(57)【要約】  化学式１で表される有機光電子素子用化合物、有機光電子素子用組成物、これを適用した有機光電子素子および表示装置に関するものである。  前記化学式１に関する詳細内容は明細書で定義したとおりである。【選択図】図１
2019522903.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記化学式１で表される有機光電子素子用化合物：
【化１】
2019522903.tif 000038
上記化学式１中、
Ｘ１〜Ｘ３はそれぞれ独立してＮまたはＣＲａであり、
Ｘ１〜Ｘ３のうちの少なくとも二つはＮであり、
Ｙ１およびＹ２はそれぞれ独立してＯまたはＳであり、
ｎ１およびｎ２はそれぞれ独立して０または１の整数であり、
ＲａおよびＲ１〜Ｒ８はそれぞれ独立して水素、重水素、シアノ基、ニトロ基、置換または非置換の炭素数１〜１０のアルキル基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、置換または非置換の炭素数２〜３０のヘテロ環基、またはこれらの組み合わせであり、
前記“置換”とは、少なくとも一つの水素が重水素、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数６〜３０のアリール基、または炭素数２〜３０のヘテロアリール基で置換されたことを意味する。
【請求項２】
下記化学式１−Ｉ、化学式１−ＩＩまたは化学式１−ＩＩＩで表される、請求項１に記載の有機光電子素子用化合物：
【化２】
2019522903.tif 000039
上記化学式１−Ｉ、化学式１−ＩＩおよび化学式１−ＩＩＩ中、
Ｙ１およびＹ２はそれぞれ独立してＯまたはＳであり、
ｎ１およびｎ２はそれぞれ独立して０または１の整数であり、
Ｒ１〜Ｒ８はそれぞれ独立して水素、重水素、シアノ基、ニトロ基、置換または非置換の炭素数１〜１０のアルキル基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、置換または非置換の炭素数２〜３０のヘテロ環基、またはこれらの組み合わせである。
【請求項３】
下記化学式１Ａ、化学式１Ｂまたは化学式１Ｃで表される、請求項１に記載の有機光電子素子用化合物：
【化３】
2019522903.tif 000040
上記化学式１Ａ、化学式１Ｂおよび化学式１Ｃ中、
Ｘ１〜Ｘ３はそれぞれ独立してＮまたはＣＨであり、
Ｘ１〜Ｘ３のうちの少なくとも二つはＮであり、
ｎ１およびｎ２はそれぞれ独立して０または１の整数であり、
Ｒ１〜Ｒ８はそれぞれ独立して水素、重水素、シアノ基、ニトロ基、置換または非置換の炭素数１〜１０のアルキル基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、置換または非置換の炭素数２〜３０のヘテロ環基、またはこれらの組み合わせである。
【請求項４】
下記化学式１−１または１−２で表される、請求項１に記載の有機光電子素子用化合物：
【化４】
2019522903.tif 000041
上記化学式１−１〜１−２中、
Ｘ１〜Ｘ３はそれぞれ独立してＮまたはＣＨであり、
Ｘ１〜Ｘ３のうちの少なくとも二つはＮであり、
Ｙ１およびＹ２はそれぞれ独立してＯまたはＳであり、
ｎ２は０または１の整数であり、
Ｒ１〜Ｒ８はそれぞれ独立して水素、重水素、シアノ基、ニトロ基、置換または非置換の炭素数１〜１０のアルキル基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、置換または非置換の炭素数２〜３０のヘテロ環基、またはこれらの組み合わせである。
【請求項５】
前記Ｒ１〜Ｒ８はそれぞれ独立して水素、置換または非置換のフェニル基、置換または非置換のビフェニル基、置換または非置換のナフチル基、置換または非置換のｐ−テルフェニル基、置換または非置換のｍ−テルフェニル基、置換または非置換のｏ−テルフェニル基、置換または非置換のアントラセニル基、置換または非置換のフェナントレニル基、置換または非置換のトリフェニレニル基、または置換または非置換のフルオレニル基である、請求項１に記載の有機光電子素子用化合物。
【請求項６】
下記グループ１に羅列された化合物から選択される、請求項１に記載の有機光電子素子用化合物：
【化５】
2019522903.tif 000042
【請求項７】
前記請求項１による有機光電子素子用化合物；および
下記化学式２で表される第２有機光電子素子用化合物を含む、有機光電子素子用組成物：
【化６】
2019522903.tif 000043
上記化学式２中、
Ｌ１およびＬ２はそれぞれ独立して単一結合、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリーレン基、置換または非置換の炭素数２〜３０のヘテロアリーレン基、またはこれらの組み合わせであり、
Ａｒ１およびＡｒ２はそれぞれ独立して置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、置換または非置換の炭素数２〜３０のヘテロ環基、またはこれらの組み合わせであり、
Ｒ９〜Ｒ１４はそれぞれ独立して水素、重水素、置換または非置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、置換または非置換の炭素数２〜３０のヘテロ環基、またはこれらの組み合わせであり、
ｍは０〜２の整数のうちの一つであり；
前記“置換”とは、少なくとも一つの水素が重水素、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数６〜１８のアリール基、または炭素数２〜３０のヘテロアリール基で置換されたことを意味する。
【請求項８】
前記化学式２のＡｒ１およびＡｒ２はそれぞれ独立して、置換または非置換のフェニル基、置換または非置換のビフェニル基、置換または非置換のテルフェニル基、置換または非置換のナフチル基、置換または非置換のアントラセニル基、置換または非置換のトリフェニレニル基、置換または非置換のピリジニル基、置換または非置換のピリミジニル基、置換または非置換のトリアジニル基、置換または非置換のキノリニル基、置換または非置換のイソキノリニル基、置換または非置換のキナゾリル基、置換または非置換のイソキナゾリル基、置換または非置換のジベンゾチオフェニル基、置換または非置換のジベンゾフラニル基、置換または非置換のカルバゾリル基、置換または非置換のフルオレニル基、またはこれらの組み合わせである、請求項７に記載の有機光電子素子用組成物。
【請求項９】
前記化学式２は下記グループＩＩに羅列された構造のうちの一つであり、
前記＊−Ｌ１−Ａｒ１および＊−Ｌ２−Ａｒ２は下記グループＩＩＩに羅列された置換基のうちの一つである、請求項７に記載の有機光電子素子用組成物：
【化７】
2019522903.tif 000044
【化８】
2019522903.tif 000045
上記グループＩＩおよびＩＩＩ中、＊は連結地点である。
【請求項１０】
前記化学式２は前記グループＩＩの化学式Ｃ−８または化学式Ｃ−１７で表され、
前記＊−Ｌ１−Ａｒ１および＊−Ｌ２−Ａｒ２は前記グループＩＩＩのＢ−１、Ｂ−２、Ｂ−３およびＢ−１６から選択される、請求項９に記載の有機光電子素子用組成物。
【請求項１１】
互いに対向する陽極と陰極、そして
前記陽極と前記陰極の間に位置する少なくとも一層の有機層を含み、
前記有機層は請求項１〜６のうちのいずれか一項による有機光電子素子用化合物；または
前記請求項７〜１０のうちのいずれか一項による有機光電子素子用組成物を含む、有機光電子素子。
【請求項１２】
前記有機層は発光層を含み、
前記発光層は前記有機光電子素子用化合物または前記有機光電子素子用組成物を含む、請求項１１に記載の有機光電子素子。
【請求項１３】
前記有機光電子素子用化合物または前記有機光電子素子用組成物は、前記発光層のホストとして含まれる、請求項１２に記載の有機光電子素子。
【請求項１４】
前記有機層は、正孔注入層、正孔輸送層、電子遮断層、電子輸送層、電子注入層および正孔遮断層から選択された少なくとも一つの補助層をさらに含み、
前記補助層は、前記発光層に隣接した電子輸送補助層をさらに含み、
前記電子輸送補助層は、前記有機光電子素子用化合物；または前記有機光電子素子用組成物を含む、請求項１２に記載の有機光電子素子。
【請求項１５】
請求項１１による有機光電子素子を含む表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
有機光電子素子用化合物、有機光電子素子用組成物、有機光電子素子および表示装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
有機光電子素子（ｏｒｇａｎｉｃ  ｏｐｔｏｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  ｄｉｏｄｅ）は、電気エネルギーと光エネルギーを相互転換できる素子である。
【０００３】
有機光電子素子は、動作原理によって大きく２種類に分けられる。一つは光エネルギーによって形成されたエキシトン（ｅｘｃｉｔｏｎ）が電子と正孔に分離され、前記電子と正孔がそれぞれ異なる電極に伝達されながら電気エネルギーを発生する光電素子であり、他の一つは電極に電圧または電流を供給して電気エネルギーから光エネルギーを発生する発光素子である。
【０００４】
有機光電子素子の例としては、有機光電素子、有機発光素子、有機太陽電池および有機感光体ドラム（ｏｒｇａｎｉｃ  ｐｈｏｔｏ  ｃｏｎｄｕｃｔｏｒ  ｄｒｕｍ）などが挙げられる。
【０００５】
この中、有機発光素子（ｏｒｇａｎｉｃ  ｌｉｇｈｔ  ｅｍｉｔｔｉｎｇ  ｄｉｏｄｅ、ＯＬＥＤ）は近来、平板表示装置（ｆｌａｔ  ｐａｎｅｌ  ｄｉｓｐｌａｙ  ｄｅｖｉｃｅ）の需要増加につれて大きく注目されている。前記有機発光素子は有機発光材料に電流を加えて電気エネルギーを光に転換させる素子であって、通常陽極（ａｎｏｄｅ）と陰極（ｃａｔｈｏｄｅ）の間に有機層が挿入された構造になっている。ここで、有機層は発光層と選択的に補助層を含むことができ、前記補助層は例えば有機発光素子の効率と安定性を高めるための正孔注入層、正孔輸送層、電子遮断層、電子輸送層、電子注入層および正孔遮断層から選択された少なくとも１層を含むことができる。
【０００６】
有機発光素子の性能は前記有機層の特性によって影響を多く受け、その中でも前記有機層に含まれている有機材料によって影響を多く受ける。
【０００７】
特に前記有機発光素子が大型平板表示装置に適用されるためには、正孔および電子の移動性を高めると同時に電気化学的安定性を高めることができる有機材料の開発が必要である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
一実施形態は、高効率および長寿命の有機光電子素子を実現することができる有機光電子素子用化合物を提供する。
【０００９】
他の実施形態は、前記有機光電子素子用化合物を含む有機光電子素子用組成物を提供する。
【００１０】
また他の実施形態は、前記化合物を含む有機光電子素子を提供する。
【００１１】
また他の実施形態は、前記有機光電子素子を含む表示装置を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
一実施形態によれば、下記化学式１で表される有機光電子素子用化合物を提供する。
【００１３】
【化１】
2019522903.tif 000003
【００１４】
上記化学式１中、
Ｘ１〜Ｘ３はそれぞれ独立してＮまたはＣＲａであり、
Ｘ１〜Ｘ３のうちの少なくとも二つはＮであり、
Ｙ１およびＹ２はそれぞれ独立してＯまたはＳであり、
ｎ１およびｎ２はそれぞれ独立して０または１の整数であり、
ＲａおよびＲ１〜Ｒ８はそれぞれ独立して水素、重水素、シアノ基、ニトロ基、置換または非置換の炭素数１〜１０のアルキル基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、置換または非置換の炭素数２〜３０のヘテロ環基、またはこれらの組み合わせであり、
前記“置換”とは、少なくとも一つの水素が重水素、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数６〜３０のアリール基、または炭素数２〜３０のヘテロアリール基で置換されたことを意味する。
【００１５】
他の実施形態によれば、前述の有機光電子素子用化合物；および下記化学式２で表される第２有機光電子素子用化合物を含む有機光電子素子用組成物を提供する。
【００１６】
【化２】
2019522903.tif 000004
【００１７】
上記化学式２中、
Ｌ１およびＬ２はそれぞれ独立して単一結合、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリーレン基、置換または非置換の炭素数２〜３０のヘテロアリーレン基、またはこれらの組み合わせであり、
Ａｒ１およびＡｒ２はそれぞれ独立して置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、置換または非置換の炭素数２〜３０のヘテロ環基、またはこれらの組み合わせであり、
Ｒ９〜Ｒ１４はそれぞれ独立して水素、重水素、置換または非置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、置換または非置換の炭素数２〜３０のヘテロ環基、またはこれらの組み合わせであり、
ｍは０〜２の整数のうちの一つであり；
前記“置換”とは、少なくとも一つの水素が重水素、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数６〜１８のアリール基、または炭素数２〜３０のヘテロアリール基で置換されたことを意味する。
【００１８】
また他の実施形態によれば、互いに対向する陽極と陰極、そして前記陽極と前記陰極の間に位置する少なくとも一層の有機層を含み、前記有機層は前述の有機光電子素子用化合物、または有機光電子素子用組成物を含む有機光電子素子を提供する。
【００１９】
また他の実施形態によれば、前記有機光電子素子を含む表示装置を提供する。
【発明の効果】
【００２０】
高効率長寿命の有機光電子素子を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】一実施形態による有機発光素子を示した断面図である。
【図２】一実施形態による有機発光素子を示した断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の実施形態を詳しく説明する。但し、これは例示として提示されるものであって、これによって本発明が制限されず、本発明は後述の請求範囲の範疇によって定義されるだけである。
【００２３】
本明細書で“置換”とは別途の定義がない限り、置換基または化合物中の少なくとも一つの水素が重水素、ハロゲン基、ヒドロキシル基、アミノ基、置換または非置換の炭素数１〜３０のアミン基、ニトロ基、置換または非置換の炭素数１〜４０のシリル基、炭素数１〜３０のアルキル基、炭素数１〜１０のアルキルシリル基、炭素数６〜３０のアリールシリル基、炭素数３〜３０のシクロアルキル基、炭素数３〜３０のヘテロシクロアルキル基、炭素数６〜３０のアリール基、炭素数２〜３０のヘテロアリール基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、フルオロ基、炭素数１〜１０のトリフルオロアルキル基、シアノ基、またはこれらの組み合わせで置換されたことを意味する。
【００２４】
本発明の一例で、“置換”は置換基または化合物中の少なくとも一つの水素が重水素、炭素数１〜３０のアルキル基、炭素数１〜１０のアルキルシリル基、炭素数６〜３０のアリールシリル基、炭素数３〜３０のシクロアルキル基、炭素数３〜３０のヘテロシクロアルキル基、炭素数６〜３０のアリール基、炭素数２〜３０のヘテロアリール基で置換されたことを意味する。また、本発明の具体的な一例で、“置換”は置換基または化合物中の少なくとも一つの水素が重水素、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数６〜３０のアリール基、または炭素数２〜３０のヘテロアリール基で置換されたことを意味する。本発明の具体的な一例で、前記“置換”とは、少なくとも一つの水素が重水素、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数６〜３０のアリール基、置換または非置換のピリジニル基、置換または非置換のキノリニル基、置換または非置換のイソキノリニル基、置換または非置換のジベンゾフラニル基、または置換または非置換のジベンゾチオフェニル基で置換されたことを意味する。
【００２５】
本明細書で“ヘテロ”とは別途の定義がない限り、一つの官能基内にＮ、Ｏ、Ｓ、ＰおよびＳｉからなる群より選択されるヘテロ原子を１〜３個含有し、残りは炭素であることを意味する。
【００２６】
本明細書で“アルキル（ａｌｋｙｌ）基”とは別途の定義がない限り、脂肪族炭化水素基を意味する。アルキル基は、いかなる二重結合や三重結合を含んでいない“飽和アルキル（ｓａｔｕｒａｔｅｄ  ａｌｋｙｌ）基”であり得る。
【００２７】
前記アルキル基は、炭素数１〜３０のアルキル基であり得る。より具体的に、アルキル基は炭素数１〜２０のアルキル基または炭素数１〜１０のアルキル基であり得る。例えば、炭素数１〜４のアルキル基はアルキル鎖に１〜４個の炭素原子が含まれるものを意味し、メチル、エチル、プロピル、イソ−プロピル、ｎ−ブチル、イソ−ブチル、ｓｅｃ−ブチルおよびｔ−ブチルからなる群より選択されることを示す。
【００２８】
前記アルキル基は、具体的な例として、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを意味する。
【００２９】
本明細書で“アリール（ａｒｙｌ）基”は、炭化水素芳香族モイエティを一つ以上有する基（グループ）を総括する概念であって、
炭化水素芳香族モイエティの全ての元素がｐ−オービタルを有し、これらｐ−オービタルが共役（ｃｏｎｊｕｇａｔｉｏｎ）を形成している形態、例えば、フェニル基、ナフチル基などを含み、
２以上の炭化水素芳香族モイエティがシグマ結合を通じて連結された形態、例えば、ビフェニル基、テルフェニル基、クアテルフェニル基などを含み、
２以上の炭化水素芳香族モイエティが直接または間接的に融合された非芳香族融合（縮合）環も含むことができる。例えば、フルオレニル基などが挙げられる。
【００３０】
アリール基は、モノシクリック、ポリシクリックまたは融合（縮合）環ポリシクリック（即ち、炭素原子の隣接した対を分け合う環）官能基を含む。
【００３１】
本明細書で“ヘテロ環基（ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｉｃ  ｇｒｏｕｐ）”はヘテロアリール基を含む上位概念であって、アリール基、シクロアルキル基、これらの融合（縮合）環またはこれらの組み合わせのような環化合物内に炭素（Ｃ）の代わりにＮ、Ｏ、Ｓ、ＰおよびＳｉからなる群より選択されるヘテロ原子を少なくとも一つを含有するものを意味する。前記ヘテロ環基が融合（縮合）環である場合、前記ヘテロ環基全体またはそれぞれの環ごとにヘテロ原子を１つ以上含むことができる。
【００３２】
一例として、“ヘテロアリール（ｈｅｔｅｒｏａｒｙｌ）基”はアリール基内にＮ、Ｏ、Ｓ、ＰおよびＳｉからなる群より選択されるヘテロ原子を少なくとも一つを含有するものを意味する。２以上のヘテロアリール基はシグマ結合を通じて直接連結されるか、前記ヘテロアリール基が２以上の環を含む場合、２以上の環は互いに融合され得る。前記ヘテロアリール基が融合（縮合）環である場合、それぞれの環ごとに前記ヘテロ原子を１〜３個含むことができる。
【００３３】
前記ヘテロ環基は、具体的な例として、ピリジニル基、ピリミジニル基、ピラジニル基、ピリダジニル基、トリアジニル基、キノリニル基、イソキノリニル基などを含むことができる。
【００３４】
より具体的に、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基および／または置換または非置換の炭素数２〜３０のヘテロ環基は、置換または非置換のフェニル基、置換または非置換のナフチル基、置換または非置換のアントラセニル基、置換または非置換のフェナントレニル基、置換または非置換のナフタセニル基、置換または非置換のピレニル基、置換または非置換のビフェニル基、置換または非置換のｐ−テルフェニル基、置換または非置換のｍ−テルフェニル基、置換または非置換のｏ−テルフェニル基、置換または非置換のクリセニル基、置換または非置換のトリフェニレニル基、置換または非置換のぺリレニル基、置換または非置換のフルオレニル基、置換または非置換のインデニル基、置換または非置換のフラニル基、置換または非置換のチオフェニル基、置換または非置換のピロリル基、置換または非置換のピラゾリル基、置換または非置換のイミダゾリル基、置換または非置換のトリアゾリル基、置換または非置換のオキサゾリル基、置換または非置換のチアゾリル基、置換または非置換のオキサジアゾリル基、置換または非置換のチアジアゾリル基、置換または非置換のピリジル基、置換または非置換のピリミジニル基、置換または非置換のピラジニル基、置換または非置換のトリアジニル基、置換または非置換のベンゾフラニル基、置換または非置換のベンゾチオフェニル基、置換または非置換のベンズイミダゾリル基、置換または非置換のインドリル基、置換または非置換のキノリニル基、置換または非置換のイソキノリニル基、置換または非置換のキナゾリニル基、置換または非置換のキノキサリニル基、置換または非置換のナフチリジニル基、置換または非置換のベンズオキサジニル基、置換または非置換のベンズチアジニル基、置換または非置換のアクリジニル基、置換または非置換のフェナジニル基、置換または非置換のフェノチアジニル基、置換または非置換のフェノキサジニル基、置換または非置換のジベンゾフラニル基、または置換または非置換のジベンゾチオフェニル基、またはこれらの組み合わせであり得るが、これに制限されない。
【００３５】
本明細書で、正孔特性とは、電場（ｅｌｅｃｔｒｉｃ  ｆｉｅｌｄ）を加えた時に電子を供与して正孔を形成することができる特性をいうものであって、ＨＯＭＯ準位に沿って伝導特性を有し陽極で形成された正孔の発光層への注入、発光層で形成された正孔の陽極への移動および発光層での移動を容易にする特性を意味する。
【００３６】
また、電子特性とは、電場を加えた時に電子を受けることができる特性をいうものであって、ＬＵＭＯ準位に沿って伝導特性を有し陰極で形成された電子の発光層への注入、発光層で形成された電子の陰極への移動および発光層での移動を容易にする特性を意味する。
【００３７】
以下、一実施形態による有機光電子素子用化合物を説明する。
【００３８】
一実施形態による有機光電子素子用化合物は、下記化学式１で表される。
【００３９】
【化３】
2019522903.tif 000005
【００４０】
上記化学式１中、
Ｘ１〜Ｘ３はそれぞれ独立してＮまたはＣＲａであり、
Ｘ１〜Ｘ３のうちの少なくとも二つはＮであり、
Ｙ１およびＹ２はそれぞれ独立してＯまたはＳであり、
ｎ１およびｎ２はそれぞれ独立して０または１の整数であり、
ＲａおよびＲ１〜Ｒ８はそれぞれ独立して水素、重水素、シアノ基、ニトロ基、置換または非置換の炭素数１〜１０のアルキル基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、置換または非置換の炭素数２〜３０のヘテロ環基、またはこれらの組み合わせであり、
前記“置換”とは、少なくとも一つの水素が重水素、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数６〜３０のアリール基、または炭素数２〜３０のヘテロアリール基で置換されたことを意味する。
【００４１】
本発明による有機光電子素子用化合物は、Ｎ含有６員環を含むＥＴコアが少なくとも２つのジベンゾフランまたはジベンゾチオフェンの３番位置で連結基なく直接連結された置換基を含むことによってＬＵＭＯエネルギーバンドが効果的に拡張されて分子構造の平面性が増加して、電場印加時に電子を受けやすい構造になり得、これにより前記有機光電子素子用化合物を適用した有機光電子素子の駆動電圧を低めることができる。また、このようなＬＵＭＯの拡張と環の融合は、電子特性を有するコアの電子に対する安定性を増加させ素子寿命向上にも効果的である。
【００４２】
また、少なくとも一つのメタ（ｍｅｔａ）結合されたアリーレンを含むことによって立体障害特性によって隣接の分子との相互作用を抑制して結晶化を減らすことができ、これにより前記有機光電子素子用化合物を適用した有機光電子素子の効率および寿命特性を改善することができる。
【００４３】
それだけでなく、メタ（ｍｅｔａ）結合されたアリーレンのような折れ曲がり部分が含まれる場合、化合物のガラス転移温度（Ｔｇ）が高まり、素子に適用時、工程中化合物の安定性を高め劣化を防止することができる。
【００４４】
本発明の一実施形態で、前記Ｘ１〜Ｘ３からなるＥＴコアはピリミジンまたはトリアジンであり得、例えば、下記化学式１−Ｉ、化学式１−ＩＩまたは化学式１−ＩＩＩで表され得る。最も具体的に、下記化学式１−Ｉまたは化学式１−ＩＩで表され得る。
【００４５】
【化４】
2019522903.tif 000006
【００４６】
上記化学式１−Ｉ、化学式１−ＩＩおよび化学式１−ＩＩＩ中、Ｙ１およびＹ２、ｎ１およびｎ２、およびＲ１〜Ｒ８は前述のとおりである。
【００４７】
本発明の一実施形態で、前記Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立して水素、または置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基であり得、
具体的に、水素、置換または非置換のフェニル基、置換または非置換のビフェニル基、置換または非置換のナフチル基、置換または非置換のｐ−テルフェニル基、置換または非置換のｍ−テルフェニル基、置換または非置換のｏ−テルフェニル基、置換または非置換のアントラセニル基、置換または非置換のフェナントレニル基、置換または非置換のトリフェニレニル基、または置換または非置換のフルオレニル基であり得、さらに具体的に、水素、フェニル基、ビフェニル基、テルフェニル基、またはナフチル基であり得る。
【００４８】
例えば、Ｒ１〜Ｒ３は、それぞれ独立して水素、重水素、フェニル基、ビフェニル基またはナフチル基であり得る。
【００４９】
また、本発明の一例で、Ｒ４〜Ｒ８のうちのいずれか一つは重水素、フェニル基、ビフェニル基またはテルフェニル基であり、残りは水素であり得る。
【００５０】
また、本発明の一例で、Ｒ５およびＲ７のうちのいずれか一つまたはＲ５およびＲ７の両方とも重水素、水素、フェニル基、ビフェニル基またはテルフェニル基であり、Ｒ４、Ｒ６およびＲ８は全て水素であり得る。
【００５１】
例えば、Ｒ１は水素、またはフェニル基であり得、Ｒ２およびＲ３は全て水素であり、Ｒ４〜Ｒ８は全て水素であるか、Ｒ４〜Ｒ８のうちのいずれか一つがフェニル基、ビフェニル基、またはテルフェニル基であり、残りは水素であり得る。
【００５２】
本発明の一例で、Ｒ１はフェニル基であり得る。
【００５３】
前記化学式１は、例えば下記化学式１Ａ、化学式１Ｂまたは化学式１Ｃで表され得る。
【００５４】
【化５】
2019522903.tif 000007
【００５５】
上記化学式１Ａ、化学式１Ｂおよび化学式１Ｃ中、ｎ１およびｎ２、Ｒ１〜Ｒ８は前述のとおりであり、
Ｘ１〜Ｘ３はそれぞれ独立してＮまたはＣＨであり、Ｘ１〜Ｘ３のうちの少なくとも二つはＮであり得る。
【００５６】
前記化学式１Ａ〜１ＣのようにＮ含有６員環にジベンゾフラニル基および／またはジベンゾチオフェニル基の３番位置で連結基なく直接連結された置換基を含む場合、ＬＵＭＯ  ｐｈｏｒｅを一平面に位置させて拡張効果を極大化することができるようになるので、駆動減少と寿命増加の面で最適の効果を得ることができる。Ｎ含有６員環とジベンゾフランおよび／またはジベンゾチオフェンが３番以外に他の位置に連結されるか、またはＮ含有６員環とジベンゾフランおよび／またはジベンゾチオフェンの間にアリーレンリンカーなどが含まれる場合には、このようなＬＵＭＯ拡張を通じた駆動減少および環の融合を通じた安定性増加の効果が減るようになる。
【００５７】
本発明の一実施形態で前記化学式１Ａ、または前記化学式１Ｂで表され得、例えば化学式１Ａで表され得る。
【００５８】
本発明の一実施形態で、前記ｎ１およびｎ２は全て０であるか、ｎ１＝１、ｎ２＝０；またはｎ１＝０、ｎ２＝１であり得、前記化学式１はメタ（ｍｅｔａ）結合されたアリーレンを含む構造であって、例えば下記化学式１−１または化学式１−２で表され得、最も具体的に下記化学式１−１で表され得る。
【００５９】
【化６】
2019522903.tif 000008
【００６０】
上記化学式１−１〜１−２中、Ｘ１〜Ｘ３、Ｙ１およびＹ２、ｎ２、およびＲ１〜Ｒ８は前述のとおりである。
【００６１】
特に、前記化学式１−１および１−２のＲ２は置換または非置換の炭素数１〜１０のアルキル基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、または置換または非置換の炭素数２〜３０のヘテロ環基であり得、さらに具体的にＲ２がメタ位置に置換されて下記化学式１−１ａまたは化学式１−２ａのように表され得る。この時、本発明の化合物はＲ２が置換されたフェニレンとして折れ曲がりテルフェニル（ｋｉｎｋｅｄ  ｔｅｒｐｈｅｎｙｌ）基を含むことができる。
【００６２】
【化７】
2019522903.tif 000009
【００６３】
本発明の一実施形態で、前記Ｒ２は置換または非置換の炭素数１〜４のアルキル基または置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基であり得、例えば、フェニル基、ビフェニル基、テルフェニル基、ナフチル基であり得、最も具体的に置換または非置換のフェニル基であり得る。本発明の一実施形態で、ｎ２＝０〜２であり得、具体的に、ｎ２＝０またはｎ２＝１であり得る。
【００６４】
前記折れ曲がりテルフェニル（ｋｉｎｋｅｄ  ｔｅｒｐｈｅｎｙｌ）基を含む場合、非常に効果的にガラス転移温度（Ｔｇ）を高めることができ、低分子量の高いガラス転移温度（Ｔｇ）化合物の設計およびこれを通じた熱的特性の改善および安定性確保などの効果を得ることができる。
【００６５】
ガラス転移温度（Ｔｇ）は化合物およびこれを適用した素子の熱安定性と関連があり得る。即ち、高いガラス転移温度（Ｔｇ）を有する有機光電子素子用化合物は、有機発光素子に薄膜形態で適用された時、前記有機光電子素子用化合物を蒸着した後に行われる後続工程、例えば封止（ｅｎｃａｐｓｕｌａｔｉｏｎ）工程で温度によって劣化することが防止され有機化合物および素子の寿命特性を確保することができる。
【００６６】
一方、前記化学式１−１および１−２中、
【００６７】
【化８】
2019522903.tif 000010
【００６８】
で表される連結基はメタ（ｍｅｔａ）結合またはパラ（ｐａｒａ）結合であり得る。
【００６９】
本発明の一実施形態で、化学式１はｎ１＝０でありｎ２＝０または１であり得、化学式１でｎ１＝０でありｎ２＝１である場合より優れた効果を示すことができる。即ち、フェニレン基が全てメタで連結されているのがより好ましい。
【００７０】
また、本発明の一実施形態で、化学式１−１ａが好ましいものであり得、この場合、Ｒ２は炭素数６〜１２のアリール基であり得、より具体的にフェニル基であり得る。前記化学式１で表される有機光電子素子用化合物は例えば下記グループ１に羅列された化合物から選択され得るが、これに限定されるのではない。
【００７１】
【化９】
2019522903.tif 000011
【００７２】
前述の第１有機光電子素子用化合物は有機光電子素子に適用でき、単独でまたは他の有機光電子素子用化合物と共に有機光電子素子に適用できる。前述の有機光電子素子用化合物が他の有機光電子素子用化合物と共に使用される場合、組成物の形態で適用できる。
【００７３】
以下、前述の第１有機光電子素子用化合物を含む有機光電子素子用組成物の一例を説明する。
【００７４】
本発明の他の一実施形態による有機光電子素子用組成物は、前述の第１有機光電子素子用化合物；および下記化学式２で表される第２有機光電子素子用化合物を含む。
【００７５】
【化１０】
2019522903.tif 000012
【００７６】
上記化学式２中、
Ｌ１およびＬ２はそれぞれ独立して単一結合、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリーレン基、置換または非置換の炭素数２〜３０のヘテロアリーレン基、またはこれらの組み合わせであり、
Ａｒ１およびＡｒ２はそれぞれ独立して置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、置換または非置換の炭素数２〜３０のヘテロ環基、またはこれらの組み合わせであり、
Ｒ９〜Ｒ１４はそれぞれ独立して水素、重水素、置換または非置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基、置換または非置換の炭素数２〜３０のヘテロ環基、またはこれらの組み合わせであり、
ｍは０〜２の整数のうちの一つであり；
前記“置換”とは、少なくとも一つの水素が重水素、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数６〜１８のアリール基、または炭素数２〜３０のヘテロアリール基で置換されたことを意味する。
【００７７】
本発明の一実施形態で、前記化学式２のＬ１およびＬ２はそれぞれ独立して単一結合、または置換または非置換の炭素数６〜１８のアリーレン基であり得る。
【００７８】
本発明の一実施形態で、前記化学式２のＡｒ１およびＡｒ２はそれぞれ独立して、置換または非置換のフェニル基、置換または非置換のビフェニル基、置換または非置換のテルフェニル基、置換または非置換のナフチル基、置換または非置換のアントラセニル基、置換または非置換のトリフェニレニル基、置換または非置換のピリジニル基、置換または非置換のピリミジニル基、置換または非置換のキナゾリル基、置換または非置換のイソキナゾリル基、置換または非置換のジベンゾチオフェニル基、置換または非置換のジベンゾフラニル基、置換または非置換のトリアジニル基、置換または非置換のキノリニル基、置換または非置換のイソキノリニル基、置換または非置換のカルバゾリル基、置換または非置換のフルオレニル基、またはこれらの組み合わせであり得る。
【００７９】
本発明の一実施形態で、前記化学式２のＡｒ１およびＡｒ２はそれぞれ独立して、置換または非置換のフェニル基、置換または非置換のビフェニル基、置換または非置換のテルフェニル基、置換または非置換のナフチル基、置換または非置換のアントラセニル基、置換または非置換のトリフェニレニル基、置換または非置換のピリジニル基、置換または非置換のキナゾリル基、置換または非置換のイソキナゾリル基、置換または非置換のジベンゾチオフェニル基、置換または非置換のジベンゾフラニル基、置換または非置換のキノリニル基、置換または非置換のイソキノリニル基、置換または非置換のカルバゾリル基、置換または非置換のフルオレニル基、またはこれらの組み合わせであり得る。
【００８０】
本発明の一実施形態で、前記化学式２のＲ９〜Ｒ１４はそれぞれ独立して水素、重水素、または置換または非置換の炭素数６〜１２のアリール基であり得る。
【００８１】
本発明の一実施形態で、前記化学式２のｍは０または１であり得、ｍ＝０である場合より優れた効果がある。
【００８２】
また、本発明の一実施形態で、Ａｒ１およびＡｒ２はそれぞれ独立して置換または非置換の炭素数６〜３０のアリール基であり得る。
【００８３】
本発明の具体的な一実施形態で、前記化学式２は下記グループＩＩに羅列された構造のうちの一つであり、前記＊−Ｌ１−Ａｒ１および＊−Ｌ２−Ａｒ２は下記グループＩＩＩに羅列された置換基のうちの一つであり得る。
【００８４】
【化１１】
2019522903.tif 000013
【００８５】
【化１２】
2019522903.tif 000014
【００８６】
上記グループＩＩおよびＩＩＩ中、＊は連結地点である。
【００８７】
前記化学式２で表される第２有機光電子素子用化合物は、例えば下記グループ２に羅列された化合物から選択され得る。
【００８８】
【化１３】
2019522903.tif 000015
【００８９】
【化１４】
2019522903.tif 000016
【００９０】
【化１５】
2019522903.tif 000017
【００９１】
【化１６】
2019522903.tif 000018
【００９２】
前述の第１ホスト化合物と第２ホスト化合物は多様な組み合わせによって多様な組成物を準備することができる。
【００９３】
本発明の一実施形態による組成物は前記化学式１−Ｉ、または化学式１−ＩＩで表される化合物を第１ホストとして含み、前記グループＩＩの化学式Ｃ−８または化学式Ｃ−１７で表される化合物を第２ホストとして含むことができる。
【００９４】
また、前記化学式１−Ａ、または化学式１−Ｂで表される第１ホストと前記グループＩＩの化学式Ｃ−８または化学式Ｃ−１７で表される第２ホストを含むことができる。
【００９５】
また、前記化学式１−１で表される第１ホストと前記グループＩＩの化学式Ｃ−８または化学式Ｃ−１７で表される第２ホストを含むことができる。
【００９６】
例えば、前記化学式２の＊−Ｌ１−Ａｒ１、および＊−Ｌ２−Ａｒ２は、前記グループＩＩＩのＢ−１、Ｂ−２、Ｂ−３、およびＢ−１６から選択され得る。
【００９７】
前記第２有機光電子素子用化合物は、前記第１有機光電子素子用化合物と共に発光層に使用されて電荷の移動性を高め安定性を高めることによって発光効率および寿命特性を改善させることができる。また、前記第２有機光電子素子用化合物と前記第１有機光電子素子用化合物の比率を調節することによって電荷の移動性を調節することができる。
【００９８】
例えば、約１：９〜９：１の重量比で含まれ得、具体的に２：８〜８：２、３：７〜７：３、４：６〜６：４、そして５：５の重量比で含まれ得、例えば第１有機光電子素子用化合物および第２有機光電子素子用化合物が３：７の範囲で含まれ得る。また、ドーパントの種類によって変わり得るが、本発明の一実施形態ではより優れた効果を示すために第１ホストより第２ホストをより過量で使用したのであり得る。前記範囲で含まれることによって効率と寿命を同時に改善することができる。
【００９９】
前記組成物は、前述の第１有機光電子素子用化合物と第２有機光電子素子用化合物以外に１種以上の有機化合物をさらに含むことができる。
【０１００】
前記有機光電子素子用化合物は、ドーパントをさらに含むことができる。前記ドーパントは赤色、緑色または青色のドーパントであり得る。
【０１０１】
前記ドーパントは微量混合されて発光を起こす物質であって、一般に三重項状態以上に励起させる多重項励起（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｅｘｃｉｔａｔｉｏｎ）によって発光する金属錯体（ｍｅｔａｌ  ｃｏｍｐｌｅｘ）のような物質が使用され得る。前記ドーパントは例えば無機、有機、有機−無機化合物であり得、１種または２種以上含まれ得る。
【０１０２】
前記ドーパントの一例として燐光ドーパントが挙げられ、燐光ドーパントの例としてはＩｒ、Ｐｔ、Ｏｓ、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｈｆ、Ｅｕ、Ｔｂ、Ｔｍ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄまたはこれらの組み合わせを含む有機金属化合物が挙げられる。前記燐光ドーパントは例えば下記化学式Ｚで表される化合物を使用することができるが、これに限定されるのではない。
【０１０３】
【化１７】
2019522903.tif 000019
【０１０４】
上記化学式Ｚ中、Ｍは金属であり、ＬおよびＸは互いに同一であるか異なり、Ｍと錯化合物を形成するリガンドである。
【０１０５】
前記Ｍは例えばＩｒ、Ｐｔ、Ｏｓ、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｈｆ、Ｅｕ、Ｔｂ、Ｔｍ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄまたはこれらの組み合わせであり得、前記ＬおよびＸは例えばバイデンテートリガンドであり得る。
【０１０６】
以下、前述の有機光電子素子用化合物、または有機光電子素子用組成物を適用した有機光電子素子を説明する。
【０１０７】
また他の実施形態による有機光電子素子は、互いに対向する陽極と陰極、そして前記陽極と前記陰極の間に位置する少なくとも一層の有機層を含み、前記有機層は前述の有機光電子素子用化合物、または有機光電子素子用組成物を含むことができる。
【０１０８】
一例として前記有機層は発光層を含み、前記発光層は本発明の有機光電子素子用化合物、または有機光電子素子用組成物を含むことができる。
【０１０９】
具体的に、前記有機光電子素子用化合物、または有機光電子素子用組成物は前記発光層のホスト、例えばグリーンホストとして含まれ得る。
【０１１０】
また、前記有機層は発光層、および正孔注入層、正孔輸送層、電子遮断層、電子輸送層、電子注入層および正孔遮断層から選択された少なくとも一つの補助層を含み、前記補助層は前記有機光電子素子用化合物、または有機光電子素子用組成物を含むことができる。
【０１１１】
前記補助層は発光層に隣接した電子輸送補助層をさらに含み、前記電子輸送補助層は前記有機光電子素子用化合物、または有機光電子素子用組成物を含むことができる。
【０１１２】
本発明の一実施形態で、前記電子輸送補助層に含まれる有機光電子素子用化合物は前記化学式１−Ｉで表されるか、前記化学式１Ａで表されるか、前記化学式１−１で表され得る。
【０１１３】
前記有機光電子素子は電気エネルギーと光エネルギーを相互転換できる素子であれば特に限定されず、例えば有機光電素子、有機発光素子、有機太陽電池および有機感光体ドラムなどが挙げられる。
【０１１４】
ここでは有機光電子素子の一例の有機発光素子を図面を参照して説明する。
【０１１５】
図１および図２は、一実施形態による有機発光素子を示す断面図である。
【０１１６】
図１を参照すれば、一実施形態による有機光電子素子１００は互いに対向する陽極１２０と陰極１１０、そして陽極１２０と陰極１１０の間に位置する有機層１０５を含む。
【０１１７】
陽極１２０は例えば正孔注入が円滑なように仕事関数の高い導電体から形成でき、例えば金属、金属酸化物および／または導電性高分子から形成できる。陽極１２０は例えばニッケル、白金、バナジウム、クロム、銅、亜鉛、金のような金属またはこれらの合金；亜鉛酸化物、インジウム酸化物、インジウム錫酸化物（ＩＴＯ）、インジウム亜鉛酸化物（ＩＺＯ）のような金属酸化物；ＺｎＯとＡｌまたはＳｎＯ２とＳｂのような金属と酸化物の組み合わせ；ポリ（３−メチルチオフェン）、ポリ（３，４−（エチレン−１，２−ジオキシ）チオフェン）（ｐｏｌｙｅｈｔｙｌｅｎｅｄｉｏｘｙｔｈｉｏｐｈｅｎｅ：ＰＥＤＴ）、ポリピロールおよびポリアニリンのような導電性高分子などが挙げられるが、これに限定されるのではない。
【０１１８】
陰極１１０は例えば電子注入が円滑なように仕事関数の低い導電体から形成でき、例えば金属、金属酸化物および／または導電性高分子から形成できる。陰極１１０は例えばマグネシウム、カルシウム、ナトリウム、カリウム、チタン、インジウム、イットリウム、リチウム、ガドリニウム、アルミニウム、銀、錫、鉛、セシウム、バリウムなどのような金属またはこれらの合金；ＬｉＦ／Ａｌ、ＬｉＯ２／Ａｌ、ＬｉＦ／Ｃａ、ＬｉＦ／ＡｌおよびＢａＦ２／Ｃａのような多層構造物質が挙げられるが、これに限定されるのではない。
【０１１９】
有機層１０５は、前述の有機光電子素子用化合物を含む発光層１３０を含む。
【０１２０】
図２は、他の実施形態による有機発光素子を示す断面図である。
【０１２１】
図２を参照すれば、有機発光素子２００は、発光層１３０以外に正孔補助層１４０をさらに含む。正孔補助層１４０は、陽極１２０と発光層１３０の間の正孔注入および／または正孔移動性をさらに高め電子を遮断することができる。正孔補助層１４０は例えば正孔輸送層、正孔注入層および／または電子遮断層であり得、少なくとも１層を含むことができる。
【０１２２】
図１または図２の有機層１０５は、図示してはいないが、電子注入層、電子輸送層、電子輸送補助層、正孔輸送層、正孔輸送補助層、正孔注入層またはこれらの組み合わせ層を追加的にさらに含むことができる。本発明の有機光電子素子用化合物はこれら有機層に含まれ得る。有機発光素子１００、２００は基板上に陽極または陰極を形成した後、真空蒸着法（ｅｖａｐｏｒａｔｉｏｎ）、スパッタリング（ｓｐｕｔｔｅｒｉｎｇ）、プラズマメッキおよびイオンメッキのような乾式成膜法；またはスピンコーティング（ｓｐｉｎ  ｃｏａｔｉｎｇ）、浸漬法（ｄｉｐｐｉｎｇ）、流動コーティング法（ｆｌｏｗ  ｃｏａｔｉｎｇ）のような湿式成膜法などで有機層を形成した後、その上に陰極または陽極を形成して製造することができる。
【０１２３】
前述の有機発光素子は、有機発光表示装置に適用され得る。
【実施例】
【０１２４】
以下、本発明の具体的な実施例を提示する。但し、下記に記載された実施例は本発明を具体的に例示するか説明するためのものに過ぎず、これによって本発明が制限されてはならない。
【０１２５】
以下、実施例および合成例で使用された出発物質および反応物質は、特別な言及がない限り、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ社またはＴＣＩ社で購入するか、公知された方法を通じて合成した。
【０１２６】
（有機光電子素子用化合物の製造）
本発明の化合物のより具体的な例として提示された化合物を下記段階を通じて合成した。
【０１２７】
（第１有機光電子素子用化合物）
合成例１：化合物Ａ−１の合成
【０１２８】
【化１８】
2019522903.tif 000020
【０１２９】
ａ）中間体Ａ−１−１の合成
５００ｍＬ丸底フラスコにシアヌリッククロリド１５ｇ（８１．３４ｍｍｏｌ）を無水テトラヒドロフラン２００ｍＬに溶かし、窒素雰囲気下で３−ビフェニルマグネシウムブロミド溶液（０．５Ｍテトラヒドロフラン）１当量を０℃で滴下し徐々に常温に上げた。常温で１時間攪拌した後、反応液を氷水５００ｍＬに入れて層分離させた。有機層を分離し無水硫酸マグネシウムを処理して濃縮した。濃縮された残渣をテトラヒドロフランとメタノールで再結晶して中間体Ａ−１−１を１７．２ｇ得た。
【０１３０】
ｂ）化合物Ａ−１の合成
５００ｍＬの丸底フラスコに前記合成された中間体Ａ−１−１  １７．２ｇ（５６．９ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン２００ｍＬ、蒸留水１００ｍＬを入れ、ジベンゾフラン−３−ボロン酸（ｃａｓ：３９５０８７−８９−５）２当量、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム０．０３当量、炭酸カリウム２当量を入れて窒素雰囲気下で加熱還流した。１８時間後、反応液を冷却させ、析出された固体をろ過し、水５００ｍＬで洗浄した。固体をモノクロロベンゼン５００ｍＬで再結晶して化合物Ａ−１を１２．８７ｇ得た。
【０１３１】
ＬＣ／ＭＳ  ｃａｌｃｕｌａｔｅｄ  ｆｏｒ：Ｃ３９Ｈ２３Ｎ３Ｏ２  Ｅｘａｃｔ  Ｍａｓｓ：５６５．１７９０  ｆｏｕｎｄ  ｆｏｒ：５６６．１８［Ｍ＋Ｈ］。
【０１３２】
合成例２：化合物Ａ−２の合成
【０１３３】
【化１９】
2019522903.tif 000021
【０１３４】
ａ）中間体Ａ−２−１の合成
窒素環境でマグネシウム（７．８６ｇ、３２３ｍｍｏｌ）とヨード（１．６４ｇ、６．４６ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）０．１Ｌに入れて３０分間攪拌した後、ここにＴＨＦ０．３Ｌに溶解されている３−ブロモ−ｍ−テルフェニル（１００ｇ、３２３ｍｍｏｌ）を０℃で３０分にわたって徐々に滴下した。このように得られた混合液をＴＨＦ０．５Ｌに溶解されているシアヌリッククロリド６４．５ｇ（３５０ｍｍｏｌ）溶液に０℃で３０分にわたって徐々に滴下した。反応完了後、反応液に水を入れジクロロメタン（ＤＣＭ）で抽出した後、無水ＭｇＳＯ４で水分を除去した後、フィルターし減圧濃縮した。このように得られた残留物をフラッシュカラムクロマトグラフィー（ｆｌａｓｈ  ｃｏｌｕｍｎ  ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ）で分離精製して中間体Ａ−２−１（８５．５ｇ、７０％）を得た。
【０１３５】
ｂ）化合物Ａ−２の合成
中間体Ａ−２−１を使用して前記合成例１の（ｂ）と同様な方法で化合物Ａ−２を合成した。
【０１３６】
ＬＣ／ＭＳ  ｃａｌｃｕｌａｔｅｄ  ｆｏｒ：Ｃ４５Ｈ２７Ｎ３Ｏ２  Ｅｘａｃｔ  Ｍａｓｓ：６４１．２１０３  ｆｏｕｎｄ  ｆｏｒ  ６４２．２１［Ｍ＋Ｈ］。
【０１３７】
合成例３：化合物Ａ−５の合成
【０１３８】
【化２０】
2019522903.tif 000022
【０１３９】
ａ）中間体Ａ−５−１の合成
窒素環境でマグネシウム（７．８６ｇ、３２３ｍｍｏｌ）とヨード（１．６４ｇ、６．４６ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）０．１Ｌに入れて３０分間攪拌した後、ここにＴＨＦ０．３Ｌに溶解されている１−ブロモ−３，５−ジフェニルベンゼン（１００ｇ、３２３ｍｍｏｌ）を０℃で３０分にわたって徐々に滴下した。このように得られた混合液をＴＨＦ０．５Ｌに溶解されているシアヌリッククロリド６４．５ｇ（３５０ｍｍｏｌ）溶液に０℃で３０分にわたって徐々に滴下した。反応完了後、反応液に水を入れジクロロメタン（ＤＣＭ）で抽出した後、無水ＭｇＳＯ４で水分を除去した後、フィルターし減圧濃縮した。このように得られた残留物をフラッシュカラムクロマトグラフィー（ｆｌａｓｈ  ｃｏｌｕｍｎ  ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ）で分離精製して中間体Ａ−５−１（７９．４ｇ、６５％）を得た。
【０１４０】
ｂ）化合物Ａ−５の合成
中間体Ａ−５−１を使用して前記合成例１の（ｂ）と同様な方法で化合物Ａ−５を合成した。
【０１４１】
ＬＣ／ＭＳ  ｃａｌｃｕｌａｔｅｄ  ｆｏｒ：Ｃ４５Ｈ２７Ｎ３Ｏ２  Ｅｘａｃｔ  Ｍａｓｓ：６４１．２１０３  ｆｏｕｎｄ  ｆｏｒ  ６４２．２１［Ｍ＋Ｈ］。
【０１４２】
合成例４：化合物Ａ−６の合成
【０１４３】
【化２１】
2019522903.tif 000023
【０１４４】
ａ）化合物Ａ−６の合成
中間体Ａ−１−１とジベンゾフラン−３−ボロン酸（Ｃａｓ  Ｎｏ．：３９５０８７−８９−５）の代わりにジベンゾチオフェン−３−ボロン酸（Ｃａｓ  Ｎｏ．：１０８８４７−２４−１）を使用して前記合成例１の（ｂ）と同様な方法で化合物Ａ−６を合成した。
【０１４５】
ＬＣ／ＭＳ  ｃａｌｃｕｌａｔｅｄ  ｆｏｒ：Ｃ３９Ｈ２３Ｎ３Ｓ２  Ｅｘａｃｔ  Ｍａｓｓ：５９７．１３３３  ｆｏｕｎｄ  ｆｏｒ  ５９８．１３［Ｍ＋Ｈ］。
【０１４６】
合成例５：化合物Ａ−１５の合成
【０１４７】
【化２２】
2019522903.tif 000024
【０１４８】
ａ）中間体Ａ−１５−１の合成
５００ｍＬの丸底フラスコに２，４，６−トリクロロピリミジン１８．３ｇ（１００ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン２００ｍＬ、蒸留水１００ｍＬを入れ、ジベンゾフラン−３−ボロン酸（Ｃａｓ  Ｎｏ．：３９５０８７−８９−５）１．９当量、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム０．０３当量、炭酸カリウム２当量を入れて窒素雰囲気下で加熱還流した。１８時間後反応液を冷却させ、析出された固体をろ過し、水５００ｍＬで洗浄した。固体をモノクロロベンゼン５００ｍＬで再結晶して中間体Ａ−１５−１を２６．８ｇ（６０％収率）得た。
【０１４９】
ｂ）化合物Ａ−１５の合成
中間体Ａ−１５−１と１．１当量の３，５−ジフェニルベンゼンボロン酸を使用して前記合成例１の（ｂ）と同様な方法で化合物Ａ−１５を合成した。
【０１５０】
ＬＣ／ＭＳ  ｃａｌｃｕｌａｔｅｄ  ｆｏｒ：Ｃ４６Ｈ２８Ｎ２Ｏ２  Ｅｘａｃｔ  Ｍａｓｓ：６４０．２１５１  ｆｏｕｎｄ  ｆｏｒ  ６４１．２１［Ｍ＋Ｈ］。
【０１５１】
合成例６：化合物Ａ−２１の合成
【０１５２】
【化２３】
2019522903.tif 000025
【０１５３】
ａ）中間体Ａ−２１−１の合成
ジベンゾフラン−３−ボロン酸（ｃａｓ：３９５０８７−８９−５）の代わりにジベンゾチオフェン−３−ボロン酸（Ｃａｓ  Ｎｏ．１０８８４７−２４−１）を使用して前記合成例５の（ａ）と同様な方法で中間体Ａ−２１−１を合成した。
【０１５４】
ｂ）化合物Ａ−２１の合成
中間体Ａ−２１−１と１．１当量のビフェニル−３−ボロン酸を使用して前記合成例５の（ｂ）と同様な方法で化合物Ａ−２１を合成した。
【０１５５】
ＬＣ／ＭＳ  ｃａｌｃｕｌａｔｅｄ  ｆｏｒ：Ｃ４０Ｈ２４Ｎ２Ｓ２  Ｅｘａｃｔ  Ｍａｓｓ：５９６．１３８１  ｆｏｕｎｄ  ｆｏｒ  ５９７．１４［Ｍ＋Ｈ］。
【０１５６】
（第２有機光電子素子用化合物の合成）
合成例７：化合物Ｅ−１３０の合成
【０１５７】
【化２４】
2019522903.tif 000026
【０１５８】
窒素雰囲気下で攪拌機が付着された５００ｍＬ丸底フラスコに３−ブロモ−６−フェニル−Ｎ−メタビフェニルカルバゾール２０．００ｇ（４２．１６ｍｍｏｌ）、Ｎ−フェニルカルバゾール−３−ボロニックエステル１７．１２ｇ（４６．３８ｍｍｏｌ）およびテトラヒドロフラン：トルエン（１：１）１７５ｍＬと２Ｍ−炭酸カリウム水溶液７５ｍＬを混合した後、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム（０）１．４６ｇ（１．２６ｍｍｏｌ）を入れて窒素雰囲気下で１２時間加熱還流した。反応終結後、反応物をメタノールに入れて固形物をろ過した後、得られた固形物を水とメタノールで十分に洗浄して乾燥した。これから得られた結果物を７００ｍＬのクロロベンゼンに加熱して溶かした後、溶液をシリカゲルフィルターし溶媒を完全に除去した後、４００ｍＬのクロロベンゼンに加熱して溶かした後、再結晶して化合物Ｅ−１３０  １８．５２ｇ（収率６９％）を収得した。
【０１５９】
ｃａｌｃｄ．Ｃ４２Ｈ３２Ｎ２：Ｃ、９０．５４；Ｈ、５．０７；Ｎ、４．４０；ｆｏｕｎｄ：Ｃ、９０．５４；Ｈ、５．０７；Ｎ、４．４０。
【０１６０】
合成例８：化合物Ｅ−１３７の合成
【０１６１】
【化２５】
2019522903.tif 000027
【０１６２】
２５０ｍＬの丸底フラスコでＮ−フェニル−３，３−ビカルバゾール６．３ｇ（１５．４ｍｍｏｌ）、４−（４−ブロモフェニル）ジベンゾ［ｂ，ｄ］フラン５．０ｇ（１５．４ｍｍｏｌ）、ソジウムｔ−ブトキシド３．０ｇ（３０．７ｍｍｏｌ）、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム０．９ｇ（１．５ｍｍｏｌ）およびトリｔ−ブチルホスフィン１．２ｍＬ（５０％  ｉｎ  トルエン）をキシレン１００ｍＬと混合し、窒素雰囲気下で１５時間加熱して還流した。これから得られた混合物をメタノール３００ｍＬに加えて結晶化された固形分をろ過した後、ジクロロベンゼンに溶かしてシリカゲル／セルライトでろ過し、有機溶媒を適当量除去した後、メタノールで再結晶して化合物Ｅ−１３７（７．３ｇ、７３％の収率）を得た。
【０１６３】
ｃａｌｃｄ．Ｃ４８Ｈ３０Ｎ２Ｏ：Ｃ、８８．５９；Ｈ、４．６５；Ｎ、４．３０；Ｏ、２．４６；ｆｏｕｎｄ：Ｃ、８８．５６；Ｈ、４．６２；Ｎ、４．２０；Ｏ、２．４３。
【０１６４】
比較合成例１：比較化合物１の合成
【０１６５】
【化２６】
2019522903.tif 000028
【０１６６】
ａ）比較化合物１の合成
２−クロロ−４，６−ジフェニルトリアジンとジベンゾチオフェン−３−ボロン酸を使用して前記合成例１の（ｂ）と同様な方法で比較化合物１を合成した。
【０１６７】
ＬＣ／ＭＳ  ｃａｌｃｕｌａｔｅｄ  ｆｏｒ：Ｃ２７Ｈ１７Ｎ３Ｓ  Ｅｘａｃｔ  Ｍａｓｓ：４１５．１１４３  ｆｏｕｎｄ  ｆｏｒ  ４１６．１１［Ｍ＋Ｈ］。
【０１６８】
比較合成例２：比較化合物２の合成
【０１６９】
【化２７】
2019522903.tif 000029
【０１７０】
ａ）比較化合物２の合成
２，４−ビス（［１，１’−ビフェニル］−４−イル）−６−クロロ−１，３，５−トリアジンとジベンゾチオフェン−３−ボロン酸を使用して前記合成例１の（ｂ）と同様な方法で比較化合物２を合成した。
【０１７１】
ＬＣ／ＭＳ  ｃａｌｃｕｌａｔｅｄ  ｆｏｒ：Ｃ３９Ｈ２５Ｎ３Ｓ  Ｅｘａｃｔ  Ｍａｓｓ：５６７．１７６９  ｆｏｕｎｄ  ｆｏｒ  ５６８．１８［Ｍ＋Ｈ］。
【０１７２】
比較合成例３：比較化合物３の合成
【０１７３】
【化２８】
2019522903.tif 000030
【０１７４】
ａ）比較化合物３の合成
中間体Ａ−１−１とジベンゾフラン−２−ボロン酸を使用して前記合成例１の（ｂ）と同様な方法で比較化合物３を合成した。
【０１７５】
ＬＣ／ＭＳ  ｃａｌｃｕｌａｔｅｄ  ｆｏｒ：Ｃ３９Ｈ２３Ｎ３Ｏ  Ｅｘａｃｔ  Ｍａｓｓ：５６５．１７９０  ｆｏｕｎｄ  ｆｏｒ  ５６６．１８［Ｍ＋Ｈ］。
【０１７６】
比較合成例４：比較化合物４の合成
【０１７７】
【化２９】
2019522903.tif 000031
【０１７８】
ａ）比較化合物４の合成
２，４−ジクロロ−６−フェニル−１，３，５−トリアジンとジベンゾフラン−２−イル−３−フェニルボロン酸を使用して前記合成例１の（ｂ）と同様な方法で比較化合物４を合成した。
【０１７９】
ＬＣ／ＭＳ  ｃａｌｃｕｌａｔｅｄ  ｆｏｒ：Ｃ３９Ｈ２３Ｎ３Ｏ  Ｅｘａｃｔ  Ｍａｓｓ：５６５．１７９０  ｆｏｕｎｄ  ｆｏｒ  ５６６．１８［Ｍ＋Ｈ］。
【０１８０】
比較合成例５：比較化合物５の合成
【０１８１】
【化３０】
2019522903.tif 000032
【０１８２】
ａ）中間体５−１の合成
１−ブロモ−４−クロロベンゼンとジベンゾフラン−３−ボロン酸を使用して前記合成例１の（ｂ）と同様な方法で中間体５−１を合成した。
【０１８３】
ｂ）中間体５−２の合成
中間体５−１（３２８ｍｍｏｌ）をジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）１．０Ｌに溶かした後、ここにビス（ピナコラト）ジボロン（１００ｇ、３９４ｍｍｏｌ）と（１，１’−ビス（ジフェニルホスフィン）フェロセン）ジクロロパラジウム（ＩＩ）（２．６８ｇ、３．２８ｍｍｏｌ）、そして酢酸カリウム（ｐｏｔａｓｓｉｕｍ  ａｃｅｔａｔｅ）（９６．６ｇ、９８４ｍｍｏｌ）を入れ１５０℃で２０時間加熱して還流させた。反応完了後、反応液に水を入れて混合物をフィルターした後、真空オーブンで乾燥した。このように得られた残渣をフラッシュカラムクロマトグラフィー（ｆｌａｓｈ  ｃｏｌｕｍｎ  ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ）で分離精製して中間体５−２（７１％）を得た。
【０１８４】
ｃ）比較化合物５の合成
中間体５−２と４，６−ジクロロ−２−フェニル−１，３−ピリミジンを使用して前記合成例１の（ｂ）と同様な方法で比較化合物５を合成した。
【０１８５】
ＬＣ／ＭＳ  ｃａｌｃｕｌａｔｅｄ  ｆｏｒ：Ｃ４６Ｈ２８Ｎ２Ｏ２  Ｅｘａｃｔ  Ｍａｓｓ：６４０．２１５１  ｆｏｕｎｄ  ｆｏｒ  ６４１．２２［Ｍ＋Ｈ］。
【０１８６】
（有機発光素子の製作）
実施例１
ＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  ｔｉｎ  ｏｘｉｄｅ）が１５００Å厚さで薄膜コーティングされたガラス基板を蒸留水超音波で洗浄した。蒸留水洗浄が終わると、イソプロピルアルコール、アセトン、メタノールなどの溶剤で超音波洗浄をして乾燥させた後、プラズマ洗浄機に移送させた後、酸素プラズマを用いて前記基板を１０分間洗浄した後に真空蒸着器に基板を移送した。このように準備されたＩＴＯ透明電極を陽極として使用してＩＴＯ基板の上部に化合物Ａを真空蒸着して７００Å厚さの正孔注入層を形成し、前記注入層の上部に化合物Ｂを５０Åの厚さで蒸着した後、化合物Ｃを１０２０Åの厚さで蒸着して正孔輸送層を形成した。正孔輸送層の上部に合成例１の化合物Ａ−１および合成例７の化合物Ｅ−１３０を同時にホストとして使用し、ドーパントとしてトリス（２−フェニルピリジン）イリジウム（ＩＩＩ）［Ｉｒ（ｐｐｙ）３］を１０ｗｔ％でドーピングして真空蒸着で４００Å厚さの発光層を形成した。ここで、化合物Ａ−１と化合物Ｅ−１３０は３：７重量比で使用され、下記実施例の場合、別途に比率を記述した。次いで、前記発光層の上部に化合物ＤとＬｉｑを同時に１：１比率で真空蒸着して３００Å厚さの電子輸送層を形成し、前記電子輸送層の上部にＬｉｑ１５ÅとＡｌ１２００Åを順次に真空蒸着して陰極を形成することによって有機発光素子を製作した。
【０１８７】
前記有機発光素子は５層の有機薄膜層を有する構造になっており、具体的に次の通りである。
【０１８８】
ＩＴＯ／化合物Ａ（７００Å）／化合物Ｂ（５０Å）／化合物Ｃ（１０２０Å）／ＥＭＬ［化合物Ａ−１：Ｅ−１３０：Ｉｒ（ｐｐｙ）３＝２７ｗｔ％：６３ｗｔ％：１０ｗｔ％］（４００Å）／化合物Ｄ：Ｌｉｑ（３００Å）／Ｌｉｑ（１５Å）／Ａｌ（１２００Å）の構造で製作した。
【０１８９】
化合物Ａ：Ｎ４，Ｎ４’−ジフェニル−Ｎ４，Ｎ４’−ビス（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）ビフェニル−４，４’−ジアミン
化合物Ｂ：１，４，５，８，９，１１−ヘキサアザトリフェニレン−ヘキサカルボニトリル（ＨＡＴ−ＣＮ）、
化合物Ｃ：Ｎ−（ビフェニル−４−イル）−９，９−ジメチル−Ｎ−（４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル）−９Ｈ−フルオレン−２−アミン
化合物Ｄ：８−（４−（４，６−ジ（ナフタレン−２−イル）−１，３，５−トリアジン−２−イル）フェニル）キノリン。
【０１９０】
実施例２
化合物Ａ−２を単独で使用して実施例１と同様な方法で実施例２の素子を製作した。
【０１９１】
実施例３〜実施例１０
下記表２および表３で記載した通り、本発明の第１ホストおよび第２ホストを使用して実施例１と同様な方法で実施例３〜実施例１０の素子を製作した。
【０１９２】
比較例１および比較例２
下記の比較化合物１、比較化合物２をそれぞれ単独で使用して実施例１と同様な方法で比較例１および２の素子を製作した。
【０１９３】
比較例３〜７
比較化合物１〜比較化合物５のうちのいずれか一つと化合物Ｅ−３１を３：７比率で使用して実施例１と同様な方法で比較例３〜７の素子を下記表２および表３のように製作した。
【０１９４】
評価１：発光効率および寿命上昇効果確認
前記実施例１〜１０、および比較例１〜７による有機発光素子の発光効率および寿命特性を評価した。具体的な測定方法は下記のとおりであり、その結果は表１のとおりである。
【０１９５】
（１）電圧変化による電流密度の変化測定
製造された有機発光素子に対して、電圧を０Ｖから１０Ｖまで上昇させながら電流−電圧計（Ｋｅｉｔｈｌｅｙ２４００）を用いて単位素子に流れる電流値を測定し、測定された電流値を面積で割って結果を得た。
【０１９６】
（２）電圧変化による輝度変化測定
製造された有機発光素子に対して、電圧を０Ｖから１０Ｖまで上昇させながら輝度計（Ｍｉｎｏｌｔａ  Ｃｓ−１０００Ａ）を用いてその時の輝度を測定して結果を得た。
【０１９７】
（３）発光効率測定
前記（１）および（２）から測定された輝度と電流密度および電圧を用いて同一電流密度（１０ｍＡ／ｃｍ２）の電流効率（ｃｄ／Ａ）を計算した。
【０１９８】
（４）寿命測定
製造された有機発光素子に対してポラロニクス寿命測定システムを用いて実施例１〜１０および比較例１〜比較例７の素子を初期輝度（ｃｄ／ｍ２）を５０００ｃｄ／ｍ２で発光させ、時間経過による輝度の減少を測定して初期輝度に対して９０％に輝度が減少した時点をＴ９０寿命として測定した。
【０１９９】
【表１】
2019522903.tif 000033
【０２００】
表１を参照すれば、単独ホストの場合、本願実施例と比較例１および２を比較してみれば、トリアジンに連結されるジベンゾフランの連結位置が３番であって同一であるにもかかわらず、メタ（ｍｅｔａ）置換されたアリール基を追加的に含む構造的特異性を有する本発明が、比較例の化合物に比べて１．２倍以上効率が上昇し、最大４倍以上寿命が上昇した効果があるのが確認された。
【０２０１】
【表２】
2019522903.tif 000034
【０２０２】
【表３】
2019522903.tif 000035
【０２０３】
表２および表３を参照すれば、本発明による第１ホストと第２ホストを使用した場合、同一な第２ホストを使用した混合ホスト（ｍｉｘｅｄ  ｈｏｓｔ）の比較例に比べて、トリアジンに連結されるジベンゾフランの連結位置が３番である構造的特異性および／またはメタ（ｍｅｔａ）置換されたアリール基を追加的に含む構造的特異性を有する本発明が比較例の化合物に比べて寿命が最大５倍以上上昇した効果があるのが確認された。
【０２０４】
このような効果はトリアジンコアだけでなくピリミジンコアでも同一に現れた。したがって、該当素子データからジベンゾフランまたはジベンゾチオフェンがＥＴコア基（グループ）と直接連結される場合、効果的なＬＵＭＯ拡張と環の融合効果を通じて該当材料の素子内寿命が向上するのを確認することができる。
【０２０５】
評価２：駆動電圧減少効果確認
［駆動電圧測定］
電流−電圧計（Ｋｅｉｔｈｌｅｙ２４００）を用いて１５ｍＡ／ｃｍ２で各素子の駆動電圧を測定し、その結果は表４のとおりである。
【０２０６】
【表４】
2019522903.tif 000036
【０２０７】
表４を参照すれば、本発明の混合ホスト素子の実施例４、実施例５および実施例８と比較例５および比較例６とを比較時、ジベンゾフランまたはジベンゾチオフェンの３番位置がトリアジンに直接置換される場合、メタ（ｍｅｔａ）位置のアリールリンカーが含まれても他位置でトリアジンに直接置換される構造およびジベンゾフランまたはジベンゾチオフェンが直接置換される代わりにアリールリンカーを通じてトリアジンに置換される構造に比べて駆動電圧面で顕著に優れた効果が確認される。これによって、ジベンゾフランまたはジベンゾチオフェンの３番位置の直接置換による駆動面での長所を確認することができる。
【０２０８】
実施例１１（電子輸送補助層）
ＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  ｔｉｎ  ｏｘｉｄｅ）が１５００Åの厚さで薄膜コーティングされたガラス基板を蒸留水超音波で洗浄した。蒸留水洗浄が終わると、イソプロピルアルコール、アセトン、メタノールなどの溶剤で超音波洗浄をして乾燥させた後、プラズマ洗浄機に移送させた後、酸素プラズマを用いて前記基板を１０分間洗浄した後、真空蒸着器に基板を移送した。このように準備されたＩＴＯ透明電極を陽極として使用しＩＴＯ基板の上部に化合物Ａを真空蒸着して７００Å厚さの正孔注入層を形成し、前記注入層の上部に化合物Ｂを５０Åの厚さで蒸着した後、化合物Ｃを１０２０Åの厚さで蒸着して正孔輸送層を形成した。その上に青色蛍光発光ホストおよびドーパントとしてＢＨ１１３およびＢＤ３７０（購入先：ＳＦＣ社）をドーパント濃度５ｗｔ％でドーピングして真空蒸着で２００Å厚さの発光層を形成した。その後、前記発光層の上部に化合物Ａ−５を真空蒸着して５０Å厚さの電子輸送補助層を形成した。電子輸送補助層は化学式１で示される物質を単独で使用することもでき、グループＥの化合物と混合して使用することもできる。前記電子輸送補助層の上部に化合物ＤとＬｉｑを同時に１：１重量比率で真空蒸着して３００Å厚さの電子輸送層を形成し、前記電子輸送層の上部にＬｉｑ１５ÅとＡｌ１２００Åを順次に真空蒸着して陰極を形成することによって有機発光素子を製作した。前記有機発光素子は５層の有機薄膜層を有する構造になっており、具体的にＩＴＯ／化合物Ａ（７００Å）／化合物Ｂ（５０Å）／化合物Ｃ（１０２０Å）／ＥＭＬ［ＢＨ１１３：ＢＤ３７０＝９５：５（ｗｔ：ｗｔ）］（２００Å）／化合物Ａ−５（５０Å）／化合物Ｄ：Ｌｉｑ（３００Å）＝１：１／Ｌｉｑ（１５Å）／Ａｌ（１２００Å）の構造で製作した。
【０２０９】
化合物Ａ：Ｎ４，Ｎ４’−ジフェニル−Ｎ４，Ｎ４’−ビス（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）ビフェニル−４，４’−ジアミン
化合物Ｂ：１，４，５，８，９，１１−ヘキサアザトリフェニレン−ヘキサカルボニトリル（ＨＡＴ−ＣＮ）、
化合物Ｃ：Ｎ−（ビフェニル−４−イル）−９，９−ジメチル−Ｎ−（４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル）−９Ｈ−フルオレン−２−アミン
化合物Ｄ：８−（４−（４，６−ジ（ナフタレン−２−イル）−１，３，５−トリアジン−２−イル）フェニル）キノリン。
【０２１０】
実施例１２
化合物Ａ−１５を使用したことを除いては実施例１１と同様な方法で有機発光素子を製作した。
【０２１１】
比較例８
比較化合物１を使用したことを除いては実施例１１と同様な方法で有機発光素子を製作した。
【０２１２】
評価３
実施例１１、１２および比較例８で製造された有機発光素子に対して電圧による電流密度変化、輝度変化および発光効率を測定した。
【０２１３】
具体的な測定方法は前記評価１と同一であり、寿命測定方法は下記のとおりであり、その結果は表５のとおりである。
【０２１４】
［寿命測定］
製造された有機発光素子に対してポラロニクス寿命測定システムを使用して実施例１１、実施例１２および比較例８の素子を初期輝度（ｃｄ／ｍ２）を７５０ｃｄ／ｍ２で発光させ、時間経過による輝度の減少を測定して初期輝度に対して９７％に輝度が減少した時点をＴ９７寿命として測定した。
【０２１５】
【表５】
2019522903.tif 000037
【０２１６】
表５を参照すれば、実施例１１および１２による有機発光素子は比較例８による有機発光素子と比較して発光効率および寿命特性が同時に改善されたのを確認することができる。
【０２１７】
本発明は前記実施例に限定されるのではなく、互いに異なる多様な形態に製造でき、本発明の属する技術分野における通常の知識を有する者は、本発明の技術的な思想や必須の特徴を変更せずに他の具体的な形態に実施できるということが理解できるはずである。したがって、以上で記述した実施形態はすべての面で例示的なものであり、限定的ではないと理解しなければならない。
【符号の説明】
【０２１８】
１００、２００：有機発光素子
１０５：有機層
１１０：陰極
１２０：陽極
１３０：発光層
１４０：正孔補助層
【図１】
2019522903.tif 000046
【図２】
2019522903.tif 000047
【国際調査報告】
2019522903.tif 000048
2019522903.tif 000049
2019522903.tif 000050
2019522903.tif 000051