(57)【要約】  医療装置システムは、長尺状シャフトの近位端から長尺状シャフトの遠位端まで延びる管腔を有する長尺状シャフトと、長尺状シャフトの遠位端に近接して配置される医療装置と、長尺状シャフトの管腔の内部に配置された離脱ワイヤと、前記離脱ワイヤは、医療装置を長尺状シャフトの遠位端に離脱可能に固定し、長尺状シャフトの近位端と離脱ワイヤの近位端に固定された固定部材と、医療装置を治療部位に搬送するマイクロカテーテルとを備え、長尺状シャフトと医療装置とは、マイクロカテーテルの管腔の内部に摺動可能に配置される。固定部材の近位部分は、固定部材の遠位部分から外れるように構成されている。
2019535409.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
近位端から遠位端まで延びる管腔を有する長尺状シャフトと、
前記長尺状シャフトの管腔の内部に配置されて、前記長尺状シャフトの遠位端に医療装置を離脱可能に取り付ける離脱ワイヤと
前記長尺状シャフトの近位端と離脱ワイヤの近位端とに固定された固定部材とからなる医療装置システムであって、
前記固定部材の近位部分は、前記固定部材の遠位部分から離脱するように構成されている医療装置システム。
【請求項２】
前記固定部材の前記近位部分は、前記離脱ワイヤの前記近位端に固定され、前記固定部材の前記遠位部分は、前記長尺状シャフトの前記近位端に固定されている、請求項１に記載の医療装置システム。
【請求項３】
前記固定部材の前記遠位部分の外面は、前記長尺状シャフトの内面に固定されている、請求項２に記載の医療装置システム。
【請求項４】
前記固定部材の前記近位部分を前記固定部材の前記遠位部分から離脱することにより、前記離脱ワイヤを前記長尺状シャフトに対して軸方向に移動可能にする、請求項１〜３のいずれか一項に記載の医療装置システム。
【請求項５】
前記固定部材の前記近位部分の前記固定部材の前記遠位部分に対する軸方向の移動は、前記離脱ワイヤを前記長尺状シャフトに対して軸方向に移動させる、請求項４に記載の医療装置システム。
【請求項６】
前記固定部材の前記近位部分は、前記固定部材の前記遠位部分と一体的に形成される、請求項１〜５のいずれか一項に記載の医療装置システム。
【請求項７】
前記固定部材は、前記固定部材の壁に形成されたミシン目を含む、請求項１〜６のいずれか一項に記載の医療装置システム。
【請求項８】
前記固定部材の前記近位部分は前記ミシン目の近位に配置され、前記固定部材の前記遠位部分は前記ミシン目の遠位に配置される、請求項７に記載の医療装置システム。
【請求項９】
前記固定部材は、前記固定部材の壁に形成された脆弱リンクを含む、請求項１〜６のいずれか一項に記載の医療装置システム。
【請求項１０】
前記固定部材の前記近位部分は前記脆弱リンクの近位に配置され、前記固定部材の遠位部分は前記脆弱リンクの遠位に配置される、請求項９に記載の医療装置システム。
【請求項１１】
前記長尺状シャフトの遠位端に近接して配置された医療装置と、前記離脱ワイヤは、前記医療装置を前記長尺状シャフトの遠位端に離脱可能に固定し、
前記医療装置を治療部位に搬送するマイクロカテーテルとをさらに備え、前記長尺状シャフトと前記医療装置とは、前記マイクロカテーテルの管腔の内部に摺動可能に配置される、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の医療装置システム。
【請求項１２】
前記固定部材の前記近位部分は、前記医療装置が前記マイクロカテーテルの遠位に配置された時に、前記マイクロカテーテルの近位の位置で、前記固定部材の前記遠位部分から離脱するように構成されている、請求項１１に記載の医療装置システム。
【請求項１３】
前記固定部材の前記近位部分は、前記固定部材の壁に形成されたミシン目で前記固定部材の前記遠位部分から外れるように構成されている、請求項１１または１２に記載の医療装置システム。
【請求項１４】
前記長尺状シャフトは、前記長尺状シャフトの前記遠位端に取り付けられた離脱機構の第１の部分を含み、前記医療装置は、前記医療装置の近位端に取り付けられた離脱機構の第２の部分を含み、
前記離脱ワイヤは、前記固定部材の前記近位部分が前記固定部材の前記遠位部分と係合した時に、前記離脱機構の第１の部分を前記離脱機構の第２の部分に連結する、請求項１１〜１３のいずれか一項に記載の医療装置システム。
【請求項１５】
前記固定部材の前記近位部分は、前記固定部材の前記近位部分を前記固定部材の前記遠位端に対して曲げる、ねじる、または引くことによって、前記固定部材の前記遠位部分から離脱される、請求項１〜１４のいずれか一項に記載の医療装置システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療装置と、医療装置の製造方法および／または使用方法とに関する。より詳細には、本発明は、医療用インプラントを離脱するためのシステムの構成に関する。
【背景技術】
【０００２】
医療用途、例えば外科用途や血管内用途の為に、様々な体内医療装置が開発されてきている。そのような装置の中には、ガイドワイヤ、カテーテル、医療装置搬送システム、（例えば、ステント、グラフト、置換バルブ）などが含まれる。これらの装置は、様々な異なる製造方法で製造され、様々な方法に従って使用される。代替的な医療装置や医療装置を製造、使用するための代替的な方法を提供することが引き続き必要とされている。
【発明の概要】
【０００３】
第１の態様において、医療装置システムは、長尺状シャフトの近位端から長尺状シャフトの遠位端まで延びる管腔を備える長尺状シャフトと、長尺状シャフトの管腔の内部に配置されて医療装置を長尺状シャフトの遠位端に離脱可能に取り付けるように構成された離脱ワイヤと、長尺状シャフトの近位端と離脱ワイヤの近位端に固定された固定部材とからなる。固定部材の近位部分は、固定部材の遠位部分から外れるように構成されている。
【０００４】
追加的にまたは代替的に、第２の態様において、固定部材の近位部分は、離脱ワイヤの近位端に固定され、固定部材の遠位部分は、長尺状シャフトの近位端に固定されている。
追加的にまたは代替的に、第３の態様において、固定部材の遠位部分の外面は、長尺状部材の内面に固定されている。
【０００５】
追加的にまたは代替的に、第４の態様において、固定部材の近位部分が固定部材の遠位部分から離脱することにより、離脱ワイヤは、長尺状シャフトに対して軸方向に移動可能になる。
【０００６】
追加的にまたは代替的に、第５の態様において、固定部材の近位部分が固定部材の遠位部分に対して軸方向に移動することにより、離脱ワイヤは、長尺状シャフトに対して軸方向に移動する。
【０００７】
追加的にまたは代替的に、第６の態様において、固定部材の近位部分は、固定部材の遠位部分と一体的に形成される。
追加的にまたは代替的に、第７の態様において、固定部材は、固定部材の壁に形成されたミシン目（ｐｅｒｆｏｒａｔｉｏｎｓ）を備える。
【０００８】
追加的にまたは代替的に、第８の態様において、固定部材の近位部分は、ミシン目の近位に配置され、固定部材の遠位部分は、ミシン目の遠位に配置される。
追加的にまたは代替的に、第９の態様において、固定部材は、固定部材の壁に形成された脆弱リンクを備える。
【０００９】
追加的にまたは代替的に、第１０の態様において、固定部材の近位部分は、脆弱リンクの近位に配置され、固定部材の遠位部分は、脆弱リンクの遠位に配置される。
追加的にまたは代替的に、第１１の態様において、医療装置システムは、長尺状シャフトの近位端から長尺状シャフトの遠位端まで延びる管腔を有する長尺状シャフトと、長尺状シャフトの遠位端に近接して配置された医療装置と、長尺状シャフトの内部に配置されて医療装置を長尺状シャフトの遠位端に離脱可能に固定する離脱ワイヤと、長尺状シャフトの近位端と離脱ワイヤの近位端とに対して固定された固定部材と、医療装置を治療部位に搬送するように構成されたマイクロカテーテルとからなり、長尺状シャフトと医療装置とは、前記マクロカテーテルの管腔の内部に摺動可能に配置される。固定部材の近位部分は、固定部材の遠位部分から外れるように構成されている。
【００１０】
追加的にまたは代替的に、第１２の態様において、固定部材の近位部分は、医療装置がマイクロカテーテルの遠位に配置された場合には、マイクロカテーテルの近位の位置で固定部材の遠位部分から離脱するように構成されている。
【００１１】
追加的にまたは代替的に、第１３の態様において、固定部材の近位部分は、固定部材の壁に形成されたミシン目で固定部材の遠位部分から離脱するように構成されている。
追加的にまたは代替的に、第１４の態様において、長尺状シャフトは、長尺状シャフトの遠位端に固定された離脱機構の第１の部分を備え、医療装置は、医療装置の近位端に固定された離脱機構の第２の部分を備える。離脱ワイヤは、固定部材の近位部分が固定部材の遠位部分に係合された際に、離脱機構の第１の部分を離脱機構の第２の部分に連結する。
【００１２】
追加的にまたは代替的に、第１５の態様において、固定部材の近位部分は、固定部材の遠位部分に対して固定部材の近位部分を曲げる、ねじる、または引くことにより固定部材の遠位部分から離脱される。
【００１３】
追加的にまたは代替的に、第１６の態様において、医療装置を治療部位に搬送する方法は、マイクロカテーテルを患者の生体構造の中に挿入する工程と、マイクロカテーテルの遠位端を治療部位に近接する位置にガイドする工程と、長尺状シャフトの遠位端に配置された医療装置をマイクロカテーテルの内部に配置された管腔の近位端の中に挿入する工程と、医療装置は、長尺状シャフトの内部の管腔を貫通して延びるプルワイヤにより長尺状シャフトの遠位端に離脱可能に取り付けられ、固定部材は、長尺状シャフトとプルワイヤに対して固定されており、医療装置をマイクロカテーテルの中を貫通して治療部位まで前進する工程と、固定部材の近位部分を固定部材の遠位部分から離脱する固定と、プルワイヤを長尺状シャフトに対して移動する工程とからなり、それにより医療装置を長尺状シャフトから離脱する。
【００１４】
追加的にまたは代替的に、第１７の態様において、固定部材の近位部分を固定部材の遠位部分から離脱する工程は、固定部材の近位部分を固定部材の遠位部分から分離する為に、固定部材の近位部分を固定部材の遠位部分に対して移動する工程を含む。
【００１５】
追加的にまたは代替的に、第１８の態様において、固定部材の近位部分は、プルワイヤに固定され、固定部材の遠位部分は、長尺状シャフトに固定される。
追加的にまたは代替的に、第１９の態様において、離脱機構の第１の部分は、長尺状シャフトの遠位端に取り付けられ、離脱機構の第２の部分は、医療装置の近位端に取り付けられる。
【００１６】
追加的にまたは代替的に、第２０の態様において、プルワイヤは、固定部材の遠位部分と、長尺状シャフトと、離脱機構の第１の部分と、離脱機構の第２の部分の内部に摺動可能に配置される。
【００１７】
いくつかの実施形態、態様、例のうちの少なくともいずれか１つの上記概要は、本発明の各実施形態または全ての実施態様を説明することを意図されたものではない。以下の図面及び詳細な説明は、上記の実施形態をより詳細に説明している。
【００１８】
本発明は、以下の図面とあわせて様々な実施形態についての以下の詳細な説明を考慮することにより、より詳細に理解できる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】医療装置システムの例を示す斜視図。
【図２】医療装置システムの例を示す部分切り欠き図。
【図３】医療装置システムの例の一部を示す部分切り欠き図。
【図４】医療装置システムの例の一部を示す部分切り欠き図。
【図５】医療装置システムの例の一部の動作を示す部分切り欠き図。
【図６】医療装置システムの例の一部の動作を示す部分切り欠き図。
【図７】医療装置システムの例の離脱機構の例を示す図。
【図８Ａ】医療装置システムの例の固定部材の例の一部を示す図。
【図８Ｂ】医療装置システムの例の固定部材の例の一部を示す図。
【図９】医療装置システムの例の固定部材の例の一部を示す図。
【図１０】医療装置システムの例の離脱機構の例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本発明の態様は、様々な変更形態と代替形態とが可能であるが、それらのうちの特別なものが例示の方法によって図面に示されかつ詳細に説明されている。しかしながら、その意図は、本発明の態様を説明する特定の実施形態に限定することではない。むしろその意図は、本発明の主旨および範囲の中に入る全ての変更物と均等物と代替物とを包含することにある。
【００２１】
以下の説明は、必ずしも縮尺通りではない図面を参照して読まれたい。同様の参照番号は、複数の図面にわたって同様の要素を示している。詳細な説明及び図面は、例示することを意図したものであり、請求項に記載された発明を限定することを意図していない。当業者であれば、本発明の範囲から逸脱することなく、説明され図面に示されている様々な要素が様々な組み合わせと構成とで配置することができることが理解できる。詳細な説明と図面とは、請求項に記載された発明の例示的な実施形態を示す。
【００２２】
以下の定義された用語に関して、異なる定義が特許請求の範囲または本明細書の他の場所に与えられていない限り、これらの定義が適用されるものとする。
本明細書ではすべての数値は、明示的に示されているか否かに拘わらず、用語「約」によって修飾されると想定されている。「約」という用語は、数値の文脈において、一般に、当業者が列挙されている値と等価であると考える（例えば、同じ機能または結果を有する）数値範囲を指す。多くの場合、用語「約」は、最も近い有効数字に四捨五入される複数の数字を含み得る。用語「約」の他の使用（例えば、数値以外の文脈において）は、他に特定されない限り、本明細書の文脈から理解されそして矛盾のないように、それらの通常の慣習的定義を有することが想定されている。
【００２３】
終点による数値範囲の列挙は、終点を含むその範囲内のすべての数を含む（例えば、１〜５は、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４、および５を含む）。
様々な構成要素、特徴、仕様などに関連する適切な寸法、範囲、および値などが開示されているが、本明細書を読んだ当業者であれば、所望の寸法、範囲、値などを明示の説明から導き出し得ることを理解するであろう。
【００２４】
本明細書および添付の特許請求の範囲で使用されているように、単数形「ａ」、「ａｎ」、および「ｔｈｅ」は、その内容が明確に指示しない限り、複数の指示対象を含む。本明細書および添付の特許請求の範囲で使用されているように、「または（ｏｒ）」という用語は、その内容が明らかにそうでないことを示さない限り、一般に「および／または（ａｎｄ／ｏｒ）」を含む意味で使用される。理解を容易にするために、開示された実施形態内でそれらの特徴が複数であってもまたは繰り返されていても、開示の特定の特徴は単数形で記載されている場合があることに留意されたい。特徴の各例は、そうでないと明示的に述べられていない限り、単数または複数の開示を含む。簡潔性及び明確性を目的として、開示されている発明の必ずしも全ての要素は、図に示されまたは以下に詳細に説明されているとは限らない。しかしながら、以下の説明は、そうでないと明示的に述べられていない限り、１つ以上存在する構成要素のいずれにも等しく適用できることが理解できる。加えて、明確性の為に、要素または特徴のすべての例が、各図に示されているとは限らない。
【００２５】
「近位」、「遠位」、「前進」、「後退」、それらの変化形などの相対的な用語は、装置使用者／手術者／操作者に対する様々な要素の位置決め、方向、および動作のうちの少なくとも１つに関して、一般に考慮され得る。ここで、「近位」および「後退」は、装置使用者により近いまたは接近していることを示し、「遠位」および「前進」は、装置使用者からより遠いまたは離間していることを示す。いくつかの事例では、用語「近位」および「遠位」は、本開示の理解を容易にするために任意に割り当てられてもよく、そのような事例は当業者には容易に理解できる。「上流」、「下流」、「流入」、および「流出」などの他の相対的な用語は、体腔、血管などの管腔の内部、または装置の内部の流体の流れの方向を指す。
【００２６】
「範囲」という用語は、説明されまたは識別された寸法の最大の測定値を意味すると理解される。例えば、「外側範囲」は、最大外側寸法を意味すると理解され、「半径方向範囲」は最大半径寸法を意味すると理解され、「長手方向範囲」は最大長手方向寸法を意味すると理解される。「範囲」の各例は異なっている場合があるが（例えば、軸方向、長手方向、横方向、半径方向、周方向など）、当業者であれば、各用語が使用されている文脈から明らかであろう。一般に、「範囲」は、意図された用途に従って測定された最大の可能な寸法と考えることができる。いくつかの例では、「範囲」は、一般に平面および断面のうちの少なくともいずれか一方の内部で直交して測定されるが、特定の文脈から理解されるように、異なる方法で計測されてもよく、限定ではないが斜方向、半径方向、周方向（例えば円弧に沿って）などで測定することができる。
【００２７】
本明細書における「一実施形態」、「いくつかの実施形態」、「他の実施形態」などへの言及は、説明されている実施形態が特定の特徴、構造、または特性を含み得ることを示しているが、必ずしも特定の機能、構造、または特性を含まなくてもよい。さらに、そのような表現は、必ずしも同一の実施形態を関していなくてもよい。さらに、特定の特徴、構造、または特性が実施形態に関して説明されている場合には、明示の記載が無くとも、明確に反対のことが記載されていない限り、その特定の特徴、構造、または特性を他の実施形態に関連して機能を発揮させることは当業者の知識の範囲内である。したがって当業者であれば理解できるであろうが、以下に説明する様々な各要素は、特定の組み合わせで明示されていない場合であっても、別の追加的な実施形態を形成するためまたは説明されている実施形態を補完したり改良するために互いに組み合わせることができると考えられる。
【００２８】
明確性のために、特定の識別用の数字による命名法（たとえば、第１、第２、第３、第４など）が、明細書や特許請求の範囲の全体に亘って、さまざまな明細書の記載や請求の特徴を命名したり区別する為に使用されている。数字による命名法は限定を意図したものではなく単なる例示であると理解されたい。いくつかの実施形態では、簡潔性と明確性のために、以前に使用された数字による命名法の変更や逸脱がなされている場合がある。すなわち、「第１の」要素として識別された特徴が、後に「第２の」要素、「第３の」要素などと呼ばれたり、または完全に省略されたり、異なる特徴が「第１の」要素と呼ばれることもある。各例における意味や指示対象は、当業者であれば理解できる。
【００２９】
図１，２は、医療装置システム１００の例の態様を示す図である。医療装置システム１００は長尺状シャフト１１０を備え、同長尺状シャフト１１０はその近位端１１４から遠位端１１６にまで延びる管腔１１２を有する。いくつかの実施形態では、長尺状シャフト１１０は、カテーテル、ハイポチューブまたは別の似た管状構造体である。金属材料、ポリマー材料、複合材料など、長尺状シャフト１１０に好適であるが限定ではない材料については、以下で説明する。
【００３０】
医療装置システム１００は、長尺状シャフト１１０の管腔１１２の内部に摺動可能に配置された離脱ワイヤ１２０を備える。医療装置１３０は、長尺状シャフト１１０の遠位端１１６に近接して配置される。離脱ワイヤ１２０は、医療装置１３０を長尺状シャフト１１０の遠位端１１６に離脱可能に取り付けるように構成される。簡潔性の為に、医療装置１３０は、動脈瘤を治療するのに使用される形状記憶性の塞栓コイルとして図に示されているが、同様の方法で運搬、搬送、使用、離脱される他の医療装置、例えば限定ではないが、ステント、塞栓フィルター、置換心臓弁、閉塞装置などの医療インプラントも考えられる。いくつかの実施形態では、離脱ワイヤ１２０は、代替的にまたは置換的にプルワイヤ、駆動ワイヤ、およびロッキングワイヤのうちの少なくともいずれか１つで呼ばれることがある。離脱ワイヤ１２０は、一般に固体ワイヤまたはシャフトであるが、いくつかの実施形態では、管状でもよい。金属材料、ポリマー材料、複合材料など、離脱ワイヤ１２０に好適であるが限定的ではない材料については、以下で説明する。
【００３１】
いくつかの実施形態では、医療装置システム１００は、医療装置１３０を治療部位に搬送する為の寸法と構成にされたマイクロカテーテル１９０を備える。長尺状シャフト１１０と医療装置１３０とは、マイクロカテーテル１９０の管腔１９２の内部に摺動可能に配置される。いくつかの実施形態では、マイクロカテーテル１９０は、医療装置１３０を治療部位に経皮的に搬送しやすくし得る。金属材料、ポリマー材料、複合材料など、離脱ワイヤ１２０に好適であるが限定的ではない材料については、以下で説明する。
【００３２】
医療装置システム１００は、長尺状シャフト１００の近位端１１４に固定されてそこから近位方向に延びて離脱ワイヤ１２０の近位端に固定される固定部材１４０を備える。固定部材１４０は、近位部分１４２と遠位部分１４４と固定部材１４０の近位端から固定部材１４０の遠位端まで延びる壁１４６（例えば、図３，４）とを備える。少なくともいくつかの実施形態では、固定部材１４０の近位部分１４２は、単一の構造として固定部材の遠位部分１４４と共に一体的に形成され得る。金属材料、ポリマー材料、複合材料など、固定部材１４０に好適であるが限定ではない材料については、以下で説明する。
【００３３】
いくつかの実施形態では、固定部材１４０の近位部分１４２は、固定部材１４０の遠位部分１４４から離脱するように構成される。固定部材１４０の近位部分１４２は、離脱ワイヤ１２０の近位端に固定される。固定部材１４０の遠位部分１４４は、長尺状シャフト１１０の近位端１１４に固定される。少なくともいくつかの実施形態では、固定部材１４０の遠位部分１４４の外面は、長尺状シャフト１１０の内面に固定される（例えば、管腔１１２を形成する面）。代替的には、いくつかの実施形態では、固定部材１４０の遠位部分１４４の内面は、長尺状シャフト１１０の外面に固定される。いくつかの実施形態では、固定部材１４０の近位部分１４２は、固定部材１４０の壁に形成されたミシン目１５０（詳細は、図８Ａ，８Ｂ参照）および脆弱リンク１６０（詳細は、図９参照）のうちの少なくともいずれか一方で固定部材１４０の遠位部分１４４に離脱可能に固定されるかおよびその部分から外れるように構成されるかのうちの少なくともいずれか一方にされる。
【００３４】
少なくともいくつかの実施形態では、固定部材１４０は、固定部材１４０の遠位部分１４４から固定部材１４０の近位部分１４２を離脱する前には、長尺状シャフト１１０および医療装置１３０のうちの少なくともいずれか一方に対して離脱ワイヤ１２０が軸方向に移動することを防止する。固定部材１４０の遠位部分１４４から固定部材１４０の近位部分１４２を離脱することによって、固定部材１４０の遠位部分１４４および長尺状シャフト１１０のうちの少なくともいずれか一方に対して離脱ワイヤ１２０を軸方向に移動可能にする。言い換えれば、固定部材１４０の遠位部分１４４の壁１４６は、例えば図３，４に示すように管腔を形成し、離脱ワイヤ１２０は、固定部材１４０の遠位部分１４４の管腔の内部に摺動可能に配置されている。この明細書で詳細に説明するが、固定部材１４０の遠位部分１４０から固定部材１４０の近位部分１４２を離脱して、図４に示すように、固定部材１４０の遠位部分１４４および長尺状シャフト１１０のうちの少なくともいずれか一方に対して近位部分１４２を軸方向に移動すると、離脱ワイヤ１２０は、長尺状シャフト１１０および固定部材１４０の遠位部分１４４のうちの少なくともいずれか一方に対して移動して長尺状シャフト１１０の遠位端１１６から医療装置１３０を離脱することができる。
【００３５】
図５，６は、例えば治療部位で長尺状シャフト１１０から離脱される医療装置１３０を示す。使用時には、医療装置システム１００のマイクロカテーテル１９０は、患者の生体構造の内部に挿入されて、遠位端は、治療部位に近接する位置にガイドまたは前進される。長尺状シャフト１１０の遠位端１１６に配置された医療装置１３０は、マイクロカテーテル１９０の内部に配置された管腔１９２の近位端の中に挿入されて、マイクロカテーテル１９０の中を通って治療部位までは前進される。いくつかの実施形態では、医療装置１３９は、長尺状シャフト１１０の遠位端１１６に近接してマイクロカテーテル１９０の管腔１９２の内部に配置される。いくつかの実施形態では、医療装置１３０は、使用前およびマイクロカテーテル１９０を患者の生体構造の中に挿入する前のうちの少なくともいずれか一方において、長尺状シャフト１１０の遠位端１１６の近くでマイクロカテーテル１９０の管腔１９２の内部に配置される。医療装置１３０の配備および離脱のうちの少なくともいずれか一方は、医療装置の種類および所望する治療工程または方法のうちの少なくともいずれか一方に依存して選択的に実施され得る。医療装置１３０を配備する準備ができたら、長尺状シャフト１１０は、医療装置１３０がマイクロカテーテル１９０の遠位に露出されるか配置されるまで、マイクロカテーテル１９０に対して遠位方向に前進されたり移動されたりする。
【００３６】
離脱機構１７０は、医療装置１３０を長尺状シャフト１１０の遠位端１１６に離脱可能に取り付けることができる。いくつかの実施形態では、長尺状シャフト１１０は、長尺状シャフト１１０の遠位端１１６に固定された開放機構１７０の第１の部分１７２を備え、医療装置１３０は、医療装置の近位端に固定された離脱機構１７０の第２の部分１７４を備える。図５に示すように、離脱ワイヤ１２０の遠位端は、離脱機構１７０の第１の部分１７２と離脱機構１７０の第２の部分１７４と摺動可能に係合し得る。離脱ワイヤ１２０は、固定部材１４０の近位部分１４２が固定部材１４０の遠位部分１４４に係合された時に、離脱機構１７０の第１の部分１７２を離脱機構の第２の部分１７４に連結する。例えば、図６に示すように、固定部材１４０の近位部分１４２が、固定部材１４０の遠位部分１４４から離脱されると、離脱ワイヤ１２０は、長尺状シャフト１１０に対して近位方向に移動されて、図７に詳細に示すように、離脱機構１７０の第１の部分１７２および長尺状シャフト１１０のうちの少なくともいずれか一方から離脱機構１７０の第２の部分１７４および医療装置１３０のうちの少なくともいずれか一方を分離させる。少なくともいくつかの実施形態では、離脱ワイヤ１２０は、固定部材１４０の遠位部分１４４、長尺状シャフト１１０、離脱機構１７０の第１の部分１７２、離脱機構１７０の第２の部分１７４の内部に摺動可能に配置される。金属材料、ポリマー材料、複合材料など、離脱機構１７０に好適であるが限定ではない材料については、以下で説明する。
【００３７】
図５，６を再度参照する。長尺状シャフト１１０は、医療装置１３０がマイクロカテーテル１９０の遠位に配置された時に、長尺状シャフト１１０の近位端１１４および固定部材１４０のうちの少なくともいずれか一方が、マイクロカテーテル１９０の近位に残る（例えば、から近位に延びる）十分な長さを備える。使用時には、長尺状シャフト１１０は、治療部位から医療装置システム１００が操作者（例えば、臨床医、外科医、使用者など）によって操作される患者の体外の位置まで到達するのに十分な長さであり得る。医療装置システム１００の操作者は、次に、固定部材１４０の遠位部分１４４に第１の手を置き、固定部材１４０の近位部分１４２に第２の手を置く。固定部材１４０の近位部分１４２は、医療装置１３０がマイクロカテーテル１９０の遠位に配置された時に、マイクロカテーテル１９０の近位端に近い位置で、固定部材１４０の遠位部分１４４から離脱するように構成される。少なくともいくつかの実施形態では、固定部材１４０の近位部分１４２は、固定部材１４０の遠位部分１４４に対して固定部材１４０の近位部分１４２を曲げる、ねじる、および引くことの少なくともいずれか一方により、固定部材１４０の遠位部分１４４から離脱される。いくつかの実施形態では、固定部材１４０の遠位部分１４４から固定部材１４０の近位部分１４２を離脱する工程には、固定部材１４０の遠位部分１４４から固定部材１４０の近位部分１４２を分離する為に、固定部材１４０の遠位部分１４４に対して固定部１４０の近位部分１４２を移動する工程を含む。いくつかの実施形態では、固定部材１４０の遠位部分１４４から固定部材１４０の近位部分１４２を離脱する工程は、固定部材１４０の遠位部分１４４に対して固定部材１４０の近位部分１４２を移動する為に、外部装置（例えば、トルク装置、外部ハンドル）を用いる工程を含む。
【００３８】
図８Ａ（図３の「８」の詳細である）は、固定部材１４０の壁１４６に形成されたミシン目１５０を含む固定部材１４０を示す図である。少なくともいくつかの実施形態では、ミシン目１５０は、固定部材１４０の壁１４６を貫通して延びる一連の孔を含む。いくつかの実施形態では、ミシン目１５０は、固定部材１４０の壁１４６の全周に周方向に延びる。いくつかの実施形態では、ミシン目１５０は、固定部材１４０の壁１４６の全周に部分的および断続的のうちの少なくともいずれか一方で延びる。一連の孔の例は、図８では丸形の孔として示されているが、当業者であれば、別の適切な形状（例えば、正方形、長方形、卵形、不定形）も使用し得ることが理解できる。例えば、いくつかの実施形態では、ミシン目１５０は、周方向に大きな寸法を有する一連の長方形の刻み目（ｎｏｔｃｈ）を含み、一連の長方形の刻み目は、固定部材１４０の壁１４６を貫通して延びる。追加的に、ミシン目１５０および一連の例示的な孔のうちの少なくともいずれか一方は、図８Ａでは、固定部材１４０の長軸に直交する平面内に一般に配置されて示されているが、別の配置も使用することができる。例えば、いくつかの実施形態では、ミシン目１５０および一連の孔のうちの少なくともいずれか一方は、固定部材１４０の長軸に対して斜めの角度で一定の平面内にまたは一定の平面に沿って配置される。さらに、例えば、非平面的な構成も可能である。固定部材１４０の近位部分１４２は、ミシン目１５０の近位に配置され、固定部材１４０の遠位部分１４４は、ミシン目１５０の遠位に配置される。上記のように、固定部材１４０の近位部分１４２は、固定部材１４０の壁１４６に形成されたミシン目１５０で固定部材１４０の遠位部分１４４に離脱可能に固定されるか固定部材１４０の遠位部分１４４から離脱するように構成されるうちの少なくとも一方にされる。
【００３９】
図８Ｂ（図３の「８」の詳細である）は、固定部材１４０の壁１４６に形成された脆弱リンク１６０を含む固定部材１４０を示す。少なくともいくつかの実施形態では、脆弱リンク１６０は、固定部材１４０の壁１４６に形成された、固定部材１４０の壁１４６の残りの部分よりも壊れたり分離されやすい薄くされおよび脆弱化された要素のうちの少なくともいずれか一方を備え得る。いくつかの実施形態では、脆弱リンク１６０は、固定部材１４０の壁１４６の全周囲に周方向に延びる。いくつかの実施形態では、脆弱リンク１６０は、固定部材１４０の壁１４６の全周囲に部分的および断続的のうちの少なくともいずれか一方で延びる。固定部材１４０の近位部分１４２は、脆弱リンク１６０の近位に配置され、固定部材１４０の遠位部分１４４は、脆弱リンク１６０の遠位部分に配置される。上記のように、固定部材１４０の近位部分１４２は、固定部材１４０の壁１４６に形成された脆弱リンク１６０で固定部材１４０の遠位部分１４４に離脱可能に固定されるか固定部材１４０の遠位部分１４４から離脱するように構成されるうちの少なくとも一方にされる。
【００４０】
いくつかの実施形態では、固定部材１４０は、ミシン目１５０と脆弱リンク１６０とを備える。例えば、ミシン目１５０は、脆弱リンク１６０の内部に形成される。いくつかの実施形態では、固定部材１４０の円周の一部分は、ミシン目１５０を含むが、固定部材１４０の円周の別の部分は、脆弱リンク１６０を含む。別の組み合わせおよび構成のうちの少なくともいずれか一方も考えられる。
【００４１】
図９（図４の「９」の詳細である）は、ミシン目１５０および脆弱リンク１６０のうちの少なくともいずれか一方で固定部材１４０の遠位部分１４４から固定部材１４０の近位部分１４２を離脱して固定部材１４０の遠位部分１４４から固定部材１４０の近位部分１４２を分離した後の固定部材１４０を示す図である。固定部材１４０の近位部分１４２を固定部材１４０の遠位部分１４４および長尺状シャフト１１０のうちの少なくともいずれか一方に対して近位方向に移動することにより、離脱ワイヤ１２０は、長尺状シャフト１１０と固定部材１４０の遠位部分に対して移動したり同遠位部に対して摺動する。
【００４２】
別例では、図１０は、長尺状シャフト１１０の遠位端１１６に医療装置１３０を離脱可能に取り付ける離脱機構１８０を示す図である。いくつかの実施形態では、長尺状シャフト１１０は、長尺状シャフト１１０の遠位端１１６に固定された離脱機構１８０の第１の部分１８２を含み、医療装置１３０は、医療装置１３０の近位端に固定された離脱機構１８０の第２の部分１８４を含む。図１０に示す例示の実施形態では、離脱機構１８０の第１の部分１８２は、長尺状シャフト１１０の遠位端１１６に近接して長尺状シャフト１１０の壁に形成された穴または孔を備え、離脱機構１８０の第２の部分１８４は、離脱機構１８０の第１の部分１８２の穴または孔に係合する形状と構成に形成されたボールまたは拡大部を備える。
【００４３】
離脱機構１８０の第２の部分１８４が離脱機構１８０の第１の部分１８２および長尺状シャフト１１０の遠位端のうちの少なくともいずれか一方に係合したりその内部に配置されると、離脱ワイヤ１２０の遠位端は、離脱機構１８０の第２の部分１８４に摺動可能に係合して、離脱機構１８０の第２の部分１８４を離脱機構１８０の第１の部分１８２の中に押し入れたりそれと係合させる。固定部材１４０の近位部分１４２が固定部材１４０の遠位部分１４４に係合されると、離脱ワイヤ１２０は、離脱機構１８０の第１の部分１８２を離脱機構１８０の第２の部分１８４に連結する。例えば、図５，６に示すように、固定部材１４０の近位部分１４２が、固定部材１４０の遠位部分１４４から離脱されたり分離されると、図１０に示すように、離脱ワイヤ１２０は、長尺状シャフト１１０に対して近位方向に移動されて、離脱機構１８０の第２の部分１８４および医療装置１３０のうちの少なくともいずれか一方を離脱機構１８０の第１の部分１８２および長尺状シャフト１１０のうちの少なくともいずれか一方から離脱する。少なくともいくつかの実施形態では、離脱ワイヤ１２０は、固定部材１４０の遠位部分１４４と長尺状シャフト１１０の内部に摺動可能に配置されて、離脱機構１８０の第１の部分１８２に隣接する離脱機構１８０の第２の部分１８４に係合する。金属材料、ポリマー材料、複合材料など、離脱機構１８０の好適であるが限定ではない材料については、以下で説明する。
【００４４】
医療装置システム１００、長尺状シャフト１１０、離脱ワイヤ１２０、医療装置１３０、固定部材１４０、離脱機構１７０、および離脱機構１８０（およびこの明細書に記載した別のシステム）のうちの少なくともいずれか１つの構成要素およびこの明細書で開示されている様々な要素で使用することができる材料には、医療装置で一般に関連するものが含まれる。簡潔性の為に、以下の説明は、医療装置システム１００、長尺状シャフト１１０、離脱ワイヤ１２０、医療装置１３０、固定部材１４０、離脱機構１７０、および離脱機構１８０のうちの少なくともいずれか１つに関して行う。しかしながら、これは、この明細書で説明する装置及び方法を限定することを意図したものではなく、この説明は、本明細書に開示されている別の要素、部材、構成要素、または装置にも適用することができ、例えば、限定ではないが、医療装置システム１００、長尺状シャフト１１０、離脱ワイヤ１２０、医療装置１３０、固定部材１４０、離脱機構１７０および離脱機構１８０のうちの少なくともいずれか１つおよびそれらの要素または構成要素のうちの少なくともいずれか１つに適用することができる。
【００４５】
いくつかの実施形態では、医療装置システム１００、長尺状シャフト１１０、離脱ワイヤ１２０、医療装置１３０、固定部材１４０、離脱機構１７０および離脱機構１８０のうちの少なくともいずれか１つおよびそれらの構成要素（例えば、限定ではないが、第１の部分１４２、第２の部分１４４、壁１４６、第１の部分１７２、第２の部分１７４、第１の部分１８２、第２の部分１８４）のうちの少なくともいずれか１つは、金属、金属合金、ポリマー（例は、以下で説明する）と、金属−ポリマー複合材料、セラミック、それらの組み合わせなど、またはその他の好適な材料で製造される。適切な金属および金属合金の例には、４４４Ｖ、４４４Ｌ、および３１４ＬＶステンレス鋼などのステンレス鋼；軟鋼；線形弾性および／または超弾性ニチノールなどのニッケル−チタン合金；ニッケル−クロム−モリブデン合金（ＵＮＳ：Ｎ０６６２５例えばインコネル（ＩＮＣＯＮＥＬ）（登録商標）６２５、ＵＮＳ：Ｎ０６０２２例えばハステロイ（ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ）（登録商標）Ｃ−２２（登録商標）、ＵＮＳ：Ｎ１０２７６例えばハステロイ（ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ）（登録商標）Ｃ２７６（登録商標）、その他のハステロイ（ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ）（登録商標）合金など）、ニッケル−銅合金（ＵＮＳ：Ｎ０４４００例えばモネル（ＭＯＮＥＬ）（登録商標）４００、ニッケルバック（ＮＩＣＫＥＬ  ＶＡＣ）（登録商標）４００、ニコロス（ＮＩＣＯＲＲＯＳ）（登録商標）４００など）、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（ＵＮＳ：Ｒ４４０３５例えばＭＰ３５−Ｎ（登録商標）など）、ニッケル−モリブデン合金（ＵＮＳ：Ｎ１０６６５例えばハステロイ（ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ）（登録商標）アロイビー２（ＡＬＬＯＹＢ２）（登録商標）など）、他のニッケル−クロム合金、他のニッケル−モリブデン合金、他のニッケル−コバルト合金、他のニッケル−鉄合金、他のニッケル−銅合金、他のニッケル−タングステンまたはタングステン合金などの他のニッケル合金；コバルト−クロム合金、コバルト−クロム−モリブデン合金（ＵＮＳ：Ｒ４４００３例えばエルジロイ（ＥＬＧＩＬＯＹ）（登録商標）、ファイノックス（ＰＨＹＮＯＸ）（登録商標）など）、プラチナ強化ステンレス鋼、チタン、それらの組み合わせなど、または他の適切な材料が含まれる。
【００４６】
本明細書で示唆されるように、「線形弾性」または「非超弾性」と呼ばれるカテゴリーは、市販のニッケル−チタンまたはニチノール合金のファミリーの中に入るが、化学的には従来の形状記憶および超弾性群と類似し、明確で有用な機械的性質を示し得る。線形弾性および／または非超弾性ニチノールは、超弾性ニチノールのように、その応力／ひずみ曲線において実質的な「超弾性プラトー」または「フラッグ領域」を示さないという点で、超弾性ニチノールと区別することができる。その代わりに、線形弾性および／または非超弾性ニチノールでは、回復可能なひずみが増加するにつれて、応力はほぼ線形、またはいくらか線形ではあるが、必ずしも塑性変形が始まるまで完全に線形関係ではなく、少なくとも超弾性ニチノールで見られる超弾性プラトーおよび／またはフラッグ領域よりもより線形関係で増加し続ける。したがって、本開示の目的のために、線形弾性および／または非超弾性ニチノールは、「実質的に」線形弾性および／または非超弾性ニチノールと呼び得る。
【００４７】
いくつかの場合には、線形弾性および／または非超弾性ニチノールは、実質的に弾性を維持している間には（例えば、塑性変形する前）最大約２〜５％の歪みを許容できるが、超弾性ニチノールは、塑性変形する前に最大約８％の歪みを許容することができるという点で超弾性ニチノールと区別することもできる。これらの材料は、共に、塑性変形する前に約０．２〜０．４４パーセントのひずみしか許容することができないステンレス鋼などの別の線形弾性材料と区別することができる（その組成に基づいて区別することもできる）。
【００４８】
いくつかの実施形態では、線形弾性および／または非超弾性ニッケル−チタン合金は、広い温度範囲にわたる示差走査熱量測定（ＤＳＣ）および動的金属熱分析（ＤＭＴＡ）によって検出可能なマルテンサイト／オーステナイト相変化を全く示さない合金である。例えば、いくつかの実施形態では、線形弾性および／または非超弾性のニッケル−チタン合金では、約−６０℃〜約１２０℃の範囲でＤＳＣおよびＤＭＴＡ分析で検出可能なマルテンサイト／オーステナイト相変化がない。したがって、そのような材料の機械的曲げ特性は、この非常に広い範囲の温度にわたって、温度の影響に対して一般的に不活性である。いくつかの実施形態では、周囲温度または室温での線形弾性および／または非超弾性ニッケル−チタン合金の機械的曲げ特性は、例えばそれらが超弾性プラトーおよび／またはフラッグ領域を示さないという点で、体温での機械的特性と実質的に同一である。言い換えれば、広い温度範囲にわたって、線形弾性および／または非超弾性ニッケル−チタン合金は、その線形弾性および／または非超弾性特性および／または性質を維持する。
【００４９】
いくつかの実施形態では、線形弾性および／または非超弾性ニッケル−チタン合金は、約５０〜約６０重量パーセントの範囲でニッケルであり、残りは本質的にチタンである。いくつかの実施形態では、組成は、約５４〜約５７重量パーセントの範囲でニッケルである。好適なニッケル−チタン合金の一例は、日本の神奈川県の株式会社古河テクノマテリアル（Ｆｕｒｕｋａｗａ  Ｔｅｃｈｎｏ  Ｍａｔｅｒｉａｌ  Ｃｏ．）から市販されているＦＨＰ−ＮＴ合金である。別の好適な材料は、ウルトラニウム（ＵＬＴＡＮＩＵＭ（商標））（ネオメトリックス（Ｎｅｏ−Ｍｅｔｒｉｃｓ）から入手可能）およびガムメタル（ＧＵＭ  ＭＥＴＡＬ）（商標）（トヨタから入手可能）を含み得る。いくつかの別の実施形態では、超弾性合金、例えば超弾性ニチノールを使用して所望の特性を達成することができる。
【００５０】
少なくともいくつかの実施形態では、医療装置システム１００、長尺状シャフト１１０、離脱ワイヤ１２０、医療装置１３０、固定部材１４０、離脱機構１７０および離脱機構１８０のうちの少なくともいずれか１つの一部分または全部、およびそれらの構成要素のうちの少なくともいずれか１つは、放射線不透過性材料でドープされ、またはそれから製造され、またはそれを含むことができる。放射線不透過性材料は、医療処置中に蛍光透視スクリーンまたは他の画像技術上に比較的明るい画像を生成することができる材料であると理解される。この比較的明るい画像は、医療装置システム１００、長尺状シャフト１１０、離脱ワイヤ１２０、医療装置１３０、固定部材１４０、離脱機構１７０、および離脱機構１８０などのうちの少なくともいずれか１つの位置を装置使用者が決定するのを助ける。放射線不透過性材料のいくつかの例としては、金、白金、パラジウム、タンタル、タングステン合金、放射線不透過性充填剤を充填したポリマー材料などが挙げられるが、これらに限定されない。さらに、同じ効果を得るために、他の放射線不透過性マーカーバンドおよびコイルのうちの少なくともいずれか一方を、医療装置システム１００、長尺状シャフト１１０、離脱ワイヤ１２０、医療装置１３０、固定部材１４０、離脱機構１７０、離脱機構１７０、および離脱機構１８０のうちの少なくともいずれか１つの設計に組み込むこともできる。
【００５１】
いくつかの実施形態では、磁気共鳴映像法（ＭＲＩ）の適合性が、医療装置システム１００、長尺状シャフト１１０、離脱ワイヤ１２０、医療装置１３０、固定部材１４０、離脱機構１７０、及び離脱機構１８０などのうちの少なくともいずれか１つの中に設けられる。例えば、医療装置システム１００、長尺状シャフト１１０、離脱ワイヤ１２０、医療装置１３０、固定部材１４０、離脱機構１７０および離脱機構１８０など、およびその構成要素またはその一部分などは、画像をほぼゆがめることなく人工物（例えば、間隙）を生成しない材料で形成される。例えば、ある強磁性材料は、ＭＲＩ画像に人工物を生成する為に適さない。医療装置システム１００、長尺状シャフト１１０、離脱ワイヤ１２０、医療装置１３０、固定部材１４０、離脱機構１７０、離脱機構１８０など１つまたはそれらの部分は、ＭＲＩが撮像できる材料で形成される。そのような性質を示す材料には、例えば、タングステン、コバルト−クロム−モリブデン合金（ＵＮＳ：Ｒ４４００３例えばエルジロイ（ＥＬＧＩＬＯＹ（登録商標））、ファイノックス（ＰＨＹＮＯＸ（登録商標））など）、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（ＵＮＳ：Ｒ４４０３５例えばＭＰ３５−Ｎ（登録商標）など）、ニチノールなどが含まれる。
【００５２】
いくつかの実施形態では、医療装置システム１００、長尺状シャフト１１０、離脱ワイヤ１２０、医療装置１３０、固定部材１４０、離脱機構１７０、および離脱機構１８０など、およびそれらの部分は、ポリマーまたはその他の好適な材料で製造されるかまたはそれらを含有することができる。好適なポリマーの例には、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、エチレンテトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、フッ素化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ、例えばデュポン社（ＤｕＰｏｎｔ）から入手可能なデルリン（ＤＥＬＲＩＮ）（登録商標））、ポリエーテルブロックエステル、ポリウレタン（例えば、ポリウレタン８５Ａ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリエーテル−エステル（例えば、ＤＳＭエンジニアリングプラスチックス（ＤＳＭ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ）から入手可能なアルニテル（ＡＲＮＩＴＥＬ）（登録商標））、エーテルまたはエステルをベースとするコポリマー（例えば、ブチレン／ポリ（アルキレンエーテル）フタレートおよびデュポン社から入手可能なハイトレル（ＨＹＴＲＥＬ（登録商標））などのポリエステルエラストーマのうちの少なくともいずれか一方など）、ポリアミド（例えば、ベイヤー社（Ｂａｙｅｒ）から入手可能なデュレサン（ＤＵＲＥＴＨＡＮ（登録商標））またはエルフアトケム（Ｅｌｆ  Ａｔｏｃｈｅｍ）から入手可能なクリスタミド（ＣＲＩＳＴＡＭＩＤ（登録商標）））、エラストマーポリアミド、ブロックポリアミド／エーテル、ポリエーテルブロックアミド（ＰＥＢＡ）（例えば、ペバックス（ＰＥＢＡＸ（登録商標））の商標名で入手可能）、エチレン酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）、シリコーン、ポリエチレン（ＰＥ）、マーレックス（Ｍａｒｌｅｘ）高密度ポリエチレン、Ｍａｒｌｅｘ低密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポリエチレン（例えば、リクセル（ＲＥＸＥＬＬ）（登録商標））、ポリエステル、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリフェニレンスルファイド（ＰＰＳ）、ポリフェニレンオキシド（ＰＰＯ）、ポリパラフェニレンテレフタルアミド（例えば、ケブラー（ＫＥＶＬＡＲ（登録商標））、ポリスルホン、ナイロン、ナイロン−１２（例えば、エムスアメリカングリロン（ＥＭＳ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｇｒｉｌｏｎ））から入手可能なグリルアミド（ＧＲＩＬＡＭＩＤ（登録商標）））、ペルフルオロ（プロピルビニルエーテル）（ＰＦＡ）、エチレンビニルアルコール、ポリオレフィン、ポリスチレン、エポキシ、ポリ塩化ビニリデン（ＰＶｄＣ）、ポリ（スチレン−ｂ−イソブチレン−ｂ−スチレン）（例えば、ＳＩＢＳおよびＳＩＢＳ  ５０Ａのうちの少なくともいずれか一方）、ポリカーボネート、アイオノマー、生体適合性ポリマー、他の適切な材料、または混合物、組み合わせ、それらのコポリマー、ポリマー／金属複合材料などが含まれる。いくつかの実施形態では、シースは液晶ポリマー（ＬＣＰ）と混合することができる。例えば、混合物は、最大約６％のＬＣＰを含有することができる。
【００５３】
いくつかの実施形態において、本明細書に開示されている医療装置１３０およびその他の要素のうちの少なくともいずれか一方は、構造体の上またはその内部に配置された布地材料を含み得る。布地材料は、組織の内方成長を促進するのに適合するポリマー材料または生体材料などの生体適合性材料から構成され得る。いくつかの実施形態では、布地材料は、生体吸収性材料を含み得る。適切な布地材料のいくつかの例としては、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）、ナイロン、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ、ｅＰＴＦＥ）、ポリエチレンなどのポリオレフィン材料、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリウレタン、およびそれらの混合物または組み合わせのうちの少なくとも１つが挙げられるが、これらに限定されない。
【００５４】
この開示は、多くの点において例示にすぎないことを理解されたい。本発明の範囲を超えることなく、細部、特に形状、サイズ、および工程の順序に関して変更を加えることができる。これは、適切である限りにおいて、他の実施形態に使用されている１つの例示的実施形態の任意の特徴を使用することを含み得る。本発明の範囲は、言うまでもないが、添付の特許請求の範囲によって表現されている文言で定義される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９】
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【図１０】
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【国際調査報告】
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2019535409.tif 000015