で見られるように、累積押出プロセスによって形成され、それは、参照により本明細書に組み込まれる。累積押出プロセスにおいて、大きい横断面積を有する低密度発泡体は、以下によって調製される。１）発泡性組成物が膨張させられたときに、発泡性組成物の粘度が発泡剤を保持するのに十分である温度において、エチレン／α−オレフィンインターポリマー及び発泡剤の発泡性組成物を、圧力下で形成すること、２）発泡性組成物を発泡させない温度及び圧力で維持された保持ゾーンに、発泡性組成物を押し出すことであって、保持ゾーンは、発泡性組成物が発泡する低圧のゾーンへのオリフィス開口部を画定する出口ダイと、ダイオリフィスを閉鎖する開放可能なゲートとを有する、押し出すこと、３）周期的にゲートを開放すること、４）ダイオリフィス内の実質的な発泡が生じるよりも大きく、かつ断面積または形状の実質的な不規則性が生じるよりも小さい速度で、可動ラムによって発泡性組成物に実質的に同時に機械的圧力を印加して、それを保持ゾーンからダイオリフィスを通して低圧のゾーンに排出すること、ならびに５）少なくとも１つの寸法が制限されずに、排出された発泡性組成物が膨張するのを可能して、発泡体構造を生成すること。
【０１５１】
いくつかの実施形態では、本明細書に開示される発泡体は、物品に成形するのに好適な非架橋発泡体ビーズに形成される。発泡体ビーズを作製するために、顆粒化エチレン／α−オレフィンインターポリマーペレットなどの個別のエチレン／α−オレフィンインターポリマー粒子は、（１）水などのそれらが実質的に不溶性である液体媒体中に懸濁される、（２）オートクレーブまたは他の圧力容器内で高圧及び高温において、発泡剤を液体媒体中に導入することによって、発泡剤が含浸される、及び（３）大気中または減圧の領域内で急速に放出されて、発泡体ビーズを形成する。このプロセスは、米国特許第４，３７９，８５９号及び同第４，４６４，４８４号に十分に教示され、それは、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１５２】
上記のプロセスの誘導体において、スチレンモノマーは、発泡剤の含浸前に懸濁エチレン／α−オレフィンインターポリマーペレットに含浸されて、エチレン／α−オレフィンインターポリマーとのグラフトインターポリマーを形成することができる。結果として生じたグラフトインターポリマービーズは、冷却され、実質的に非膨張の状態で容器から放出され得る。次いで、ビーズは、従来の膨張ポリスチレンビーズ成形プロセスによって膨張及び成形される。いくつかのグラフトインターポリマービーズを作製するプロセスは、米国特許第４，１６８，３５３号に記載され、それは、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１５３】
発泡体ビーズは、当業者に既知の任意の方法によって物品に成形され得る。いくつかの実施形態では、発泡体ビーズは、金型に充填され、金型を圧縮することによって圧縮され、蒸気などの熱源で加熱されて、発泡体ビーズの合体及び溶接をもたらして物品を形成する。他の実施形態では、発泡体ビーズは、金型への充填前に高圧及び高温で空気または他の発泡剤が含浸される。さらなる実施形態では、発泡体ビーズは、金型への充填前に加熱される。次いで、ビーズは、当該技術分野で既知の好適な成形方法によって、ブロックまたは成形物品に成形され得る。方法のうちのいくつかは、米国特許第３，５０４，０６８号及び同第３，９５３，５５８号、ならびにＣ．Ｐ．Ｐａｒｋ、上記、ｐ．１９１，ｐｐ．１９７−１９８及びｐｐ．２２７−２２９に教示され、それらの全てが、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１５４】
いくつかの実施形態では、本明細書に開示される発泡体は、圧縮成形または射出成形のいずれかによって調製され得る。他の実施形態では、発泡体は、ペルオキシド及び発泡剤の分解温度よりも高い温度で圧縮成形することによって調製され、その後、金型が開放されたときに後膨張が続く。さらなる実施形態では、発泡体は、ペルオキシド及び発泡剤の分解温度よりも低い温度のエチレン／α−オレフィンインターポリマー溶融物を、ペルオキシド及び発泡剤の分解温度よりも高い温度の金型に射出成形することによって調製され、その後、金型を開放した後に後膨張が続く（約１６０〜約１９０℃）。
【０１５５】
いくつかの実施形態では、微小気泡熱可塑性加硫物（「ＴＰＶ」）発泡体は、超臨界流体（例えば、ＣＯまたはＮ２）を使用して作製され得る。そのような技術は、米国特許第５，１５８，９８６号、同第５，１６０，６７４号、同第５，３３４，３５６号、同第５，８６６，０５３号、同第６，１６９，１２２号、同第６，２８４，８１０号、及び同第６，２９４，１１５号に教示され、それらは、参照によりそれらの全体が本明細書に組み込まれる。それらに開示される方法は、修正を伴ってまたは伴わず、本発明の実施形態で使用され得る。本明細書に開示される本発明のポリマーに基づくＴＰＶ組成物は、２００５年９月１６日出願の米国仮出願第６０／７１８，１８６号に教示され、それは、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。そのようなＴＰＶ組成物は、微小気泡ＴＰＶ発泡体を作製するために本発明の実施形態で使用され得る。
【０１５６】
発泡体の成分のブレンド
発泡体の成分、すなわち、エチレン／α−オレフィンインターポリマー、発泡剤、任意の第２のポリマー成分（例えば、ＥＶＡ、ポリエチレン、及びポリプロピレン）、ならびに添加剤（例えば、架橋剤）は、当業者に既知の方法を使用して混合またはブレンドされ得る。好適なブレンド方法の非限定的な例としては、溶融ブレンド、溶媒ブレンド、押出などが挙げられる。
【０１５７】
いくつかの実施形態では、発泡体の成分は、Ｇｕｅｒｉｎ  ｅｔ  ａｌ．の米国特許第４，１５２，１８９号によって記載されるような方法によって溶融ブレンドされる。最初に、ある場合は、全ての溶媒が、約５トル（６６７Ｐａ）〜約１０トル（１３３３Ｐａ）の圧力で、約１００℃〜約２００℃または約１５０℃〜約１７５℃の適切な高温まで加熱することによって、成分から除去される。次に、成分は、所望の割合で容器内で秤量され、発泡体は、容器の内容物を撹拌しながら溶融状態まで加熱することによって形成される。
【０１５８】
他の実施形態では、発泡体の成分は、溶媒ブレンドを使用して処理される。最初に、所望の発泡体の成分が好適な溶媒中に溶解され、次いで、混合物が混合またはブレンドされる。次に、溶媒が除去されて、発泡体を提供する。
【０１５９】
さらなる実施形態では、分散混合、分配混合、または分散混合及び分配混合の組み合わせを提供することができる物理的ブレンド装置が、均一なブレンドの調製に使用され得る。物理的ブレンドのバッチ方法及び連続的方法の両方が使用され得る。バッチ方法の非限定的な例としては、ＢＲＡＢＥＮＤＥＲ（登録商標）混合装置（例えば、Ｃ．Ｗ．Ｂｒａｂｅｎｄｅｒ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ，Ｉｎｃ．（Ｓｏｕｔｈ  Ｈａｃｋｅｎｓａｃｋ，Ｎ．Ｊ．）から入手可能なＢＲＡＢＥＮＤＥＲ  ＰＲＥＰ  ＣＥＮＴＥＲ（登録商標））、またはＢＡＮＢＵＲＹ（登録商標）内部混合及びロールミル（Ｆａｒｒｅｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ａｎｓｏｎｉａ，Ｃｏｎｎ．）から入手可能）装置を使用した方法が挙げられる。連続的方法の非限定的な例としては、一軸押出、二軸押出、ディスク押出、往復一軸押出、及びピンバレル一軸抽出が挙げられる。いくつかの実施形態では、添加剤は、エチレン／α−オレフィンインターポリマー、発泡体の任意の第２のポリマー成分の押出中に、供給ホッパーまたは供給口を通して押出機内に添加され得る。押出によるポリマーの混合またはブレンドは、Ｃ．Ｒａｕｗｅｎｄａａｌ，“Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｅｘｔｒｕｓｉｏｎ”，Ｈａｎｓｅｒ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，Ｎ．Ｙ．，ｐａｇｅｓ  ３２２−３３４（１９８６）に記載され、それは、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１６０】
１つ以上の添加剤が発泡体中に必要とされる場合、所望の量の添加剤が、エチレン／α−オレフィンインターポリマー、第２のポリマー成分、またはポリマーブレンドに１回の充填または複数の充填で添加され得る。さらに、添加は、任意の順序で行われ得る。いくつかの実施形態では、添加剤は、最初にエチレン／α−オレフィンインターポリマーと混合またはブレンドされ、次いで、添加剤含有インターポリマーが第２のポリマー成分とブレンドされる。他の実施形態では、添加剤は、最初に第２のポリマー成分と混合またはブレンドされ、次いで、添加剤含有の第２のポリマー成分がエチレン／α−オレフィンインターポリマーとブレンドされる。さらなる実施形態では、エチレン／α−オレフィンインターポリマーは、最初に第２のポリマー成分とブレンドされ、次いで、添加剤がポリマーブレンドとブレンドされる。
【０１６１】
以下の実施例は、本発明の実施形態を例示するために提示される。全ての数値は、近似である。数値範囲が与えられる場合、記述される範囲外の実施形態がそれでもなお本発明の範囲内に入り得ることを理解されたい。各実施例において記載される具体的な詳細は、本発明の必要な特徴として解釈されないものとする。
【実施例】
【０１６２】
本開示の実施例の準備のためのおおよその条件、特性、配合などが以下に提供される。
【０１６３】
エチレン／α−オレフィンインターポリマーの調製
試料エチレン／α−オレフィンインターポリマー（本発明のＯＢＣ−１、本発明のＯＢＣ−２、比較例のＯＢＣ−Ａ、比較例のＯＢＣ−Ｂ、及び比較例のＯＢＣ−Ｃ）は、以下のように調製される。
【０１６４】
連続溶液重合を、コンピュータ制御された強混合反応器内で行う。精製された混合アルカン溶媒（ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能なＩＳＯＰＡＲ（商標））、エチレン、１−オクテン、及び水素（使用される場合）を組み合わせ、３．８リットル反応器に供給する。反応器への供給物をマスフローコントローラによって測定する。供給流の温度を、反応器に入る前にグリコール冷却熱交換器の使用によって制御する。触媒成分溶液をポンプ及びマスフローメータを使用して計量する。反応器を、約５２５ｐｓｉｇの圧力で液体が充填された状態で稼働させる。反応器を出ると、水及び添加剤をポリマー溶液中に注入する。水は、触媒を加水分解し、重合反応を終了させる。次いで、反応器後溶液を２段階脱揮発に備えて加熱する。脱揮発プロセス中、溶媒及び未反応モノマーを除去する。ポリマー溶融物を、ストランドカッタ上でのペレット化のために水浴に押し出す。
【０１６５】
触媒Ａ１は、上述のように、［Ｎ−（２，６−ジ（１−メチルエチル）フェニル）アミド）（２−イソプロピルフェニル）（α−ナフタレン−２−ジイル（６−ピリジン−２−ジイル）メタン）］ハフニウムジメチルである。
【０１６６】
触媒Ｂ２は、上述のように、１，２−ビス−（３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニレン）（１−（Ｎ−（２−メチルシクロヘキシル）−イミノ）メチル）（２−オキソイル）ジルコニウムジベンジルである。
【０１６７】
共触媒１は、米国特許第５，９１９，９８３号、Ｅｘ．２に実質的に開示されるように、長鎖トリアルキルアミン（Ａｋｚｏ−Ｎｏｂｅｌ，Ｉｎｃ．から入手可能なＡＲＭＥＥＮ（商標）Ｍ２ＨＴ）、ＨＣｌ、及びＬｉ［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）４］の反応によって調製される、テトラキス（ペンタフルオロフェニル）ボレート（以下、アルメエニウムボレート（ａｒｍｅｅｎｉｕｍ  ｂｏｒａｔｅ））のメチルジ（Ｃ１４−１８アルキル）アンモニウム塩の混合物である。
【０１６８】
ＴＥＡは、トリエチルアルミニウムである。連鎖シャトリング剤は、ジエチル亜鉛（ＤＥＺ）である。溶媒は、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能な炭化水素混合物（ＩＳＯＰＡＲ（登録商標）Ｅ）であり、使用前に１３−Ｘ分子ふるいのベッドを通じて精製する。
【０１６９】
本発明のＯＢＣ−１、本発明のＯＢＣ−２、比較例のＯＢＣ−Ａ、比較例のＯＢＣ−Ｂ、及び比較例のＯＢＣ−Ｃを調製するためのプロセス条件は、以下の表１及び２に示される。
【０１７０】
【表１】
2019500452.tif 000013
【０１７１】
【表２】
2019500452.tif 000014
【０１７２】
ポリマー特性の測定
結果として生じる試料ポリマーの特性は、以下の方法によって決定されるように、表３及び４に提供される。
【０１７３】
ポリマー密度をＡＳＴＭ  Ｄ−７９２に従って測定する。結果をグラム（ｇ）／立方センチメートル、またはｇ／ｃｃで報告する。
【０１７４】
メルトインデックス（Ｉ２及びＩ１０）を、ＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８（１９０℃、２．１６ｋｇ及び１０ｋｇ）に従って測定する。結果をｄｇ／分で報告する。
【０１７５】
分子量分布（ＭＷＤ）をゲル透過クロマトグラフィ（ＧＰＣ）を使用して測定する。具体的には、従来のＧＰＣ測定を使用して、ポリマーの重量平均（Ｍｗ）分子量及び数平均（Ｍｎ）分子量を決定し、かつ（Ｍｗ／Ｍｎとして計算する）ＭＷＤを決定する。試料を高温ＧＰＣ器具で分析する。方法は、流体力学的体積の概念に基づき周知の普遍的な較正方法を用い、この較正を狭ポリスチレン（ＰＳ）標準を使用して実施する。分子量決定を、狭分子量分布ポリスチレン標準（Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓから）をそれらの溶出体積と併せて使用することによって推論する。等価ポリエチレン分子量を、ポリエチレン及びポリスチレンに対する適切なＭａｒｋ−Ｈｏｕｗｉｎｋ係数を使用することによって決定して（Ｗｉｌｌｉａｍｓ  ａｎｄ  Ｗａｒｄ  ｉｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ，Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，Ｖｏｌ．６，６２１（１９６８）によって記載されるように）、以下の等式を導く：
Ｍポリエチレン＝＊（Ｍポリスチレン）ｂ。
【０１７６】
この等式中、ａ＝０．４３１６、ｂ＝１．０である（Ｗｉｌｌｉａｍｓ  ａｎｄ  Ｗａｒｄ，Ｊ．Ｐｏｌｙｍ．Ｓｃ．，Ｐｏｌｙｍ．Ｌｅｔ．，６，６２１（１９６８）に記載されるように）。ポリエチレン等価分子量計算を、ＶＩＳＣＯＴＥＫ  ＴｒｉＳＥＣソフトウェアバージョン３．０を使用して実施した。
【０１７７】
ゲル浸透クロマトグラフィ（ＧＰＣ）システムは、Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ  Ｍｏｄｅｌ  ＰＬ−２１０またはＰｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ  Ｍｏｄｅｌ  ＰＬ−２２０器具のいずれかからなる。カラム及びカルーセル区画を１４０℃で操作する。３つのＰｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ１０ミクロン混合−Ｂカラムを使用する。溶媒は、１，２，４トリクロロベンゼンである。試料を、２００ｐｐｍのブチル化ヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）を含有する５０ミリリットルの溶媒中に０．１グラムのポリマーの濃度で調製する。試料を、１６０℃で２時間軽く撹拌することによって調製する。使用した注入量は、１００マイクロリットルであり、流速は、１．０ｍＬ／分である。
【０１７８】
ＧＰＣカラムセットの較正を、個々の分子量間で少なくとも１０の分離を有する６つの「カクテル」混合物中に配置された、５８０〜８，４００，０００の範囲である分子量を有する、２１個の狭分子量分布ポリスチレン標準を用いて実施する。標準は、Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ（Ｓｈｒｏｐｓｈｉｒｅ，ＵＫ）から購入する。ポリスチレン標準を、１，０００，０００以上の分子量に関しては５０ミリリットルの溶媒中に０．０２５グラム、１，０００，０００未満の分子量に関しては５０ミリリットルの溶媒中に０．０５グラムで調製する。ポリスチレン標準を、穏やかに撹拌しながら８０℃で３０分間溶解する。狭標準混合物を最初に、かつ最高分子量の構成成分を減少させて分解を最小限に抑えるために処理する。ポリスチレン標準ピーク分子量を、以下の等式を使用してポリエチレン分子量に変換する（Ｗｉｌｌｉａｍｓ  ａｎｄ  Ｗａｒｄ，Ｊ．Ｐｏｌｙｍ．Ｓｃｉ．，Ｐｏｌｙｍ．Ｌｅｔ．，６，６２１（１９６８）に記載されるように）：Ｍポリプロピレン＝０．６４５（Ｍポリスチレン）。
【０１７９】
示差走査熱量測定（ＤＳＣ）を、ＲＣＳ冷却付属品及びオートサンプラを備えたＴＡＩモデルＱ１０００  ＤＳＣを使用して決定する。５０ｍＬ／分の窒素パージガス流を使用する。試料を薄膜に押圧し、約１９０℃のプレス内で溶融し、次いで、室温（２５℃）まで空冷する。次いで、３〜１０ｍｇの材料を６ｍｍ直径のディスクに切断し、正確に秤量し、軽アルミニウムパン（約５０ｍｇ）内に配置し、次いで圧着閉鎖する。試料の熱挙動を以下の温度プロファイルを用いて調査する。試料を１８０℃まで急速に加熱し、３分間等温で保持して、いかなる前の熱履歴も除去する。次いで、試料を１０℃／分の冷却速度で−９０℃まで冷却し、−９０℃で３分間保持する。次いで、試料を１０℃／分の加熱速度で１８０℃まで加熱する。冷却（Ｔｃ）及び第２の加熱曲線（Ｔｍ）を記録する。
【０１８０】
ＤＳＣ溶融ピークを、−３０℃と溶融の終了との間に引かれる線形ベースラインに関して、熱流速（Ｗ／ｇ）の最大値として測定する。融解熱は、線形ベースラインを使用して、−３０℃と溶融の終了との間の溶融曲線下の領域として測定される。ＤＳＣはまた、ＷＯ２００６／１０１９６６  Ａ１で考察されるように、軟質セグメント融解温度を測定するために使用され得、それは、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０１８１】
１３Ｃ  ＮＭＲ分光法は、ポリマーへのコモノマー取り込みを測定するための当該技術分野で既知の多くの技術のうちの１つである。この技術の一例は、Ｒａｎｄａｌｌ（Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ，Ｒｅｖｉｅｗｓ  ｉｎ  Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ，Ｃ２９（２  ＆  ３），２０１−３１７（１９８９））において、エチレン／α−オレフィンコポリマーに対するコモノマー含有量の決定に関して記載され、それは、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。エチレン／オレフィンインターポリマーのコモノマー含有量を決定するための基本手順は、試料中の異なる炭素に対応するピークの強度が、その試料中の寄与核の総数に直接比例する条件下で、１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルを得ることを伴う。この比例を確実にするための方法は、当該技術分野で既知であり、パルス後に緩和に充分な時間を可能にすること、ゲート付きデカップリング技術、緩和剤などの使用を伴う。ピークまたはピーク群の相対強度は、実際には、そのコンピュータ生成の積分から得られる。スペクトルを取得し、ピークを積分した後、コモノマーに関連付けられたピークを割り当てる。この割り当ては、既知のスペクトルもしくは文献を参照することによって、またはモデル化合物を合成及び分析によって、または同位体で標識されたコモノマーを使用することによって行われ得る。モル％コモノマーは、上述のＲａｎｄａｌｌ参考文献に記載されるように、インターポリマー中のモノマーのうちの全てのモル数に対応する積分に対する、コモノマーのうちの全てのモル数に対応する積分の比率によって決定され得る。
【０１８２】
本開示のエチレン／オレフィンインターポリマーの軟質セグメント重量パーセント及び硬質セグメント重量パーセントをＤＳＣによって決定し、本開示のエチレン／オレフィンインターポリマーの軟質セグメント中のモル％コモノマーを、１３Ｃ  ＮＭＲ分光法及びＷＯ２００６／１０１９６６  Ａ１（参照によりその全体が本明細書に組み込まれる）に記載される方法によって決定する。
【０１８３】
１３Ｃ  ＮＭＲ分析：テトラクロロエタン−ｄ２／オルトジクロロベンゼンの約２．７ｇの５０／５０の混合物を１０ｍｍのＮＭＲ管中の０．２ｇの試料に添加することによって、試料を調製する。管及びその内容物を１５０℃まで加熱することによって、試料を溶解及び均質化する。１００．５ＭＨｚの１３Ｃ共振周波数に対応する、ＪＥＯＬ  Ｅｃｌｉｐｓｅ（商標）４００ＭＨｚ分光計、Ｂｒｕｋｅｒ  ４００ＭＨｚ分光計、またはＶａｒｉａｎ  Ｕｎｉｔｙ  Ｐｌｕｓ（商標）４００ＭＨｚ分光計を使用して、データを収集する。６秒パルス繰り返し遅延で、データファイル当たり２５６の過渡現象を使用してデータを取得する。定量分析のために最小の信号対雑音を達成するために、複数のデータファイルを集計する。スペクトル幅は、３２Ｋデータ点の最小ファイルサイズで２５，０００Ｈｚである。試料を、１０ｍｍ広帯域プローブにおいて１２０℃で分析する。ランドルのトライアド法（Ｒａｎｄａｌｌ，Ｊ．Ｃ．；ＪＭＳ−Ｒｅｖ．Ｍａｃｒｏｍｏｌ．Ｃｈｅｍ．Ｐｈｙｓ．，Ｃ２９，２０１−３１７（１９８９））（参照によりその全体が本明細書に組み込まれる）を使用して、コモノマー取り込みを決定する。
【０１８４】
ＤＥＺレベル（ｐｐｍ）は、質量平衡またはＸＲＦ法などの標準的な産業手順によって測定され得る。
【０１８５】
標準的なＣＲＹＳＴＡＦ方法：  分岐分布を、ＰｏｌｙｍｅｒＣｈａｒ（Ｖａｌｅｎｃｉａ，Ｓｐａｉｎ）から市販されているＣＲＹＳＴＡＦ  ２００ユニットを使用した結晶化分析分別（ＣＲＹＳＴＡＦ）によって決定する。試料を１，２，４トリクロロベンゼン中に１６０℃で１時間溶解し（０．６６ｍｇ／ｍＬ）、９５℃で４５分間安定化する。サンプリング温度は、０．２℃／分の冷却速度で９５〜３０℃の範囲である。赤外線検出器を使用して、ポリマー溶液濃度を測定する。温度が低下している間、ポリマーが結晶化しているときに、累積可溶性濃度を測定する。累積プロファイルの分析導関数は、ポリマーの短鎖分岐分布を反映する。
【０１８６】
ＣＲＹＳＴＡＦピーク温度及び面積を、ＣＲＹＳＴＡＦソフトウェア（バージョン２００１．ｂ，ＰｏｌｙｍｅｒＣｈａｒ（Ｖａｌｅｎｃｉａ，Ｓｐａｉｎ））に含まれるピーク分析モジュールによって同定する。ＣＲＹＳＴＡＦピーク検出ルーチンは、ｄＷ／ｄＴ曲線における最大値としてのピーク温度、及び導関数曲線における同定ピークの両側の最大正変曲間の面積を同定する。ＣＲＹＳＴＡＦ曲線を計算するために、好ましい処理パラメータは、温度限界が７０℃であり、平滑化パラメータが０．１の温度限界を超え、かつ０．３の温度限界未満である。
【０１８７】
本開示のエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、参照によりその全体が本明細書に組み込まれるＷＯ２００６／１０１９６６  Ａ１の方法によって決定される平均ブロックインデックス（ＡＢＩ）によってさらに特徴付けられ得る。
【０１８８】
【表３】
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【０１８９】
【表４】
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【０１９０】
物理的特性試験
結果として生じる試料ポリマーの物理的特性は、以下の方法によって決定されるように、表５に提供される。
【０１９１】
試料ポリマーのショアＡ硬度を、参照により本明細書に組み込まれるＡＳＴＭ  Ｄ−２２４０に従って測定した。
【０１９２】
試料ポリマーの圧縮永久歪みを、２２時間２５％歪みにおけるＡＳＴＭ  Ｄ−３９５に従って測定し、それは、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１９３】
試料ポリマーの曲げ弾性率を含む曲げ試験を、参照により本明細書に組み込まれるＡＳＴＭ  Ｄ−７９０に従って測定した。
【０１９４】
試料ポリマーの引張特性（引張強度及び破断点伸びを含む）を、参照により本明細書に組み込まれるＡＳＴＭ  Ｄ−１７０８に従って測定した。
【０１９５】
試料ポリマーの引裂強度を、ＡＳＴＭ  Ｄ−６２４、Ｃ型によって測定した。
【０１９６】
【表５】
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【０１９７】
発泡体組成物の調製
試料発泡体組成物（本発明の実施例１、２及び比較例Ａ〜Ｃ）を、表６に列挙される成分及び以下のバッチ手順に従って調製した。
【０１９８】
【表６】
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【０１９９】
試料発泡体組成物を、Ｋｏｂｅｌｃｏ  Ｍｉｘｅｒ及びＲｅｌｉａｂｌｅ  Ｔｗｏ  Ｒｏｌｌ  Ｍｉｌｌを介して調製した。ポリマーをミキサに最初添加した。ポリマーが溶融した後、酸化亜鉛、ステアリン酸、及び炭酸カルシウムをミキサに添加し、混合した。次に、発泡剤（ＡＺ  １３０）及びペルオキシド（ＤＣ４０Ｐ−ＳＰ２）を添加し、１５〜３０ｒｐｍでさらに３〜５分、合計１５分の混合時間にわたって混合した。
【０２００】
各バッチをミキサから除去し、次いで加熱ロールミルに通して、ミキサから除去したときにバッチの表面に張り付いていた可能性があるいかなる成分も混合し終えた。ロール速度を１０ｒｐｍ及び１１０℃に設定した。バッチ表面の外観に応じて、各バッチを３〜５分間混合した。バッチが表面上できれいに見えた場合、より短いミル時間を使用した。このステップはまた、材料の冷却を補助するために使用した。粉砕されたブランケットをきれいな金属表面上に配置して、次のバッチがミル粉砕できる状態になるまで冷却した。
【０２０１】
冷却後、各ロール粉砕シートを７〜７．５インチの正方形に切断し、７．５インチ×７．５インチ×０．２５インチの寸法を有する予熱された１２５℃の金型内に配置した。金型の垂直壁は、３０°の大きい抜き勾配を有し、これによって、発泡体は抵抗なしで膨張することができる。金型の上面及び底面は、発泡体化合物に対するテフロン（登録商標）シートを有する薄いシート金属の正方形からなる。金型体積を計算し、金型のわずかな過充填（例えば、化合物のさらなる１０％の質量）を達成するために十分な化合物（約３６５ｇ）を添加することによって、充填重量を決定した。金型が不十分に充填されている場合、発泡体の一部分は、表皮を通って破断する大きい気泡を含有する。大きい気泡は、金型内の空間を充填するために遊離発泡体膨張から生じる。過充填条件は、過剰なフラッシュを引き起こすが、発泡体バンにおいていかなる欠陥も生じさせない。フラッシュを最小限に抑えるためにより精密な質量が必要とされる場合、初期発泡体をデフラッシュ及び秤量して、フラッシュを引いた最終質量を決定することができる。この質量は、最小充填レベル＋１０％として使用され得る。
【０２０２】
試料を８分間予熱し（圧力なし）、２０トンでさらに６分間押圧した。低温の予備発泡成形ステップの後、試料を除去し、すぐにＣａｒｖｅｒプレス（モデル３４６７−０）内に配置した。プラテン温度を１８０℃に、圧力を４０，０００ｐｓｉに設定した。
【０２０３】
７分間の硬化時間後、プレスを開放した。発泡体は膨張し、金型からすぐに除去され、ノンスティックシート上のヒュームフード内に配置した。フード内に配置した直後に、発泡体の上側の長さ及び幅を測定した（高温膨張比）。発泡体は、数時間後に本質的に冷却しているが、それは、約２４時間収縮及び硬化し続ける。したがって、試験された試料発泡体を、さらなる処理の少なくとも１日前に熟成した。発泡体の上側の最終寸法を、２４時間後に再度測定した。これは、最終（冷却）膨張比を決定した。試料発泡体組成物の高温膨張比及び最終膨張比は、表７に列挙される。
【０２０４】
発泡体特性の測定
試験のための表皮及び発泡体試料を調製するためにいくつかのステップを行った。第１のステップは、パターンテンプレートを使用して完全なバン発泡体に印を付けることであった。テンプレートを、１６．５ｃｍ×１６．５ｃｍ（６．５インチ×６．５インチ）で測定された発泡体（表皮あり）の切れ端から作製し、完全なバン発泡体上に配置して、欠陥及び空隙を含まない領域を見つけた。テンプレートのサイズは、発泡体がＨｏｂａｒｔ  Ｄｅｌｉスライサ（モデル１８１２）に取り付けられることを可能にし、単一のスライス層（表皮または発泡体）から引張または引裂検体を切断するのに十分な表面積を提供した。完全なバン発泡体に印を付けると、１０インチ垂直帯のこを使用して縁部の片を除去した。新しく切断された「試料正方形」試験片を使用して、表皮データを最初に収集した。次いで、試料正方形の上部及び底部からの１つの表皮層及び１つの発泡体層（２〜３ｍｍ厚）を、Ｈｏｂａｒｔスライサを使用して除去した。
【０２０５】
この手順を繰り返して、追加の表皮層及び追加の発泡体層を試料正方形の上部及び底部から作製した（発泡体がきれいにスライスするにはあまりに柔らかいか、薄いか、またはべたつく場合を除き、各試料正方形から４つの層を作製した）。結果として、残りの試料正方形は、「全発泡体」であり、発泡体密度、硬度、反発などを測定するために使用した。
【０２０６】
試料発泡体組成物（本発明の実施例１、本発明の実施例２、比較例Ａ、比較例Ｂ、及び比較例Ｃ）の特性は、以下の方法に従って表７及び８に提供される。具体的には、表７は、「全発泡体」試料の測定された特性を提供し、一方、表８は、Ｈｏｂａｒｔスライサの使用前に表皮を有する発泡体試料の測定された特性を提供する。
【０２０７】
試料の発泡体密度を、参照により本明細書に組み込まれるＡＳＴＭ  Ｄ−７９２に従って測定した。
【０２０８】
試料の収縮百分率を以下のように測定した。表皮層（上部及び底部）をバン発泡体から除去した後、発泡体を２つの約３インチ×３インチの試料に切断し、１つの試料を７０℃及び１００℃で別々の予熱したオーブン内に配置した。試料を２４時間後に除去し、その後、オーブンからの除去直後及び室温での２４時間の冷却後に再び、寸法を再測定した。収縮百分率を、表面積（熟成後）／（熟成前）＊１００％の比率から計算される。
【０２０９】
試料のショアＡ硬度を、参照により本明細書に組み込まれるＡＳＴＭ  Ｄ−２２４０（ピーク値）に従って測定した。
【０２１０】
アスカーＣは、数が大きいほど発泡体がより硬質である、発泡体の硬度（または軟度）の基準である。試料のアスカーＣ硬度を、参照により本明細書に組み込まれるＡＳＴＭ  Ｄ−２２４０（ピーク値）に従って測定した。
【０２１１】
試料の圧縮永久歪みを、参照により本明細書に組み込まれるＡＳＴＭ  Ｄ−３９５に従って測定した。
【０２１２】
試料の引張強度及び伸び（強靭性及び１００％弾性率を含む）を、参照により本明細書に組み込まれるＡＳＴＭ  Ｄ−６３８に従って測定した。
【０２１３】
試料の摩耗を、参照により本明細書に組み込まれるＤＩＮ  ５３５１６に従って測定した。
【０２１４】
試料のＣ型引裂を、参照により本明細書に組み込まれるＡＳＴＭ  Ｄ−６２４に従って測定した。
【０２１５】
試料の反発百分率を以下のように測定した。５／８インチの直径の鋼ボールを、２０インチの高さから下にバン発泡体（表皮層及び発泡体層）に落下させ、各落下後に試料を移動させた。パーセントでの反発を、機器ソフトウェア（Ｔｉｍｅ  Ｔｅｃｈ  Ｉｎｃ．によるＴＴ５０２  Ｂａｌｌ  Ｒｅｂｏｕｎｄ  Ｔｅｓｔｅｒ）を使用して、ボール反発高さ（インチで）＊１００／２０として計算する。発泡体試験片（表皮あり及びなし）は、少なくとも３／８インチ厚の平らな単層である。
【０２１６】
試料の引裂強度を以下のように測定した。図１に示されるように、１インチ×３インチの発泡体ストリップ（表皮なし）を切断し、０．５インチの深さまでかみそりで切り込みを入れる。かみそりの切り込みを有する２つの発泡体ストリップを、引裂が０．５インチ進むまで、１分当たり２インチの速度でＩｎｓｔｒｏｎにおいて引き離した。試料幅（１インチ）で割った、記録された最高負荷は、引裂強度を決定する。
【０２１７】
【表７】
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【０２１８】
【表８】
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【０２１９】
表７及び８に見られるように、本発明の実施例１及び２は、２．５ｋｇ／ｃｍを超える発泡体引裂強度、５０．０％を超える発泡体反発百分率、及び５０．０％を超える表皮反発百分率の組み合わせを有する一方で、それでもなお、比較例と比較して比較的良好な圧縮永久歪み及び引張特性を示す、唯一の発泡体組成物である。したがって、特定の発泡体密度及びポリマー結晶化度を有する本開示の新規の発泡体配合物は、驚くべきことに、かつ予想外に、弾力性、高温圧縮永久歪み、反発、及び発泡体引裂強度の独特なバランスを提供する。
【図１】
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【国際調査報告】
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