(57)【要約】  本発明は、遺伝毒性ストレスで誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ（ＮＦ−カッパＢ）活性化に関連した疾患の治療において、好ましくは遺伝毒性ストレスで誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化を示す癌の治療において医薬として用いられる化合物およびそれらの用途に関する。本発明は更に、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患を罹患している対象の治療のための本発明化合物を含む医薬組成物に関する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化を示す癌を罹患している対象者の治療において医薬として用いられる、式Ｉ：
【化１】
2019535709.tif 000152
〔上式中
Ｒ１は、ＨまたはＯ原子であり；
Ｒ２は、０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、Ｒ２は、アルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【化２】
2019535709.tif 000153
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ３は、０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮを含み、より好ましくは２個のＯ原子を含むことができ、
Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３は、ＮまたはＣ原子であり；
環Ａは、５または６員の芳香族環構造であり、該環構造はＯおよび／またはＮから選択されたヘテロ原子を０、１または２個含み、好ましくはピラゾリル、イミダゾリル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、ピラジニル環を形成し、
ここで前記環構造は任意に、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３、から選択された同一でも異なってもよい０〜３個の置換基で置換され；
結合ｚは、存在してもしなくてもよく、ここで結合ｚが存在しない場合：
環Ｃの結合ｚのＣ原子は、Ｒ３で置換され、かつ
環ＡのＸ３は、任意にＨ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンで置換される〕
により表される化合物。
【請求項２】
遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療において医薬として用いられる、式ＩＩ：
【化３】
2019535709.tif 000154
〔上式中
Ｒ１は、ＨまたはＯ原子であり；
Ｒ５は、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルケニル、アルコキシ、アミン、最も好ましくはＨであり；
Ｒ６は、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、またはアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【化４】
2019535709.tif 000155
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ７は、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ８は、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、最も好ましくはＨであり；
Ｒ９は、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ１０は、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ１１は、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、カルボキシルであり；
Ｒ１２は、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであるか；
あるいは、Ｘ１がＣである場合、Ｒ９とＲ１０、Ｒ１０とＲ１１、Ｒ１１とＲ１２、またはＲ１２と環Ｃの結合ｚの位置にあるＣ原子とが、任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成し、該環構造は０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ、より好ましくは２個のＯ原子を含み、あるいはフェニルを形成し；
Ｘ１とＸ３は、ＮまたはＣ原子であり；
環Ａは、５員または６員の芳香族環構造であり、該環構造はＯおよび／またはＮ原子から選択されたヘテロ原子を０、１または２個含み、好ましくはピラゾリル、イミダゾリル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、ピラジニル環を形成し、
ここで前記環構造は任意に、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３、から選択された同一でも異なってもよい０〜３個の置換基で置換され；
結合ｚは、存在してもしなくてもよく、ここで結合ｚが存在しない場合：
環Ｃの結合ｚの位置にあるＣ原子は、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７、好ましくはＣ１〜Ｃ５もしくはＣ１〜Ｃ３アルキルで置換され、かつ
環ＡのＸ３は、任意にＨ、Ｃ１〜Ｃ５、好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキルで置換されるか、またはＸ３がＣ原子である場合、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ５、好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキル、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦで置換される〕
により表される、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化を示す癌を罹患している対象者の治療において医薬として用いられる式ＩまたはＩＩにより表される化合物であって、式中Ｒ１がＯ原子である、請求項１または２に記載の化合物。
【請求項４】
遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化を示す癌を罹患している対象者の治療において医薬として用いられる式ＩまたはＩＩにより表される化合物であって、式中０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１個がＨではない、請求項１または２に記載の化合物。
【請求項５】
遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化を示す癌を罹患している対象者の治療において医薬として用いられる式ＩまたはＩＩにより表される化合物であって、式中の環Ａが、Ｏおよび／またはＮ原子から選択された１個または２個のヘテロ原子を含む５員または６員の芳香族複素環構造であり、好ましくはピラゾリル、イミダゾリル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、ピラジニル環を形成し、ここで環Ａが５員の環構造である場合、Ｘ３はＮ原子であり、そして環Ａが６員の環構造である場合、Ｘ３はＣ原子である、請求項１または２に記載の化合物。
【請求項６】
遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化を示す癌を罹患している対象者の治療において医薬として用いられる式ＩまたはＩＩにより表される化合物であって、式中の環Ａが
【化５】
2019535709.tif 000156
から成る群より選択される、請求項１または２に記載の化合物。
【請求項７】
式Ｉ：
【化６】
2019535709.tif 000157
〔上式中
Ｒ１は、Ｏ原子であり；
Ｒ２は、０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、Ｒ２は、アルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【化７】
2019535709.tif 000158
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり、
ここで０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１個がＨではなく；
Ｒ３は、０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成し、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含むことができ、
Ｘ１、Ｘ２は、ＮまたはＣ原子、好ましくはＣ原子であり；
環Ａは、５員または６員の芳香族環構造であり、該環構造はＯおよび／またはＮ原子から選択されたヘテロ原子を１または２個含み、好ましくはピラゾリル、イミダゾリル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、ピラジニル環を形成し、ここで環Ａが５員の環構造である場合、Ｘ３はＮ原子であり、そして環Ａが６員の環構造である場合、Ｘ３はＣ原子であり；
ここで前記環構造は任意に、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３、から選択された同一でも異なってもよい０〜３個の置換基で置換され；
結合ｚは、存在してもしなくてもよく、ここで結合ｚが存在しない場合：
環Ｃの結合ｚのＣ原子は、Ｒ３で置換され、かつ
環ＡのＸ３は、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンで置換される〕
により表される化合物。
【請求項８】
環Ａが
【化８】
2019535709.tif 000159
から成る群より選択された芳香族複素環構造である、請求項７に記載の化合物。
【請求項９】
式ＩＩＩ：
【化９】
2019535709.tif 000160
〔上式中
Ｒ１は、Ｏ原子であり；
Ｒ２は、０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、Ｒ２は、アルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【化１０】
2019535709.tif 000161
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり、
ここで０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１個がＨではなく；
Ｒ３は、０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成し、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含み、またはフェニルを形成し；
Ｘ１、Ｘ３は、ＮまたはＣ原子であり；
環Ａは、１個または２個のＮ原子を含む５員の芳香族複素環構造であり、その場合Ｘ３はＮ原子でなければならず、好ましくはピラゾリルまたはイミダゾリル環を形成し、あるいは環Ａは１個または２個のＮ原子を含む６員の芳香族複素環構造であり、その場合Ｘ３はＣ原子でなければならず、
ここで前記環構造は任意に、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３、から選択された同一でも異なってもよい０〜３個の置換基で置換される〕
により表される化合物。
【請求項１０】
環Ａが
【化１１】
2019535709.tif 000162
から成る群より選択された芳香族複素環構造である、請求項９に記載の化合物。
【請求項１１】
式ＩＶ：
【化１２】
2019535709.tif 000163
〔上式中
Ｒ１は、ＨまたはＯ原子であり；
Ｒ２は、０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであり、
あるいは、Ｒ２は、アルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【化１３】
2019535709.tif 000164
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ３は、０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含み、またはフェニルを形成し；
Ｘ１は、ＣまたはＮ原子であり；
Ｘ３は、Ｎ原子であり；
Ｘ４は、ＮまたはＣ原子であり；
Ｒ４は、０〜２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリールから選択された基であることができる〕
により表される化合物。
【請求項１２】
式Ｖ：
【化１４】
2019535709.tif 000165
〔上式中、
Ｘ１は、ＣまたはＮ原子であり；
Ｘ４は、ＮまたはＣ原子であり、それにより少なくとも１個のＸ４がＮ原子であり；
Ｒ１は、ＨまたはＯ原子であり；
Ｒ５は、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、最も好ましくはＨであり；
Ｒ６は、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ７は、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ８は、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、最も好ましくはＨであり；
Ｒ９は、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦであり；
Ｒ１０は、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ１１は、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、カルボキシルであり；
Ｒ１２は、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ１３は、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦであるか；
あるいは、Ｘ１がＣ原子である場合、Ｒ９とＲ１０、Ｒ１０とＲ１１、Ｒ１１とＲ１２、またはＲ１２とＲ１３とが、任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成し、該環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ、より好ましくは２個のＯ原子を含み、あるいはフェニルを形成し；
Ｒ１４は、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ５、好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキルであり；
Ｒ１５は、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ５、好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキル、カルボニル、ＣＯ−アリール、好ましくはベンゾイルであり、前記ベンゾイルは、任意によりハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５、好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシによって置換される〕
により表される化合物。
【請求項１３】
式ＶＩＩＩ：
【化１５】
2019535709.tif 000166
〔上式中
Ｒ１は、Ｏ原子であり；
Ｒ２は、０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであり、
あるいは、Ｒ２は、アルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【化１６】
2019535709.tif 000167
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり、
ここで０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１個がＨではなく；
Ｒ３は、０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含み、またはフェニルを形成し；
Ｘ１は、ＮまたはＣ原子、好ましくはＣ原子であり；
Ｘ４は、ＮまたはＣ原子であり、それにより少なくとも１つのＸ４がＮ原子であり；
Ｒ１６は、０〜３個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり得る〕
により表される化合物。
【請求項１４】
式ＩＸ：
【化１７】
2019535709.tif 000168
〔上式中
Ｒ１は、Ｏ原子であり；
Ｒ２は、０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであり、
あるいは、Ｒ２は、アルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【化１８】
2019535709.tif 000169
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり、
ここで０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１個がＨではなく；
Ｒ３は、０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含み、またはフェニルを形成し；
Ｘ１は、ＮまたはＣ原子、好ましくはＣ原子であり；
Ｒ１６は、０〜３個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシである〕
により表される化合物。
【請求項１５】
式Ｘ：
【化１９】
2019535709.tif 000170
〔上式中
Ｒ１は、Ｏ原子であり；
Ｒ２は、０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであり、
あるいは、Ｒ２は、アルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【化２０】
2019535709.tif 000171
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり、
ここで０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１個がＨでなく；
Ｒ３は、０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含み、またはフェニルを形成し；
Ｘ１は、ＮまたはＣ原子、好ましくはＣ原子であり；
Ｒ１６は、０〜３個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシである〕
により表される化合物。
【請求項１６】
式ＶＩ：
【化２１】
2019535709.tif 000172
〔上式中
Ｒ１は、Ｏ原子であり；
Ｒ２は、０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであり、
あるいは、Ｒ２は、アルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【化２２】
2019535709.tif 000173
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり、
ここで０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１個がＨでなく；
Ｒ３は、０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含み、またはフェニルを形成し；
Ｘ１は、ＮまたはＣ原子、好ましくはＣ原子であり；
Ｒ１６は、０〜３個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシである〕
により表される化合物。
【請求項１７】
前記化合物が
【化２３】
2019535709.tif 000174
である、請求項１〜１６のいずれか一項に記載の医薬として用いられる化合物。
【請求項１８】
前記化合物が、ＴＮＦ−αおよび／またはＩＬ−１βにより誘導されるＮＦ−κＢシグナル伝達の阻害と比較して、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢシグナル伝達を阻害することにおいてより一層効果的である、請求項１〜１７のいずれか一項に記載の医薬として用いられる化合物。
【請求項１９】
前記疾患が、欠陥のあるＤＮＡ修復機構に起因するゲノム不安定性に関連がある、請求項１〜１７のいずれか一項に記載の医薬として用いられる化合物。
【請求項２０】
前記癌が、治療により誘発される腫瘍細胞アポトーシスに対するＮＦ−κＢ媒介耐性に関連がある、請求項１〜１７のいずれか一項に記載の医薬として用いられる化合物。
【請求項２１】
前記化合物が、該化合物が１種以上の遺伝毒性ストレスを誘発する（ＤＮＡ損傷誘発性の）の癌治療、例えば遺伝毒性を誘発する化学療法および／または放射線療法と併用して投与される、請求項１〜１７のいずれか一項に記載の医薬として用いられる化合物。
【請求項２２】
請求項１〜１７のいずれか一項に記載の化合物の使用を含む、好ましくは細胞ベースのアッセイ方法における、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢシグナル伝達の阻害またはＤＮＡ修復機構の阻害のためのインビトロ（In vitro）法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ（ＮＦ−カッパＢ）活性化に関連した疾患の治療において医薬として用いられる化合物およびそれらの使用に関する。好ましくは、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化を示す癌患者の治療における使用に関する。本発明は更に、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ−ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患に苦しむ患者の治療のための本発明化合物を含む医薬組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
変化への適応は生物の生存にとって重要である。環境的、化学的および物理的並びに微生物学的変化は、正常な組織機能や細胞の恒常性を脅かし、生育や生理機能に対するストレスの原因を表す。ストレスに対する主な応答は、遺伝子発現プログラムを変更することにより細胞機能に影響を及ぼす細胞のシグナル伝達である。ＮＦ−κＢ（活性化Ｂ細胞の核因子κ軽鎖エンハンサー）系は、細胞のストレス応答の主な担い手である。ＮＦ−κＢは広く存在しかつ迅速に誘導可能な転写因子（ＴＦ）である。ＮＦ−κＢにより調節される数百個の標的遺伝子が同定されている。それらの標的遺伝子の大部分は免疫系と炎症、細胞周期、増殖および細胞死の制御に関わっている。生育やストレス応答におけるそれの顕著な機能の他に、無制御なＮＦ−κＢが、最も重要には慢性炎症、自己免疫疾患および癌を初めとする多数の疾患の原因となる。
【０００３】
ＮＦ−κＢ活性化を誘導する刺激剤としては、炎症促進性サイトカイン、ＰＡＭＰＳ（病原体関連分子パターン）、免疫受容体および様々な種類の細胞ストレス、例えばγ線照射（ＩＲ）の関与が挙げられる。活性化されたＮＦ−κＢ経路は、非コードＲＮＡ（リボ核酸）または細胞の生存と増殖、接着とマトリクス改造、リンパ球活性化、宿主防御または免疫と炎症を制御するタンパク質をコードする標的遺伝子の転写調節により様々な細胞の効果を調節する。
【０００４】
ＮＦ−κＢは、コンビナトリアルのホモ二量体とヘテロ二量体を形成する、５つの構成員ｐ６５／ＲｅｌＡ、ＲｅｌＢ、ｃ−Ｒｅｌ、ｐ１０５／ｐ５０およびｐ１００／ｐ５２を含むＴＦの１ファミリーである（Hayen & Ghosh; 2012）。構造上、全てのＮＦ−κＢサブユニットは、Ｎ末端ドメイン（ＮＴＤ）から構成されるＲｅｌ相同性ドメイン（ＲＨＤ）、および二量化ドメイン（ＤＩＤ）に続いて核移行シグナル（ＮＬＳ）を特徴とする。ＲＨＤは、別のサブユニットとの二量化、核内移行、ＤＮＡ結合およびＩκＢタンパク質への結合といった重要な機能の大部分を促進する。
【０００５】
Ｒｅｌタンパク質は更に、転写開始に必要とされるＣ末端転写活性化ドメイン（ＴＡＤ）の存在により特徴づけられる。前駆体タンパク質ｐ１０５とｐ１００は、それぞれＮＦＫＢ１とＮＦＫＢ２の遺伝子産物である。ユビキチン化とプロテアソームでのプロセシングにより、ｐ１０５とｐ１００はそれぞれ成熟ＮＦ−κＢサブユニットｐ５０とｐ５２をもたらす。
【０００６】
ＮＦ−κＢサブユニットの様々な翻訳後修飾（ＰＴＭｓ）、例えばリン酸化やアセチル化が、コンホメーション変化を誘導し、それによりユビキチン化、安定性、タンパク質間相互作用および標的遺伝子発現の調節に影響を与える（Christian他;2016）。
【０００７】
不活性ＮＦ−κＢ二量体は、ＩκＢタンパク質への会合により細胞質中に隔離される。ＩＫＫ／ＮＦ−κＢ経路の活性化と同時に、ＩＫＫ複合体はＩκＢαをリン酸化し、それによってリジン４８連結（Ｋ４８）ユビキチン化と、その後のプロテアソーム分解のための目印を付ける（Scheidereit, 1998, Hayden & Ghosh; 2008, Scheidereit; 2006）。次いで遊離されたＮＦ−κＢ二量体が核に移行し、標的遺伝子の転写を制御する。
【０００８】
ＩκＢ（核因子κＢの阻害剤）タンパク質は、ＮＦ−κＢの阻害剤であり、核内移行からＮＦ−κＢを保持することによる分子スイッチを表す。ＩκＢタンパク質は、特有の構造的特徴として、ＮＦ−κＢ二量体への結合を促進するアンキリン反復ドメイン（ＡＲＤ）を収容する。
【０００９】
ＩκＢα、ＩκＢβおよびＩκＢεは、ＮＬＳのマスキングにより細胞質中にＮＦ−κＢ二量体を隔離し、そしてＮＦ−κＢの活性化はＩκＢｓからの遊離を必要とする。主な阻害剤であるＩκＢαからのＮＦ−κＢの遊離は、位置Ｓ３２とＳ３６のＮ末端の２つのセリン（Ｓ、Ｓｅｒ）の所でのリン酸化を必要とする。ＩκＢαからＮＦ−κＢを遊離させるために、リン酸化は重要であるが十分ではなく、追加の工程としてのＩκＢαのタンパク質分解が不可欠である。
【００１０】
ＩＫＫ複合体の活性化は、ＮＦ−κＢシグナル伝達の基本的機序である。プロトタイプ複合体は、２つの触媒サブユニットＩＫＫαとＩＫＫβおよび調節サブユニットＩＫＫγ／ＮＥＭＯ（ＮＦ−κＢ必須修飾因子）（Hinz & Scheidereit; 2014）から成る（Hinz & Scheidereit; 2014）。刺激されると、ＩＫＫ複合体は必須セリン残基上でＩκＢαをリン酸化する。このリン酸化の結果として、Ｅ３リガーゼＳＣＦβTrCPが、ＩκＢα上のＫ４８結合ユビキチン鎖を攻撃する。この分解シグナルが２６ＳプロテアソームによるＩκＢαの分解をもたらし、結果として遊離のＮＦ−κＢヘテロ二量体の放出に至る。
【００１１】
ＩＫＫ複合体活性化には様々なシグナル伝達事象が要求される。大部分のＩＫＫ／ＮＦ−κＢ経路は、キナーゼＴＡＫ１〔ＴＧＦβ（形質転換増殖因子β）活性化キナーゼ１〕のユビキチン媒介自己リン酸化に至る上流のシグナル伝達を含む。ＴＡＫ１の自己リン酸化は、Ｋ６３結合ユビキチン鎖へのＴＡＫ１／ＴＡＢ２／３複合体のリクルートにより活性化される。活性化されたＴＡＫ１は、活性化ループ中のＩＫＫαとＩＫＫβをそれぞれＳ１７６とＳ１７７の所でリン酸化する（Zhang他;2014）。ＩＫＫ複合体は単にＩκＢタンパク質をリン酸化するだけでなく、ＮＦ−κＢサブユニットｐ６５もリン酸化する。
【００１２】
古典的（canonical）ＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化は、サイトカイン類、例えばＩＬ−１（インターロイキン−１）やＴＮＦα（腫瘍壊死因子α）およびＴｏｌｌ様受容体アゴニストといった炎症性刺激因子により強力に活性化される（Zhang他;2014）。それらの細胞膜に結合した受容体へリガンドが結合すると同時に、シグナルが細胞質に伝達される。ここで、アダプタータンパク質が、キナーゼやユビキチンリガーゼのようなシグナル伝達成分を受容体複合体の方へリクルートする。古典的ＮＦ−κＢの活性化は、様々なユビキチン鎖結合とタンパク質リクルートの複雑な相互作用により媒介され、これが最終的にＩＫＫγのポリユビキチン結合と、ＴＡＫ１によるＩＫＫα／βのリン酸化をもたらす。
【００１３】
活性化されたＩＫＫ複合体はＳ５３６位でｐ６５を、そしてＳ３２位とＳ３６位でＩκＢαをリン酸化し、これがプロテアソーム分解を引き起こす。遊離された活性型ｐ６５／ｐ５０ヘテロ二量体が核に移行し、標的遺伝子の転写を調節する。負のフィードバックループとしてＩκＢαが再合成され、これがＮＦ−κＢ活性化を減弱させる。別の負のフィードバックループは、脱ユビキチン化酵素Ａ２０の発現を表す。Ａ２０は、結合したＫ６３ユビキチン鎖を開裂させることによりＲＩＰ１（受容体相互作用性タンパク質１）を脱ユビキチン化する。
【００１４】
非古典的（または代替的）ＮＦ−κＢシグナル伝達は、前駆体ｐ１００のプロテアソームでのプロセシングに依存し、これはｐ５２の形成をもたらす。非古典的伝達の特徴は、de novoタンパク質合成の必要条件であり、古典的ＮＦ−κＢシグナル伝達とは対照的に、独特の緩やかな速度論である。非古典的ＮＦ−κＢ活性化の活性化中心成分は、ＮＦ−κＢ誘導性のキナーゼ（ＮＩＫ）とＩＫＫαである。
【００１５】
ＮＩＫは、プロテアソームによる固定状態条件下で、ＴＲＡＦ３（腫瘍壊死因子（ＴＮＦ）受容体関連因子−３）−ＴＲＡＦ２−ｃＩＡＰ（アポトーシスタンパク質阻害剤）破壊複合体により媒介されるユビキチン化を伴う機序を通して恒常的に分解される。非古典的ＮＦ−κＢシグナル伝達のトリガーは、ＬＴ−β（リンホトキシンβ）、ＢＡＦＦ（ＴＮＦファミリーに属するＢ細胞活性化因子）、ＣＤ４０、ＲＡＮＫ（核因子κＢの受容体活性化因子）、ＴＮＦＲ２、Ｆｎ１４等をはじめとするＴＮＦ受容体スーパーファミリーメンバーの一部のリガンドである。受容体が刺激されると、ＴＲＡＦ３が分解され、結果としてＮＩＦが細胞内に蓄積する。蓄積されたＮＩＫは、Ｔループセリンの所でＩＫＫαをリン酸化し、次いでｐ１００をＣ末端の中でリン酸化する。リン酸化された前駆体分子はＫ４８結合ユビキチン鎖により修飾され、ｐ１００のプロテアソームプロセシングを惹起させる。
【００１６】
非古典的ＮＦ−κＢシグナル伝達の結果として、ｐ５２が生産され、これが優先的にＲｅｌＢに結合する。活性化型ＮＦ−κＢヘテロ二量体のｐ５２／ＲｅｌＢは核に移行し、それの共通配列に結合し、二次リンパ組織形成、Ｂ細胞の生存と成熟、樹状細胞活性化および骨代謝のような特異的な免疫学的過程を調節する（Sun; 2012）。しかしながら、病理学的機序は、無秩序なＮＩＫ安定化またはＩＫＫα活性化を引き起こし得る。結果として非古典的ＮＦ−κＢ経路が構成的に活性化され、それは多数の重篤な疾患、例えば自己免疫、炎症、およびホジキンリンパ腫のような悪性リンパ腫の発症に関連付けられている。
【００１７】
遺伝毒性ストレスは、ＤＮＡ損傷応答（ＤＤＲ）と呼ばれる複雑な細胞過程を誘発する。ＤＤＲは、遺伝毒性ストレスの程度に依存して、細胞周期停止やＤＮＡ修復、老化、静止、アポトーシスまたは他の種類の細胞死といった細胞運命決定を調節する。ＤＮＡ二本鎖の破断は、核から細胞質へのシグナル伝達カスケードを誘導し、最終的にサイトカイン誘発ＮＦ−κＢ活性化と同様にしてＩＫＫ活性化を引き起こす（Stilmann他;2009）。
【００１８】
遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢ活性化は、二分岐経路により媒介される（図１）。２つの独立の分子センサーＡＴＭ（血管拡張性失調症遺伝子）とＰＡＲＰ１〔ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ−１〕は、ＤＮＡの損傷を認識し、ＤＤＲを開始させる。ＰＡＲＰ１とＡＴＭの両者は、ストレス応答の開始からＤＮＡ損傷修復の促進に至るまでＤＤＲにおいて様々な機能を果たす。最も顕著なキナーゼＡＴＭの基質は腫瘍抑制タンパク質ｐ５３であり、これはその標的遺伝子の制御により抗増殖性機能を発揮する。わずかな程度のＤＮＡ損傷は、その損傷が消失するまで、可逆的細胞周期停止をもたらす。修復不可能な程度のＤＮＡ損傷は、より広範な細胞応答を引き起こす。悪性形質転換に対して生物体を保護するために、病的細胞は、細胞老化と呼ばれる非増幅性状態に不可逆的に突入するか、またはアポトーシスを受ける（Shiloh & Ziv;2013）。
【００１９】
ＤＳＢｓの誘導は、自己リン酸化によりＡＴＭの活性化をもたらし、そしてＰＡＲＰ１によるポリ（ＡＤＰ−リボース）（ＰＡＲ）の合成を引き起こし、これが足場機能を有すると思われる。続いて、ＰＡＲＰ１の活性化は、センサータンパク質であるＡＴＭとＰＡＲＰ１並びにＳＵＭＯ（ユビキチン類似因子small ubiquitin-related modifier）、Ｅ３−リガーゼＰＩＡＳｙ（活性化ＳＴＡＴγのタンパク質阻害剤）、ＬＲＰ１６／ＭＡＣＲＯＤ１、およびＩＫＫ複合体サブユニットＩＫＫγを含有する核シグナロソームの形成をもたらす（Stilmann他;2009;Wu他、2015）。
【００２０】
遺伝毒性ストレスの誘導と同時に、ＩＫＫγは核インポーターＩＰＯ３（importin3）と相互作用することにより核内に移行され、自己ＰＡＲ化ＰＡＲＰ１に結合することによりシグナロソームに取り込まれる。ＩＫＫγはＡＴＭによりリン酸化され、ＰＩＡＳｙによりＳＵＭＯ化される。
【００２１】
続いて、ＩＫＫγは細胞質に移行し、十中八九新しく形成されたＩＫＫホロ複合体（holocomplex）中に取り込まれる。同時に、リン酸化されたＡＴＭがＣａ2+依存性方式で細胞質に移行し、細胞質シグナロソームの形成を開始させる（Hinz他;2010）。ＡＴＭはＴＲＡＦ６を活性化して、Ｕｂｃ−１３媒介Ｋ６３結合ポリユビキチン化をもたらし、これはｃＩＡＰ１とＴＡＢ２−ＴＡＫ１リクルートおよび続発のＴＡＫ１活性化のための足場として機能し、そしてＩＫＫγの直鎖状ユビキチン化をもたらし、これは直鎖状ユビキチン結合複合体（ＬＵＢＡＣ）により達成される。細胞状況と刺激剤の種類に依存して、追加の調節成分（ＥＬＫＳ、ＸＩＡＰまたはＲＩＰ１）がこの経路の活性化に参加すると提唱されている。最後に、ＩＫＫγのｃＩＡＰ１−依存性モノユビキチン化は、本質的に、ＩＫＫ複合体の活性化、ＩκＢα分解およびその後のＮＦ−κＢ活性化のために核と細胞質のシグナロソーム形成を必要とする（Hinz他;2010）。
【００２２】
遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ経路は、生理学的に起こるＤＮＡ損傷または治療により誘発されるＤＮＡ損傷のいずれかによる細胞の生存促進（pro-survival）シグナル伝達の主な調節因子である。従って、遺伝毒性ストレスにより誘導されるおよびＤＤＲにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化は、発育、遺伝病、加齢および癌をはじめとする多くの状態のアウトカム（転帰）に影響を与える。
【００２３】
悪性ＮＦ−κＢ活性化は、発癌を促進する炎症に関連があり、これは炎症性サイトカイン分泌の結果として増殖性環境を維持することによる腫瘍形成の推進力である（Hanahan & Weinberg; 2011）。更に、ＮＦ−κＢは、標的遺伝子の転写調節を通して細胞増殖、血管形成および転移に影響を及ぼし得る（Baud & Karin; 2009）。構成的に活性化されるＮＦ−κＢが、ある種のヒト癌並びに造血系およびリンパ系悪性から誘導された腫瘍細胞系、例えば多発性骨髄腫、急性骨髄性白血病、Ｔ細胞リンパ腫およびボジキンリンパ腫から誘導された腫瘍細胞系において見つかっている。同様に、上昇したＮＦ−κＢ活性化が、黒色腫細胞、肺癌細胞、膀胱癌細胞、乳癌細胞および膵臓腺癌細胞において認められた。
【００２４】
また、ＮＦ−κＢによる発癌の促進は、減弱された細胞死シグナル伝達に関連付けられる。ＴＮＦα誘発ＮＦ−κＢ活性化は、抗アポトーシス遺伝子発現の調節においておよび結果的にアポトーシスの阻害において役割を果たしている。同様に、遺伝毒性ストレス活性化ＮＦ−κＢ経路は、抗アポトーシスタンパク質、例えばｃＩＡＰ１、ｃＩＡＰ２の発現を調節することが示された。加えて、ＮＦ−κＢはＡ１／Ｂｆｌ−１の発現を調節し、Ａ１／Ｂｆｌ−１はチトクロムｃのミトコンドリア放出を阻害することによりエトポシド誘発細胞死を強力に抑制した。重要なことに、それの抗アポトーシス活性に基づいて、遺伝毒性ストレスによるＮＦ−κＢ活性化が癌療法耐性に強く寄与すると思われ、かくしてＮＦ−κＢシグナル伝達の阻害が化学増感をもたらすかもしれない（Lim他;2012）。
【００２５】
ＮＦ−κＢ経路の活性化は、発癌と癌治療耐性機序の推進力であると考えらえるので、化学療法処置のための状況依存性の有用なアジュバントとして薬理学的阻害が示唆されている。プロテアソーム阻害剤が最初に用いられたＮＦ−κＢ経路阻害剤であった。しかしながら、プロテアソーム阻害剤は、不確定な分子特異性を有し、古典的および非古典的ＮＦ−κＢ経路を標的とする。何故なら両シグナル伝達カスケードとも分解またはプロセシング機能に頼っているからである。プロテアソーム阻害剤による患者処置の用量制限毒性作用は、末梢神経障害、血小板減少症、好中球減少症、貧血、疲労および下痢を包含する。一般的なＩＫＫ／ＮＦ−κＢ経路阻害は、それの多面的機能ゆえに全身毒性と重篤な副作用を引き起こす（Baud & Karin; 2009）。
【００２６】
癌は無制御な細胞増殖に関係があり、癌治療は、放射線療法または化学療法による処置を通して、ＤＮＡ損傷の誘導により望ましくない細胞分裂と増殖を停止させることに重点的に取り組んでいる。よって、化学療法や放射線療法のようなＤＮＡを損傷させる癌治療は、ＤＮＡ損傷応答（ＤＤＲ）の一部として、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−αＢ経路の活性化を触発する。結果として、ＩＫＫ／ＮＦ−κＢ経路は、老化、遺伝的疾患、再灌流傷害、発作、神経変性および酸化ストレス誘発ＤＮＡ損傷といった他の状態の他に、新規なタイプの癌治療の潜在的標的であると考えられる。それにもかかわらず、ＩＫＫ／ＮＦ−κＢ経路の一般的阻害は、ＩＫＫとＮＦ−κＢの多向性機能ゆえに広域の免疫抑制と重篤な副作用を引き起こし、従って患者に治療方針として適用できない。
【００２７】
WO 2007/097981 A2は、癌の治療用としてＩＫＫ阻害剤としてのα−カルボリンを記載している。ＩＫＫの経路特異的阻害は全く記載されていない。
Hsu MJ他（Biochemical Pharmacology, Elsevier, US, 第70巻、第1号、2005年7月1日）は、癌の一般的治療のための本明細書に開示されるのと同様な分子の使用を記載している。
【００２８】
WO 2011/011186 Ａ２には、癌の治療に用いられる、本発明の化合物と同様である阻害剤の群が開示されている。
Du Hongtao他（Bioorganic & Medicinal Chemistry Letters, Pergamon, Amsterdam, NL, 第26巻、第16号、2016年7月1日）は、潜在的抗癌剤としてのＮ９−置換ハルミン誘導体の合成と生物学的評価を記載している。
【００２９】
Lin Yi-Chien他（European Journal of Medicinal Chemistry, 第110巻、2016年1月7日）は、結腸直腸癌細胞に対して高い細胞傷害活性を有する新規３，９−置換〔α〕−カルボリン誘導体の合成と、それの構造−活性相関を開示している。
EP 1634881 A1は、放射線療法と併用して癌療法で使用される、β−カルボリンをベースにした分子を記載している。
【００３０】
Chen他（International Journal of Cancer, 第114巻、第5号、2005年5月1日）は、新規ハルミン誘導体の抗腫瘍作用と神経毒性作用、並びにそれの構造-活性相関分析を記載している。
Lamchouri他（Research on Chemical Intermediates, 第39巻、第5号、2012年8月15日）は、抗腫瘍および神経毒性〔β〕−カルボリンアルカロイドの定量的構造−活性相関を研究している。
【００３１】
Zhang他（European Journal of Medicinal Chemistry, 第65巻、21-31頁）は、新規抗腫瘍剤としてのＮ２−アルキル化第四級〔β〕−カルボリンの合成とそれの構造−活性相関を記載している。
Willemann他（Bioorganic & Medicinal Chemistry, 第17巻、第13号、7月1日）は、５，６−芳香族複素環付加ピリジン−２，４−ジアミンの合成と細胞傷害活性を開示している。
【００３２】
Rocca他（ChemMedChem、第11巻、第16号、2016年3月23日初版）は、ファーマコフォア（薬理作用団）構造をベースにしたバーチャルスクリーニングとドッキング改善との組み合わせによる、h-telo/c-myc G−四量体のための新規双方向性結合剤のｈｉｔ識別を記載している。識別された分子の癌治療への使用が示唆されている。
Almerico他（Journal of Molecular Graphics and Modelling, 第42巻、2013年3月19日）は、Ａ３アデノシン受容体の潜在的阻害剤を記載している。
【００３３】
Silva他（Chemical and Pharmaceutical Bulletin, 2012, 1372-1379頁）は、Ｃ−２位にＮ′−（置換ベンジリデン）カルボヒドラジド基とＮ−アルキルカルボキサミド基を有するベンゾ〔４，５〕カンチン−６−オンの合成、抗腫瘍活性、抗トリパノソーム活性および抗リシューマニア活性を記載している。
Lamkanfi他（The Journal of Cell Biology, 第173巻、第2号、2006年4月17日）は、ＮＦ−κＢのカスパーゼ媒介活性化の機序を要約している。
Jin他（Cancer Research, 第69巻、第5号、2009年2月10日）は、ｃＩＡＰ１、ｃＩＡＰ２およびＸＩＡＰが遺伝毒性ストレスにより誘導される核因子Ｂ活性化を調節する非冗長経路を介して協調的に作用することを示している。
【００３４】
引用した文書のいずれも、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化を示す癌を患っている対象者のまたは遺伝毒性癌治療がＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化を誘導するような対象者の処置において特異的に医薬として用いられる化合物を開示していない。技術の現状では、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ経路に特異的に作用するが、ＩＫＫを直接には阻害せず、かつＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化をもたらす他の経路を未影響にしておくような化合物を全く記載していない。更に、本発明の化合物は従来技術において全く記載されていない。
【００３５】
よって、新しいクラスの経路依存性阻害剤であって、刺激剤特異的ＮＦ−κＢ活性化のみを妨害し、他のＮＦ−κＢ活性化形式は無傷にしておくような新規阻害剤を開発する必要がある。癌治療耐性機序におけるＮＦ−κＢの重要な役割を考慮すると、遺伝毒性ストレスにより誘導されるプロＩＫＫ／ＮＦ−κＢ経路を照準にしたターゲット療法を開発する緊急の必要性がある。本発明者らの知る限り、この経路に特異的なＮＦ−κＢ阻害剤は今までに１つも報告されていない。
従来技術に照らして、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療のための追加の手段を提供することが依然として当業界で重要な責務である。
【発明の概要】
【００３６】
従来技術に鑑みて、本発明に内在する技術的課題は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療のための追加の手段を提供することである。
この課題は、独立請求項の特徴により解決される。本発明の好ましい実施形態は従属請求項により提供される。
【００３７】
本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療において医薬として用いられる、式Ｉ：
【００３８】
【化１】
2019535709.tif 000002
【００３９】
〔上式中
Ｒ１はＨまたはＯであり；
Ｒ２は０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、あるいはＲ２はアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【００４０】
【化２】
2019535709.tif 000003
【００４１】
（ＯＣＨ２ＣＯＮＨＣ２Ｈ４ＮＣ４Ｈ８Ｏ）またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ３は０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成し、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含むことができ；
Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３はＮまたはＣ原子であり、好ましくはＣ原子であり；
環Ａは５または６員の芳香族環構造であり、該環構造は任意にＯおよび／またはＮから選択されたヘテロ原子を０、１または２個含み、好ましくはピラゾリル、イミダゾリル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、ピラジニル環を形成し、
ここで前記環構造は任意に、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３から選択された、同一でも異なってもよい０〜３個の置換基で置換されることがあり；
結合ｚは存在してもしなくてもよく、ここで結合ｚが存在しない場合：
環Ｃの結合ｚのＣ原子がＲ３で置換され、かつ
環ＡのＸ３がＨ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンで置換される〕
により表される化合物に関する。
【００４２】
好ましい実施形態では、式Ｉの化合物が、０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１つがＨでないことにより特徴づけられる。
好ましい実施形態では、式Ｉの化合物が、Ｘ３がＣ原子であることにより特徴づけられる。
好ましい実施形態では、式Ｉの化合物が、Ｒ１＝Ｏ原子であることにより特徴づけられる。
好ましい実施形態では、式Ｉの化合物が、環Ａが１個もしくは２個のヘテロ原子を含む５員または６員の芳香族複素環構造であることにより特徴づけられる。
【００４３】
好ましい実施形態では、本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療において医薬として使用される、式Ｉの化合物であって、ここで環Ａが
【００４４】
【化３】
2019535709.tif 000004
【００４５】
からなる群より選択された芳香族複素環構造である化合物に関する。
【００４６】
好ましくは、本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化を示す癌を罹患している対象者の治療において医薬として用いられる式Ｉの化合物に関する。
【００４７】
全く驚くべきことに、ＤＮＡ損傷のような遺伝毒性ストレスを受けると活性化されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に至る経路を選択的に阻害する化合物を発見した。そのような化合物を同定するためのあらゆる試みは今まで不成功であり、ＮＦ−κＢ経路阻害は主にＩＫＫ複合体の直接ターゲティングにより行われていた。
【００４８】
ＮＦ−κＢ経路は多数の作用と機能があり、その全てがＩＫＫに依存しているために、ＩＫＫ複合体または他の下流分子の直接阻害が、広域の免疫抑制を含む許容できない副作用を引き起こし、感染の高リスクがあり、かつ癌細胞を免疫学的監視から逃避させてしまう可能性がある。既知ＮＦ−κＢ経路阻害剤のこれらの欠点は、本発明の方法により、特に式Ｉ、Ｉ−ａ、Ｉ−ｂ、ＩＩ、ＩＩ−ａ、ＩＩ−ｂ、ＩＩＩ、ＩＩＩ−ａ、ＩＶ、ＩＶ−ａ、Ｖ、ＶＩ、ＶＩＩのもとに本明細書中に記載の化合物によって克服される。
【００４９】
従来技術において、一般的なＩＫＫ阻害剤は記載されている。対照的に、本発明の化合物はＩＫＫ／ＮＦ−κＢの経路選択的阻害剤であり、これはＩＫＫに対して直接には作用しない。以前に記載されたＩＫＫ阻害剤は直接的ＩＫＫ阻害剤であり、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ−ＮＦ−κＢシグナル伝達と、ＩＫＫを通してＮＦ−κＢを活性化する多数の別の経路とを識別しない。
【００５０】
式Ｉの化合物は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ経路の活性化を主に阻害するが、古典的および非古典的経路を含むＮＦ−κＢ活性化の別経路は阻害しない（またはごく小程度に阻害し、大きくは阻害せず、すなわち遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ経路と同じ程大きくは阻害しない）。従って、それらの化合物により示される阻害は、この経路が別のＩＫＫ／ＮＦ−κＢ経路よりも大きく阻害されるように、「遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ経路に特異的」である。この選択的阻害は、古典的および非古典的ＮＦ−κＢ活性化を含む別のＮＦ−κＢ活性化経路の阻害に起因する副作用を排除または低減させることができるという利点を有する。このため、数日間、数週間または数年間でさえも延長された期間に渡り、本明細書中に記載されるような一般式の化合物での処置を許容できるようになり、それにより技術の現状で既知の手段を上回る新規臨床的状況を提供する。従って新規投薬レジメンが可能である。
【００５１】
本発明者らの知るところでは、本明細書に記載の化合物は、新規技術的効果、すなわち遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化の阻害により定義される。
【００５２】
本発明化合物の有利な効果は、ＩＫＫ／ＮＦ−κＢ経路の活性化の阻害を通して媒介され、この阻害は、独特なタンパク質間相互作用（核ＰＡＲＰ１シグナロソーム）、翻訳後修飾（ＩＫＫγのＳＵＭＯ化とリン酸化）、輸送過程（細胞質ＡＴＭインポート）あるいはＤＮＡ  ＤＳＢのまたは遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢシグナル伝達カスケードの他の特別な成分（これは任意の別のＮＦ−κＢ経路の活性化に関与しないかまたは該経路と共有しない）による機能的妨害を通して遺伝毒性ストレスまたは二本鎖切断（ＤＳＢ）に応答して起こる。
【００５３】
驚くべきことに、本明細書に記載の前記式の化合物は、マイクロモル以下の濃度で遺伝毒性誘発ＮＦ−κＢ活性化を阻害するのに効果的であり、その一方で古典的ＮＦ−κＢ経路の阻害は全く検出できなかった。本明細書に開示される化合物での処置の驚くべき重大な利点は、それらが、酵素活性に影響を与えることなく、ＡＴＭの核外輸送とＰＡＲＰ１シグナロソームの形成の両方を阻害したという点である。このことは、本発明の化合物によるＡＴＭとＰＡＲＰ１の下流のシグナル伝達カスケードの阻害が、ＮＦ−κＢ活性化に特異的であり、かつ腫瘍抑制タンパク質ｐ５３のような別のＡＴＭ基質の活性化を妨害せず、ゆえにＡＴＭとＰＡＲＰ１の他の機能の妨害から生じる副作用の発生を予防するため、本発明の重大な利点である。式Ｉの化合物での処置の別の利点は、アポトーシスの増加をもたらす、抗アポトーシス遺伝子の発現の減少であり、これは例えば癌の場合に有益である。
【００５４】
従って、本発明の化合物により達成される技術的効果は、新規患者群の治療、例えばＮＦ−κＢ阻害のオフターゲット（off target）副作用に対して以前に感受性であった患者群の治療、または特にＤＮＡ損傷性癌治療に対し耐性を示す癌状態を有する患者の治療を可能にする。この特定の患者集団は医療従事者に大きな課題を提示し、本明細書に記載の化合物はこの課題への有力な解決手段である。
【００５５】
好ましい実施形態では、本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療において医薬として用いられる、式Ｉ−ａの化合物：
【００５６】
【化４】
2019535709.tif 000005
【００５７】
〔上式中
Ｒ１はＨまたはＯ原子であり；
Ｒ２は０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、あるいはＲ２はアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【００５８】
【化５】
2019535709.tif 000006
【００５９】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ３は０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含むことができ、
Ｒ４は０〜２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリールであり；
Ｘ１、Ｘ２はＮまたはＣ原子であり、好ましくはＣであり；
Ｘ３はＮ原子であり；
Ｘ４はＮまたはＣ原子であり、好ましくは１個だけのＸ４がＮであり；
結合ｚは存在してもしなくてもよく、ここで結合ｚが存在しない場合：
環Ｃの結合ｚのＣ原子がＲ３で置換され、かつ
環ＡのＸ３がＨ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリールで置換される〕
に関する。
【００６０】
好ましい実施形態では、式Ｉ−ａの化合物は、Ｒ４が０〜２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３から選択されることにより特徴づけられる。
【００６１】
好ましい実施形態では、本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療において医薬として用いられる、式Ｉ−ｂの化合物：
【００６２】
【化６】
2019535709.tif 000007
【００６３】
〔上式中
Ｒ１はＨまたはＯ原子であり；
Ｒ２は０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、あるいはＲ２はアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【００６４】
【化７】
2019535709.tif 000008
【００６５】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ３は０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含むことができ、
Ｘ１、Ｘ２はＮまたはＣであり、好ましくはＣであり；
Ｒ１６は０〜３個の、好ましくは０，１，２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７、好ましくはＣ１〜Ｃ５のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
結合ｚは存在してもしなくてもよく、ここで結合ｚが存在しない場合：
環Ｃの結合ｚのＣ原子がＲ３で置換され、かつ
環Ａの結合ｚのＣ原子がＨ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリールで置換される〕
に関する。
【００６６】
好ましい実施形態では、式Ｉ−ｂの化合物は、０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１つがＨでないことにより特徴づけられる。
好ましい実施形態では、式Ｉ−ｂの化合物は、Ｒ１＝Ｏ原子であることにより特徴づけられる。
【００６７】
好ましい実施形態では、本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療において医薬として用いられる、式ＩＩの化合物：
【００６８】
【化８】
2019535709.tif 000009
【００６９】
〔上式中
Ｒ１はＨまたはＯ原子であり；
Ｒ５はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、Ｂｒ、Ｆ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルケニル、アルコキシ、アミン、最も好ましくはＨであり；
Ｒ６はＨ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、またはアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【００７０】
【化９】
2019535709.tif 000010
【００７１】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ７はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ８はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、最も好ましくはＨであり；
Ｒ９はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ１０はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ１１はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、カルボキシルであり；
Ｒ１２はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであるか；
あるいは、Ｘ１がＣである場合、Ｒ９とＲ１０、Ｒ１０とＲ１１、Ｒ１１とＲ１２、またはＲ１２と環Ｃの結合ｚの位置にあるＣ原子とが、任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該環構造は０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子、より好ましくは２個のＯ原子を含み、あるいはフェニルを形成し；
Ｘ１とＸ３はＮまたはＣ原子であり；
環Ａは５員または６員の芳香族環構造であり、該環構造は任意にＯおよび／またはＮ原子から選択されたヘテロ原子を０、１または２個含み、好ましくはピラゾリル、イミダゾリル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、ピラジニル環を形成し、
ここで前記環構造は任意に、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３から選択された、同一でも異なってもよい０〜３個の置換基で置換されることがあり；
結合ｚは存在してもしなくてもよく、ここで結合ｚが存在しない場合：
環Ｃの結合ｚの位置にあるＣ原子がハロゲン、好ましくはＣｌ、Ｂｒ、Ｆ、Ｃ１〜Ｃ５、好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキルで置換され、かつ
環ＡのＸ３が任意にＨ、Ｃ１〜Ｃ５、好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキルで置換されるか、またはＸ３が場合によりＨ、Ｃ１〜Ｃ５、好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキル、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌまたはＦを有するＣ原子である〕
に関する。
【００７２】
好ましい実施形態では、式ＩＩの化合物は、Ｒ５〜Ｒ８の少なくとも１つがＨでないことにより特徴づけられる。
好ましい実施形態では、式ＩＩの化合物は、Ｘ３がＣ原子であることにより特徴づけられる。
好ましい実施形態では、式ＩＩの化合物は、Ｒ１がＯ原子であることにより特徴づけられる。
好ましい実施形態では、式ＩＩの化合物は、環Ａが１個または２個のヘテロ原子を含む５員または６員の芳香族複素環構造であることにより特徴づけられる。
環Ａは、
【００７３】
【化１０】
2019535709.tif 000011
からなる群より選択された芳香族複素環構造である。
【００７４】
好ましい実施形態では、本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療において医薬として用いられる、式ＩＩ−ａの化合物：
【００７５】
【化１１】
2019535709.tif 000012
【００７６】
〔上式中
Ｘ１はＣまたはＮ原子、好ましくはＣであり；
Ｒ１はＨまたはＯ原子であり；
Ｒ５はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、Ｂｒ、Ｆ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、最も好ましくはＨであり；
Ｒ６はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ７はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ８はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、最も好ましくはＨであり；
Ｒ９はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦであり；
Ｒ１０はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ１１はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、カルボキシルであり；
Ｒ１２はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであるか；
あるいは、Ｘ１がＣ原子である場合、Ｒ９とＲ１０、Ｒ１０とＲ１１、Ｒ１１とＲ１２、またはＲ１２と環Ｃの結合ｚの位置にあるＣ原子（結合ｚが存在しない場合）とが、任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該環構造は０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子、より好ましくは２個のＯ原子を含み、あるいはフェニルを形成することができ；
Ｒ１４はＨ、Ｃ１〜Ｃ５、好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキルであり；
結合ｚは存在してもしなくてもよく、ここで結合ｚが存在しない場合：
環Ｃの結合ｚの位置にあるＣ原子がＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、Ｂｒ、Ｆ、Ｃ１〜Ｃ５、好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシで置換され、かつ
環Ａの結合ｚのＮ原子がＨ、Ｃ１〜Ｃ５、好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、アルコキシカルボニル、アミン、アリールで置換される〕
に関する。
【００７７】
好ましい実施形態では、本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療において医薬として用いられる、式ＩＩ−ｂの化合物：
【００７８】
【化１２】
2019535709.tif 000013
【００７９】
〔上式中
Ｘ１はＣまたはＮ原子、好ましくはＣであり；
Ｒ１はＨまたはＯ原子であり；
Ｒ５はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、Ｂｒ、Ｆ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、最も好ましくはＨであり；
Ｒ６はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ７はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ８はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、最も好ましくはＨであり；
Ｒ９はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦであり；
Ｒ１０はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ１１はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、カルボキシルであり；
Ｒ１２はＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ１６は同一でも異なってもよい、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであるか；
あるいは、Ｘ１がＣ原子である場合、Ｒ９とＲ１０、Ｒ１０とＲ１１、Ｒ１１とＲ１２、またはＲ１２と環Ｃの結合ｚの位置にあるＣ原子（結合ｚが存在しない場合）とが、任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該環構造は０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子、より好ましくは２個のＯ原子を含み、あるいはフェニルを形成し；
Ｒ１４はＨ、Ｃ１〜Ｃ５、好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキルであり；
結合ｚは存在してもしなくてもよく、ここで結合ｚが存在しない場合：
環Ｃの結合ｚの位置にあるＣ原子がＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、Ｂｒ、Ｆ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシで置換され、かつ
環Ａの結合ｚのＣ原子がＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリールで置換される〕
に関する。
【００８０】
好ましい実施形態では、式ＩＩ−ｂの化合物は、Ｒ５〜Ｒ８の少なくとも１つがＨでないことにより特徴づけられる。
好ましい実施形態では、式ＩＩ−ｂの化合物はＲ１＝Ｏであることにより特徴づけられる。
【００８１】
本発明の更なる態様は、式ＩＩＩの化合物、好ましくは本明細書に記載されるようなそれの医学的用途に関する。
【００８２】
【化１３】
2019535709.tif 000014
【００８３】
上式中、式ＩＩＩの置換基は次の通りである：
Ｒ１はＨまたはＯ原子であり；
Ｒ２は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであり、
あるいは、Ｒ２はアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【００８４】
【化１４】
2019535709.tif 000015
【００８５】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ３は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成し、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含み、またはフェニルを形成し；
Ｘ１、Ｘ３はＮまたはＣであり；
環Ａは１個または２個のＮ原子を含む５員の芳香族複素環構造であり、ここでＸ３はＮ原子でなければならず、好ましくはピラゾリル環またはイミダゾリル環を形成し；
あるいは環Ａは１個のＮ原子を含む６員の芳香族複素環構造であり、好ましくはピリジル環を形成し、
ここで環Ａの環構造は任意に、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３から選択された、同一でも異なってもよい０〜３個の置換基で置換されることがある。
【００８６】
一実施形態では、前の段落において言及した置換基は、Ｒ２がカルボキシルでないことにより特徴づけられ、ここで残りの置換基は前の段落において言及したものと同じである。
【００８７】
好ましい実施形態では、式ＩＩＩの化合物は、０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１つがＨでないことにより特徴づけられる。
好ましい実施形態では、式ＩＩＩの化合物は、Ｘ３がＣ原子であることにより特徴づけられる。
好ましい実施形態では、式ＩＩＩの化合物は、Ｒ１がＯ原子であることにより特徴づけられる。
【００８８】
好ましい実施形態では、式ＩＩＩの化合物は、環Ａが下記：
【００８９】
【化１５】
2019535709.tif 000016
【００９０】
からなる群より選択された芳香族複素環構造であることにより特徴づけられる。
【００９１】
本発明の更なる態様は、式ＩＩＩ−ａの化合物、および好ましくは本明細書に記載されるようなそれの医学的用途に関する：
【００９２】
【化１６】
2019535709.tif 000017
【００９３】
上式中
Ｒ１はＨまたはＯであり；
Ｒ２は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであり、
あるいは、Ｒ２はアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【００９４】
【化１７】
2019535709.tif 000018
【００９５】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ３は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成し、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含むことができ、またはフェニルを形成し；
Ｘ１、Ｘ３はＮまたはＣであり；
環Ａは１個または２個のＮ原子を含む５員または６員の芳香族複素環構造であり、好ましくはピラゾリル、イミダゾリル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、ピラジニル環を形成し、ここで前記環構造は任意に、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３から選択された、同一でも異なってもよい０〜３個の置換基で置換されることがある。
【００９６】
一実施形態では、前の段落において言及した置換基は、Ｒ２がカルボキシルでないことにより特徴づけられ、ここで残りの置換基は前の段落において記載したものと同じである。
好ましい実施形態では、式ＩＩＩ−ａの化合物は、０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１個がＨでないことにより特徴づけられる。
好ましい実施形態では、式ＩＩＩ−ａの化合物は、Ｒ１がＯ原子であることにより特徴づけられる。
好ましい実施形態では、式ＩＩＩ−ａの化合物は、環Ａが下記：
【００９７】
【化１８】
2019535709.tif 000019
【００９８】
からなる群より選択された芳香族複素環構造であることにより特徴づけられる。
【００９９】
本発明の更なる態様は、式ＩＶの化合物、および好ましくは本明細書に記載のそれの医学的用途に関する。
【０１００】
【化１９】
2019535709.tif 000020
【０１０１】
上式中、
Ｒ１はＨまたはＯであり；
Ｒ２は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであり、
あるいは、Ｒ２はアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【０１０２】
【化２０】
2019535709.tif 000021
【０１０３】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ３は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含み、またはフェニルを形成することができ、
Ｘ１はＣまたはＮ原子であり；
Ｘ３はＮ原子であり；
Ｘ４はＮまたはＣ原子であり；
Ｒ４は、０〜２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリールから選択された基であることができる。
【０１０４】
好ましい実施形態では、式ＩＶの化合物は、Ｒ４が、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３、から選択された同一でも異なってもよい０〜２個の基であることにより特徴づけられる。
【０１０５】
好ましい実施形態では、本発明は、式ＩＶ−ａの化合物および好ましくは本明細書に記載のそれの医薬的用途に関する：
【０１０６】
【化２１】
2019535709.tif 000022
【０１０７】
上式中、
Ｒ１はＨまたはＯ原子であり；
Ｒ２は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであり、
あるいは、Ｒ２はアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【０１０８】
【化２２】
2019535709.tif 000023
【０１０９】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ３は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含み、またはフェニルを形成することができ、
Ｘ１はＣまたはＮ原子、好ましくはＣ原子であり；
Ｘ４はＮまたはＣ原子であり、ここで少なくとも１つのＸ４がＮ原子であり；
Ｒ４は、０〜２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリールから選択された基であることができる。
【０１１０】
好ましい実施形態では、式ＩＶ−ａの化合物は、Ｒ４が、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３、から選択された同一でも異なってもよい０〜２個の基であることにより特徴づけられる。
【０１１１】
好ましい実施形態では、本発明は、式Ｖの化合物および好ましくは本明細書に記載のそれの医薬的用途に関する：
【０１１２】
【化２３】
2019535709.tif 000024
【０１１３】
上式中、
Ｘ１はＣまたはＮ原子であり；
Ｒ１はＨまたはＯ原子であり；
Ｒ５はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、Ｂｒ、Ｆ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、最も好ましくはＨであり；
Ｒ６はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ７はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ８はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、最も好ましくはＨであり；
Ｒ９はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦであり；
Ｒ１０はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ１１はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、カルボキシルであり；
Ｒ１２はＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ１３はハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦであり；
あるいはＸ１がＣ原子である場合、Ｒ９とＲ１０、Ｒ１０とＲ１１、Ｒ１１とＲ１２、またはＲ１２とＲ１３とが、任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ、より好ましくは２個のＯ原子を含み、あるいはフェニルを形成し；
Ｒ１４はＨ、Ｃ１〜Ｃ５、好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキルであり；
Ｒ１５は、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ５、好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキル、カルボニル、ＣＯ−アリール、好ましくはベンゾイルであり、前記ベンゾイルは、任意によりハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５、好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシによって置換される。
【０１１４】
好ましい実施形態では、本発明は、式ＶＩの化合物、および好ましくは本明細書に記載のようなそれの医学的用途に関する：
【０１１５】
【化２４】
2019535709.tif 000025
【０１１６】
上式中、
Ｒ１はＨまたはＯ原子であり；
Ｒ２は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであり、
あるいは、Ｒ２はアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【０１１７】
【化２５】
2019535709.tif 000026
【０１１８】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ３は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含み、またはフェニルを形成し、
Ｘ１はＮまたはＣ原子であり；
Ｒ１６は、０〜３個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであることができる。
【０１１９】
好ましい実施形態では、本発明は、０〜４個のＲ２の少なくとも１つがＨではない、一般式ＶＩの化合物、および本明細書に記載のようなそれの医学的用途に関する。
好ましい実施形態では、本発明は、Ｒ１＝Ｏ原子である、式ＶＩの化合物、および本明細書に記載のようなそれの医学的用途に関する。
【０１２０】
好ましい実施形態では、本発明は、式ＶＩＩの化合物、および好ましくは本明細書に記載のそれの医薬的用途に関する：
【０１２１】
【化２６】
2019535709.tif 000027
【０１２２】
上式中、
Ｘ１はＣまたはＮ原子であり；
Ｒ１はＨまたはＯ原子であり；
Ｒ５はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、最も好ましくはＨであり；
Ｒ６はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ７はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ８はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、最も好ましくはＨであり；
Ｒ９はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦであり；
Ｒ１０はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ１１はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、カルボキシルであり；
Ｒ１２はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ１３はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦであり；
あるいはＸ１がＣ原子である場合、Ｒ９とＲ１０、Ｒ１０とＲ１１、Ｒ１１とＲ１２、またはＲ１２とＲ１３とが、任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子、より好ましくは２個のＯ原子を含み、あるいはフェニルを形成し；
Ｒ１６は同一でも異なってもよい、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシである。
【０１２３】
本発明の更なる態様は、式ＶＩＩの置換基が下記のものである、式ＶＩＩの化合物または本明細書に記載のようなそれの医学的用途に関する：
Ｘ１がＣまたはＮ原子であり；
Ｒ１がＨまたはＯ原子であり；
Ｒ５がＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、最も好ましくはＨであり；
Ｒ６がＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ７がＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ８がＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、最も好ましくはＨであり；
Ｒ９がＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦであり；
Ｒ１０がＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ１１がＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、カルボキシルであり；
Ｒ１２がＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ１３がＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦであり；
あるいはＸ１がＣ原子である場合、Ｒ９とＲ１０、Ｒ１０とＲ１１、Ｒ１１とＲ１２、またはＲ１２とＲ１３とが、任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成し、該環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子、より好ましくは２個のＯ原子を含み、あるいはフェニルを形成し；
Ｒ１６が同一でも異なってもよい、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
ここでＲ１６がメチルである場合、環Ｃが唯一のＣｌ原子で置換される。
【０１２４】
好ましい実施形態では、Ｒ５〜Ｒ８の少なくとも１つがＨでない、式ＶＩＩの化合物および好ましくは本明細書に記載のようなそれの医学的用途に関する。
好ましい実施形態では、Ｒ１＝Ｏ原子である、式ＶＩＩの化合物、および好ましくは本明細書に記載のようなそれの医学的用途に関する。
【０１２５】
好ましい実施形態では、本発明の化合物は表１に与えられる化合物群より選択される。好ましい実施形態では、本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療における医薬としての表１の化合物に関する。
【０１２６】
【表１−１】
2019535709.tif 000028
【表１−２】
2019535709.tif 000029
【表１−３】
2019535709.tif 000030
【０１２７】
更なる実施形態では、本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療において医薬として用いられる化合物であって、表１または表２に提供される化合物群から選択される化合物に関する。
【０１２８】
【表２−１】
2019535709.tif 000031
【表２−２】
2019535709.tif 000032
【表２−３】
2019535709.tif 000033
【表２−４】
2019535709.tif 000034
【０１２９】
好ましい実施形態では、本発明は、上記態様のいずれか１つに従った医薬として用いられる化合物であって、
【０１３０】
【化２７】
2019535709.tif 000035
である化合物に関する。
【０１３１】
本発明の更に好ましい実施形態では、式Ｉ〜ＶＩＩが、図１２（Ｄ）に開示されるような環構造ＢまたはＣにより規定されうる。それらの好ましい構造を式Ｉ〜ＶＩＩの１または複数の中に組み込むことができるが、一方でその式の残りの置換基は好ましくは上記に開示されたもののままである。
【０１３２】
本発明の別の好ましい実施形態では、治療すべき疾患は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連するものである。
本発明の別の好ましい実施形態では、治療すべき疾患が癌である。
【０１３３】
本発明の別の好ましい実施形態では、癌が、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連する。
【０１３４】
本発明の別の好ましい実施形態では、当該化合物は、ＴＮＦ−αおよび／またはＩＬ−１βにより誘導されるＮＦ−κＢシグナル伝達を阻害することに比較して、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢシグナル伝達を阻害することにおいてより一層効果的である。この特徴は、当該化合物の定義のためにおよび従来技術に記載の別の化合物からの区別のために適当である、本明細書に記載の化合物の機能的特徴に関連する。
【０１３５】
本発明の別の好ましい実施形態は、欠陥のあるＤＮＡ修復機序に起因するゲノム不安定性に関連した、疾患の治療に関する。本発明の好ましい実施形態では、ＤＮＡ修復機序の欠陥が、１もしくは複数のＤＮＡ修復遺伝子の遺伝的変化またはエピジェネティック変異に基づいている。
【０１３６】
本発明の別の好ましい態様では、治療すべき癌が、治療により誘発される腫瘍細胞アポトーシスに対するＮＦ−κＢ媒介耐性に関連する。
【０１３７】
本発明の別の好ましい実施形態では、該化合物が１または複数の別の癌治療、このましくはＤＮＡ損傷を誘導する癌治療と併用して投与される。
本発明の好ましい実施形態では、該化合物が放射線療法と併用して投与される。本発明の別の好ましい実施形態では、該化合物が遺伝毒性ストレスにより誘導される化学療法と併用して投与される。
【０１３８】
本発明の別の好ましい実施形態は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢシグナル伝達の阻害のためのインビトロ（in vitro）法における、好ましくは細胞ベースのアッセイにおける、本発明の化合物の使用に関する。
本発明の別の好ましい実施形態では、本発明の化合物は、ＤＮＡ修復機序の阻害のためのインビトロ法において、好ましくは細胞ベースのアッセイにおいて用いられる。
更に、本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患を患っている対象者の治療のための医薬組成物であって、本発明の化合物と医薬的に許容される担体物質を含む組成物に関する。
【０１３９】
〔本発明の更なる実施形態〕
好ましい実施形態では、本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療において医薬として用いられる、式Ｉの化合物であって、
Ｒ１がＨまたはＯ原子であり；
Ｒ２が０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、またはＲ２がアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【０１４０】
【化２８】
2019535709.tif 000036
【０１４１】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり、ここで０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１つがＨではなく；
Ｒ３が０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含むことができ、
Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３がＮまたはＣ原子、好ましくはＣ原子であり；
環ＡがＯおよび／またはＮ原子から選択された１個もしくは２個のヘテロ原子を含む、５員または５員の芳香族複素環構造であり、好ましくはピラゾリル、イミダゾリル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、ピラジニル環を形成し、より好ましくは下記
【０１４２】
【化２９】
2019535709.tif 000037
【０１４３】
からなる群より選択され、ここで前記環構造は、任意にＨ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３から選択された、同一でも異なってもよい０〜３個の置換基で置換されることがあり；
結合ｚが存在してもしなくてもよく、ここで結合ｚが存在しない場合：
環Ｃの結合ｚのＣ原子がＲ３で置換され、かつ
環ＡのＸ３がＨ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンで置換される
式Ｉの化合物に関する。
【０１４４】
好ましい実施形態では、本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療において医薬として用いられる、式Ｉの化合物であって、
Ｒ１がＨまたはＯ原子であり；
Ｒ２が０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、あるいはＲ２がアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【０１４５】
【化３０】
2019535709.tif 000038
【０１４６】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ３が０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含むことができ、
Ｘ１、Ｘ２がＮまたはＣ原子、好ましくはＣ原子であり；
Ｘ３がＣ原子であり；
環ＡがＯおよび／またはＮ原子から選択された１個もしくは２個のヘテロ原子を含む、５員または６員の芳香族複素環構造であり、好ましくはピラゾリル、イミダゾリル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、ピラジニル環を形成し、より好ましくは下記
【０１４７】
【化３１】
2019535709.tif 000039
【０１４８】
からなる群より選択され、ここで前記環構造は任意に、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３、から選択された同一でも異なってもよい０〜３個の置換基で置換されることがあり；
結合ｚが存在してもしなくてもよく、ここで結合ｚが存在しない場合：
環Ｃの結合ｚ上のＣ原子がＲ３で置換され、かつ
環ＡのＸ３がＨ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンで置換される
式Ｉの化合物に関する。
【０１４９】
好ましい実施形態では、本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療において医薬として用いられる、式Ｉの化合物であって、
Ｒ１がＯ原子であり；
Ｒ２が０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、またはＲ２がアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【０１５０】
【化３２】
2019535709.tif 000040
【０１５１】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ３が０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含むことができ、
Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３がＮまたはＣ原子、好ましくはＣ原子であり；
環ＡがＯおよび／またはＮ原子から選択された１個もしくは２個のヘテロ原子を含む、５員または６員の芳香族複素環構造であり、好ましくはピラゾリル、イミダゾリル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、ピラジニル環を形成し、より好ましくは下記
【０１５２】
【化３３】
2019535709.tif 000041
【０１５３】
からなる群より選択され、ここで前記環構造は任意に、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３から選択された、同一でも異なってもよい０〜３個の置換基で置換されることがあり；
結合ｚが存在してもしなくてもよく、ここで結合ｚが存在しない場合：
環Ｃの結合ｚのＣ原子がＲ３で置換され、かつ
環ＡのＸ３がＨ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンで置換される
式Ｉの化合物に関する。
【０１５４】
好ましい実施形態では、式Ｉの化合物は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療において医薬として用いられる、式Ｉの化合物であって、
Ｒ１がＯ原子であり；
Ｒ２が０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、またはＲ２がアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【０１５５】
【化３４】
2019535709.tif 000042
【０１５６】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり、ここで０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１つがＨではなく；
Ｒ３が０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含むことができ、
Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３がＮまたはＣ原子、好ましくはＣ原子であり；
環ＡがＯおよび／またはＮ原子から選択された１個もしくは２個のヘテロ原子を含む、５員または６員の芳香族複素環構造であり、好ましくはピラゾリル、イミダゾリル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、ピラジニル環を形成し、より好ましくは下記
【０１５７】
【化３５】
2019535709.tif 000043
【０１５８】
からなる群より選択され、ここで前記環構造は任意に、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３、から選択された同一でも異なってもよい０〜３個の置換基で置換されることがあり；
結合ｚが存在してもしなくてもよく、ここで結合ｚが存在しない場合：
環Ｃの結合ｚのＣ原子がＲ３で置換され、かつ
環ＡのＸ３がＨ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンで置換される
式Ｉの化合物に関する。
【０１５９】
好ましい態様では、本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療において医薬として用いられる、式Ｉの化合物であって、
Ｒ１がＯ原子であり；
Ｒ２が０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、またはＲ２がアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【０１６０】
【化３６】
2019535709.tif 000044
【０１６１】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり、ここで０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１つがＨではなく；
Ｒ３が０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含むことができ、
Ｘ１、Ｘ２がＮまたはＣ原子、好ましくはＣ原子であり；
Ｘ３がＣ原子であり；
環ＡがＯおよび／またはＮ原子から選択された１個もしくは２個のヘテロ原子を含む、５員または６員の芳香族複素環構造であり、好ましくはピラゾリル、イミダゾリル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、ピラジニル環を形成し、より好ましくは下記
【０１６２】
【化３７】
2019535709.tif 000045
【０１６３】
からなる群より選択され、ここで前記環構造は任意に、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３、から選択された同一でも異なってもよい０〜３個の置換基で置換されることがあり；
結合ｚが存在してもしなくてもよく、ここで結合ｚが存在しない場合：
環Ｃの結合ｚ上のＣ原子がＲ３で置換され、かつ
環ＡのＸ３がＨ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンで置換される
式Ｉの化合物に関する。
【０１６４】
本発明の更なる態様は、式Ｉの化合物および好ましくは本明細書に記載のそれの医学的用途に関する：
【０１６５】
【化３８】
2019535709.tif 000046
【０１６６】
上式中
Ｒ１はＯ原子であり；
Ｒ２は０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、あるいはＲ２はアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【０１６７】
【化３９】
2019535709.tif 000047
【０１６８】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり、ここで０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１つがＨではなく；
Ｒ３は０〜４個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシ、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含むことができ、
Ｘ１、Ｘ２はＮまたはＣ原子、好ましくはＣ原子であり；
環Ａは５員または６員の芳香族環構造であり、該環構造は任意にＯおよび／またはＮ原子から選択されたヘテロ原子を１または２個含み、好ましくはピラゾリル、イミダゾリル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、ピラジニル環を形成し、より好ましくは下記
【０１６９】
【化４０】
2019535709.tif 000048
【０１７０】
からなる群より選択され、ここで環Ａが５員の環構造である場合、Ｘ３＝Ｎ原子であり；環Ａが６員の環構造である場合、Ｘ３＝Ｃ原子であり；
ここで前記環構造は任意に、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３、から選択された同一でも異なってもよい０〜３個の置換基で置換されることがあり；
結合ｚは存在してもしなくてもよく、ここで結合ｚが存在しない場合：
環Ｃの結合ｚのＣ原子がＲ３で置換され、かつ
環ＡのＸ３がＨ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンで置換される。
【０１７１】
本発明の更なる態様では、式ＩＩの化合物および本明細書に記載のようなそれの医学的用途に関し、
【０１７２】
【化４１】
2019535709.tif 000049
【０１７３】
上式中
Ｒ１はＯ原子であり；
Ｒ５はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルケニル、アルコキシ、アミン、最も好ましくはＨであり；
Ｒ６はＨ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、またはアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【０１７４】
【化４２】
2019535709.tif 000050
【０１７５】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり；
Ｒ７はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ８はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、最も好ましくはＨであり；
ここでＲ５〜Ｒ８の少なくとも１つがＨではなく；
Ｒ９はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ１０はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであり；
Ｒ１１はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシ、カルボキシルであり；
Ｒ１２はＨ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシであるか；
あるいは、Ｘ１がＣ原子である場合、Ｒ９とＲ１０、Ｒ１０とＲ１１、Ｒ１１とＲ１２、またはＲ１２と環Ｃの結合ｚの位置にあるＣ原子とが、任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該環構造は０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子、より好ましくは２個のＯ原子を含み、あるいはフェニルを形成し；
Ｘ１、Ｘ３はＮまたはＣ原子であり；
環Ａは５員または６員の芳香族環構造であり、該環構造はＯおよび／またはＮから選択されたヘテロ原子を１または２個含み、好ましくはピラゾリル、イミダゾリル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、ピラジニル環を形成し、より好ましくは下記
【０１７６】
【化４３】
2019535709.tif 000051
【０１７７】
からなる群より選択され、ここで環Ａが５員の環構造である場合、Ｘ３＝Ｎ原子であり；環Ａが６員の環構造である場合、Ｘ３＝Ｃ原子であり；
ここで前記環構造は任意に、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３、から選択された同一でも異なってもよい０〜３個の置換基で置換されることがあり；
結合ｚは存在してもしなくてもよく、ここで結合ｚが存在しない場合：
環Ｃの結合ｚの位置のＣ原子が潜在的にハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１−Ｃ５、好ましくはＣ１−Ｃ３アルキルで置換され、かつ
環ＡのＸ３が任意にＨ、Ｃ１〜Ｃ５、好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキル、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌまたはＦで置換され、またはＸ３がＣ原子である場合、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ５、好ましくはＣ１〜Ｃ３アルキル、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦで置換される。
【０１７８】
本発明の更なる態様は、式ＩＩＩの化合物、および好ましくは本明細書中に記載のようなそれの医学的用途に関し、
【０１７９】
【化４４】
2019535709.tif 000052
【０１８０】
ここで式ＩＩＩの置換基は次の通りである：
Ｒ１はＯ原子であり；
Ｒ２は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、または
Ｒ２はアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【０１８１】
【化４５】
2019535709.tif 000053
【０１８２】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり、ここで０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１つがＨではなく；
Ｒ３は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成し、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含み、またはフェニルを形成し；
Ｘ１、Ｘ３はＮまたはＣ原子、好ましくはＣ原子であり；
環Ａは１個または２個のＮ原子を含む５員の芳香族複素環構造であり、ここでＸ３はＮでなければならず、好ましくはピラゾリルまたはイミダゾリル環、好ましくは
【０１８３】
【化４６】
2019535709.tif 000054
【０１８４】
を形成し、あるいは環Ａは１個または２個のＮ原子を含む６員の芳香族複素環構造であり、ここでＸ３はＣ原子でなければならず、好ましくは下記
【０１８５】
【化４７】
2019535709.tif 000055
【０１８６】
からなる群より選択され、
ここで環Ａの環構造は任意に、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３、から選択された同一でも異なってもよい０〜３個の置換基で置換されることがある。
【０１８７】
本発明の更なる態様は、式ＩＩＩ−ａの化合物、および本明細書中に記載のようなそれの医学的用途に関し、
【０１８８】
【化４８】
2019535709.tif 000056
【０１８９】
上式中
Ｒ１はＯ原子であり；
Ｒ２は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、アルコキシカルボニル、アミンであり、
あるいは、Ｒ２はアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【０１９０】
【化４９】
2019535709.tif 000057
【０１９１】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり、ここで０〜４個のＲ２の少なくとも１つがＨではなく；
Ｒ３は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含むことができ、またはフェニルを形成し；
Ｘ１、Ｘ３はＮまたはＣ原子であり；
環Ａは１個または２個のＮ原子を含む５員または６員の芳香族複素環構造であり、好ましくはピラゾリル、イミダゾリル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、ピラジニル環を形成し、より好ましくは下記
【０１９２】
【化５０】
2019535709.tif 000058
【０１９３】
から成る群より選択され、ここで前記環構造は任意に、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、例えばＣＯ−フェニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリール、例えばフェニル（任意にハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換される）、アルコキシアミン、例えばＣＯＮＨＣ３Ｈ６ＯＣＨ３、から選択された同一でも異なってもよい０〜３個の置換基で置換されることがある。
【０１９４】
本発明の更なる態様は、式ＶＩＩＩの化合物、および好ましくは本明細書中に記載のようなそれの医学的用途に関し、
【０１９５】
【化５１】
2019535709.tif 000059
【０１９６】
上式中
Ｒ１はＯ原子であり；
Ｒ２は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであり、
あるいは、Ｒ２はアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【０１９７】
【化５２】
2019535709.tif 000060
【０１９８】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり、ここで０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１つがＨではなく；
Ｒ３は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含み、またはフェニルを形成することができ；
Ｘ１はＮまたはＣ原子、好ましくはＣ原子であり；
Ｘ４はＮまたはＣ原子であり、それにより少なくとも１つのＸ４がＮ原子であり；
Ｒ１６は０〜３個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシである。
【０１９９】
本発明の更なる態様は、式ＩＸの化合物、および好ましくは本明細書に記載のようなそれの医学的用途に関し、
【０２００】
【化５３】
2019535709.tif 000061
【０２０１】
上式中
Ｒ１はＯ原子であり；
Ｒ２は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであり、
あるいは、Ｒ２はアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【０２０２】
【化５４】
2019535709.tif 000062
【０２０３】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり、ここで０〜４個のＲ２の少なくとも１つがＨではなく；
Ｒ３は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含み、またはフェニルを形成することができ；
Ｘ１はＮまたはＣ原子、好ましくはＣ原子であり；
Ｒ１６は０〜３個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシである。
【０２０４】
本発明の更成る態様は、式Ｘの化合物、および好ましくは本明細書中に記載のようなそれの医学的用途に関し、
【０２０５】
【化５５】
2019535709.tif 000063
【０２０６】
上式中
Ｒ１はＯ原子であり；
Ｒ２は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであり、
あるいは、Ｒ２はアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【０２０７】
【化５６】
2019535709.tif 000064
【０２０８】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり、ここで０〜４個のＲ２の少なくとも１つがＨではなく；
Ｒ３は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含み、またはフェニルを形成することができ；
Ｘ１はＮまたはＣ原子、好ましくはＣ原子であり；
Ｒ１６は０〜３個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシである。
【０２０９】
好ましい実施形態では、本発明は式ＶＩの化合物、および本明細書中に記載のようなそれの医学的用途に関し、
【０２１０】
【化５７】
2019535709.tif 000065
【０２１１】
上式中
Ｒ１はＯ原子であり；
Ｒ２は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであり、
あるいは、Ｒ２はアルコキシアミン、アルコキシアミド、例えば
【０２１２】
【化５８】
2019535709.tif 000066
【０２１３】
またはＯＣ２Ｈ４ＯＣ２Ｈ４ＮＨ２であり、ここで０〜４個のＲ２のうちの少なくとも１つがＨではなく；
Ｒ３は０〜４個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、好ましくはＢｒ、ＣｌもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ７のアルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、カルボニル、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミンであるか、
あるいは、２つの（隣接）Ｒ３置換基が任意に５員もしくは６員の芳香族環構造を形成することができ、該芳香族環構造は任意に０、１または２個のヘテロ原子、好ましくはＯまたはＮ原子を含み、より好ましくは２個のＯ原子を含み、またはフェニルを形成することができ；
Ｘ１はＮまたはＣであり；
Ｒ１６は０〜３個の、好ましくは０、１または２個の、同一でも異なってもよい、Ｈ、ハロゲン、好ましくはＣｌ、ＢｒもしくはＦ、Ｃ１〜Ｃ５の、好ましくはＣ１〜Ｃ３のアルキル、アルコキシ、好ましくはメトキシである。
【０２１４】
好ましい実施形態では、本発明の化合物は表１および／または表３に与えられる化合物群より選択される。好ましい実施形態では、本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療における医薬としての、表１および／または表３記載の化合物に関する。
【０２１５】
【表３−１】
2019535709.tif 000067
【表３−２】
2019535709.tif 000068
【０２１６】
更なる実施形態では、本発明は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患の治療において医薬として用いられる化合物に関し、該化合物は表１、表２、表３および／または表４に与えられた化合物群より選択される。
【０２１７】
【表４】
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【図面の簡単な説明】
【０２１８】
【図１】遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢシグナル伝達カスケードの単純化モデル。
【図２】ＭＷ０１は、ＤＮＡ損傷により誘導されるｐ６５核内移行の特異的阻害剤である。
【図３】ＭＷ０１によるＤＮＡ損傷により誘導されるＮＦ−κＢ活性化の濃度依存性阻害。
【図４】ＭＷ０１はＴＮＦα刺激によるＮＦ−κＢ活性化を阻害しない。
【図５】ＭＷ０１はＩＬ−１β刺激によるＮＦ−κＢ活性化を阻害しない。
【図６】ＭＷ０１による遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢ活性化の阻害は、ＴＡＫ１活性化の上流で起こる。
【図７】ＭＷ０１は、ＡＴＭの細胞質内蓄積を阻止することにより遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢ活性化を阻害する。
【図８】ＭＷ０１は核ＰＡＲＰ１−シグナロソームの形成を阻害する。
【図９】ＭＷ０１はＡＴＭの酵素活性を阻害しない。
【図１０】ＭＷ０１はＰＡＲＰ１の酵素活性を阻害しない。
【図１１】ＭＷ０１は、遺伝毒性ストレス後の不可欠なＩＫＫγ翻訳後修飾の形成を阻害する。
【図１２】ＭＷ０１およびその誘導体の分子構造の概観。
【図１３】誘導体と比較したＭＷ０１の構造−活性相関分析。
【図１４】ＰＡＲＰ阻害剤による遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢ活性化の阻害は、細胞型に依存する。
【図１５】ＤＮＡ損傷後の抗アポトーシス遺伝子とプロアポトーシス遺伝子のｍＲＮＡ発現に対するＭＷ０１の影響。
【図１６】ＭＷ０１は遺伝毒性ストレス後のアポトーシス細胞死を増加させる。
【図１７】ＭＷ０１は、未処置細胞において細胞あたりγＨ２ＡＸ  ｆｏｃｉを有意に増加させる。
【発明を実施するための形態】
【０２１９】
〔発明の詳細な説明〕
全ての引用される特許文献と非特許文献は、その全内容が参考として本明細書中に援用される。
本発明は、遺伝毒性ストレスに関連した疾患、好ましくは遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ（ＮＦ−カッパＢ）活性化に関連した疾患の治療において医薬として用いられる化合物およびそれらの使用に関する。
【０２２０】
本明細書中に記載される化合物に関して、用語「アルキル」は、１〜７個の炭素原子の分枝状または直鎖状飽和炭化水素基、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル等を指す。好ましいアルキル基は１〜７個の炭素原子、より好ましくは１〜４個の炭素原子を有する。本明細書に記載の任意の１または複数のアルキル基が「置換されたアルキル」であってよく、その場合１つ以上の水素原子がハロゲン、シクロアルキル、アルコキシ、アミノ、ヒドロキシル、アリールまたはカルボキシルのような置換基で置換される。
【０２２１】
用語「アルケニル」は、好ましくは２〜７個の炭素原子、より好ましくは２〜４個の炭素原子を含む、直鎖状、分枝状、または環状の炭化水素配置およびそれらの組み合わせであって、アルケンから１つの水素原子が除去されて形成されるもの、例えばエテニル等を生成するものを指す。
【０２２２】
用語「アルキニル」は、好ましくは２〜７個の炭素原子、より好ましくは２〜４個の炭素原子を含む、直鎖状、分枝状、または環状の炭化水素配置およびそれらの組み合わせであって、アルキンから１つの水素原子が除去されて形成されるもの、例えばエチニル等を生成するものを指す。
【０２２３】
用語「シクロアルキル」は、水素原子の除去によりシクロアルカンから誘導され、それにより好ましくはシクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチルまたはシクロヘキシル等を形成する配置を指す。
【０２２４】
用語「アルコキシ」は、好ましくは１〜７個の炭素原子、より好ましくは１〜４個の炭素原子を含む、直鎖状、分枝状、または環状の炭化水素配置およびそれらの組み合わせであって、結合箇所に酸素原子を含む（例えばＯ−アルキル）ものを指す。「アルコキシ基」の一例は、式−ＯＲにより表され、ここでＲはアルキル基であって、任意にアルケニル、アルキニル、アリール、アラルキル、シクロアルキル、ハロゲン化アルキル、またはヘテロシクロアルキル基で置換されるアルキル基であることができる。適当なアルコキシ基としては、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、ｉ−プロポキシ、ｎ−ブトキシ、ｉ−ブトキシ、ｓｅｃ−ブトキシ、シクロヘキシルオキシ等が挙げられる。
【０２２５】
用語「アルキルチオ」は、好ましくは１〜７個の炭素原子、より好ましくは１〜４個の炭素原子を含む、炭素が結合したスルフヒドリル（sulfhydryl）又はスルフィドリル（sulphydryl）を含む構造を指し（−Ｃ−ＳＨまたはＲ−ＳＨ、ここでＲはアルキルである）、それは結合箇所にＳ原子を含む（例えばＳ−アルキル）。アルキルチオはｎ＝０であるときのＲＳ（Ｏ）nとして表すことができる。ｎ＝１または２である基ＲＳ（Ｏ）nは、それぞれスルホキシドとスルホンを指し、これらの基も本発明の化合物の置換基である。
【０２２６】
用語「アシル」は、二重結合で結合された酸素原子とアルキル基とを含むオキソ酸からの１個以上のヒドロキシル基の除去により誘導され、−ＲＣ（＝Ｏ）を形成する構造を指す。従って、アシルは、式−Ｃ（＝Ｏ）−の基を指すカルボニルを包含する。カルボニルを含む基としては、炭素−酸素二重結合（Ｃ＝Ｏ）を含む任意の置換基、例えばアミド、カルボキシ基、エステル、尿素、カルバメート、カーボネート並びにケトンおよびアルデヒド、例えば−ＣＯＲまたは−ＲＣＨＯをベースにした置換基が挙げられ、ここでＲはアルキル、ヘテロアルキル、ヒドロキシルまたは第二級、第三級もしくは第四級アミンである。
【０２２７】
「アルコキシカルボニル」は、アルコキシで置換されたカルボニル基（例えば−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ）を指し、ここでＲは任意に置換されることがあるアルキル、アリール、アラルキル、シクロアルキル、シクロアルキルアルキルまたは同様な成分を表す。
【０２２８】
用語「アリール」は、任意の炭素ベースの芳香族基を指し、非限定的には、ベンゼン等を含む。用語「芳香族」は、「ヘテロアリール基」も含み、これは芳香族基の環の中に少なくとも１つのヘテロ原子が含まれている芳香族基として定義される。ヘテロ原子の例としては、非限定的に、窒素、酸素、硫黄が挙げられる。アリール基はアルキル、アルキニル、アルケニル、アリール、ハライド、ニトロ、アミノ、エステル、ケトン、アルデヒド、ヒドロキシ、カルボン酸、またはアルコキシをはじめとする１つ以上の基により置換されることができ、あるいはアリール基は非置換であることもできる。
【０２２９】
用語「アミン」は、式−ＮＲＲ′の基を指し、ここでＲとＲ′は、独立的に、水素または上述したようなアルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、アラルキル、シクロアルキル、ハロゲン化アルキルもしくはヘテロシクロアルキル基であることができる。用語「アミド」（ａｍｉｄｅ／ａｍｉｄｏ）は、式−Ｃ（Ｏ）ＮＲＲ′により表され、ここでＲとＲ′は独立に水素、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、アラルキル、シクロアルキル、ハロゲン化アルキルまたはヘテロシクロアルキル基であることができる。適当なアミド基はアセトアミド基である。
【０２３０】
任意に１つ以上のＮまたはＯ原子を含む５員または６員の環構造は、好ましくはシクロアルキル、シクロアルカンおよび非芳香族複素環（例えばモルホリン、ピペリジン、ピペラジン、チオモルホリン、テトラヒドロフラン）、芳香族環構造、例えばフェニル、ナフタレン、芳香族複素環、例えばフラン、ピロール、オキサゾール、チオフェン、チアゾール、ピラゾール、イミダゾール、並びにピリジン、ピラジン、ピリミジン、ピラン、チオピラン、オキサジン、アゼピン、チエピン、オキセタン等に関する。５員または６員の環構造は好ましくはピラゾリル、イミダゾリル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、ピラジニル環を形成する。
【０２３１】
「カルボニル」は式−Ｃ（Ｏ）−の基を指す。カルボニル含有基としては、炭素−酸素二重結合（Ｃ＝Ｏ）を含む任意の置換基、例えばアシル基、アミド、カルボキシ基、エステル、尿素、カルバメート、カーボネート、並びにケトンおよびアルデヒド、例えば−ＣＯＲまたは−ＲＣＨＯをベースにした置換基が挙げられ、ここでＲは脂肪族、ヘテロ脂肪族、アルキル、ヘテロアルキル、ヒドロキシル、または第二級、第三級もしくは第四級アミン、フェニル、置換フェニル（例えばハロゲン、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、アルコキシ、アミンで置換されたフェニル）、カルボキシル、アルコキシカルボニル、アミン、アリールである。
【０２３２】
用語「アルキルアミノ」は、少なくとも１つの水素原子がアミノ基で置き換えられている上記で定義したアルキル基を指す。
【０２３３】
単独でのまたは組み合わせての「アミノカルボニル」は、アミノで置換されたカルボニル（カルバモイル）基を意味し、ここで該アミノ基は任意に単置換または二置換され、例えばアルキル、アリール、アラルキル、シクロアルキル、シクロアルキルアルキル、アルカノイル、アルコキシカルボニル、アラルコキシカルボニル等で置換されることがある。アミノカルボニル基は−Ｎ（Ｒ）−Ｃ（Ｏ）−Ｒ（ここでＲは置換基またはＨである）または−Ｃ（Ｏ）−Ｎ（Ｒ）であることができる。
【０２３４】
「カルボキシル」は−ＣＯＯＨ基を指す。置換されたカルボキシルは−ＣＯＯＲを指し、ここでＲは脂肪族、ヘテロ脂肪族、アルキル、ヘテロアルキル、またはカルボン酸もしくはエステルである。
【０２３５】
用語「ヒドロキシル」は式−ＯＨにより表される。
【０２３６】
用語「ヒドロキシアルキル」は、少なくとも１つの水素原子がヒドロキシル基で置換されているアルキル基を指す。用語「アルコキシアルキル基」は、少なくとも１つの水素原子が上記アルコキシ基により置換されているアルキル基として定義される。
【０２３７】
用語「アラルキル」は、上記で定義したアルキル基が上記で定義したアリール基に結合されているアリール基を指す。アラルキル基の例はベンジル基である。
【０２３８】
任意に置換されることがある基、例えば「任意に置換されるアルキル」とは、置換された場合、アルコキシ、任意に置換されるアルコキシ、アシル、アシルアミノ、アシルオキシ、アミノ、アミノアシル、アミノアシルオキシ、アリール、カルボキシアルキル、任意に置換されるシクロアルキル、任意に置換されるシクロアルケニル、ハロゲン、任意に置換されるヘテロアリール、任意に置換されるヘテロシクリル、ヒドロキシ、スルホニル、チオールおよびチオアルコキシから選択された１〜５個の置換基、典型的には１，２または３個の置換基を有する基、例えばアルキル基を指す。特に、任意に置換されるアルキル基としては、例えば、ハロアルキル基、例えばフルオロアルキル基、非限定的にはトリフルオロメチル基が挙げられる。それらの潜在的な任意置換基は、任意置換基が言及されている場合に本明細書中に開示された式中の全ての基に適用される。好ましい任意置換基はヒドロキシル、アルキル、アルコキシ、カルボニル、アルコキシカルボニル、ＮＯ２、アミンである。
【０２３９】
本開示の化合物の特定の例は、１つ以上の不斉中心を含む；ゆえに、それらの化合物は異なる立体異性形で存在しうる。従って、化合物と組成物は、個別の純粋な光学異性体として提供されるかまたは立体異性体混合物、例えばラセミ体混合物として提供することができる。ある態様では、本明細書に開示される化合物は、実質的にエナンチオピュアな（enantiopure）形、例えば９０％鏡像体過剰率、９５％鏡像体過剰率、９７％鏡像体過剰率、または９９％超の鏡像体過剰率で、例えばエナンチオピュアな形で、合成されるかまたはそのような形であるように精製される。
二重結合の位置の点線は、存在しても存在しなくてもよい任意の二重結合を表す。
【０２４０】
開示化合物の保護誘導体は、例えばその開示化合物の合成への使用が期待される。開示化合物に関する使用に適当である様々な保護基がGreene & Wuts Protective Groups in Organic Synthesis; 第3版;John Wiley & Sons, New York, 1999中に開示されている。一般に、保護基は分子の残りの部分に影響を与えないような条件下で除去される。そのような方法は当業界で周知であり、酸加水分解、水素化分解等がある。
【０２４１】
本発明の化合物は、様々な多形で存在し、例えば非晶質および結晶質多形体として存在することができる。本発明の化合物の全ての多形は本発明の範囲内に属し、本発明の追加の態様を構成する。
【０２４２】
本発明の化合物は、水素の重水素置換を含んでもよい。この置換は、ある状況下では改善された代謝安定性をもたらす（Nature Reviews Drug Discovery 15, 219-221 （2016））。
【０２４３】
本明細書に記載の化合物の置換基と置換パターンは、化学的に安定でありかつ従来既知の技術によりおよび更に本開示に記載された方法により容易に合成することができる化合物を提供するように当業者が選択することができる。
【０２４４】
本発明は更に、本明細書中に記載の化合物の医薬的に許容される塩に関する。用語「医薬的に許容される塩」は、常法により調製された本明細書に記載の化合物の塩またはエステル、例えば無機酸および有機酸の塩基性塩、例えば非限定的に、塩酸、臭化水素酸、硫酸、リン酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、リンゴ酸、酢酸、シュウ酸、酒石酸、クエン酸、乳酸、フマル酸、コハク酸、マレイン酸、サリチル酸、安息香酸、フェニル酢酸、マンデル酸等の塩基性塩を包含する。本明細書に言及される任意の化合物は、それの医薬的に許容される塩として代わりに投与することができる。無機塩基および有機塩基の酸性塩も包含され、非限定的に、ナトリウム、カリウム、アンモニウム、トリエチルアミン等も含む。
【０２４５】
「医薬的に許容される塩」とは、遊離酸、塩基、および両性イオン形も包含する。適当な医薬上許容される塩の記載は、Handbook of Pharmaceutical Salts, Properties, Selection and Use, Wiley VCH （2002）中に見つけることができる。治療用途には、化合物の塩は、対イオンが医薬的に許容されるようなものである。しかしながら、医薬的に許容されない塩である酸や塩基の塩も、例えば医薬上許容される化合物の調製や精製において、用途を見出すことができる。
【０２４６】
本開示の別の態様は、対象者への投与用に調製された医薬組成物を含み、これは本明細書に開示された１または複数の化合物の治療有効量を含む。ある態様では、医薬組成物は疼痛の治療に有用である。開示化合物の治療有効量は、投与経路、対象者の種、および処置すべき対象の物理的特性に依存するだろう。考慮すべきである特定の因子としては、病期の重篤度、病期、体重、食事、併用薬物療法が挙げられる。開示化合物の治療有効量を決定することへのそれらの因子の関連性は、当業者により認識されている。
【０２４７】
対象者への投与のための医薬組成物は、特定の分子に加えて、少なくとも１つの追加の医薬的に許容される添加剤、例えば担体、増量剤、希釈剤、緩衝剤、保存剤、界面活性剤等を含むことができる。医薬組成物は、更に１以上の追加の活性成分、例えば抗菌剤、抗炎症剤、麻酔剤等も含むことができる。それらの製剤に有用な医薬的に許容される担体は常用のものである。Remington’s Pharmaceutical Sciences, E.W. Martin, Mack Publishing Co., Easton, PA, 第19版（1995）は、本明細書に開示される化合物の薬物送達に適当な組成物と製剤を記載している。
【０２４８】
一般に、担体の性質は、使用する特定の投与方式に依存するだろう。例えば、非経口製剤は、一般に、水、生理学的食塩水、平衡塩類溶液、ブドウ糖液、グリセロール等といった医薬的におよび生理学的に許容される液体を含む注射液を賦形剤として含有する。固形組成物（例えば粉剤、ピル、錠剤またはカプセル剤形）の場合、常用の非毒性固形担体として、例えば薬用のマンニトール、ラクトース、スターチまたはステアリン酸マグネシウムを含むことができる。生物学的に中性の担体に加えて、投与する医薬組成物は、少量の非毒性の補助物質、例えば湿潤剤または乳化剤、保存剤、ｐＨ緩衝剤等、例えば酢酸ナトリウムまたはソルビタンラウリン酸モノエステルを含むことができる。
【０２４９】
本開示の様々な治療法に従って、当該化合物は、治療または予防法を探している疾患の管理に関連した従来の方法論と矛盾しないやり方で対象者に送達することができる。本明細書の開示によれば、予防的にまたは治療的に有効な量の化合物および／または別の生物学的活性剤が、そのような処置の必要な対象者に、特定の疾患もしくは状態またはそれの１以上の症状を予防し、抑制し、そして／または改善するのに十分な時間と条件の下で投与される。
【０２５０】
化合物の「投与」または「投与する」は、本明細書中に記載のような化合物、化合物のプロドラッグまたは医薬組成物を提供することを意味すると解釈すべきである。化合物または組成物は、他の者により対象患者に投与することができ（例えば静脈内）またはそれは患者により自己投与することができる（例えば錠剤）。
【０２５１】
病状の治療において医薬として用いられる化合物へのいずれの参照も、化合物または前記化合物を含む組成物の、それが必要な対象者への投与を含む前記症状を治療する方法、あるいは前記症状の治療の際の化合物のまたは前記化合物を含む組成物の使用に関する。
【０２５２】
投薬量は、標的部位（例えば肺または体循環）での所望の濃度を維持するように専門医により変更することができる。投与の形式、例えば静脈内または皮下投与に比べて、経皮、直腸、経口、肺または経鼻投与に基づいて、より高濃度または低濃度を選択することができる。投薬量は、投与される製剤の放出速度、例えば、肺内噴霧剤対粉剤、徐放経口剤対注入粒剤または経皮投与製剤などの放出速度に基づいて調整することもできる。
【０２５３】
本発明はまた、本明細書に開示された様々な病状を患っている対象者の治療方法に関する。該治療法は、好ましくは本開示の化合物の治療有効量を、治療を必要とする対象者に投与することを含む。
【０２５４】
本発明の観点では、用語「医薬」は、疾病を診断、治療、処置または予防するために用いられる薬剤、調合薬または医薬品を指す。それは疾病を治療または予防する特性を有するとして示された任意の物質または物質の組み合わせを指す。この用語は、薬理学的、免疫学的または代謝的作用を発揮することにより生理学的機能を回復、修正または改善する、あるいは医学診断を行うといういずれかの目的で利用または投与することができる、任意物質または物質の組み合わせを含む。医薬という用語は、生物学的薬剤、小分子薬、または生理学的過程に作用する物理的物質を含む。
【０２５５】
本発明によれば、用語「治療」は、徴候もしくは兆候が発生し始めた後の疾病または病的状態の兆候もしくは症状を軽減する治療的介入を指す。本明細書中で用いる場合、疾病または病的状態に関して用いる用語「改善する」とは、任意の観察できる有利な治療効果を指す。有利な効果は、例えば、感受性の対象者において疾病の臨床症状の発症の遅延、該疾病の一部のもしくは全ての臨床症状の重篤度の減少、疾病の遅い進行、患者の全体的健康もしくは幸福の改善、または特定の疾患に特異的な、当技術分野で周知である他のパラメータにより、証明することができる。
【０２５６】
本発明は、対象者の治療的および予防的処置の両方を包含する。「予防的」処置は、発生病理学のリスクを減少させる目的で、疾病の兆候を示さないかまたは初期の兆候のみを示す対象者に施される処置である。
【０２５７】
用語「疾病」は、特定の異常状態、本発明の観点では、生物体の一部または全部に影響する構造または機能の障害を指す。それは、罹患した者に疼痛、機能不全、苦痛または死を引き起こすような任意の状態を指し、損傷、身体障害、障害、症候群、感染、個別の症状、逸脱行動、並びに構造および機能の非定型変異を包含する。疾患は体の正常な恒常作用（ホメオスタシス）の機能不全に関連付けられる。疾患は後天性、先天性、慢性、急性、遺伝性、特発性、遺伝性（hereditary／inherited）であることができる。本発明の態様での別の同等の用語は、病、障害、病状、症候群または罹患前である。疾患は限局性、散在性、全身性であることができる。
【０２５８】
本発明に関連して用いられる場合、用語「遺伝毒性ストレス」は、任意の一定の物質、化合物、環境シグナル、環境物質、照射、および／または細胞代謝物、例えば、ＤＮＡやＲＮＡのような全ての種の核酸を含む遺伝物質に損傷を誘発するＲＯＳを指す。ゲノムは各細胞分裂周期の間に潜在的に有害な遺伝毒性事象に曝される。このＤＮＡ損傷の内在性源は、細胞の代謝またはＤＮＡ複製と組換え時の日常的エラーに起因する。加えて、紫外光、酸化ストレス、化学的突然変異原といった外因性遺伝毒性物質への細胞や生物体の暴露は、様々なヌクレオチド修飾やＤＮＡ鎖の切断を引き起こす。ゲノムへのそういった攻撃に打ち勝つために、細胞は、細胞周期の停止を誘導して、被った損傷を修復するのに十分な時間を与える応答系を進化させた。遺伝毒性ストレスは、ＤＮＡ損傷を誘発し、それがＤＮＡ修復の活性化をもたらす。遺伝毒性ストレス応答系はＤＮＡ修復を含み、適当なＤＮＡ修復経路を活性化し、あるいは修復できない場合には、アポトーシスを誘導する。突然変異またはゲノム不安定性の形でのＤＮＡ損傷は、毒性物質、例えば抗癌剤として投与された細胞毒性薬、紫外線日光、背景電離放射線、食品や環境中の化学薬品、および代謝の間に細胞内で生産される高反応性分子への暴露により引き起こされる遺伝毒性ストレスから生じる。同様な種類のＤＮＡ損傷は様々な剤に応答して起こり、突然変異、塩基とヌクレオチドの脱離、二量体の形成、鎖の切断、架橋、染色体異常を誘発する。それらのタイプの損傷の一部は、加齢とともに核またはミトコンドリアＤＮＡ中に蓄積する（例えば点変異、一本鎖切断、ＤＮＡ架橋、付加／欠失、酸化的ダメージ、およびメチル化塩基）。
【０２５９】
ＮＦ−κＢ（活性化Ｂ細胞の核因子κ軽鎖エンハンサー）は、ＤＮＡの転写、サイトカイン生産と生存、細胞の分化と増殖を無制限に制御するタンパク質複合体である。ＮＦ−κＢは、ほとんど全ての細胞に見つかり、ストレス、サイトカイン、フリーラジカル、重金属、紫外線、酸化ＬＤＬ、細菌やウイルス抗原のような刺激に対する細胞応答に関与する。ＮＦ−κＢは感染に対する免疫応答を制御する上で重要な役割を果たし、また適応免疫と先天性免疫において様々な重要な役割を果たしている。ＮＦ−κＢの不正な制御は、癌、炎症疾患および自己免疫疾患、敗血性ショック、ウイルス感染および不適当な免疫系発達に関連付けられている。ＮＦ−κＢはシナプス可塑性と記憶の過程にも関与している。ＮＦ−κＢファミリーのタンパク質は全てそれらのＮ末端にＲｅｌ相同ドメインを共有している。
【０２６０】
ＲｅｌＡ、ＲｅｌＢおよびｃ−ＲｅｌといったＮＦ−κＢタンパク質のサブファミリーは、それらのＣ末端に転写活性ドメインを有する。対照的に、ＮＦ−κＢ１とＮＦ−κＢ２タンパク質は、大きな前駆体ｐ１０５とｐ１００として合成され、それはそれぞれプロセシングを受けて成熟ＮＦ−κＢサブユニットｐ５０とｐ５２になる。ｐ１０５とｐ１００のプロセシングは、ユビキチン／プロテアソーム経路により媒介され、アンキリン反復配列を含むそれらのＣ末端領域の選択的分解を伴う。ｐ１００からのｐ５２の生成は厳重に管理されたプロセスである一方で、ｐ５０はｐ１０５の構成的プロセシングから生産される。ｐ５０とｐ５２タンパク質は転写を活性化する本質的能力は持たず、κＢ要素がホモ二量体として結合すると転写リプレッサー（抑制因子）として働くと提唱されている。実際、これは、遺伝子操作によって転写活性化因子（ＲｅｌＡ−ｐ５０ヘテロ二量体）に加えてＩκＢ（全長ｐ１０５）と類似のリプレッサー（ｐ５０ホモ二量体）を取り除く研究である、ｐ１０５−ノックアウト研究の解明を混乱させる。
【０２６１】
ＮＦ−κＢは細胞応答を制御するのに重要である。その理由は、それが「迅速に作用する（rapid-acting）」一次転写因子、すなわち不活性状態で細胞中に存在し、活性化状態になるために新たなタンパク質合成を必要としない転写因子のカテゴリーに属する。これは、ＮＦ−κＢを有害な細胞刺激に対して急性応答因子にする。ＮＦ−κＢ活性の既知の誘導因子は、非常に多種多様であり、反応性酸素種（ＲＯＳ）、腫瘍壊死因子α（ＴＮＦα）、インターロイキン１β（ＩＬ−１β）、細菌性リポ多糖（ＬＰＳ）、イソプロテレノール、コカイン、および電離放射線を包含する。多くの細菌産生物や多種多様な細胞表面受容体の刺激が、ＮＦ−κＢ活性化と、遺伝子発現の急速な変化を引き起こす。特異的パターン認識分子としてのＴｏｌｌ様受容体（ＴＬＲ）の同定と、ＴＬＲｓの刺激がＮＦ−κＢの活性化を引き起こすという知見が、どのようにして多様な病原体がＮＦ−κＢを活性化するかの本発明者らの理解を高めた。例えば、本発明者らの研究は、グラム陰性菌のＬＰＳ成分の受容体としてＴＬＲ４を同定した。
【０２６２】
未刺激状態の細胞では、ＮＦ−κＢ二量体は、ＩκＢ（κＢ阻害剤）と呼ばれる１つの阻害剤ファミリー（これはアンキリン反復と呼ばれる配列の多重コピーを含むタンパク質である）により細胞質中に閉じ込められている。それらのアンキリン反復ドメインによって、ＩκＢタンパク質はＮＦ−κＢタンパク質の核移行シグナル（ＮＬＳ）をマスクし、それらを不活性型の状態で細胞質に閉じ込めたままにしている。ＩκＢは、Ｎ末端制御ドメインに続き、６つ以上のアンキリン反復配列とＣ末端付近にＰＥＳＴドメインを有している。ＩκＢファミリーはＩκα、Ｉκβ、ＩκＢεおよびＢｃｌ−３から成るが、最もよく研究されており重要であるＩκＢタンパク質はＩκＢαである。
【０２６３】
Ｃ末端部分のアンキリン反復の存在のため、ｐ１０５とｐ１００もＩκＢタンパク質として機能する。ｐ１００のＣ末端半分は、しばしばＩκＢδと呼ばれ、それも阻害剤として機能する。発生学的な刺激、例えばＬＴβＲを通して伝達される刺激に応答して起こるＩκＢδ分解は、ＮＩＫ依存性の非古典的（ｎｏｎ−ｃａｎｏｎｉｃａｌ）経路においてＮＦ−κＢ二量体の活性化を増強する。
【０２６４】
ＮＦ−κＢの活性化は、ＩκＢタンパク質のシグナル誘導分解により開始される。これは主に「ＩＫＫ」またはＩκＢキナーゼと呼ばれるキナーゼの活性化を介して起こる。従って、本特許出願において用いる用語「ＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化」という用語は、ＩＫＫの活性化を通したＮＦ−κＢの活性化を指す。
【０２６５】
ＩＫＫは、触媒性ＩＫＫαとＩＫＫβサブユニットのヘテロ二量体と、ＮＥＭＯ（ＮＦ−κＢ必須モジュレーター）またはＩＫＫγと称する「マスター」制御タンパク質から構成される。シグナルにより活性化されると、ＩκＢキナーゼがＩκＢ制御ドメイン中に位置する２つのセリン残基をリン酸化する。それらのセリン（例えば、ヒトＩκＢαではセリン３２と３６）のリン酸化と同時に、ＩκＢ阻害剤分子はユビキチン化と呼ばれる過程により修飾され、プロテアソームによる分解を受ける。ＩκＢの分解により、ＮＦ−κＢ複合体は遊離されて自由になり核へと移行し、そこで近隣の、ＮＦ−κＢのためのＤＮＡ結合部位を有する特定の遺伝子の発現を「発動させる（turn-on）」。次いでＮＦ−κＢによるそれらの遺伝子の活性化が所定の生理学的応答、例えば炎症または免疫応答、細胞生存応答、または細胞増殖を引き起こす。ＮＦ−κＢは自身のリプレッサーであるＩκＢαの発現を発動させる。新たに合成されたＩκＢαが次いでＮＦ−κＢを再抑制し、それによりオートフィードバック・ループを形成し、ＮＦ−κＢ活性レベルの振動、抑制（dampening）および下流制御（ダウンレギュレーション）をもたらす。
【０２６６】
本発明によれば、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化は、遺伝毒性ストレスの発生を通して誘導されるシグナル伝達経路に関し、該経路はＩＫＫの活性化と結果としてＮＦ−κＢの活性化に至る。遺伝毒性ストレスは、２つの対応するシグナル伝達軸を触発し、古典的な（canocical）ＮＦ−κＢシグナル伝達カスケードと同様にしてＩκＢキナーゼ（ＩＫＫ）複合体を活性化させる。第一軸は、ＤＮＡ鎖切断センサーであるポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ−１（ＰＡＲＰ−１）により開始され、それが一過性核質複合体を構築し、ＰＩＡＳｙ媒介ＳＵＭＯ化と、変異された血管拡張性失調症遺伝子（ＡＴＭ）により媒介される核ＩＫＫγのリン酸化を発動させる。修飾されたＩＫＫγは細胞質に戻り、新しく形成されたＩＫＫ複合体に集成する。同時にＡＴＭが細胞質に移行し、ＴＲＡＦ６に結合し、それのＫ６３結合ポリユビキチン化を触発する。活性化されたＴＲＡＦ６はｃＩＡＰ１とＴＡＢ２−ＴＡＫ１をリクルートし、結果としてＴＡＫ１活性化とＩＫＫβリン酸化を引き起こす。しかしながら、ＩＫＫ複合体の最終的活性化は、リジン２８５位でのＩＫＫγのｃＩＡＰ１依存性ＩＫＫγモノユビキチン化を必要とし、それは核のＰＡＲＰ１シグナルソームの形成と、ＴＲＡＦ６のＡＴＭ依存性活性化による細胞質シグナル伝達軸の活性化に依存する。
【０２６７】
遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した疾患としては、限定されないが、疾病の進行中に起こる、確立された疾病に起こる、または疾病の化学療法もしくは放射線療法の結果として起こる、癌、特に結腸癌、胃癌、乳癌、黒色腫、骨髄異形症候群、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、増加したＰＡＲＰ−１発現による腫瘍、例えばユーイング肉腫、悪性リンパ腫、結腸直腸発癌の初期、血液細胞癌、非定型および定型子宮内膜増殖症、乳癌、子宮癌、肺癌および卵巣癌が挙げられる。遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化に関連した非癌疾患および状態には、限定されないが、Ｉ型糖尿病、ＩＩ型糖尿病、発作、くも膜下出血（ＳＡＨ）、再灌流傷害、特に腎臓および心臓の再灌流傷害、アテローム性動脈硬化症、早老症並びに老化が含まれる。
【０２６８】
当業者は、標準的な分析手段を用いることにより、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化を顕示する癌を患っている対象者を同定することができる。治療すべきである本発明の対象を同定するために、癌患者からの腫瘍標本において遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢ活性化を同定するアッセイは多数存在し、その一部が下記に示される。以下の方法は、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化を示す癌を患っている対象者を同定するためのアッセイの例であり、該アッセイの網羅的（完全）なリストとして解釈してはならない。
【０２６９】
次の５種のタンパク質修飾は、ＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化が遺伝毒性ストレス、例えばＤＮＡ二本鎖切断（ＤＳＢ）（これは例えば化学療法薬または放射線照射により生じさせることができる）により誘導されたことを示す：ホスホ−Ｓｅｒ  １３９γＨ２Ａ．Ｘ、ホスホ−Ｓｅｒ  １９８１−ＡＴＭ、ホスホ−Ｓｅｒ  ８５  ＩＫＫγ、ＩＫＫαのＬｙｓ  ２８５位でのモノユビキチン化、およびホスホ−Ｓｅｒ  ５３６−ＲｅｌＡ（それらの修飾についての参照はHinz他（2009）Mol Cell中に見つかる）。指摘したタンパク質修飾は、市販の抗体を用いる確立された方法により、例えばウエスタンブロット分析または他の抗体ベースの技術を使ってアッセイすることができる。それらの修飾を検出するための追加の方法は質量分析技術である。
【０２７０】
１）ホスホ−Ｓｅｒ  １３９  γＨ２Ａ．Ｘ：ＰＩ３Ｋ様キナーゼＡＴＭ、ＡＴＲおよびＤＮＡ−ＰＫによる、残基Ｓｅｒ−１３９の所でのＨ２Ａ．Ｘのリン酸化は、化学療法薬または放射線照射によるＤＳＢの生成に対する細胞応答についての初期の情報読み出し（readout）である。
２）ホスホ−Ｓｅｒ  １９８１−ＡＴＭ：この修飾は化学療法薬または放射線照射により生成したＤＳＢｓによるＡＴＭの活性化を示す。
３）ホスホ−Ｓｅｒ  ８５  ＩＫＫγ：現在の知見によれば、この修飾はＤＳＢｓを有する細胞においてのみ検出され、ＤＳＢ−活性化ＡＴＭの存在を示す。それはＤＳＢによるＮＦ−κＢ活性化を促進する。
４）ＩＫＫγのＬｙｓ  ２８５位におけるモノユビキチン化：この残基のユビキチン化は、サイトカイン誘発ＮＦ−κＢに比較して、遺伝毒性ストレス（すなわちＤＳＢ）誘発ＮＦ−κＢにおいてより高度に生じる。
５）ホスホ−Ｓｅｒ  ５３６−ＲｅｌＡ：この修飾は、遺伝毒性ストレスにより誘導される経路に限定されない、多岐の活性化経路を通したＮＦ−κＢ活性化を示す。
【０２７１】
本発明の化合物の適用および医薬としてのそれの使用に適当である患者および遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化を示す癌を罹患している対象者としては、ＤＮＡ損傷を誘発する化学療法または放射線で処置しているまたは以前に処置された任意の癌型を有する対象者を含む。
【０２７２】
本発明の化合物の使用は、ある場合には、遺伝毒性療法（化学療法、放射線療法）における「追加（add-on）」薬として、アポトーシスに対するＮＦ−κＢ依存性保護を抑制することにより、癌／腫瘍細胞の致死を増加させるために主に使用することができる。かくして、治療成功率を改善することができる悪性腫瘍の広範スペクトルが得られるだろう。
【０２７３】
ＰＡＲＰ１−ＰＩＡＳｙ−ＡＴＭ−ＩＫＫγ複合体およびＡＴＭ−ＴＲＡＦ６軸は、多数の異なる癌型において化学療法および／または放射線療法により活性化されるだろうと予想される。上記のアッセイは、ある特定の疾患において各々の標準的化学療法または放射線療法プロトコルによる遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢ経路の活性化を確認するために用いることができる。該アッセイは、本発明の化合物を適用すると決定するために治療耐性の癌にも用いることができる。該アッセイは、未修復の高レベルのＤＮＡ損傷を有すると予想される癌への任意治療に先立って適用することができる（例えばＤＮＡ修復遺伝子中の変異が実証されている場合）。
【０２７４】
好ましい態様において、本発明は治療すべき疾患としての癌に関する。本発明に係る癌は、白血病、リンパ腫、肉腫、黒色腫および癌腫をはじめとする、哺乳動物に見られるあらゆる型の癌または新生物または悪性腫瘍を指す。癌の例は、乳癌、膵臓癌、結腸癌、肺癌、非小細胞肺癌、卵巣癌および前立腺癌である。
【０２７５】
本発明の関連において、白血病は、急性非リンパ球性白血病、慢性リンパ球性白血病、急性顆粒球性白血病、慢性顆粒球性白血病、急性前骨髄球性白血病、成人Ｔ細胞白血病、非白血性白血病、白血性白血病、好塩基球性白血病、芽球性白血病、ウシ白血病、慢性骨髄性白血病、皮膚白血病、胎児性白血病、好酸球性白血病、Gross白血病、毛様細胞性白血病、血球芽細胞性白血病、血球母細胞性白血病、組織球性白血病、幹細胞性白血病、急性単球性白血病、白血球減少性白血病、リンパ性白血病、リンパ芽球性白血病、リンパ球性白血病、リンパ行性白血病、リンパ性白血病、リンパ肉腫細胞白血病、肥満細胞白血病、巨核球性白血病、小骨髄芽球性白血病、単球性白血病、骨髄芽球性白血病、骨髄性白血病、骨髄顆粒球性白血病、骨髄単球性白血病、Naegeli白血病、形質細胞白血病、形質細胞性白血病、前骨髄性白血病、Rieder細胞白血病、シリング白血病、幹細胞白血病、亜白血病性白血病、および未分化細胞白血病を含むが、それに限定されない。
【０２７６】
本発明によれば、リンパ腫は、ホジキンおよび非ホジキンリンパ腫（Ｂ細胞およびＴ細胞リンパ腫）を含むが、これに限定されず、びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫（ＤＬＢＣＬ）、原発性縦隔Ｂ細胞リンパ腫、濾胞性リンパ腫、慢性リンパ球性白血病、小リンパ球性リンパ腫、マントル細胞リンパ腫、辺縁帯Ｂ細胞リンパ腫、粘膜関連リンパ組織（ＭＡＬＴ）リンパ腫としても知られる節外性辺縁帯Ｂ細胞リンパ腫、結節性辺縁帯Ｂ細胞リンパ腫および脾性辺縁帯Ｂ細胞リンパ腫、バーキットリンパ腫、リンパ形質細胞性リンパ腫（Ｗａｌｄｅｎｓｔｒｏｍマクログロブリン血症）、毛様細胞白血病性原発性中枢神経系（ＣＮＳ）リンパ腫、前駆Ｔリンパ芽球性リンパ腫／白血病、末梢Ｔ細胞リンパ腫、皮膚Ｔ細胞性リンパ腫（菌状息肉腫、セザリー症候群など）、くすぶり型、慢性型、急性型およびリンパ腫亜型を含む成人Ｔ細胞白血病／リンパ腫、血管免疫芽球性Ｔ細胞リンパ腫、節外性ナチュラルキラー細胞／Ｔ細胞リンパ腫、鼻型、腸症型腸管Ｔ細胞リンパ腫（ＥＡＴＬ）、未分化大細胞リンパ腫（ＡＬＣＬ）、および未特定末梢性Ｔ細胞リンパ腫を含む。
【０２７７】
本発明の関連において定義される肉腫としては、軟骨肉腫、線維肉腫、リンパ肉腫、黒色肉腫、粘液肉腫、骨肉腫、Ａｂｅｒｎｅｔｈｙ肉腫、脂肪組織肉腫、脂肪肉腫、胞巣状軟部肉腫、エナメル上皮肉腫、ブドウ状肉腫、緑色種肉腫、絨毛腫、胎児性肉腫、ウィルムス腫瘍肉腫、子宮内膜肉腫、間質肉腫、ユーイング肉腫、筋膜肉腫、線維芽細胞肉腫、巨細胞肉腫、顆粒球性肉腫、ホジキン肉腫、特発性多発性色素性肉腫、Ｂ細胞の免疫芽球性肉腫、リンパ腫、Ｔ細胞の免疫芽球肉腫、イェンセン肉腫、カポジ肉腫、クッパー細胞肉腫、血管肉腫、白血球肉腫、悪性間葉腫肉腫、傍骨性肉腫、網状赤血球肉腫、ラウス肉腫、血清肉腫、滑膜肉腫、および毛細管拡張性肉腫が挙げられるが、それに限定されない。
【０２７８】
本発明による黒色腫には、例えば、末端性黒子性黒色腫、無色素性黒色腫、良性若年性黒色腫、クラウドマン黒色腫、Ｓ９１黒色腫、Ｈａｒｄｉｎｇ−Ｐａｓｓｅｙ黒色腫、若年性黒色腫、悪性黒子型黒色腫、悪性黒色腫、結節型黒色腫、爪下黒色腫、および表在拡大型黒色腫が含まれるが、これらに限定されない。
【０２７９】
本発明によって定義される癌腫には、細葉細胞癌、房癌腫、腺様嚢胞癌腫、腺房細胞癌、腫嚢胞腫、腺様嚢胞癌、腺癌、副腎皮質癌、肺胞癌、肺胞細胞癌、基底細胞癌、基底細胞癌腫、類基底細胞腫、基底有棘細胞癌、気管支肺胞癌、気管支癌、気管支性癌、脳状癌、胆管細胞癌、絨毛癌、膠様癌、面皰癌、小体癌、篩状癌、よろい状癌、皮膚癌、円筒癌、円柱細胞癌、腺管癌、デュラム癌、胚性癌、脳様癌、類表皮癌、腺様上皮癌、外方増殖性癌、潰瘍癌、線維癌、ゼラチン状癌、膠様癌、巨細胞癌、巨大細胞性癌、腺癌、下流膜細胞癌、毛母体癌、血液様癌、ヒュルトレ細胞癌、肝細胞癌、ヒアリン癌、副腎様癌、乳児胚性癌、上皮内癌、表皮内癌、上皮内癌、Ｋｒｏｍｐｅｃｈｅｒ癌、Ｋｕｌｃｈｉｔｚｋｙ細胞癌、大細胞癌、レンズ状癌、脂肪腫癌、リンパ上皮癌、髄様癌、髄質様癌、メラニン性癌、軟性潰瘍腫、粘液性癌、粘液癌、粘液細胞性癌、粘膜表皮性癌、粘液癌、粘液性癌、粘液腫状癌、鼻咽腔癌、燕麦細胞癌、骨化癌、類骨癌、乳頭癌、門脈周辺癌、前浸潤癌、有棘細胞癌、糊状癌、腎臓の腎細胞癌、補充細胞癌、肉腫様癌、シュナイダー癌、スキルス癌、陰嚢癌、印環細胞癌、単純癌、小細胞癌、ｓｏｌａｎｏｉｄ癌、楕円状細胞癌、紡錘細胞癌、海綿様癌、扁平上皮癌、扁平上皮細胞癌、糸状癌、毛細管拡張性癌、毛細血管拡張性癌、移行細胞癌、結節性癌、結節状癌、いぼ状癌、および絨毛癌が含まれるが、これらに限定されない。
【０２８０】
本発明による追加の癌は、多発性骨髄腫、神経芽細胞腫、乳癌、卵巣癌、肺癌、横紋筋肉腫、原発性血小板増加症、原発性マクログロブリン血症、小細胞肺腫瘍、原発性脳腫瘍、胃癌、結腸癌、悪性膵臓島腫、悪性カルチノイド、膀胱癌、前癌性皮膚病変、精巣癌、リンパ腫、甲状腺癌、食道癌、尿生殖路癌、悪性高カルシウム血症、子宮頸癌、子宮内膜癌、副腎皮質癌、および前立腺癌を含むが、これらに限定されない。
【０２８１】
本発明に関連して、「ＤＮＡ損傷」という用語は、ＤＮＡ鎖の切断、ＤＮＡ骨格からの塩基の欠失、または化学的に変化した塩基など、ＤＮＡの化学構造の変化を指す。自然に発生するＤＮＡへの損傷は、代謝または加水分解過程から生じる可能性がある。代謝は、中でも活性酸素種、反応性窒素種、反応性カルボニル種、脂質過酸化物およびアルキル化剤をはじめとするＤＮＡを損傷する化合物を放出し、一方で加水分解はＤＮＡ中の化学結合を切断する。ほとんどのＤＮＡ損傷はＤＮＡ修復を受けることができるが、そのような修復は１００％有効ではない。未修復のＤＮＡ損傷は、成体哺乳動物の脳または筋肉内の細胞などの非複製性細胞に蓄積し、老化を引き起こしうる。結腸の内側にある膜の細胞などの複製性細胞では、ＤＮＡの鋳型鎖における過去の損傷の複製時にまたはＤＮＡ損傷の修復中にエラーが発生する。これらのエラーは突然変異またはエピジェネティック変異を引き起こす可能性がある。これらのタイプの変異は両方とも複製され、その後の細胞世代に受け継がれるだろう。これらの変異は遺伝子機能または遺伝子発現の調節を改変し、そしておそらく癌への進行に寄与し得る。ＤＮＡ損傷を修復できない場合、転写や複製の阻害、突然変異誘発、および／または細胞傷害性が生じる可能性がある。ヒトでは、ＤＮＡ損傷は、様々な遺伝的に受け継がれる疾患、老化、および発癌に関与することが示されている。
【０２８２】
すべての真核細胞は、ＤＮＡ損傷による潜在的に有害な作用を打ち消すために多面的な応答を進化させた。ＤＮＡ損傷または複製の停止を感知すると、細胞周期チェックポイントが活性化されて細胞周期の進行を停止させ、損傷が娘細胞へと受け継がれる前に修復のための時間を設ける。チェックポイント活性化に加えて、ＤＮＡ損傷応答は、転写プログラムの誘導、ＤＮＡ修復経路の増強、損傷の程度が深刻な場合にはアポトーシスの開始を引き起こす。遺伝物質が細胞内で正確に維持され、複製され、そして分離されるように、これらの全ての過程が注意深く連係される。
【０２８３】
「ＤＮＡ修復」という用語は、本発明の関連において使用される場合、ＤＮＡ損傷後に失った情報を回復するための幾つかの細胞過程または経路のことを指す。これらの過程および経路は、Ｇ１期チェックポイント、Ｓ期チェックポイント、Ｇ２期−Ｍ期チェックポイントなどの細胞周期チェックポイント、並びに直接反転、塩基除去修復、ヌクレオチド除去修復、ＤＮＡミスマッチ修復、および二本鎖切断修復などのＤＮＡ修復経路を含むが、これらに限定されない。ＤＮＡ修復率は、細胞の種類、細胞の年齢、細胞外環境など、さまざまな要因に依存する。
【０２８４】
大量のＤＮＡ損傷を蓄積し続けた細胞、またはそのＤＮＡに生じた損傷をもはや効果的に修復できない細胞は、老化として知られる不可逆的な休止状態、プログラムされた細胞死プログラムであるアポトーシス、他の細胞死プログラム、例えば壊死、非アポトーシスプログラム細胞死またはネクロトーシス、癌性の腫瘍の形成を引き起こしうる無秩序な細胞分裂といった、様々な細胞過程を受ける可能性がある。
【０２８５】
本発明の意味において、「ＤＮＡ修復遺伝子」という用語は、ＤＮＡ修復機構や経路の制御または調節に関与する全ての遺伝子を指す。これらには、限定するものではないが、塩基除去修復（ＢＥＲ）に関しては、ＵＮＧ、ＳＭＵＧ１、ＭＢＤ４、ＴＤＧ、ＯＧＧ１、ＭＵＴＹＨ（ＭＹＨ）、ＮＴＨＬ１（ＮＴＨ１）、ＭＰＧ、ＮＥＩＬ１、ＮＥＩＬ２、ＮＥＩＬ３、ＡＰＥＸ１（ＡＰＥ１）、ＡＰＥＸ２、ＬＩＧ３、ＸＲＣＣ１、ＰＮＫＰ、ＡＰＬＦ（Ｃ２ＯＲＦ１３）；ＤＮＡに結合するポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ（ＰＡＲＰ）酵素に関しては、ＰＡＲＰ１（ＡＤＰＲＴ）、ＰＡＲＰ２（ＡＤＰＲＴＬ２）、ＰＡＲＰ３（ＡＤＰＲＴＬ３）；損傷の直接反転に関してはＭＧＭＴ、ＡＬＫＢＨ２（ＡＢＨ２）、ＡＬＫＢＨ３（ＤＥＰＣ１）；ＤＮＡ−トポイソメラーゼ架橋の修復に関してはＴＤＰ１、ＴＤＰ２（ＴＴＲＡＰ）；ミスマッチ切除修復（ＭＭＲ）に関してはＭＳＨ２、ＭＳＨ３、ＭＳＨ６、ＭＬＨ１、ＰＭＳ２、ＭＳＨ４、ＭＳＨ５、ＭＬＨ３、ＰＭＳ１、ＰＭＳ２Ｌ３；ヌクレオチド除去修復（ＮＥＲ）に関しては、ＸＰＣ、ＲＡＤ２３Ｂ、ＣＥＴＮ２、ＲＡＤ２３Ａ、ＸＰＡ、ＤＤＢ１、ＤＤＢ２（ＸＰＥ）、ＲＰＡ１、ＲＰＡ２、ＲＰＡ３、ＴＦＩＩＨ、ＥＲＣＣ３（ＸＰＢ）、ＥＲＣＣ２（ＸＰＤ）、ＧＴＦ２Ｈ１、ＧＴＦ２Ｈ３、ＧＴＦ２Ｈ４、ＧＴＦ２Ｈ５（ＴＴＤＡ）、ＣＤＫ７、ＣＣＮＨ、ＭＮＡＴ１、ＥＲＣＣ５（ＸＰＧ）、ＥＲＣＣ１、ＥＲＣＣ４（ＸＰＦ）、ＬＩＧ１；  ＮＥＲ関連ＥＲＣＣ８（ＣＳＡ）、ＥＲＣＣ６（ＣＳＢ）、ＵＶＳＳＡ（ＫＩＡＡ１５３０）、ＸＡＢ２（ＨＣＮＰ）、ＭＭＳ１９；相同組換えに関しては、ＲＡＤ５１、ＲＡＤ５１Ｂ、ＲＡＤ５１Ｄ、ＤＭＣ１、ＸＲＣＣ２、ＸＲＣＣ３、ＲＡＤ５２、ＲＡＤ５４Ｌ、ＲＡＤ５４Ｂ、ＢＲＣＡ１、ＳＨＦＭ１（ＤＳＳ１）、ＲＡＤ５０、ＭＲＥ１１Ａ、ＮＢＮ（ＮＢＳ１）、ＲＢＢＰ８（ＣｔＩＰ）、ＭＵＳ８１、ＥＭＥ１（ＭＭＳ４Ｌ）、ＥＭＥ２、ＧＩＹＤ１（ＳＬＸ１Ａ）、ＧＩＹＤ２（ＳＬＸ１Ｂ）、ＧＥＮ１；ファンコニ貧血に関しては、ＦＡＮＣＡ、ＦＡＮＣＢ、ＦＡＮＣＣ、ＢＲＣＡ２（ＦＡＮＣＤ１）、ＦＡＮＣＤ２、ＦＡＮＣＥ、ＦＡＮＣＦ、ＦＡＮＣＧ（ＸＲＣＣ９）、ＦＡＮＣＩ（ＫＩＡＡ１７９４）、ＢＲＩＰ１（ＦＡＮＣＪ）、ＦＡＮＣＬ、ＦＡＮＣＭ、ＰＡＬＢ２（ＦＡＮＣＮ）、ＲＡＤ５１Ｃ（ＦＡＮＣＯ）、ＢＴＢＤ１２（ＳＬＸ４）（ＦＡＮＣＰ）、ＦＡＡＰ２０（Ｃ１ｏｒｆ８６）、ＦＡＡＰ２４（Ｃ１９ｏｒｆ４０）；非相同末端結合に関しては、ＸＲＣＣ６（Ｋｕ７０）、ＸＲＣＣ５（Ｋｕ８０）、ＰＲＫＤＣ、ＬＩＧ４、ＸＲＣＣ４、ＤＣＬＲＥ１Ｃ（Ａｒｔｅｍｉｓ）、ＮＨＥＪ１（ＸＬＦ，  Ｃｅｒｎｕｎｎｏｕｓ）；ヌクレオチドプールの調節については、ＮＵＤＴ１（ＭＴＨ１）、ＤＵＴ、ＰＲＭ２Ｂ（ｐ５３Ｒ２）；ＤＮＡポリメラーゼ（触媒サブユニット）については、ＰＯＬＢ、ＰＯＬＧ、ＰＯＬＤ１、ＰＯＬＥ、ＰＣＮＡ、ＲＥＶ３Ｌ（ＰＯＬＺ）、ＭＡＤ２Ｌ２（ＲＥＶ７）、ＲＥＶ１Ｌ（ＲＥＶ１）、ＰＯＬＨ、ＰＯＬＩ（ＲＡＤ３０Ｂ）、ＰＯＬＱ、ＰＯＬＫ（ＤＩＮＢ１）、ＰＯＬＬ、ＰＯＬＭ、  ＰＯＬＮ（ＰＯＬ４Ｐ）；ヌクレアーゼの編集およびプロセシングすることに関しては、ＦＥＮ１（ＤＮａｓｅ  ＩＶ）、ＦＡＮ１（ＭＴＭＲ１５）、ＴＲＥＸ１（ＤＮａｓｅ  ＩＩＩ）、ＴＲＥＸ２、ＥＸＯ１（ＨＥＸ１）、ＡＰＴＸ（アプラタキシン）、ＳＰＯ１１、ＥＮＤＯＶ；ユビキチン化および修飾に関しては、ＵＢＥ２Ａ（ＲＡＤ６Ａ）、ＵＢＥ２Ｂ（ＲＡＤ６Ｂ）、ＲＡＤ１８、ＳＨＰＲＨ、ＨＬＴＦ（ＳＭＡＲＣＡ３）、ＲＮＦ１６８、ＳＰＲＴＮ（Ｃ１ｏｒｆ１２４）、ＲＮＦ８、ＲＮＦ４、ＵＢＥ２Ｖ２（ＭＭＳ２）、ＵＢＥ２Ｎ（ＵＢＣ１３）；クロマチン構造と修飾に関しては、Ｈ２ＡＦＸ（Ｈ２ＡＸ）、ＣＨＡＦ１Ａ（ＣＡＦ１）、ＳＥＴＭＡＲ（ＭＥＴＮＡＳＥ）；  ＤＮＡ損傷剤に対する感受性に関連した疾患における遺伝子欠損に関しては、ＢＬＭ、ＷＲＮ、ＲＥＣＱＬ４、ＡＴＭ、ＴＴＤＮ１（Ｃ７ｏｒｆ１１）；既知のまたは疑わしいＤＮＡ修復機能を有する他の同定された遺伝子に関しては、ＤＣＬＲＥ１Ａ（ＳＮＭ１）、ＤＣＬＲＥ１Ｂ（ＳＮＭ１Ｂ）、ＲＰＡ４、ＰＲＰＦ１９（ＰＳＯ４）、ＲＥＣＱＬ（ＲＥＣＱ１）、ＲＥＣＱＬ５、ＨＥＬＱ（ＨＥＬ３０８）、ＲＤＭ１（ＲＡＤ５２Ｂ）、ＯＢＦＣ２Ｂ（ＳＳＢ１）；他の保存されたＤＮＡ損傷応答遺伝子についてはＡＴＲ、ＡＴＲＩＰ、ＭＤＣ１、ＲＡＤ１、ＲＡＤ９Ａ、ＨＵＳ１、ＲＡＤ１７（ＲＡＤ２４）、ＣＨＥＫ１、ＣＨＥＫ２、ＴＰ５３、ＴＰ５３ＢＰ１（５３ＢＰ１）、ＲＩＦ１、ＴＯＰＢＰ１、ＣＬＫ２、ＰＥＲ１が含まれる。
【０２８６】
本発明の一実施形態では、化合物は、ＴＮＦ−α（ＴＮＦα）および／またはＩＬ−１βにより誘導されるＮＦ−κＢシグナル伝達の阻害と比較して、好ましくは遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢシグナル伝達を阻害することにおいてより効果的である。
【０２８７】
本発明によれば、ＴＮＦαすなわち腫瘍壊死因子アルファは、全身性炎症に関与する細胞シグナル伝達タンパク質（サイトカイン）であり、急性期応答を構成するサイトカインの１つである。ＴＮＦαは免疫細胞を調節し、発熱、アポトーシス細胞死、悪液質、炎症を誘発し、腫瘍形成とウイルス複製を阻害し、そしてＩＬ１とＩＬ６産生細胞を介して敗血症に応答することができる。ＴＮＦα産生の異常調節は、アルツハイマー病、癌、大うつ病、乾癬および炎症性腸疾患（ＩＢＤ）をはじめとする様々なヒトの疾患に関係があるとされている。ＴＮＦαは、２つの受容体、ＴＮＦＲ１（ＴＮＦ受容体タイプ１；ＣＤ１２０ａ；ｐ５５／６０）とＴＮＦＲ２（ＴＮＦ受容体タイプ２；ＣＤ１２０ｂ；ｐ７５／８０）に結合することができる。ＴＮＦＲシグナル伝達は、ＮＦ−κＢの活性化を含む、複数の細胞内シグナル伝達経路の活性化を誘導する。
【０２８８】
本発明の意味において、ＩＬ−１βは、他の名称の中でも、「白血球発熱物質」、「白血球内因性メディエーター」、「単核細胞因子」、「リンパ球活性化因子」としても知られており、それはヒトではＩＬ１Ｂ遺伝子によってコードされるサイトカインタンパク質である。Ｉｌ−１βは、サイトカインのインターロイキン１ファミリーの一員である。このサイトカインは、活性化マクロファージにより前駆タンパク質として産生され、それはカスパーゼ１（ＣＡＳＰ１／ＩＣＥ）によりタンパク質分解的にそれの活性型へとプロセシングされる。このサイトカインは炎症反応の重要なメディエーターであり、細胞増殖、分化およびアポトーシスを含む様々な細胞活性に関与している。
【０２８９】
本発明の関連において、用語「ＴＮＦβおよび／またはＩＬ−１βにより誘導されるＮＦ−κＢシグナル伝達」とは、ＴＮＦαおよび／またはＩＬ−１βで刺激されると活性化される古典的または標準的ＮＦ−κＢシグナル伝達経路の活性化を指す。古典的シグナル伝達経路において、ＮＦ−κＢ／Ｒｅｌタンパク質はＩκＢタンパク質により結合され阻害される。ＴＮＦαやＩＬ−１βなどの炎症誘発性サイトカイン、ＬＰＳ、成長因子、および抗原受容体は、ＩκＢタンパク質をリン酸化するＩＫＫ複合体活性化（ＩＫＫβ、ＩＫＫα、およびＮＥＭＯ）に至るシグナル伝達カスケードを誘導する。ＩκＢのリン酸化は、それのユビキチン化とプロテアソーム分解をもたらし、ＮＦ−κＢ／Ｒｅｌ複合体を遊離させる。活性型ＮＦ−κＢ／Ｒｅｌ複合体は、翻訳後修飾（リン酸化、アセチル化、グリコシル化、ユビキチン化）により更に活性化され、核に移行し、そこで単独で、またはＡＰ−１、ＥｔｓおよびＳｔａｔといった他の転写因子と一緒に、それらは標的遺伝子の発現を誘導する。
【０２９０】
本発明はまた、欠陥のあるＤＮＡ修復機構によるゲノムの不安定性に関連した疾患の治療に関する。
【０２９１】
本発明の関連において使用される「ゲノム不安定性」という用語は、１つの細胞系統のゲノム内での高頻度の突然変異を指す。そのような突然変異は、核酸配列の変化、染色体再配列または異数性を含み得る。ゲノムの不安定性は細菌で起こる。多細胞生物では、ゲノムの不安定性が発癌の中心となり、多様な癌型で発生する。当業者は、日常的な試験によりゲノム不安定性と関連した癌を容易に同定することができる。ゲノム不安定性に関連する癌以外の他の疾患は、筋萎縮性側索硬化症や神経筋疾患、筋緊張性ジストロフィーなどの神経変性疾患を含む。
【０２９２】
多くの神経障害および神経変性障害は、ＤＮＡ修復経路の遺伝性または後天性の欠陥、または過剰な遺伝毒性酸化ストレスによるゲノム不安定性に関連づけられる。これは、色素性乾皮症、コケーン症候群、硫黄欠乏性毛髪発育異常症（トリコチオジストロフィー）、ダウン症、トリプルＡ症候群、軸索変性性ニューロパチー１を伴う脊髄小脳性運動失調症、ハンチントン病、アルツハイマー病、パーキンソン病、ダウン症候群および筋萎縮性側索硬化症、ハンチントン病、様々な脊髄小脳性運動失調症、フリードライヒ運動失調症、筋緊張性ジストロフィー１型と２型、毛細血管拡張症運動失調症、毛細血管拡張症運動失調症様障害、ナイメーヘン破損症候群およびアルツハイマー病をはじめとする、多くのそのような疾患について確立されている。色素性乾皮症、コケーン症候群、硫黄欠病性毛髪発育異常症、ダウン症候群およびトリプルＡ症候群は、ＤＮＡヌクレオチド切除修復経路に欠陥があり、軸索変性性ニューロパチー１を伴う脊髄小脳性運動失調、ハンチントン病、アルツハイマー病、パーキンソン病、ダウン症候群および筋萎縮性側索硬化症は、酸化ストレスの増加およびこれが引き起こすＤＮＡへの損傷を処理するための塩基除去修復経路の不能を生じるかまたはそれと関連付けられる。ハンチントン病、様々な脊髄小脳性運動失調症、フリードライヒ運動失調症および筋緊張性ジストロフィー１型および２型はしばしば、おそらくゲノム不安定性に起因するＤＮＡの反復配列の異常な拡大を有し、そして毛細血管拡張性運動失調症、毛細血管拡張性運動失調症様障害、ナイメーヘン破損症候群およびアルツハイマー病は、ＤＮＡ二本鎖切断の修復に関与する遺伝子に欠陥がある。
【０２９３】
癌においては、ゲノム不安定性は形質転換の前にまたはその結果として起こり得る。ゲノム不安定性とは、ＤＮＡまたは染色体の余分なコピーの蓄積、染色体転座、染色体逆位、染色体欠失、ＤＮＡの一本鎖切断、ＤＮＡの二本鎖切断、ＤＮＡ二重らせんへの外来物質のインターカレーション、またはＤＮＡの損失か遺伝子の誤発現のいずれかを引き起こし得るＤＮＡ三次元構造のいずれかの異常な変化を指すが、それらに限定されない。これらの事象の予測不可能な性質もまた、腫瘍細胞の間で観察される不均一性の主な一因である。
【０２９４】
ゲノム不安定性に関連する他の疾患としては、腫瘍を含む、早老症候群（ＰＳ）および潜在的に関連するＮＦ−κＢ依存性病変が挙げられる。ＰＳの例としては、ウェルナー症候群（ＷＳ）、ブルーム症候群（ＢＳ）、ロスムンド・トムソン症候群（ＲＴＳ）、コケーン症候群（ＣＳ）、色素性乾皮症（ＸＰ）、硫黄欠乏性毛髪発育異常症（ＴＴＤ）、合併型色素性乾皮症−コケーン症候群（ＸＰ−ＣＳ）、拘束性皮膚症（ＲＤ）、およびハッチンソン・ギルフォード早老症候群（ＨＧＰＳ）が挙げられる。
【０２９５】
本発明の関連において、「欠陥のある」という用語は、それが正しく機能するのを妨げる問題または欠陥を有する、ＤＮＡ修復系またはＤＮＡ損傷応答系のような細胞機構の何かを指す。
【０２９６】
本発明の関連において、「改変」という用語は、本発明の関連において使用されるとき、何らかの元の状態が変化または変更されるように行われる任意の種類の変更、修正または調整を指す。従って、遺伝子改変とは、核酸分子のヌクレオチド配列に関して生じる変化を含む、遺伝物質上で起こっている変化を指す。エピジェネティック変異は、分子のヌクレオチド配列を変えない、核酸分子（例えばＤＮＡ分子）のエピジェネティック状態の変化を指す。エピジェネティック変異は核酸上またはクロマチン上で起こり得、これはヒストンおよびヒストン修飾を含む。エピジェネティック修飾または変異は、アセチル化、メチル化、ユビキチン化、リン酸化、ＳＵＭＯ化、リボシル化およびシトルリン化を含むが、これらに限定されない。
【０２９７】
本発明の意味における「耐性」という用語は、疾患または状態を治療する際の抗菌薬、駆虫薬または抗腫瘍薬などの薬物の有効性の低下を指す。この用語は、例えば、薬物に対して、または病原体もしくは癌細胞に対して向けられる別の治療もしくは機構に対して「獲得された」耐性を有する病原体もしくは癌細胞に関して使用される。抗菌薬耐性および抗腫瘍薬耐性は、生物または癌細胞が複数の薬物に対して耐性である場合、多剤耐性であると言われる。
【０２９８】
本発明によれば、癌治療耐性とは、化学療法、放射線療法、放射線療法、細胞療法および標的療法のような治療に対する、様々な機序を経由した癌細胞による耐性の発生を指す。これらの機序は、癌細胞および／または癌細胞が存在する微小環境における特定の遺伝的およびエピジェネティック変化を含む。また、ＮＦ−κＢ経路を含む様々なシグナル伝達経路の活性化は、癌治療耐性の発達に寄与しうる。「アポトーシスに対するＮＦ−κＢ媒介耐性」という用語は、本発明の関連において使用される場合、遺伝毒性ストレス活性化ＮＦ−κＢ経路がアポトーシスの誘導を阻害するような細胞機序のことを指す。ＤＮＡ損傷性のある癌治療に応答したＮＦ−κＢ活性化は、誘導性の腫瘍細胞耐性の主な細胞機序である。
【０２９９】
本発明の意味において治療誘発性腫瘍細胞アポトーシスに対するＮＦ−κＢ媒介耐性に関連する癌には、ＢＲＣＡ１またはＢＲＣＡ２変異卵巣癌、乳癌、子宮頸癌、胃癌、膵臓癌または前立腺癌が含まれるが、これらに限定されない。
【０３００】
本明細書に記載の本発明化合物は、それが固体、液体またはエアロゾル形態で投与されるかどうか、注射のような投与経路のために無菌である必要があるかどうかに応じて、異なる種類の担体を含むことができる。本発明は、静脈内、皮内、動脈内、腹腔内、病巣内、頭蓋内、関節内、前立腺内、胸膜内、気管内、鼻腔内、硝子体内、膣内、直腸内、局所、腫瘍内、筋肉内、皮下、結膜下、膀胱内、粘膜内、心膜内、臍内、眼内、経口、局所的、局部、吸入（例えばエアロゾル吸入）、注射、注入、持続注入、局所灌流入浴、標的細胞に直接に、カテーテルを介して、クリーム中で、脂質組成物（例えばリポソーム）中で、当業者に知られているような他の方法または前記の任意組み合わせにより、投与することができる（例えば、参照により本明細書に組み込まれる、Remington’s Pharmaceutical Sciences, 第18版、Mack Printing Company, 1990を参照のこと）。
【０３０１】
本発明において、用語「癌治療」は、手術、化学療法、放射線療法、照射療法、ホルモン療法、標的療法、細胞療法、癌免疫療法、モノクローナル抗体療法を含むがこれらに限定されない、あらゆる種類の癌治療を指す。
【０３０２】
化合物の投与は、単剤療法として個別に、または１つ以上の他の癌療法と併用して行うことができる。本発明の関連において、「併用して」という用語は、本発明による化合物を投与される個体が、必ずしも同時に起こるわけではない別の癌治療を、単一の薬理学的組成物中でまたは同じ経路を介して受けることを示す。従って「併用」とは、複数の癌治療により癌に罹患している個体を治療することを指す。併用投与は同時治療または共同治療を含み、治療が互いに数分以内に、同じ時間に、同じ日に、同じ週に、または同じ月に行われることができる。
【０３０３】
本発明の意味におけるＤＮＡ損傷誘発性癌治療は、照射療法および化学療法を含み、そしてＤＮＡ損傷を修復するための細胞の能力を圧倒して細胞死を引き起こすことによる作用を含むが、これらに限定されない。
【０３０４】
これに関連して、化学療法は、標準化された化学療法レジメンの一部として１つ以上の抗癌剤（化学療法薬）を使用する癌治療のカテゴリーを指す。化学療法は治癒目的（ほとんど常に薬の併用を伴う）で行われる場合もあれば、延命または症状の軽減を目的とする場合もある（緩和的化学療法）。化学療法は内科腫瘍学（癌の薬物療法を専門とする医学分野）の主なカテゴリーの１つである。化学療法薬は癌を治療するために使用され、数日から数週間の期間にわたって２以上の薬剤を組み合わせて、１つ以上の周期計画で投与される。このような薬剤は、高い増殖速度を有する細胞、例えば癌それ自体に対してだけでなく、消化管（悪心および嘔吐を引き起こす）、骨髄（様々な血球減少症を引き起こす）および毛髪（禿頭症を生じる）に対しても毒性である。
【０３０５】
化学療法剤は、限定されないが、アクチノマイシン、オールトランス型レチノイン酸、アザシチジン、アザチオプリン、ブレオマイシン、ボルテゾミブ、カルボプラチン、カペシタビン、シスプラチン、クロラムブシル、シクロホスファミド、シタラビン、ダウノルビシン、ドセタキセル、ドキシフルリジン、ドキソルビシン、エピルビシン、エポチロン、エトポシド、フルロウラシル、ゲムシタビン、ヒドロキシウレア、イダルビシン、イマチニブ、イリノテカン、メクロレタミン、メルカプトプリン、メトトレキサート、ミトキサントロン、オキサリプラチン、パクリタキセル、ペメトレキセド、テニポシド、チオグアニン、トポテカン、バルルビシン、ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビンデシン、ビノレルビンを包含する。
【０３０６】
本発明の関連における照射または放射線療法は、一般に癌細胞または腫瘍細胞などの悪性細胞を制御または死滅させるための癌治療の一部として、電離放射線または紫外−可視（ＵＶ／Ｖｉｓ）放射線を使用する治療アプローチに関する。放射線療法は、それらが身体の１領域に限局化される場合、多くの癌型において治癒的でありうる。それは原発性悪性腫瘍（例えば乳癌の早期）を切除するための手術後の腫瘍の再発を予防するために、補助療法の一部として使用することもできる。放射線療法は化学療法と相乗的であり、感受性癌では化学療法の前、最中、および後に使用されている。放射線療法は、細胞増殖を抑制するその能力のために癌性腫瘍に一般的に適用される。電離放射線は癌性組織のＤＮＡを損傷して細胞死をもたらすことにより機能する。放射線療法は全身的または局所的に使用することが可能である。
【０３０７】
放射線療法は癌性細胞のＤＮＡを損傷することによって機能する。このＤＮＡ損傷は、光子または荷電粒子という２種類のエネルギーのうちの１つによって引き起こされる。この損傷は、ＤＮＡ鎖を構成する原子の直接的または間接的イオン化である。間接的イオン化は水のイオン化の結果として起こり、ヒドロキシルラジカルを含むフリーラジカルが形成され、それがＤＮＡにダメージを与える。光子療法では、放射線効果の大部分がフリーラジカルにより媒介される。細胞は一本鎖ＤＮＡ損傷や二本鎖ＤＮＡ損傷を修復するための機序を有する。しかしながら、二本鎖ＤＮＡ切断は修復がはるかに困難であり、劇的な染色体異常や遺伝子欠失を招く可能性がある。標的指向性（ターゲティング）二本鎖切断は、細胞が細胞死を受ける可能性を高める。
【０３０８】
光子放射線療法で使用される放射線量はグレイ（Ｇｙ）単位で測定され、治療すべき癌の型と病期に依存して異なる。根治的治療では、固形上皮腫瘍の典型的線量は６０〜８０Ｇｙの範囲であり、リンパ腫は２０〜４０Ｇｙで治療される。予防的（補助）線量は典型的には、１．８〜２Ｇｙ画分で約４５〜６０Ｇｙである（乳癌、頭部癌、および頸部癌）。
【０３０９】
従来の外照射療法、定位照射（放射線外科手術）、仮想シミュレーション、三次元原体照射療法、および強度変調放射線療法、強度変調放射線療法、強度変調放射線療法（ＩＭＲＴ）、強度変調回転放射線療法（ＶＭＡＴ）、粒子療法、オージェ療法、小線源療法、術中放射線療法、放射線同位体療法、深吸気息止めをはじめとする、様々な種類の放射線療法が知られている。
【０３１０】
外照射療法は、Ｘ線、ガンマ線および荷電粒子を含み、全体的な治療アプローチに応じて低線量率または高線量率として適用することができる。
【０３１１】
内照射療法では、放射性物質を１つ以上のモノクローナル抗体に結合させることができる。例えば、放射性ヨウ素は甲状腺悪性腫瘍に使用することができる。前立腺癌では、高線量用法（ＨＤＲ）または低線量用法（ＬＤＲ）の近接照射療法をＩＲと併用することができる。
【０３１２】
本発明によれば、ＤＮＡ損傷を誘導する化学療法は、化学療法薬、例えば非限定的に、ダウノルビシン、ドキソルビシン、エピルビシン、イダルビシン、バルルビシン、ミトキサントロンなどのアントラサイクリン類；イリノテカン（ＣＰＴ−１１）やトポテカンなどのトポイソメラーゼＩの阻害剤；エトポシド、テニポシドおよびタフルポシドを含むトポイソメラーゼＩＩの阻害剤；カルボプラチン、シスプラチンおよびオキサリプラチンなどの白金系の薬剤；並びにブレオマイシンのような他の化学療法薬の投与を含む。
【０３１３】
医薬組成物は、経口、直腸、眼内、鼻腔内、肺内、もしくは経皮送達による投与、または他の表面への局所送達による投与を含む、様々な粘膜投与様式によって対象者に投与することができる。任意に、組成物は、筋肉内、眼内、皮下、静脈内、動脈内、関節内、腹腔内、髄腔内、脳室内または非経口経路を含む、非粘膜経路によって投与することができる。
【０３１４】
本開示の組成物は、生理学的条件に近似させるのに必要とされる医薬的に許容される担体物質、例えばｐＨ調整剤および緩衝剤、等張化剤、湿潤剤など、例えば酢酸ナトリウム、乳酸ナトリウム、塩化ナトリウム、塩化カリウム、塩化カルシウム、ソルビタンモノラウレート、およびトリエタノールアミンオレエートを含むことができる。固体組成物の場合、例えば、医薬品グレードのマンニトール、ラクトース、デンプン、ステアリン酸マグネシウム、サッカリンナトリウム、タルク、セルロース、グルコース、スクロース、炭酸マグネシウムなどを含む、従来の非毒性の医薬的に許容される賦形剤を使用することができる。
【０３１５】
本開示はまた、哺乳類対象における疾病および他の状態の予防および治療に用いられる、本明細書に記載の医薬組成物、活性成分、および／またはそれらを投与するための手段を含む、キット、包装品および多容器ユニットを包含する。
【０３１６】
本発明を下記図面により更に説明する。これらは本発明の範囲を限定する意図ではなく、本明細書中に記載される本発明のより詳細な説明のために提供される本発明の態様の好ましい実施形態を表すものである。
【０３１７】
〔図面の詳細な説明〕
図１：ＤＮＡ二本鎖が切断されると、センサータンパク質であるＡＴＭとＰＡＲＰ１が活性化される。ＰＡＲＰ１はポリ（ＡＤＰ）リボース（ＰＡＲ）鎖の自己修飾を受け、ＩＫＫ複合体のサブユニットＩＫＫγ、ＰＩＡＳｙおよび活性化型ＡＴＭのリクルートのための足場として働く。この核ＰＡＲＰ１シグナロソームの形成は、ＰＩＡＳｙによるＩＫＫγ−ＳＵＭＯ化とＡＴＭによるリン酸化という翻訳後修飾を引き起こす。ＳＵＭＯ化されリン酸化されたＩＫＫγは細胞質へと輸送され、そこでおそらくＩＫＫホロ複合体に組み込まれる。同時に、ＡＴＭは細胞質に移行する。  ＴＲＡＦ６に結合した後、それはＵｂｃ１３−アシスト型リシン６３結合ユビキチン鎖により自己ユビキチン化を活性化する。これらのユビキチン鎖は、ＴＡＢ２−ＴＡＫ１、ｃＩＡＰ１、およびＩＫＫ複合体などの重要なシグナル伝達成分をリクルートするための足場として機能する。細胞質シグナロソームへのＴＡＫ１のユビキチン媒介結合はＴＡＫ１自己リン酸化を引き起こし、それが続いてＴＡＫ１によるプライミングＩＫＫリン酸化と、ＩＫＫβＴループのセリン残基の自己リン酸化をもたらす。エクスポートされたＳＵＭＯ化ＩＫＫγと細胞質ＡＴＭ−ＴＲＡＦ６依存性軸との収束は、Ｌｙｓ２８５位でのＩＫＫγのモノユビキチン化に必要であり、ひいては完全なＩＫＫ活性化に必須である（Ｈｉｎｚ他、２０１０；Ｓｔｉｌｍａｎ他、２００９）。追加の段階として、ＩＫＫγのＬＵＢＡＣ依存性Ｍ１結合ユビキチン化は、遺伝毒性ＮＦ−κＢ経路にとって必要不可欠であることが示された。ＩＫＫ複合体の活性化は、古典的なＮＦ−κＢ活性化と同様に、ＩκＢαの分解とＮＦ−κＢヘテロ二量体ｐ６５／ｐ５０の活性化をもたらす。
【０３１８】
図２：Ｕ２ＯＳ細胞を前処理し、ＤＭＳＯまたはＭＷ０１と共にインキュベートした。エトポシドの投与によりＤＮＡ損傷が誘発された。２時間後に細胞を固定し、核をＤＡＰＩで染色した。ＤＮＡ  ＤＳＢの指標であるｐ６５とホスホ−Ｈ２ＡＸを免疫蛍光により染色した。画像は、４０倍の対物レンズで共焦点Zeiss 710 LSMのもとで撮影した。
【０３１９】
図３：（Ａ）Ｕ２ＯＳ細胞を３８４ウェルプレート中で二通りに漸増濃度のＭＷ０１で前処理した。次いで、細胞をエトポシドで処理し、固定し、そしてｐ６５のＩＦを行った。Ｐ６５の細胞質と核内限局化の空間的測定を用いてｐ６５移行率の計算に使用した。（Ｂ）Ｕ２ＯＳ細胞をＤＭＳＯ、ＭＷ０１で前処理し、γ−ＩＲで照射した。  ９０分後、細胞を溶解し、ＳＤＳ−ＰＡＧＥ／ＷＢおよびＥＭＳＡにかけた。（Ｃ）細胞を指摘のような異なる濃度のＭＷ０１で前処理し、γ−ＩＲ（Ｃ）またはエトポシド（Ｄ）で処理し、それぞれＷＢまたはＥＭＳＡ分析にかけた。（Ｃ）中のＬＤＨはローディング・コントロールを表す。
【０３２０】
図４：（Ａ）Ｕ２ＯＳ細胞を３８４ウェルプレート中で三通りに漸増濃度のＭＷ０１で前処理した。次いで、細胞をＴＮＦαで処理し、固定し、そしてｐ６５のＩＦ染色にかけた。ｐ６５の細胞質と核シグナルの空間的測定を用いてｐ６５移行率の計算に使用した。（Ｂ）Ｕ２ＯＳ細胞を１０または２０μＭの濃度のＭＷ０１で前処理し、ＴＮＦαで感作した。細胞溶解物をＳＤＳ−ＰＡＧＥ／ＷＢ分析にかけた。（Ｃ）ＨＥＫ２９３細胞をＤＭＳＯまたはＭＷ０１で前処理し、次いでエトポシドまたはＴＮＦαを投与した。細胞溶解物をＥＭＳＡに用いた。
【０３２１】
図５：（Ａ）Ｕ２ＯＳ細胞をＭＷ−０１で前処理した後、ＩＬ−１βで感作した。細胞溶解物をＳＤＳ−ＰＡＧＥ／ＷＢおよびＥＭＳＡに使用した。（Ｂ）漸増濃度のＭＷ０１で前処理した細胞をＩＬ−１βで刺激した。細胞溶解物をＳＤＳ−ＰＡＧＥ／ＷＢに使用し、指摘した抗体で染色した。
【０３２２】
図６：（Ａ）Ｕ２ＯＳ細胞をＤＭＳＯまたはＭＷ０１で前処理し、照射した。ＩＬ−１βによる細胞の刺激は、ＩκＢαとｐ６５リン酸化のための陽性対照（ポジティブコントロール）として働いた。細胞を指摘の時点で溶解させ、ＷＢ分析に使用した。（Ｂ、Ｃ）（Ａ）と同様の実験設定。（Ｄ）（Ａ〜Ｃ）と同様の実験であるが、別の時点で分析し、ＨｅｐＧ２細胞を用いて実施した。ＰＡＲＰ１とＬＤＨはローディング・コントロールとして働く。
【０３２３】
図７：ＡＴＭの細胞質内蓄積。（Ａ）分離した核抽出物（ＮＥ）と細胞質抽出物（ＣＥ）を用いた分画実験。ＰＡＲＰ１およびＬＤＨ染色はローディングと分画の対照（コントロール）として働いた。照射と指摘の時間での細胞取得の前に、細胞をＤＭＳＯまたはＭＷ０１（５μＭ）で前処理した。ＮＥとＣＥをＳＤＳ−ＰＡＧＥ／ＷＢ法にかけた。（Ｂ）Ｕ２ＯＳ細胞を処理２日前にカバーガラス上に播種した。細胞を溶媒ＤＭＳＯのみでまたはＭＷ０１で前処理した後、照射し、細胞固定し、次いで免疫染色した。
【０３２４】
図８：（Ａ）ＨｅｐＧ２細胞をＤＭＳＯまたはＭＷ０１で前処理し、照射した。核細胞抽出物（ＮＥ）をＰＩＡＳｙ免疫沈降（ＩＰ）に使用した。ウエスタンブロット膜を指示抗体と共にインキュベートした。（Ｂ）ＩＫＫγ  ＩＰを用いた（Ａ）に示されるような実験。（Ｃ）（Ｂ）に示されるような実験であるが、ＨＥＫ２９３細胞において実施。（Ｄ）実験は（Ａ）に示されるように実施したが、ＭＥＦ細胞で繰り返した。
【０３２５】
図９：ＨｅｐＧ２細胞をＤＭＳＯ、ＭＷ０１（５μＭ）またはＡＴＭ阻害剤のＫｕ５５９３３（１０μＭ）と共にプレインキュベートし、照射した。６０分後、細胞を採取して処理した。指示抗体を用いてウエスタンブロッティング膜の免疫化学染色を行った。
【０３２６】
図１０：（Ａ）ＭＥＦ細胞を指示した物質で前処理し、照射し、そして細胞溶解物を特異的抗体を用いたポリ（ＡＤＰ）リボース探査に用いた。（Ｂ）実験は（Ａ）について記載したように行ったが、ＵＳＯＳ細胞を用いた。
【０３２７】
図１１：（Ａ）ＨＥＫ２９３細胞をＤＭＳＯ、ＭＷ０１またはＡＴＭ阻害剤ＫＵ５５９３３と共にプレインキュベートし、照射した。溶解物をＳＤＳ−ＰＡＧＥ／ＷＢ分析にかけた。特定のＩＫＫγ  Ｓ８５バンド（下側のバンド）は、照射後の誘導と、ＡＴＭｉおよびγ−ホスファターゼ（γ−ＰＰ）処理に対する感受性により同定した。星印は、誘導性でもＡＴＭｉ感受性でもない非特異的バンドを示す。（Ｂ）ＭＥＦ細胞を使って（Ａ）に示す通りに実験を行った。（Ｃ）ＨＥＫ２９３細胞をＤＭＳＯまたはＭＷ０１で前処理し、照射し、溶解した。その溶解物を用いて、ＩＫＫγ抗体によりＩＫＫγを免疫沈降させた。
【０３２８】
図１２：（Ａ）ＭＷ０１および試験した誘導体の分子構造。（Ｂ）ＭＷ０１分子構造における環系の体系的命名法（Markgraf他; 2005）。（Ｃ）ＭＷ０１および試験した誘導体Ｄ０１〜Ｄ１８の分子構造。（Ｄ）式Ｉ〜ＶＩＩの好ましい環Ｃ構造と式Ｉ〜ＶＩＩの好ましい環Ｂ構造のバリエーション。
【０３２９】
図１３：（Ａ）エトポシド処理の前に、Ｕ２ＯＳ細胞をＤＭＳＯ、ＭＷ０１またはその誘導体ＭＷ０１Ａ１〜ＭＷ０１Ｃ５で１０μＭ濃度で２時間、前処理した。エトポシドと共にインキュベートした後、細胞を採取し、溶解し、そしてＳＤＳ−ＰＡＧＥ／ＷＢ分析に供した。ホスホ−Ｓ５３６  ｐ６５シグナル強度並びにｐ６５シグナル強度をＣＣＤカメラを使って検出し、バンド強度をデンシトメトリー分析に使用した。ＤＭＳＯおよびエトポシド処理対照を「１」に設定した。４つの独立した実験を行い、Ｇｒｕｂｂ検定を用いて統計的異常値を同定し除去した。偏差は平均値の標準誤差（ＳＥＭ）として表示される。（Ｂ）エトポシド処理前に、ＮＦ−ｋＢ／２９３／ＧＦＰ−ｌｕｃ細胞を、濃度１０μＭのＤＭＳＯ、ＭＷ０１またはその誘導体ＭＷ０１Ｄ０１〜ＭＷ０１Ｄ１８で１．５時間前処理した。４．５時間のインキュベーション後、ＮＦ−κＢ依存性ルシフェラーゼ発現を化学発光の検出により測定した。ＤＭＳＯとエトポシドで処理した対照（コントロール）を１に設定した。１２回の独立した実験を実施した。
【０３３０】
図１４：（Ａ）Ｕ２ＯＳ細胞を、エトポシドでの同時処理の前に、異なる濃度のオラパリブで前処理した。９０分後に完全細胞溶解を行い、清澄化した溶解物を指示抗体を用いるＷＢ分析に使用した。（Ｂ）Ｕ２ＯＳ細胞をＤＭＳＯ、オラパリブまたはＡＴＭ阻害剤のＫｕ５５９３３で前処理し、エトポシドで同時処理した。４５分後に細胞を回収し、ＳＤＳ−ＰＡＧＥ／ＷＢにかけた。指示抗体を用いて膜を染色した。ＰＡＲ鎖形成の阻害におけるオラパリブの機能性を制御するために、（Ａ）および（Ｅ）の実験と同時に（Ｂ）の実験を行った。（Ｃ）（Ａ）のデンシトメトリー分析と（Ａ）に示すように実施した２つの追加の独立した実験。（Ｄ）Ｕ２ＯＳ細胞を照射前に指摘した物質で前処理した。９０分後、ｍＲＮＡを単離し、ｃＤＮＡに転写し、定量的リアルタイムＰＣＲ（ｑＲＴ−ＰＣＲ）を用いた指摘の遺伝子の発現分析に使用した。（Ｅ）ＨｅｐＧ２細胞を照射前にＰＡＲＰ阻害剤のオラパリブ、３−ＡＢおよびＥＢ−４７で前処理した。１５分後と９０分後に細胞を収得し、ＳＤＳ−ＰＡＧＥ／ＷＢにかけた。指摘の抗体を用いて膜を染色した。エラーバーはＳＥＭに等しい。
【０３３１】
図１５：（Ａ）（Ｂ）Ｕ２ＯＳ細胞を照射前にＤＭＳＯまたはＭＷ０１で前処理した。８時間後、ｍＲＮＡを単離し、ｃＤＮＡに逆転写した。得られたｃＤＮＡを用いて、抗アポトーシスのｍＲＮＡ用の遺伝子特異的エクソン−エクソン間プライマー（Ａ）およびプロアポトーシス遺伝子（Ｂ）を使ってｑＲＴ−ＰＣＲを実施した。
【０３３２】
図１６：（Ａ）Ｕ２ＯＳ細胞をＤＭＳＯまたはＭＷ０１で前処理し、照射した。γＩＲの８時間後に細胞を溶解させ、ウエスタンブロッティングと免疫化学染色に使用した。（Ｂ）ＨＥＫ２９３細胞をＤＭＳＯまたはＭＷ０１で前処理し、照射した。４８時間後、細胞を固定し、クリスタルバイオレット染色した。溶解したクリスタルバイオレットを、５９５ｎｍの波長での可視光分光光度計での吸光度測定に使用した。（Ｃ）ＨＥＫ２９３細胞をＤＭＳＯまたはＭＷ０１で前処理し、照射した。集団内の生存細胞率は、フローサイトメトリーによるアネキシンＶとヨウ化プロピジウム陽性細胞の排除により計算した。（Ｄ）ＭＥＦ細胞をＤＭＳＯまたはＭＷ０１で前処理し、照射した。γ−ＩＲ後２４時間後と４８時間後に、細胞をアネキシンＶ染色に使用した。アネキシンＶ陽性細胞集団の比率をフローサイトメーターを使って分析した。（Ｅ）（Ｄ）に示すのと同様であるがＨＴ１０８０を使って実験を行い、細胞をフローサイトメトリーにより測定した。（Ｄ）ＭＥＦ細胞をＤＭＳＯまたはＭＷ０１で前処理し、照射した。γ−ＩＲの２４時間後と４８時間後に、細胞をアネキシンＶ染色に使用した。（Ｅ）（Ｄ）に示すのと同様であるがＨＴ１０８０細胞を使って実験を行い、照射８時間後にＨＴ１０８０細胞を処理した。統計的有意性はスチューデントｔ検定を使って算出した。
【０３３３】
図１７：（Ａ）スライドガラス上で増殖させたＵ２ＯＳ細胞を、ＤＭＳＯまたはＭＷ０１（５μＭ）と共に３０分間インキュベートした。次いで、細胞をγ線照射（５Ｇｙ）または模擬照射（模擬ＩＲ）した。５時間後、細胞を固定し、免疫蛍光染色法にかけた。ＤＮＡ損傷を示すγＨ２ＡＸ  ｆｏｃｉおよび核（１条件あたりｎ≧４８０個の核）を、核１個あたりの平均ｆｏｃｉ数の算出のために計数した。有意性はスチューデントｔ検定を用いて算出した。
【実施例】
【０３３４】
本発明を以下の実施例により更に説明する。これらは本発明の範囲を限定する意図ではなく、本明細書に記載する本発明のより詳細な説明のために提供される本発明の態様の好ましい実施形態を表す。
〔実施例で使用する方法〕
【０３３５】
ＲＮＡの単離
ＲＮＡ単離用に、細胞を氷冷ＰＢＳで洗浄した。次いで製造業者の指示書（Qiagen, RNeasy RNA isolation KIT）に従ってＲＮＡの単離を行った。製造業者の指示書に従ってＲＮＡ試験用チップ（Agilent RNA 6000 Nano Kit）を使用してバイオアナライザー上で２８ｓと１８ｓのリボソームＲＮＡの比率を測定することにより、単離されたＲＮＡの完全性を保証した。
【０３３６】
核酸濃度の決定
ＵＶ分光光度計を使用して、ＤＮＡ／ＲＮＡ濃度をＯＤ２６０で測定した。タンパク質または化学物質の混入は、ＯＤ２６０／２８０比およびＯＤ２６０／２３０比を測定することによって確認した。約２のＯＤ２６０／２８０比を有する試料について更に分析を実施した。
【０３３７】
逆転写酵素ＰＣＲおよび定量的リアルタイムＰＣＲ（ｑＲＴ−ＰＣＲ）
相補的ＤＮＡ（ｃＤＮＡ）を作製するために、５００〜１０００ｎｇの全ＲＮＡを、iScript cDNA合成キット（Promega）を製造業者の指示書に従って使用してｃＤＮＡへと転写した。
試料中の特定ｍＲＮＡ（メッセンジャーＲＮＡ）種を定量するために、ＲＮＡを単離し、濃度測定し、ｍＲＮＡをｃＤＮＡに転写した。サンプル中の特定遺伝子のｍＲＮＡ転写物の量は、遺伝子特異的プライマーを使用してＣ−１０００サーマルサイクラー（Biorad）を使用することによって定量した。目的遺伝子の発現は、ＣＦＸマネージャーソフトウェアを用いて２または３つの参照遺伝子（ＨＲＰＴ１、ＲＰＬ＿１３ａおよびＢ２Ｍ）に対して正規化した。ｍＲＮＡの誘導率は、比較Ｃｔ法ΔΔ−Ｃｔ法により未処理の試料レベルに対比して計算した。
【０３３８】
細胞培養
全ての細胞株は、相対湿度９５％、５％ＣＯ2雰囲気の条件下で、１０％ＦＣＳおよびペニシリン／ストレプトマイシン（１００Ｕ／ｍＬおよび１００μｇ／ｍＬ）を補足した培地中で培養した。Ｕ２ＯＳ細胞とＨＥＫ２９３細胞はＤＭＥＭ中で培養し、マウス胚線維芽細胞はＤＭＥＭ  Ｇｌｕｔａｍａｘ中で培養し、そしてＨｅｐＧ２細胞はＲＰＭＩ  １６４０培地中で培養した（全てGibcoより入手）。継代用に、細胞をＰＢＳで洗浄し、プレートから細胞が脱着するまでトリプシン／ＥＤＴＡ溶液を使って３７℃でトリプシン処理した後、対応する培地中に懸濁した。分割比は１：３から１：５（Ｕ２ＯＳ、ＨｅｐＧ２）および１：１０から１：１５（ＭＥＦとＨＥＫ２９３）の間であった。液体窒素中での凍結保存のため、細胞を３７℃でトリプシン処理し、培地中に懸濁し、３２０×ｇで５分間の遠心分離によりペレット化した。その後、細胞を凍結用培地（２０％ＦＣＳ、１０％ＤＭＳＯおよびペニシリン／ストレプトマイシンが補足された対応する培地）中に再懸濁し、−８０℃の冷凍庫中でイソプロパノールを含む凍結ボックスの中で凍結した。翌日、細胞を液体窒素に移した。細胞の解凍は恒温浴中３７℃で行った。一部凍結したままの細胞を、３７℃に予熱した培地中にピペットで滴下添加し、３００×ｇで５分間遠心分離した。最後に、細胞を新鮮な完全培地に再懸濁した。
【０３３９】
古典的ＮＦ−κＢ経路の活性化のために、細胞を組換えヒトＴＮＦα（１０ｎｇ／ｍＬ）またはＩＬ−１β（１０ｎｇ／ｍＬ）で３７℃にて２０〜３０分間処理した。Ｃｓ１３７線源（OB29 Irradiator, STS Braunshweig）での細胞のイオン化照射により、または２０〜５０μＭの濃度のエトポシドの２時間投与によるトポイソメラーゼＩＩ酵素の阻害により、遺伝毒性ストレスを適用した。
【０３４０】
免疫蛍光染色および共焦点顕微鏡
免疫蛍光染色のために、０．９５×１０5個の細胞を、オートクレーブ処理したカバーガラス上の６ウェルプレートに播種した。細胞密集度は実験の開始（播種から２〜３日）に書き取らせた。実験の実施後、細胞をＰＢＳで洗浄し、４％ＰＦＡ／二重蒸留水（ｄｄＨ2Ｏ）を用いてＲＴにて１０分間固定した。２回の追加の洗浄工程後、細胞をＰＢＳ中０．１２％グリシン／０．２％サポニンを含む溶液と共に１０分間インキュベートし、次いでＰＢＳ中１０％ＦＣＳ／０．２％サポニンを含む溶液を使って１時間ブロックした。一次抗体インキュベーションは４℃で一晩行った（ＰＢＳ中０．２％サポニンで１：５００希釈）。翌日、カバーガラスをＰＢＳ中０．２％サポニンを含む溶液で５回洗浄した。蛍光団結合二次抗体（ＰＢＳ中０．２％サポニンで１：１０００希釈）を室温（ＲＴ）で１時間（1 h）インキュベートした。ＰＢＳ中の０．２ｍｇ／ｍＬ  ＤＡＰＩを使って５分間、またはＤＡＰＩ／Ｍｏｗｉｏｌを直接のせることにより核染色した。最後に、カバーガラスをＰＢＳ中の０．２％サポニンで５回、次にｄｄＨ２Ｏで２回洗浄した。４０倍または６３倍の対物レンズを備えたZeiss 710 LSMを使って、共焦点顕微鏡検査を実施した。
【０３４１】
クリスタルバイオレット染色
クリスタルバイオレット染色用に、細胞を氷冷ＰＢＳで洗浄し、換気フード下でＰＢＳ中４％ＰＦＡで１５分間固定した。ＰＢＳで洗浄後、細胞を０．１％クリスタルバイオレットで室温で２０分間染色した。その後、細胞をＰＢＳで３回再洗浄し、風乾した。細胞を振とうしながら１０％酢酸と共にインキュベートした。次に、０．２５ｍＬの染色剤をｄｄＨ2Ｏ中に１：４希釈し、分光光度計を使って、ブランクとして１０％酢酸に対して５９５ｎｍの吸光度を測定した。
【０３４２】
フローサイトメトリー
細胞を氷冷ＰＢＳで洗浄し、トリプシン／ＥＤＴＡ溶液を用いて培養皿から剥離させた。剥離した細胞を３００×ｇで５分間遠心した。初期アポトーシス細胞の検出は、製造元の指示書（eBioscience Annexin V-FITCアポトーシス検出キット）に従ってアネキシンＶ−ＦＩＴＣ抗体で染色することにより行った。壊死細胞と後期アポトーシス細胞は、測定前にヨウ化プロピジウム（最終濃度１μｇ／ｍＬ）の添加により染色した。
【０３４３】
細胞採取
目的の組織培養プレートを氷冷ＰＢＳで洗浄した。細胞スクレーパーを使ってＰＢＳ中で細胞を掻き取り、その細胞懸濁液を１．５ｍＬの反応管に移した。４℃で１５秒間、２０，０００×ｇで遠心分離することにより細胞をペレット化した。上清を捨て、細胞を急速冷凍するかまたは直接溶解させた。
【０３４４】
全細胞溶解
細胞ペレットを氷上で３倍容のBaeuerle溶解緩衝液中に再懸濁し、４℃で適度に振盪しながら２０分間溶解した。サンプルを４℃で２０，０００×ｇで１０分間遠心分離し、そして全細胞タンパク質抽出物に相当する上清を、新しい１．５ｍＬの反応管に移した。
【０３４５】
細胞内分画
核画分と細胞質画分の調製のために、細胞を緩衝液Ａ〔１ｍＭ  ＤＴＴ、１０ｍＭ  ＮａＦ、２０ｍＭβ−グリセロリン酸、２５０ｎＭ  ＮａＶＯ3、完全プロテアーゼ阻害剤カクテル（Roche）および５０ｎＭ  カリクリンＡを補足〕で溶解した。細胞溶解物を０．２％ＮＰ−４０の最終濃度に調整し、１０秒間ボルテックスで攪拌し、遠沈した。細胞質抽出物（ＣＥ）に対応する上清を新たな１．５ｍＬの反応管に移した。ペレットを緩衝液Ａで洗浄し、緩衝液Ｃで再懸濁し、４℃で２０分浸透した。１４，０００ｒｐｍでの１０分間の遠心分離後、核抽出物（ＮＥ）に相当する上清を、新たな反応キャップの中に移した。
【０３４６】
タンパク質濃度の決定
細胞溶解物のタンパク質濃度測定用に、１〜２μＬのタンパク質抽出物を、ｄｄＨ2Ｏで１：５希釈した１ｍＬのBradford試薬と混合した。分光光度計を使って溶解緩衝液リファレンスに対して５９５ｎｍの波長で吸光度を測定し、ＢＳＡ検量線と比較した。
【０３４７】
免疫沈降
細胞溶解後、サンプルのタンパク質濃度を測定した。インプットコントロール用に、４０μｇの溶解物を６×ＳＤＳ緩衝液と混合し、９５℃で４分間加熱することにより変性させた。約１５００μｇタンパク質溶解物をプルダウンに使用し、サンプル容量は溶解緩衝液と同等にした。溶解物を３０μＬのセファロースＡまたはセファロースＧビーズ（プルダウンに用いる抗体種による）を用いて３０分間予備清澄化し、１，５００ｇで５分間遠心分離した。上清を新しい反応管に移した。清澄化した溶解物に一次抗体（２〜２．５μｇ）を添加し、４℃で回転させながら一晩免疫沈降させた。翌日、１サンプル当たり３０μＬのセファロースビーズを抗体の固定化に使用した。ＩＰでの４回の洗浄後、３×ＳＤＳ緩衝液と混合しそして９５℃で４分間加熱することにより、沈澱タンパク質を溶出させた。
【０３４８】
ドデシル硫酸ナトリウム−ポリアクリルアミドゲル電気泳動（ＳＤＳ−ＰＡＧＥ）
ＳＤＳ−ＰＡＧＥ用の細胞溶解物の調製のために、２０〜４０μｇのタンパク質溶解物を６×反応緩衝液と混合し、９５℃で４分間加熱した。煮沸後、サンプルをポリアクリルアミドゲル上にロードした。分離用ゲルと濃縮用（stacking）ゲルとから成るゲルを流し込んだ。分離用ゲル内のアクリルアミド濃度は、実験ごとに、および一定の分子量の間での所望の分離によって異なるが、一般的には８％〜１２％の範囲であった。
【０３４９】
・濃縮用ゲル
Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ、ｐＨ６．８    １２５ｍＭ
アクリルアミド  ５％
ＳＤＳ  ０．１％
ＡＰＳ（過硫酸アンモニウム）０．１％
ＴＥＭＥＤ  ０．１％
・分離用ゲル
Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ、ｐＨ８．８    ３７５ｍＭ
アクリルアミド  ８−１２％
ＳＤＳ  ０．１％
ＡＰＳ  ０．０７５％
ＴＥＭＥＤ  ０．０５％
【０３５０】
サンプルをアプライした後、８０Ｖの電圧を印加して、濃縮用ゲルと分離用ゲルの境界線の所でタンパク質を濃縮させるようにした。その後、電圧を１４０Ｖに上げ、タンパク質を約２時間分離した。
【０３５１】
ウエスタンブロッティング
ＳＤＳ−ＰＡＧＥ（６．３．５）により分離したタンパク質を、移行緩衝液と半乾式ブロッティング装置を使ってウエスタンブロッティング（ＷＢ）法によりメタノール活性化ＰＶＤＦ膜に固定化した。６×９ｃｍの膜あたり８０ｍＡの定電流を９０分間印加することにより、タンパク質を膜に移行させた。小さいタンパク質（＜３０ｋＤａ）の移行の場合には、ブロッティング時間を３０分に短縮した。
【０３５２】
膜上のタンパク質の免疫化学的検出
ＰＶＤＦ膜上へのタンパク質の移行後、ＴＢＳＴ緩衝液中５％脱脂粉乳粉（またはリン酸化特異的抗体の場合はＴＢＳＴ中の３％ＢＳＡ）中で室温で１時間膜をインキュベートすることにより、抗体の非特異的結合をブロックした。１：１０００希釈したＴＢＳＴ中５％脱脂粉乳粉またはＴＢＤＴ中３％ＢＳＡ（リン酸化特異的抗体の場合）中の一次抗体溶液と共に膜を４℃で一晩インキュベートした。翌日、膜をＴＢＳＴで５分間３回洗浄した。次に、使用した対応する一次抗体のＦｃ部分に対するＨＲＰ結合二次抗体（１：１００００）と共に膜を１時間インキュベートした。ＴＢＳＴで３回、ＰＢＳで１回、各５分間洗浄した後、ＣＣＤカメラシステム（Fusion Solo）を用いて化学発光の光子放出を検出した。増強化学発光（ＥＣＬ）溶液（Millipore）をＨＲＰ基質として使用した。
【０３５３】
Restore PLUS WB剥離用バッファー（Thermo Scientific）を室温で３５分用いて、膜を剥がし、その後の多重抗体での探索ができるようにした。ＴＢＳＴで徹底的に洗浄した後、ＴＢＳＴ中５％脱脂粉乳で膜を１時間再ブロックし、次の一次抗体と共に一晩インキュベートした。
【０３５４】
Ｈ２Ｋ／ＮＦ−κＢオリゴヌクレオチド調製
オリゴヌクレオチドは、高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）精製済のＢａｍＨＩ末端として注文した。アニーリングには、５μｇの各鎖を５０μＬのアニーリング緩衝液中で９０℃で１０分間インキュベートし、２００ｎｇ／μＬの最終濃度にした。ハイブリダイズしたオリゴヌクレオチドをサーマルブロック中で一晩冷却させ、その後−２０℃で保存した。１μｇのハイブリダイズしたオリゴヌクレオチドを１μｇの一本鎖オリゴヌクレオチドと比較することにより、１２％ポリアクリルアミドゲル中でオリゴヌクレオチドのアニーリングを分析した。
【０３５５】
ＮＦ−κＢオリゴヌクレオチドの放射性標識と精製
Ｈ２Ｋ／ＮＦ−κＢプローブの放射性標識のために、反応レシピに従い、混合物を２５℃で１５分間インキュベートした。放射性標識ＮＦ−κＢプローブの精製は、QIAquick Nucleotide Removal Kit（Qiagen）を製造元の指示書に従って使用して実施した。放射性標識はシンチレーションカウンターを使って測定した。放射性プローブは−２０℃で保存した。
【０３５６】
・標識レシピ：
Ｈ2Ｏ  １０．２μＬ
ＤＮＡ−オリゴヌクレオチド（２００ｎｇ）１．０μＬ
１０×Ｋｌｅｎｏｗ（クレノウ）緩衝液  ２．５μＬ
ｄＣＴＰ、ｄＧＴＰ、ｄＴＴＰ（各２ｍＭ）１．８μＬ
α［３２Ｐ］−ｄＡＴＰ  ７．５μＬ（３ＭＢｑ）
ＤＮＡ  Ｐｏｌ  Ｉ（クレノウ断片、５Ｕ／μＬ）０．２μＬ（１Ｕ）
【０３５７】
電気移動度シフトアッセイ（ＥＭＳＡ）
核溶解物または全細胞溶解物を、32Ｐ−標識ＮＦ−κＢ  ＤＮＡコンセンサス配列と共にインキュベートした。下記のシフト混合物レシピに従ってシフト混合物を調製した。
【０３５８】
・ＥＭＳＡ用シフト混合物（Ｈ２Ｋ／ＮＦ−κＢ）
全溶解物  ３〜５μｇ
２×シフト緩衝液  １０．０μＬ
ＢＳＡ（１０  ｎｇ／μＬ）１．０μＬ
ＤＴＴ（１００ｍＭ）０．４μＬ
ポリｄＩ−ｄＣ（２μｇ／μＬ）１．０μＬ
32Ｐ標識オリゴヌクレオチド  ４５，０００ｃｐｍ
ｄｄＨ2Ｏ、２０μＬ
【０３５９】
シフト混合物を３７℃で３０分間インキュベートした後、サンプルをＥＭＳＡゲルにロードした。
・ＥＭＳＡゲルレシピ（未変性ポリアクリルアミドゲル）
ｄｄＨ2Ｏ  ４４ｍＬ
１０×ＴＢＥ  ６ｍＬ
アクリルアミド（３０％）１０ｍＬ
ＡＰＳ（１０％）４５０μＬ
ＴＥＭＥＤ  ４５μＬ
【０３６０】
電気泳動のために、２６ｍＡの電流を２時間印加した。Whatmanろ紙上でゲルを乾燥させ、−８０℃で一晩インキュベートした後、シグナルをオートラジオグラフィーフィルム（GE Healthcare）上で可視化した。放射性物質を使った作業はすべて、放射性作業に適した監視作業領域において実施した。
【０３６１】
〔実施例の結果〕
高含量スクリーニングによるＭＷ０１の同定
ＤＮＡ損傷により誘導されるＮＦ−κＢ経路の特異的阻害剤を同定するために、ディファレンシャル（differential）スクリーニングアッセイを設計した。遺伝毒性ストレスによるＮＦ−κＢシグナル伝達の阻害剤の一次スクリーニングでは、ChemBioNetからの化合物ライブラリーとアカデミック化学者らからの寄贈化合物を利用した。エトポシドの適用によりＤＮＡ損傷を作用させた。ｐ６５核内移行を阻害した全ての化合物を、その後のカウンタースクリーニングのために採用した。カウンタースクリーニング用に、ＴＮＦαの投与を用いて古典的ＮＦ−κＢシグナル伝達を誘導した。ＴＮＦαにより誘導された古典的ＮＦ−κＢ活性化を阻害する全ての物質を、ＤＮＡ損傷経路特異的物質の候補のリストから切り捨てた。
【０３６２】
０．４６μＭというそれのＩＣ50値、１２０％というそれの活性変化率（ＩＣ50測定アッセイにおいて記録されるような）、および−０．９という計算されたＨｉｌｌ係数に基づいて、化合物ＭＷ０１を更なる分析のために選んだ。ＭＷ０１は、エトポシド刺激に応答してＮＦ−κＢ活性化を阻害したが、ＴＮＦα刺激後には阻害しなかったので、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩＫＫ／ＮＦ−κＢ活性化の特異的選択阻害を示すものして特定された。
【０３６３】
ＤＮＡ損傷特異的ＮＦ−κＢ阻害剤としての化合物ＭＷ０１の検証
ＭＷ０１は遺伝毒性ストレスによるＮＦ−κＢ活性化を阻害する
小分子ＭＷ０１は、差次的識別（differential discrimination）により最も有望な遺伝毒性ストレス特異的ＮＦ−κＢ阻害剤として同定されたが、他の提供者からの物質によるさらなる検証が必要であった。従って、リード化合物ＭＷ０１の新鮮な原液を供給業者から入手し、ＤＭＳＯに溶解し、ｐ６５のＩＦ染色を使ってエトポシド誘導ｐ６５核内移行の再現性ある阻害について試験した（図２）。加えて、ＤＮＡ  ＤＳＢの感受性マーカーとしてのγＨ２ＡＸ  ｆｏｃｉを可視化した。ディファレンシャルスクリーニングで実施したのと同様に、ＭＷ０１での細胞の前処理は、エトポシドの投与によるＤＮＡ  ＤＳＢ誘導と同時に起こるｐ６５移行を阻害した。
【０３６４】
ＭＷ０１の測定ＩＣ50曲線は、ＭＷ０１がエトポシド刺激によるｐ６５の核内移行を濃度依存形式で阻害することを示し（図３Ａ）、５μＭの濃度がｐ６５核内移行の最大阻害に十分であることを示した。
【０３６５】
エトポシド処理に加えて、追加の実験においてＤＮＡ損傷を誘導する代替法として細胞のγ線照射を使用した。ＭＷ０１で細胞を前処理すると、γ−ＩＲ誘導ＮＦ−κＢ  ＤＮＡ結合活性とＳ５３６位でのｐ６５リン酸化が阻害され（図３Ｂ）、エトポシド非依存的なＮＦ−κＢ阻害を示した。エトポシド処理について観察されたように、ＭＷ０１での前処置も、γ−ＩＲ後のｐ６５  Ｓ５３６位リン酸化の濃度依存性阻害をもたらした（図３Ｃ）。ｐ６５の核内移行とｐ６５のＳ５３６リン酸化に加えて、エトポシドにより誘導されるＮＦ−κＢ  ＤＮＡ結合活性も、同様に濃度依存的に、ＭＷ０１前処理によって阻害された（図３Ｄ）。
【０３６６】
総合すれば、ＭＷ０１によるｐ６５  Ｓ５３６リン酸化の濃度依存性阻害（図３Ｃ）は、観察されたｐ６５核内移行の阻害についての対応する結果（図３Ａ）と完全に一致する。
【０３６７】
よって、ｐ６５核内移行、ｐ６５  Ｓ５３６リン酸化およびＮＦ−κＢ  ＤＮＡ結合活性の分析は、ＭＷ０１を遺伝毒性ストレス誘導ＮＦ−κＢ活性化の真の阻害剤として確証する。
【０３６８】
ＭＷ０１は古典的ＮＦ−κＢ活性化を阻害しない
古典的ＮＦ−κＢシグナル伝達経路は、細胞外リガンドがそれの細胞膜結合型受容体に結合することによって開始され、それが細胞内シグナル伝達カスケードを開始させて最終的にＩＫＫ複合体を活性化し、結果としてＮＦ−κＢを活性化する。遺伝毒性ストレスにより誘導されるＮＦ−κＢ活性化に対する特異性を確認するために、ＴＮＦαを使ってＮＦ−κＢ活性化を刺激する実験においてＭＷ０１を試験した。
【０３６９】
ＭＷ０１は様々な濃度でｐ６５核内移行率に影響を及ぼさなかった（図４Ａ）。その上、１０μＭと２０μＭの濃度でのＭＷ０１による細胞の前処理は、ＴＮＦαで刺激しても誘導されたＮＦ−κＢ  ＤＮＡ結合活性を干渉しなかった（図４Ｃ）。
【０３７０】
この実験をＨＥＫ２９３細胞においても実施し、ＭＷ０１の細胞株非依存性阻害効果を実証した。
【０３７１】
遺伝毒性ストレスで誘導されるＮＦ−κＢ活性化と、ＩＬ−１βで刺激される同活性化は、ユビキチンＥ３リガーゼＴＲＡＦ６を重要なシグナル伝達モジュールとして共有する。活性化されると、ＴＲＡＦ６はＫ６３結合ユビキチン鎖により自己修飾され、それはアダプタータンパク質ＴＡＢ２を介したＴＡＫ１のリクルートのための足場として働く（Hinz他;2010）。
【０３７２】
従って、ＭＷ０１を分析し、それがＩＬ−１βで誘導されるＮＦ−κＢ活性化を阻害するかどうかを調べた。
【０３７３】
両化合物による前処理は、ＩＬ−１β刺激後にｐ６５  Ｓ５３６位リン酸化もＮＦ−κＢ  ＤＮＡ結合活性もどちらも阻害しなかった（図５Ａ）。更に、ＭＷ０１を１００μＭまでの高濃度でＩＫＫ活性化とｐ６５  Ｓ５３６リン酸化に対するそれらの影響について調べたが、ＩＫＫまたはｐ６５のリン酸化状態に全く影響を及ぼさなかった（図５Ｂ）。
【０３７４】
要約すれば、ＭＷ０１は、ＴＮＦαまたはＩＬ−１βのいずれかにより誘導される古典的ＮＦ−κＢシグナル伝達を阻害せず、従ってＤＮＡ損傷で誘導されるＮＦ−κＢ経路に対する特異性を有することを示した。
【０３７５】
ＭＷ０１は、ＤＮＡ損傷誘導ＮＦ−κＢ活性化に必要である、核から細胞質へのシグナル伝達を阻害する
ＭＷ０１による遺伝毒性ストレス誘導ＮＦ−κＢ活性化の阻害は、ＴＡＫ１活性化の下流で起こる
ＴＮＦαとＩＬ−１βで誘導されるＮＦ−κＢ活性化は、ＩκＢαとｐ６５のリン酸化の下流のリン酸化によるＴＡＫ１とＩＫＫの活性化を含むシグナル伝達カスケードに依存性である。化合物が遺伝毒性ストレス依存性形式でＴＡＫ１の下流のＮＦ−κＢ活性化を阻害する可能性を除外するために、ＭＷ０１で前処理した細胞のシグナル伝達の動態を分析した（図６）。
【０３７６】
細胞をＭＷ０１で前処理し、γ照射し、経時的実験において指摘の時点で採取した（図６Ａ）。ＭＷ０１での細胞の前処理は、γ−ＩＲ後４５分および６０分でのＩκＢαリン酸化の完全阻害を生じた。
【０３７７】
同様に、γ−ＩＲ後の４５分及び６０分におけるｐ６５  Ｓ５３６リン酸化は、ＭＷ０１によって阻害された。ΙκΒαリン酸化がＩＫＫ活性化の結果であることを考慮して、ＩＫＫのリン酸化状態を次のステップで分析した（図６Ｂ）。ＭＷ０１による細胞の前処理も、照射の９０分後にＩＫＫリン酸化を無効にした。
【０３７８】
キナーゼＴＡＫ１は該経路のＩＫＫの上流に位置し、同様にリン酸化により活性化される。ＭＷ０１前処理は照射後４５分と６０分でのＴＡＫ１リン酸化を強力に阻害した（図６Ｃ）。この結果は、ＨｅｐＧ２細胞においても当てはまった。ＴＡＫ１とｐ６５リン酸化はＭＷ０１での前処理により消失したが、γ−ＩＲの結果としてＡＴＭがリン酸化された（図６Ｄ）。特に、ＨｅｐＧ２細胞におけるＴＡＫ１とｐ６５リン酸化の反復阻害は、遺伝毒性ストレスにより活性化されるＮＦ−κＢシグナル伝達に対するＭＷ０１の細胞株非依存性の一般的な阻害機能を示す。
【０３７９】
総合すると、これらの結果は、この阻害されたステップが、遺伝毒性ストレスにより開始されるＮＦ−κＢシグナル伝達カスケードの中のＴＡＫ１活性化の上流にあることを強力に示唆する。
【０３８０】
ＭＷ０１はＡＴＭの細胞質内蓄積をブロックすることにより遺伝毒性ストレス誘導ＮＦ−κＢ活性化を阻害する
ＤＮＡ  ＤＳＢ活性化キナーゼＡＴＭは主に核内に存在するが、ＤＮＡ損傷すると細胞質に移行する。Ｈｉｎｚ他は、細胞質内への活性化ＡＴＭの蓄積がＴＲＡＦ６の活性化とその後のＫ６３結合ユビキチン鎖によるＴＲＡＦ６の自己ユビキチン化を引き起こすことを示した。ユビキチン鎖は、ＴＡＫ１やＩＫＫ複合体を含むシグナル伝達成分のリクルートのための足場として働く（Hinz他;2010）。よって、この核−細胞質間のシグナル伝達カスケードは、ＡＴＭの細胞質移行を必要とする機序によりＩＫＫ複合体の活性化を引き起こす。
【０３８１】
γ−ＩＲ後にＤＮＡ損傷により誘導された細胞質内ＡＴＭ蓄積に対するＭＷ０１の影響を分析するために、分画実験を実施した。ＭＷ０１による細胞の前処理は、照射後４５分と９０分での核抽出物においてリン酸化ＡＴＭの検出に何ら影響しなかった（図７Ａ）（レーン２〜３をレーン５〜６と比較せよ）。しかしながら、細胞質抽出物中の活性化ＡＴＭ種の検出は、ＭＷ０１前処理サンプルでは消失した（レーン８〜９をレーン１１〜１２と比較せよ）。全ＡＴＭ量の分析は、ＭＷ０１による細胞の前処理が、照射後４５分での細胞質内ＡＴＭ蓄積を阻害することを明らかに示した（図７Ａ）（レーン８をレーン１１と比較せよ）。ＨｅｐＧ２細胞の代わりにＵ２ＯＳを試験した時にも同じ結果が得られた（データは示していない）。更に、ＤＮＡ  ＤＳＢによるＡＴＭ再局在化に対するＭＷ０１の効果についてＩＦにより分析した（図７Ｂ）。照射は細胞質と細胞周縁質へのＡＴＭの移行を引き起こした。対照的に、ＭＷ０１で処理したサンプルでは、ＡＴＭは主に核内に限局化された。ＩＦイメージングの結果は、分画実験で観察された結果を強く支持した。
【０３８２】
分画実験の結果は、ＭＷ０１による標的シグナル伝達段階が、ＡＴＭ細胞質移行に相当するレベルおよびおそらくその下流に位置することを示す。従って、ＡＴＭで媒介されるＴＲＡＦ６刺激ＮＦ−κＢ活性化について観察された結果（図５Ｂ）を考慮すると、ＴＲＡＦ６活性化が直接的に標的とされるのではなく、両化合物によって、抑制された細胞質内ＡＴＭ蓄積の結果として廃止されるというのが妥当である。
【０３８３】
ＭＷ０１は、ＰＡＲＰ１とＡＴＭ活性化の下流のＤＮＡ損傷により誘導されるＮＦ−κＢ活性化を抑制する
核ＰＡＲＰ１−シグナロソームの形成がＭＷ０１により抑制される
核のＩＫＫγ−ＰＩＡＳｙ−ＰＡＲＰ１−ＡＴＭシグナロソームの形成は、遺伝毒性ストレス誘導ＮＦ−κＢシグナル伝達カスケードを発動させるのに重要である。このシグナロソームの形成はＰＡＲＰ１を必要とし、その酵素活性がＤＮＡ  ＤＳＢにより活性化されて、ポリ（ＡＤＰ）−リボース（ＰＡＲ）鎖をその基質上と自身上に結合させる。それらのポリマーはシグナロソームの残りの構成成分のリクルートのための足場として働く（Stilman他;2009）。シグナロソーム形成に対するＭＷ０１の影響を、免疫共沈降（Ｃｏ−ＩＰ）を使った相互作用研究により分析した。ＰＩＡＳｙの免疫沈降は、リン酸化されたＡＴＭ−Ｓ１９８１種のγ照射誘導Ｃｏ−ＩＰをもたらしたが、それはＭＷ０１での前処理後に消失した（図８Ａ）。ＰＡＲＰ１とＩＫＫγとの相互作用を、ＩＫＫγの免疫沈降により分析した。ＰＡＲＰ１は、未照射の細胞溶解物とγ照射細胞溶解物からＩＫＫγを免疫沈降させた。重要であるのは、ＰＡＲＰ１がＭＷ０１での前処理後にはＩＫＫγと免疫共沈降しなかったことである（図８Ｂ）。ＭＷ０１がＩＫＫγとＰＡＲＰ−１とのＣｏ−ＩＰを廃止させたという結果は、ＨＥＫ２９３細胞においても観察され（データは示していない）、このことは作用形態が細胞型非依存性であることを示す。
【０３８４】
次に、ＨＥＫ２９３細胞を用いて、ＩＫＫγ−ＰＩＡＳｙ相互作用に対するＭＷ０１処置の影響を調べた。ＩＫＫγとのＰＩＡＳｙ免疫共沈降は、γ照射により誘導可能でありかつ依存性であるが、細胞をＭＷ０１で処理した時にはその相互作用は廃止された（図８Ｃ）。加えて、それらの知見について他の種や細胞型に非依存的な一般化を行うためにマウスＭＥＦを使用した（図８Ｄ）。ＨｅｐＧ２またはＨＥＫ２９３細胞に見られるように、ＭＷ０１での前処理は、ＰＡＲＰ１、ｐ−ＡＴＭ  Ｓ１９８１またはＰＩＡＳｙとのＩＫＫγの相互作用を廃止させるが、一方でＤＭＳＯ前処理サンプルについてはそのような相互作用が観察された。ＭＷ０１によるシグナロソーム形成の種非依存性の阻害は、作用形態が一般的でかつ保存された機序に基づいていることを示す。
【０３８５】
ＭＷ０１はＡＴＭの酵素活性を阻害しない
ＤＮＡ  ＤＳＢに対する細胞ＤＤＲの活性化は、セリンキナーゼＡＴＭの活性化に強く依存する。活性化されたＡＴＭは、哺乳類細胞内の大量の基質をリン酸化することができ、細胞周期停止、ＤＮＡ修復またはアポトーシスを制御することができる（Shiloh & Ziv;2013）。同様に、それは遺伝毒性ストレス媒介ＮＦ−κＢシグナル伝達経路の必須の構成要素である（Hinz他;2010）。
【０３８６】
従って、ＡＴＭの酵素活性を、γ照射後にＭＷ０１で前処理した細胞において分析した。様々な基質のリン酸化が実際にＡＴＭ依存性であることを証明するために、ＭＷ０１をＡＴＭ阻害剤ＫＵ５５９３３と比較して試験した。ＫＵ５５９３３での細胞の処理は、ＡＴＭ自己リン酸化とＡＴＭ基質ｐ５３ＢＰ１、ｐ５３およびＫＡＰ１のリン酸化を阻害した。ＭＷ０１による細胞の前処理がｐ５３ｂｐ１のリン酸化状態に対して軽度の効果を有したのにかかわらず、溶媒とＡＴＭｉコントロールに比較したＡＴＭ並びに他の基質ｐ５３とＫＡＰ１のリン酸化状態に対しては全く影響が観察されなかった。加えて、図２に既に示したように、ＭＷ０１前処理は、エトポシド処理後にＡＴＭ基質であるヒストンＨ２ＡＸのリン酸化の損傷を引き起こさなかった。重要であるのは、ＭＷ０１処理がｐ６５  Ｓ５３６リン酸化レベルを大幅に減少させたことである（図９）。
【０３８７】
総合すると、ＡＴＭ自己リン酸化および基質リン酸化の分析は、ＡＴＭの酵素活性がＭＷ０１での細胞の前処理により影響を受けないことを示す。
【０３８８】
ＭＷ０１はＰＡＲＰ１の酵素活性を阻害しない
Stilmannと共同研究者らは、ＰＡＲＰ１の酵素活性がＰＡＲＰ１シグナロソーム形成に必須であることおよびＤＮＡ損傷で誘導されるＮＦ−κＢシグナル伝達カスケードを開始させるための別のシグナル伝達成分のリクリートに必要であることを記載した（Stilmann他;2009）。従って、ＰＡＲＰ１酵素機能に対するＭＷ０１の影響を分析した。γ照射すると、ＭＥＦ細胞とＵ２ＯＳ細胞でＤＭＳＯおよびＭＷ０１で前処理したサンプルにおいて、ＰＡＲ鎖特異的抗体を使って濃いバンドが検出された（図１０Ａ〜Ｂ）。対照的に、ＰＡＲＰ阻害剤のＥＢ−４７、３−ＡＢ（図１０Ａ）または臨床承認薬であるオラパリブ（Mullard;2014）での細胞の前処理は、ＰＡＲ鎖形成の阻害を引き起こした（図１０Ａ＋Ｂ）。よって、ＭＷ０１がヒトおよびマウス細胞においてＰＡＲＰ１酵素活性の活性化を妨害しないことが証明された。
【０３８９】
ＭＷ０１は、遺伝毒性ストレス後のＩＫＫγの不可欠な翻訳後修飾（ＰＴＭ）の形成を阻害する
照射時のＰＡＲＰ１シグナロソーム形成は、ＤＮＡ損傷により誘導されるＮＦ−κＢシグナル伝達のための必要条件である。何故なら、ＩＫＫαは少なくとも３つの異なるＰＴＭを受けなければならないからである。ＤＮＡ  ＤＳＢ後、ＩＫＫγはＰＡＲＰ１シグナロソーム内のＰＩＡＳｙによりＳＵＭＯ化される（Stilmann他;2009）。次いで、ＡＴＭがＩＫＫγをセリン８５位のところでリン酸化する（Z.H. Wu他;2006）。活性化されたシグナル伝達カスケードの結果として、ＩＫＫγがｃＩＡＰ１によりモノユビキチン化される（Hinz他;2010）。
【０３９０】
Ｓ８５位におけるＡＴＭ依存性ＩＫＫγリン酸化に対するＭＷ０１の影響を分析するために、細胞を照射前にＭＷ０１で前処理した。ＭＷ０１前処理並びにＡＴＭの阻害は、ヒト（図１１Ａ）およびマウス細胞（図１１Ｂ）において、Ｓ８５位でのＩＫＫγリン酸化を廃止（消失）させた。
【０３９１】
ＭＷ０１前処理はＩＫＫγ  Ｓ８５リン酸化並びにＡＴＭの阻害を無効にした。ＳＤＳ−ＰＡＧＥにかける前に、追加のコントロールとしてλタンパク質ホスファターゼでの細胞溶解物（ライセート）の処理を用いて、実際に検出されたバンドがリン酸化依存性であることを示した。
【０３９２】
次に、ＩＫＫ複合体活性化の必要条件であるＩＫＫγモノユビキチン化（Hinz他;2010）を、ＩＫＫγの免疫沈降により分析した。ＩＫＫγモノユビキチン化種の特徴的バンド（Hinz他;2010）は、ＤＭＳＯで前処理し照射したサンプルにおいてのみ観察された。ＭＷ０１での細胞の前処理は、ＩＫＫγモノユビキチン化の消失を引き起こした（図１１Ｃ）。
【０３９３】
結論として、ＭＷ０１での細胞の前処理が、ＤＮＡ損傷により誘導されるＮＦ−κＢ活性化に必要である必須のＩＫＫγ翻訳後修飾の形成を阻害した。
【０３９４】
ＭＷ０１の構造−活性関係の分析
ＭＷ０１の様々な誘導体を入手し（図１２Ａ）、そしてＳ５３６位でのｐ６５の遺伝毒性ストレス誘導リン酸化を阻害するそれらの能力について試験した。ウエスタンブロットバンドのデンシトメトリーを用いて、ｐ６５  Ｓ５３６リン酸化のシグナル強度と全ｐ６５量を定量した。ｐ６５  Ｓ５３６リン酸化のシグナル強度は、全ｐ６５のシグナル強度に対して正規化され、そしてその百分率がＤＭＳＯ／エトポシドに対して正規化され、それをＭＷ０１／エトポシド同時処理サンプルと比較した（図１３）。ＭＷ０１誘導体のＭＷ０１Ｃ２、ＭＷ０１Ｃ３およびＭＷ０１Ｃ４は、エトポシド同時処理後にＮＦ−κＢ活性化を強力に阻害した結果として、最低のｐ−ｐ６５／ｐ６５比を示した。ＭＷ０１に比較して、それらの化合物は、ヒドロキシル基がそれぞれフッ素、塩素またはメチル基のいずれかの小さな置換基で置き換えられた誘導体である。更に、ＭＷ０１Ｃ３とＭＷ０１Ｃ４は、２つのメトキシ基に関して芳香族環系Ｖの置換基が存在しないという点で異なっている（図１２Ｂ）。メトキシ基は、誘導体の阻害機能に必須であるとは思われなかったが、潜在的にそれらの溶解度に対して影響を与えるかもしれない。
【０３９５】
ヒドロキシル基の置換に比較して、ＭＷ０１Ｃ１の環系Ｉ中の隣接炭素原子の所のメトキシ基の存在もまた非常に有力な誘導体をもたらした。
【０３９６】
よって、構造−活性関係を分析することにより、ＭＷ０１のヒドロキシル基が、阻害機能を維持できる構造的または共有結合的修飾に適した位置であるとして同定された。更に、このヒドロキシル基は求核置換のような別の反応にも適当である。
【０３９７】
ＭＷ０１に対比して、ＰＡＲＰ１阻害剤は細胞型依存性方式で遺伝毒性ストレス後のＮＦ−κＢ活性化を阻害する。
ＤＮＡへの損傷は、細胞の生存にとって重大な脅威であり、細胞の運命を調節するＤＮＡ損傷応答を誘導する。ＤＮＡ損傷に感受性のタンパク質ＰＡＲＰ１がＤＤＲにおいて多数の機能を有することが文献に示されている。それは一本鎖切断修復、転写の制御およびＮＦ−κＢ媒介生存促進性シグナル伝達への関与の達成にとって重要である（Gibson & Kraus;2012）。Stilmann他（2009）は、遺伝毒性ストレス活性化ＮＦ−κＢ経路が、シグナロソーム成分のリクルートのための足場としてのＰＡＲＰ１依存性ＰＡＲ鎖形成に依存することを機能の喪失研究（loss-of-function）により記載した。結果として、ＰＡＲＰ１阻害剤の適用がシグナル伝達カスケードを阻害した。その研究において、著者らは薬理学的ＰＡＲＰ１阻害剤である３−ＡＢとＥＢ−４７を使用した。３−ＡＢによるＨｅｐＧ２細胞の処理は、γ照射後にＰＡＲ鎖形成とＮＦ−κＢ  ＤＮＡ結合活性を阻害した。加えて、該研究は、３−ＡＢまたはＥＢ−４７で処理したＭＥＦ細胞が、エトポシド投与後にＰＡＲ鎖形成とＮＦ−κＢ結合活性を喪失したことを示した（Stilmann他;2009）。
【０３９８】
ＭＷ０１をＰＡＲＰ阻害剤と比較するために、臨床承認薬であるオラパリブによるＰＡＲＰ１の阻害が、シグナロソーム形成を阻害しそして結果としてｐ６５のリン酸化を阻害するかどうかを調べた。Ｕ２ＯＳ細胞を０．６３μＭ〜１０．０μＭに及ぶ漸増する濃度のオラパリブで前処理した。次いで、細胞をエトポシドで同時処理し、エトポシド投与の９０分後に細胞を採取し、Ｓ５３６位でのｐ６５のそれらのリン酸化状態について分析した。ＤＭＳＯ／エトポシド同時処理対照に比較して、ｐ６５  Ｓ５３６リン酸化の有意な減少は全く検出できなかった（図１４Ａ）。オラパリブで媒介されるＰＡＲ鎖形成阻害が対照実験により確証された（図１４Ｂ）。その場合、細胞をＤＭＳＯ、３μＭオラパリブまたは１０μＭのＡＴＭ阻害剤Ｋｕ５５９３３で前処理した。エトポシド投与後４５分に細胞を収得し、ＰＡＲ鎖形成について試験した。図１４Ａに示されるような実験を２種類の生物学的複製物において繰り返した。３実験全てのＳ５３６位リン酸化ｐ６５と完全ｐ６５のシグナル強度をデンシトメトリーにより定量した。結果は、図１４Ｃ中にシグナル強度比として示される。オラパリブ／エトポシド同時処理サンプルとＤＭＳＯ／エトポシド同時処理サンプルとの比較の結果、オラパリブ処理が、ＰＡＲ鎖形成の阻害に関わらず、Ｕ２ＯＳ細胞のｐ６５  Ｓ５３６リン酸化に影響しないことがわかった。
【０３９９】
一般的ＮＦ−κＢ活性化に対するオラパリブによるＰＡＲＰ１阻害の影響を調べるために、ＮＦ−κＢ標的遺伝子のｑＲＴ−ＰＣＲ分析を実施した。
【０４００】
ＮＦＫＢＩＡ（ＩκＢαをコードする）、ＴＮＦＡＩＰ３（Ａ２０をコードする）およびＣＸＣＬ８（ＩＬ−８をコードする）の相対的正規化ｍＲＮＡレベルは、照射しなかった全てのサンプルに比較して、照射したＤＭＳＯサンプルにおいて強力に増加した。オラパリブでの細胞の前処理は、ＤＭＳＯ対照サンプルに比較して、照射後に標的遺伝子発現を変化させなかった。対照的に、ＭＷ０１またはＡＴＭ阻害剤ＫＵ５５９３３のいずれかでの細胞の前処理は、照射によるＮＦＫＢＩＡ、ＴＮＦＡＩＰ３およびＣＸＣＬ８  ｍＲＮＡ誘導の完全阻害をもたらした（図１４Ｄ）。
【０４０１】
次に、ＨｅｐＧ２細胞においてオラパリブによりＰＡＲＰ１阻害に関わらずｐ６５がリン酸化されるかどうかを調べた（図１４Ｅ）。期待通り、ＰＡＲＰ阻害剤オラパリブ、３−ＡＰおよびＥＢ−４７  でのＨｅｐＧ２細胞の前処理が、図１４Ｄに示されるようなＤＭＳＯ／ＩＲ処理サンプルにおいて検出された、照射後１５分でのＰＡＲ鎖形成を喪失させた。ＰＡＲ鎖形成の阻害は、オラパリブ処理サンプルと３−ＡＢ処理サンプルにおいて、照射後９０分でｐ６５のＳ５３６位のリン酸化の減少を引き起こした。興味深いことに、ＥＢ−４７処理サンプルではＰＡＲ鎖形成の阻害にかかわらずｐ−ｐ６５  Ｓ５３６リン酸化が検出された。
【０４０２】
図１４に示された結果は、オラパリブ媒介およびＥＢ−４７媒介ＰＡＲＰ１阻害の細胞型特異的影響を指摘する。これと一致して、ＨＥＫ２９３細胞では、ＰＡＲＰ１依存性ＰＡＲ鎖形成の阻害がＮＦ−κＢ  ＤＮＡ結合活性を廃止させなかった（データは示していない、Michael Stilmann博士との個人的連絡による）。
【０４０３】
まとめると、ＭＷ０１に対比して、ＰＡＲＰ阻害剤（３−ＡＢ、ＥＢ−４７およびオラパリブ）によるＰＡＲＰ１依存性ＰＡＲ鎖形成の阻害は、遺伝毒性ストレス後のｐ６５活性化を細胞型依存性形式で阻害する。
【０４０４】
ＤＮＡ損傷により誘導されるＮＦ−κＢのＭＷ０１媒介阻害による細胞の放射線増感作用
細胞アポトーシスは、アポトーシス拮抗および促進シグナルのプロセシングに依存して微調整される機序であり、ＮＦ−κＢの抗アポトーシス機能は文献中に既に記載されている（Kucharczak他;2003）。ＭＷ０１によるＮＦ−κＢの阻害がアポトーシスシグナル伝達の上流制御（アップレギュレーション）をもたらすことを証明するために、抗アポトーシス遺伝子産物の発現の誘導を定量的リアルタイムＰＣＲ法により分析した。ＭＷ０１でのＵ２ＯＳ細胞の前処理は、ＤＭＳＯ対照に比較して、遺伝子ＢＩＲＣ３（ｃＩＡＰ２をコードする）、ＸＩＡＰまたはＢＣＬ２Ｌ１（ＢＣＬ−ＸLをコードする）のｍＲＮＡ発現を有意に変更しなかった。細胞のγ−ＩＲは、照射した対照においてＢＩＲＸ３  ｍＲＮＡのほぼ２倍の誘導をもたらしたが、一方でＭＷ０１前処理細胞ではＢＩＲＣ３  ｍＲＮＡが下方制御された。ＢＩＲＣ３  ｍＲＮＡと同様に、ＭＷ０１は、ＸＩＡＰの発現を中程度に阻害し、ＢＣＬ２Ｌ１の発現を完全に阻害した。抗アポトーシス遺伝子制御に対する最強の効果は、図１４Ｄに示されるように、ＴＮＦＡＩＰ３（Ａ２０をコードする）において検出された。ＭＷ０１での細胞の前処理は、照射対照に比較してγ−ＩＲ後のＴＮＦＡＩＰ３のｍＲＮＡ発現を廃止させた。
【０４０５】
次に、アポトーシス促進性遺伝子ＢＢＣ３（ＰＵＭＡをコードする）およびＰＭＡＩＰ１（ＮＯＸＡをコードする）のｍＲＮＡ発現を分析した。ＢＢＣ３  ｍＲＮＡ発現は、ＭＷ０１での細胞の前処理により影響を受けなかった。細胞の照射後、陽性対照（ポジティブコントロール）においてＢＢＣ３  ｍＲＮＡ発現が４倍多く誘導された。ＭＷ０１での前処理はわずかに減少した発現をもたらし、これはまだ３倍誘導されていた（図１５Ｂ）。
【０４０６】
ＰＭＡＩＰ１のｍＲＮＡ発現は、ＭＷ０１での前処理により既に増加されていた。ＭＷ０１前処理サンプルＰＭＡＩＰ１のｍＲＮＡ発現は、照射後に更に高められたが、照射サンプルでは全く変化がなかった（図１５Ｂ）。
【０４０７】
遺伝毒性ストレス後のアポトーシス細胞死に対するＭＷ０１の影響を更に詳しく分析するために、アポトーシスマーカーを調査した。それらのマーカーの１つは、ＰＡＲＰ１のカスパーゼ−３依存性開裂である。Ｕ２ＯＳ細胞をＭＷ０１と共にプレインキュベートすると、静止細胞においてＰＡＲＰ１開裂のわずかな増加が観察された。細胞の照射後、照射対照サンプルにおいてＰＡＲＰ１開裂のわずかな増加が検出された。対照的に、ＭＷ０１とのプレインキュベーションは、ＰＡＲＰ１の開裂を強力に増加させた（図１６Ａ）。
【０４０８】
クリスタルバイオレット染色を用いて、γ照射前の細胞の化合物前処理が、細胞数に対して影響を及ぼすかどうかを分析した。ＭＷ０１での細胞の前処理は、以前にＤＭＳＯ処理サンプルに比較して細胞数を減少させた。細胞の照射後、ＭＷ０１での前処理は、ＤＭＳＯ／ＩＲ対照に比較して細胞数の更なる減少に対して有意な効果があった（図１６Ｂ）。
【０４０９】
細胞数の減少が増殖の低減により引き起こされたのかどうかを調べるために、アネキシンＶおよび／またはヨウ化プロピジウム染色陽性細胞の排除により、化合物処理と照射後の生存細胞の割合を測定した。クリスタルバイオレット染色の結果と同様に、ＭＷ０１前処理は非照射細胞に対してある程度の効果を発揮した。生存細胞の割合はＤＭＳＯ対照に比較してわずかに減少した。しかしながら、照射後にＤＭＳＯサンプルにおいて約１４％低い生存細胞が測定され、ＭＷ０１サンプルでは１７％低い生存細胞が測定された（図１６Ｃ）。
【０４１０】
細胞に対するＭＷ０１の増感作用を、２Ｇｙという低い放射線量（細胞が修復できる量である）を用いてＭＥＦ細胞において試験した。細胞をＭＷ０１で前処理し、照射し、照射後２４時間または４８時間でのアネキシンＶ染色により分析した。２４時間後、ＭＷ０１での細胞の処理は、約１０％のアネキシンＶ陽性細胞の増加をもたらした。これは、図１５に示した結果と一致し、ＩＲを使用しなくてもＭＷ０１で処理した細胞においてアポトーシスシグナル伝達の増加が認められることを示している。細胞のアネキシンＶ染色は、ＭＷ０１処理サンプルにおいて２Ｇｙのγ照射後に更に増加された（約３４％）が、ＤＭＳＯ対照ではわずかな増加のみであった。ＭＷ０１処理サンプルとＭＷ０１／γ−ＩＲ同時処理サンプルとのアネキシンＶ陽性細胞を比較すると、約１２％という、低γ照射線量で誘導されるアポトーシスに対する増感効果が認められた（図１６Ｄ）。
【０４１１】
加えて、ＮＦ−κＢ阻害の増感作用をＨＴ１０８０細胞においても試験した。ＤＭＳＯまたはＭＷ０１での前処理後、細胞を１０Ｇｙの線量で照射し、アネキシンＶ染色により分析した。ＭＷ０１での細胞の同時処理は、照射対照に比較してアネキシンＶ染色に有意な増加をもたらした。初期アポトーシス細胞群ではほぼ２倍であった（図１６Ｅ）。
【０４１２】
本項目の結果を考慮すると、ＤＮＡ  ＤＳＢの誘導と組み合わせたＭＷ０１での細胞の同時処理が、単独処理に比較してアポトーシス細胞の割合を増加させた。
【０４１３】
ＭＷ０１は、ＮＫ−κＢ非依存性であるＤＮＡ修復機序を阻害する
Ｕ２ＯＳ細胞をスライドガラス上で増殖させ、ＤＭＳＯまたはＭＷ０１（５μＭ）と共に３０分間インキュベートした。次いで、細胞をγ照射（５Ｇｙ）または偽照射（偽ＩＲ）した。５時間後、細胞を固定し、免疫蛍光染色法に供した。ＤＮＡ損傷を示すγＨ２ＡＸ  ｆｏｃｉおよび核（条件あたりｎ≧４８０核）を、核１個あたりの平均ｆｏｃｉ数の計算のためにカウントした。有意性はスチューデントｔ検定を使って算出した。
【０４１４】
ＭＷ０１による細胞の処理は、未処理（非照射）細胞における細胞当たりのγΗ２ΑΧ  ｆｏｃｉの有意な増加をもたらし、遺伝毒性ストレスにより誘導されるＩ  ＫＫ／ＮＦ−κΒシグナル伝達経路に加えて、定常状態で生じる他のＤＮＡ修復機序を阻害することを示した。
【０４１５】
〔本発明の化合物の例〕
化合物の合成の最終段階において、トリフルオロ酢酸または酢酸のような酸を使用した。例えば、酸に不安定な保護基（例えばｔ−Ｂｕ基）のためにトリフルオロ酢酸を使用する場合、またはそのような酸を含む溶離液を使ったクロマトグラフィーにより化合物を精製する場合、ある場合には、後処理手順に依存して、例えば凍結乾燥法の詳細に依存して、化合物は部分的にまたは完全に、使用した酸の塩の形、例えば酢酸塩、ギ酸塩もしくはトリフルオロ酢酸塩または塩酸塩の形で得られた。同様に塩基性中心、例えば塩基性窒素を含む出発物質または中間体は、遊離塩基の形でまたは塩の形、例えばトリフルオロ酢酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩または塩酸塩のような形で得られるかまたは使用された。
【０４１６】
〔使用した略語〕
アセトニトリル  ＡＣＮ
水性  ａｑ．
ｔｅｒｔ−ブチル  ｔ−Ｂｕ
ジベンジリデンアセトン  ｄｂａ
ジクロロメタン  ＤＣＭ
４−ジメチルアミノピリジン  ＤＭＡＰ
Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド  ＤＭＦ
ジメチルスルホキシド  ＤＭＳＯ
エタノール  ＥｔＯＨ
酢酸エチル  ＥｔＯＡｃ
ギ酸  ＦＡ
高性能液体クロマトグラフィー  ＨＰＬＣ
メタノール  ＭｅＯＨ
Ｎ−メチル−２−ピロリドン  ＮＭＰ
室温２０℃〜２５℃  ＲＴ
飽和  ｓａｔ．
トリエタノールアミン  ＴＥＡ
テトラヒドロフラン  ＴＨＦ
トリフルオロ酢酸  ＴＦＡ
【０４１７】
ＬＣＭＳ（方法１）：機器：Agilent Technologies HPLC1200シリーズに接続したAgilent Technologies 6220 Accurate Mass TOF LC/MS；カラム：Thermo Accuore RP-MS；粒径：２．６μｍ；寸法：３０×２．１ｍｍ；溶離液Ａ：０．１％ＦＡ／Ｈ2Ｏ；溶離液Ｂ：０．１％ＦＡ／ＡＣＮ；グラジエント：０．００分９５％Ａ、０．２分９５％Ａ、１．１分１％Ａ、２．５分停止時間、１．３分ポスト時間；流速：０．８ｍＬ／分；ＵＶ検出：２２０ｎｍ、２５４ｎｍ、３００ｎｍ。
【０４１８】
ＬＣＭＳ（方法２）：機器：Agilent Technologies HPLC1290 Infinityシリーズに接続したAgilent Technologies 6120 Quadrupole LC/MS；カラム：Thermo Accuore RP-MS；粒径：２．６μｍ；寸法：３０×２．１ｍｍ；溶離液Ａ：０．１％ＦＡ／Ｈ2Ｏ；溶離液Ｂ：０．１％ＦＡ／ＡＣＮ；グラジエント：０．００分９５％Ａ、０．２分９５％Ａ、１．１分１％Ａ、２．５分停止時間、１．３分ポスト時間；流速：０．８ｍＬ／分；ＵＶ検出：２２０ｎｍ、２５４ｎｍ、３００ｎｍ。
【０４１９】
分取ＨＰＬＣ（方法１）：機器：Waters preparative HPLCシステム：二元グラジエントモジュール２５４５、ＵＶ検出器２４８９、Waters prepインジェクト、およびWatersフラクションコレクターＩＩＩから構成；カラム：Macherey-Nagel VP 250/21 Nucleodor 100-7 C18ec；溶離液Ａ：０．１％ＴＦＡ／Ｈ2Ｏ；溶離液Ｂ：０．１％ＴＦＡ／ＡＣＮ；グラジエント：０．００分８５％Ａ、２．００分８５％Ａ、２２．００分１５％Ａ、２５．００分１５％Ａ、２６．００分０％Ａ、２８．００分０％Ａ、２９．００分８５％Ａ、３０．００分８５％Ａ、３０．１０分停止；流速：３０ｍＬ／分；ＵＶ検出：２５４ｎｍ。
【０４２０】
分取ＨＰＬＣ（方法２）：機器：Waters preparative HPLCシステム：二元グラジエントモジュール２５４５、ＵＶ検出器２４８９、Waters prepインジェクト、およびWatersフラクションコレクターＩＩＩから構成；カラム：Macherey-Nagel VP 250/21 Nucleodor 100-7 C18ec；溶離液Ａ：０．１％ＴＦＡ／Ｈ2Ｏ；溶離液Ｂ：０．１％ＴＦＡ／ＡＣＮ；グラジエント：０．００分７０％Ａ、２．００分７０％Ａ、２２．００分１０％Ａ、２５．００分１０％Ａ、２６．００分０％Ａ、２８．００分０％Ａ、２９．００分７０％Ａ；３０．００分７０％Ａ、３０．１０分停止；流速：３０ｍＬ／分；ＵＶ検出：２５４ｎｍ。
【０４２１】
【化５９】
2019535709.tif 000070
【０４２２】
β−カルボリン（例えば６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール）の合成は、Laha他（Laha,J.K.他、J.Org. Chem.(2011)76, 6421-6425）により記載された通りに実施した。
【０４２３】
９−ベンジル−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール誘導体への一般的反応：
【０４２４】
【化６０】
2019535709.tif 000071
【０４２５】
実施例１：９−（２−クロロベンジル）−６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール
【０４２６】
【化６１】
2019535709.tif 000072
【０４２７】
１ｍＬのＤＭＦ中の２７．６ｍｇの６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール（０．１４ミリモル、１．０当量）の溶液に、窒素下で８．９１ｍｇの水素化ナトリウム（０．２２ミリモル、１．６当量）を添加した。混合物をＲＴで２０分間撹拌し、１ｍＬのＤＭＦ中の３４．３ｍｇ（０．１７ミリモル、１．２当量）の２−クロロベンジルブロミドと１．７ｍｇのＤＭＡＰ（０．０１ミリモル、０．１当量）の溶液を滴下添加した。添加完了後、反応混合物を７０℃で３時間攪拌した。反応終了後、混合物を水で希釈し、飽和ＮａＨＣＯ3溶液を加えた。水相をＤＣＭで３回抽出した。合わせた有機相を硫酸マグネシウム上で乾燥し、次いで溶媒を減圧蒸発させた。粗生成物を、溶離液としてＤＣＭ／ＭｅＯＨの勾配を使ったシリカゲルクロマトグラフィーにより精製した。生成物を含む画分を減圧蒸発させ、固体として表記化合物を得た。
収量：２５．９ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３２３
【０４２８】
実施例２：９−（２−クロロベンジル）−７−メトキシ−１−メチル−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール
【０４２９】
【化６２】
2019535709.tif 000073
【０４３０】
表題化合物は、実施例１に記載の手順を用いることにより調製したが、６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドールの代わりにハルミンを使用した点が異なった。
収量：１９．３ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３３７
【０４３１】
実施例３：３−メトキシ−４−（（６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−９−イル）メチル）安息香酸
【０４３２】
【化６３】
2019535709.tif 000074
【０４３３】
表題化合物は、実施例１に記載の手順を用いることにより調製したが、２−クロロベンジルブロミドの代わりに４−（ブロモメチル）−３−メトキシ安息香酸メチルを使用した点が異なった。
収量：１２．２ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３６３
【０４３４】
実施例４：９−ベンジル−６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール
【０４３５】
【化６４】
2019535709.tif 000075
【０４３６】
表題化合物は、実施例１に記載の手順を用いることにより調製したが、２−クロロベンジルブロミドの代わりに３−メトキシベンジルブロミドを使用した点が異なった。
収量：２２．４ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３１９
【０４３７】
実施例５：９−ベンジル−６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール
【０４３８】
【化６５】
2019535709.tif 000076
【０４３９】
表題化合物は、実施例１に記載の手順を用いることにより調製したが、２−クロロベンジルブロミドの代わりにベンジルブロミドを使用した点が異なった。
収量：１６．７  ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝２８９
【０４４０】
実施例６：９−（３，４−ジクロロベンジル）−６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール
【０４４１】
【化６６】
2019535709.tif 000077
【０４４２】
表題化合物は、実施例１に記載の手順を用いることにより調製したが、２−クロロベンジルブロミドの代わりに３，４−ジクロロベンジルブロミドを使用した点が異なった。
収量：１９ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３５７／３５９  ジクロロパターン
【０４４３】
実施例７：９−（（６−ブロモベンゾ〔ｄ〕〔１，３〕ジオキソール−５−イル）メチル）−６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール
【０４４４】
【化６７】
2019535709.tif 000078
【０４４５】
表題化合物は、実施例１に記載の手順を用いることにより調製したが、２−クロロベンジルブロミドの代わりに５−ブロモ−６−ブロモメチル−１，３−ベンゾジオキソールを使用した点が異なった。
収量：１１．４ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝４１１／４１３  ブロモパターン
【０４４６】
実施例８：９−（２−ブロモ−５−メトキシベンジル）−６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール
【０４４７】
【化６８】
2019535709.tif 000079
【０４４８】
表題化合物は、実施例１に記載の手順を用いることにより調製したが、２−クロロベンジルブロミドの代わりに２−ブロモ−５−メトキシベンジルブロミドを使用した点が異なった。
収量：３．５ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３９７／３９９  ブロモパターン
【０４４９】
９−（２−アロイル）カルバゾール誘導体への一般的反応：
【０４５０】
【化６９】
2019535709.tif 000080
【０４５１】
実施例９：９−（２−ベンゾイル）カルバゾール（Ｄ０８）（ＣＡＳ：１９２６４−６８−７）
【０４５２】
【化７０】
2019535709.tif 000081
【０４５３】
表題化合物は、５ｍＬのトルエン／ＤＭＦ（１：１）中の１００ｍｇカルバゾール（０．６０ミリモル、１．０当量）の冷却（０℃）溶液に、２３．９ｍｇの水素化ナトリウム（０．６０ミリモル、１．０当量）を窒素下で添加することにより調製した。０℃で３０分間攪拌した後、２００μＬのトルエン中の６９．４μＬ塩化ベンゾイル（０．６０ミリモル、１．０当量）の溶液を滴下添加した。反応混合物をＲＴで１７時間攪拌し、沈澱した固体をろ過し、ＥｔＯＡｃで洗浄した。ろ液を減圧蒸発させた。粗生成物を、溶離液としてシクロヘキサン／ＥｔＯＡｃの勾配を使ったシリカゲルクロマトグラフィーにより精製した。生成物を含む画分を減圧蒸発し、固体として表題化合物を得た。
収量：１０７ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝２７２
【０４５４】
実施例１０：（６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−９−イル）（フェニル）メタノン
【０４５５】
【化７１】
2019535709.tif 000082
【０４５６】
表題化合物は、５ｍＬトルエン／ＤＭＦ（１：１）中の１０ｍｇの６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール（０．０５ミリモル、１．０当量）の冷却溶液（０℃）に、２．０２ｍｇの水素化ナトリウム（０．０５ミリモル、１．０当量）を窒素下で添加することにより調製した。０℃で３０分間攪拌した後、１７μＬのトルエン中の５．９μＬの塩化ベンゾイル（０．０５ミリモル、１．０当量）の溶液を滴下添加した。反応混合物をＲＴで２時間攪拌し、次いで溶媒を減圧蒸発させた。粗生成物を、溶離液としてＤＣＭ／ＭｅＯＨの勾配を使ったシリカゲルクロマトグラフィーにより精製した。生成物を含む画分を減圧蒸発し、表題化合物を得た。次いでこの生成物を分取ＨＰＬＣ方法１により再精製した。生成物を含む画分を蒸発させ、凍結乾燥して固体を得た。生成物はトリフルオロ酢酸塩として得られた。
収量：８．１ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３０３
【０４５７】
実施例１１：（６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−９−イル）（４−メトキシフェニル）メタノン
【０４５８】
【化７２】
2019535709.tif 000083
【０４５９】
表題化合物は、２．０ｍＬのＡＣＮ中の２０ｍｇの６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール（０．１０ミリモル；１当量）の懸濁液に、４１μＬの４−メトキシベンゾイルクロリド（０．３０ミリモル；３．００当量）、３７．０ｍｇのＤＭＡＰ（０．３０ミリモル；３．００当量）、および４２μＬのＴＥＡ（０．３０ミリモル；３．００当量）を順次添加することにより調製した。生じた混合物をＲＴで１時間攪拌した。次いで、反応混合物を１ｍＬの水で希釈し、ろ過し、分取ＨＰＬＣ方法１により精製した。生成物を含む画分を蒸発させ、凍結乾燥して固体を得た。生成物はトリフルオロ酢酸塩として得られた。
収量：１９．２ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３３３
【０４６０】
実施例１２：ベンゾ〔ｄ〕〔１，３〕ジオキソール−５−イル（６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−９−イル）メタノン
【０４６１】
【化７３】
2019535709.tif 000084
【０４６２】
表題化合物は、実施例１１に記載の手順を用いることにより調製したが、４−メトキシベンゾイルブロミドの代わりにピペロニロイルクロリドを使用した点が異なった。
収量：４１．５ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３４７
【０４６３】
実施例１３：（２−ブロモ−５−メトキシフェニル）（６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−９−イル）メタノン
【０４６４】
【化７４】
2019535709.tif 000085
【０４６５】
表題化合物は、実施例１１に記載の手順を用いることにより調製したが、４−メトキシベンゾイルクロリドの代わりに２−ブロモ−５−メトキシベンゾイルクロリドを使用した点が異なった。
収量：２５．２ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝４１１／４１３（ブロモパターン）
【０４６６】
実施例１４：（２−クロロピリジン−３−イル）（６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−９−イル）メタノン
【０４６７】
【化７５】
2019535709.tif 000086
【０４６８】
表題化合物は、実施例１１に記載の手順を用いることにより調製したが、４−メトキシベンゾイルクロリドの代わりに２−クロロニコチノイルクロリドを使用した点が異なった。
収量：５．４ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３３８
【０４６９】
実施例１５：（６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−９−イル）（ナフタレン−１−イル）メタノン
【０４７０】
【化７６】
2019535709.tif 000087
【０４７１】
表題化合物は、実施例１１に記載の手順を用いることにより調製したが、４−メトキシベンゾイルクロリドの代わりに１−ナフトイルクロリドを使用した点が異なった。
収量：１７．３ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３５３
【０４７２】
実施例１６：８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３．２．１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン（ＣＡＳ  ３８４７８−７１−６）
【０４７３】
【化７７】
2019535709.tif 000088
【０４７４】
表題化合物は、８６ｍｇの９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−イルトリフルオロメタンスルホン酸塩（０．２７２ミリモル、１．００当量）、６８．５ｍｇの２−メトキシカルボニルフェニルボロン酸（０．３８１ミリモル、１．４０当量）、１２．５ｍｇのＰｄ2（ｄｂａ）3（０．０１４ミリモル、０．０５当量）、７．１ｍｇのトリフェニルホスフィン（０．０２７ミリモル；０．１０当量）を２．７ｍＬのトルエンと１．８ｍＬのＥｔＯＨ中に溶かした。その溶液を窒素で５分間パージした。反応混合物に０．９ｍＬの飽和Ｎａ2ＣＯ3水溶液を加え、その混合物を窒素で５分間パージした。次いで、該溶液を８０℃で９０分間攪拌した。それをＥｔＯＨで希釈し、水で２回洗浄し、硫酸マグネシウム上で乾燥し、溶媒を減圧蒸発させた。粗生成物を、溶離液としてＤＣＭ／ＭｅＯＨの勾配を用いるシリカゲルクロマトグラフィーにより精製した。生成物を含む画分を減圧蒸発させ、固体として表題化合物を得た。
収量：３０ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝２７１
【０４７５】
実施例１７：５，６，１１，１２−テトラメトキシ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０４７６】
【化７８】
2019535709.tif 000089
【０４７７】
表題化合物は、８０ｍｇの６，７−ジメトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−イルトリフルオロメタンスルホン酸塩（０．２０２ミリモル；１．００当量）、６７．９ｍｇの４，５−ジメトキシ−２−（メトキシカルボニル）ベンゼンボロン酸（０．２８３ミリモル；１．４０当量）、９．２ｍｇのＰｄ2（ｄｂａ）3（０．０１０ミリモル；０．０５当量）、５．３ｍｇのトリフェニルホスフィン（０．０２０ミリモル；０．１０当量）を２．３ｍＬのトルエンと１．８ｍＬのＥｔＯＨに溶かした。その溶液を窒素で５分間パージした。反応混合物に０．６ｍＬの飽和炭酸ナトリウム水溶液を加え、その混合物を再び窒素で５分間パージした。次いで、該溶液を８０℃で１７時間攪拌した。それを酢酸エチルで希釈し、水で２回洗浄し、硫酸マグネシウム上で乾燥し、溶媒を減圧蒸発させた。粗生成物を、溶離液としてＤＣＭ／ＭｅＯＨの勾配を用いるシリカゲルクロマトグラフィーにより精製した。生成物を含む画分を減圧蒸発させて表題化合物を得た。この生成物を次に分取ＨＰＬＣ方法２により更に精製した。生成物を含む画分を減圧蒸発させ、白色固体を得た。生成物はトリフルオロ酢酸塩として得られた。
収量：０．４ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３９１
【０４７８】
メチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール誘導体の一般的反応
【０４７９】
【化７９】
2019535709.tif 000090
【０４８０】
３−メチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドールは文献の手順に従って合成した（Monge, A.他、Eur. J. Med. Chem. (1991) 26, 179-188）。
【０４８１】
実施例１８：（３−ブロモフェニル）（３−メチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール−８（１Ｈ）−イル）メタノン
【０４８２】
【化８０】
2019535709.tif 000091
【０４８３】
表題化合物は、２．９ｍＬのＡＣＮ中の２５ｍｇの３−メチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール（０．１４６ミリモル；１．００当量）の懸濁液に、５７．７μＬの３−ブロモベンゾイルクロリド（０．４３８ミリモル；３．００当量）、５３．７ｍｇの４−ジメチルアミノピリジン（ＤＭＡＰ）（０．４３８ミリモル；３．００当量）および６０．７μＬのＴＥＡ（０．４３８ミリモル；３．００当量）を順次添加することにより調製した。その混合物をＲＴで少なくとも３時間攪拌した。反応完了後、反応混合物を１ｍＬの水で希釈し、ろ過し、分取ＨＰＬＣ方法１により精製した。生成物を含む画分を蒸発させ、凍結乾燥して固体を得た。生成物はそれのトリフルオロ酢酸塩として得られた。
収量：２．５ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３５４／３５６  ブロモパターン
【０４８４】
実施例１９：（４−メトキシフェニル）（３−メチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール−８（１Ｈ）−イル）メタノン
【０４８５】
【化８１】
2019535709.tif 000092
【０４８６】
表題化合物は、実施例１８に記載の手順を用いることにより調製したが、３−ブロモベンゾイルクロリドの代わりに４−メトキシベンゾイルクロリドを用い、反応スケールを１００ｍｇの３−メチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール（０．５８４ミリモル；１．００当量）に合わせて実施する点が異なった。
収量：９４．６ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３２３
【０４８７】
実施例２０：（３−メチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール−８（１Ｈ）−イル）（フェニル）メタノン
【０４８８】
【化８２】
2019535709.tif 000093
【０４８９】
表題化合物は、実施例１８に記載の手順を用いることにより調製したが、３−ブロモベンゾイルクロリドの代わりにベンゾイルクロリドを用いた点が異なった。
収量：５．５ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝２７６
【０４９０】
実施例２１：（３−メチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール−１，８−ジイル）ビス（フェニルメタノン）
【０４９１】
【化８３】
2019535709.tif 000094
【０４９２】
表題化合物は、実施例２０の合成からの副産物として得られた。
収量：７．８ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３８０
【０４９３】
実施例２２：（２−クロロピリジン−３−イル）（３−メチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール−８（１Ｈ）−イル）メタノン
【０４９４】
【化８４】
2019535709.tif 000095
【０４９５】
表題化合物は、実施例１８に記載の手順を用いることにより調製したが、３−ブロモベンゾイルクロリドの代わりに２−クロロニコチノイルクロリドを用いた点が異なった。
収量：１２．１ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３１１／３１３  クロロパターン
【０４９６】
実施例２３：（２−ブロモ−６−クロロフェニル）（３−メチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール−８（１Ｈ）−イル）メタノン
【０４９７】
【化８５】
2019535709.tif 000096
【０４９８】
表題化合物は、実施例１８に記載の手順を用いることにより調製したが、３−ブロモベンゾイルクロリドの代わりに２−ブロモ−６−クロロベンゾイルクロリドを用いた点が異なった。
収量：８．７ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３８８／３９０  同位体パターン
【０４９９】
実施例２４：５−（ピリジン−３−イル）フェナントリジン−６（５Ｈ）−オン
【０５００】
【化８６】
2019535709.tif 000097
【０５０１】
表題化合物は、１５０ｍｇの６（５Ｈ）−フェナントリジノン（０．７７ミリモル；１．００当量）、１１１μＬの３−ブロモピリジン（１．１５ミリモル；１．５０当量）、１０６ｍｇの炭酸カリウム（０．７７ミリモル；１．００当量）、２．７ｍｇのヨウ化銅（Ｉ）（０．０４ミリモル；０．０５当量）をフラスコに投入することにより調製した。その固体に９００μＬのＮＭＰ（７．７ミリモル；１０．０当量）を加えた。混合物を１８０℃に加熱し、出発物質：生成物の変換比１：１で反応を停止させた。次いで、反応混合物をジエチルエーテルで希釈し、水で抽出した。水相をジエチルエーテルで３回洗浄した。合わせた有機相を水で１回洗浄し、硫酸マグネシウム上で乾燥し、溶媒を減圧蒸発させた。溶媒を減圧蒸発させている間に、出発物質が白色固体として沈殿したので、それをろ過により除去した。ろ液を蒸発乾固させた。粗生成物を、溶離液としてシクロヘキサン／ＥｔＯＡｃの勾配を用いるシリカゲルクロマトグラフィーにより精製した。生成物を含む画分を減圧蒸発させ、表題化合物を得た。
収量：６２ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝２７３
【０５０２】
β−カルボリノン誘導体への一般的反応
【０５０３】
【化８７】
2019535709.tif 000098
【０５０４】
β−カルボリノン誘導体（例えば６−メトキシ−２，９−ジヒドロ−１Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−オン）は、文献に記載の通りに合成した（La Regina, G.他、Synthesis (2014), 46, 2093-2097）。  
【０５０５】
実施例２５：１２−メトキシ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン  
【０５０６】
【化８８】
2019535709.tif 000099
【０５０７】
表題化合物は、７８．９ｍｇの６−メトキシ−２，９−ジヒドロ−１Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−オン（０．３６８ミリモル、１．０当量）を３．８ｍＬのピリジン中に溶かすことにより調製した。その溶液を４℃に冷却し、窒素でパージした。この溶液に４３９μＬのトリフリン酸無水物（０．７３７ミリモル、２．０当量）を滴下添加した（約３０分間）。混合物をＲＴで４５分間攪拌した。
【０５０８】
反応の完了後、混合物を水に注ぎ、水相をＥｔＯＡｃで３回抽出した。合わせた有機相を硫酸マグネシウム上で乾燥し、溶媒を減圧蒸発させた。粗生成物（６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−イルトリフルオロメタンスルホネート）を更に精製することなく次の工程に使用した。
【０５０９】
７３ｍｇの６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−イルトリフルオロメタンスルホネート（０．１７９ミリモル、１．０当量）、４５ｍｇの（２−（メトキシカルボニル）フェニル）ボロン酸（０．２５１ミリモル、１．４当量）、８．２ｍｇのトリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）（０．００９ミリモル、０．０５当量）および４．７ｍｇのトリフェニルホスフィン（０．０１８ミリモル、０．１当量）を１．８ｍＬのトルエンと１．２ｍＬのエタノール中に溶かした。その溶液を窒素でパージし、０．６ｍＬの飽和炭酸ナトリウム水溶液を加えた。生じた混合物を８０℃で９０分間攪拌した。反応の完了後、混合物をＥｔＯＡｃで希釈し、有機相を水で２回洗浄し、硫酸マグネシウム上で乾燥し、溶媒を減圧蒸発させた。粗生成物を、溶離液としてＤＣＭ／ＭｅＯＨを用いるシリカゲルクロマトグラフィーにより精製し、その後、ＡＣＮ／水を用いるＨＰＬＣにより更に精製した。
収量：１８ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３０１
【０５１０】
実施例２６：１１−メトキシ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０５１１】
【化８９】
2019535709.tif 000100
【０５１２】
表題化合物は、実施例２５に記載の手順を用いることにより調製したが、６−メトキシ−２，９−ジヒドロ−１Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−オンの代わりに７−メトキシ−２，９−ジヒドロ−１Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−オンを用いた点が異なった。
収量：５ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３０１
【０５１３】
実施例２７：１１，１２−ジメトキシ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０５１４】
【化９０】
2019535709.tif 000101
【０５１５】
表題化合物は、実施例２５に記載の手順を用いることにより調製したが、６−メトキシ−２，９−ジヒドロ−１Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−オンの代わりに６，７−ジメトキシ−２，９−ジヒドロ−１Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−オンを用いた点が異なった。
収量：５ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３３１
【０５１６】
６−メトキシ−２，９−ジヒドロ−１Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−オン誘導体への一般的反応
【０５１７】
【化９１】
2019535709.tif 000102
【０５１８】
６−メトキシ−２，９−ジヒドロ−１Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−オンは、文献に記載の通りに合成した（La Regina, G.他、Synthesis (2014), 46, 2093-2097）。
【０５１９】
実施例２８：（１−ヨード−６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−９−イル）（フェニル）メタノン
【０５２０】
【化９２】
2019535709.tif 000103
【０５２１】
表題化合物は、７８．９ｍｇの６−メトキシ−２，９−ジヒドロ−１Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−オン（０．３６８ミリモル、１．０当量）を３．８ｍＬのピリジン中に溶かすことにより調製した。その溶液を４℃に冷却し、窒素でパージした。この溶液に４３９μＬのトリフリン酸無水物（０．７３７ミリモル、２．０当量）を滴下添加した（約３０分間）。混合物をＲＴで４５分間攪拌した。
【０５２２】
反応の完了後、混合物を水に注ぎ、水相をＥｔＯＡｃで３回抽出した。合わせた有機相を硫酸マグネシウム上で乾燥し、溶媒を減圧蒸発させた。粗生成物（６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−イルトリフルオロメタンスルホネート）を更に精製することなく次の工程に使用した。
【０５２３】
１００ｍｇの６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−イルトリフルオロメタンスルホネート（０．２８９ミリモル、１．０当量）と２１６ｍｇのヨウ化ナトリウム（１．４４ミリモル、５．０当量）を窒素下で０．７ｍＬのアセトニトリルに溶かした。その溶液を０℃に冷却し、５０μＬのトリフリン酸（０．５７８ミリモル、２．０当量）を滴下添加した（約１５分間）。添加完了後、混合物を室温で３時間攪拌した。反応完了後、混合物をＥｔＯＡｃと水で希釈し、０℃に冷却した。水性相をＮａＯＨ（ｃ＝１０モル／Ｌ、＜１ｍＬ）でｐＨ１０になるよう調整し、次いで相分離した。有機相をチオ硫酸ナトリウム溶液（ｗ≒５％）、ＮａＯＨ（ｃ＝１モル／Ｌ）およびブラインで順次洗浄した。有機相を硫酸マグネシウム上で乾燥し、溶媒を減圧蒸発させた。粗生成物を、シクロヘキサン／ＥｔＯＡｃ／ＭｅＯＨを溶離剤として用いるシリカゲルクロマトグラフィーにより精製し、１−ヨード−６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドールを得た。１．２ｍＬのＡＣＮ中の２０ｍｇの１−ヨード−６−メトキシ−９Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール（０．０６２ミリモル、１．０当量）の懸濁液に、２１μＬのベンゾイルクロリド（０．１９ミリモル；３．０当量）、２２．６ｍｇのＤＭＡＰ（０．１９ミリモル；３．０当量）および２６μＬのＴＥＡ（０．１９ミリモル；３．０当量）を順次添加した。混合物をＲＴで７２時間攪拌した。その後、反応混合物を１ｍＬの水で希釈し、ろ過し、分取ＨＰＬＣ方法１により精製した。
収量：１５ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝４２８
【０５２４】
６−メトキシ−２，９−ジヒドロ−１Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−オン誘導体への一般的反応
【０５２５】
【化９３】
2019535709.tif 000104
【０５２６】
６−メトキシ−２，９−ジヒドロ−１Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−オンは、文献に記載の通りに合成した（La Regina, G.他、Synthesis (2014), 46, 2093-2097））。
【０５２７】
実施例２９：９−ベンゾイル−６−メトキシ−２，９−ジヒドロ−１Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−オン
【０５２８】
【化９４】
2019535709.tif 000105
【０５２９】
表題化合物は、１．２ｍＬのＡＣＮ中の２０ｍｇの６−メトキシ−２，９−ジヒドロ−１Ｈ−ピリド〔３，４−ｂ〕インドール−１−オン（０．０９３ミリモル、１．０当量）の懸濁液に、３３μＬのベンゾイルクロリド（０．２８ミリモル；３．０当量）、３４．２ｍｇのＤＭＡＰ（０．２８ミリモル；３．０当量）および３４μＬのＴＥＡ（０．２８ミリモル；３．０当量）を順次添加することにより調製した。混合物をＲＴで７２時間攪拌した。その後、反応混合物を１ｍＬの水で希釈し、沈殿物をろ過により除去した。ろ液は生成物を含み、それを凍結乾燥により乾燥し、分取ＨＰＬＣ方法１により精製した。
収量：９ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３１９
【０５３０】
（１−メチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール−８（１Ｈ）−イル）（フェニル）メタノン誘導体への一般的反応
【０５３１】
【化９５】
2019535709.tif 000106
【０５３２】
実施例３０：（２−ブロモフェニル）（５−メトキシ−１，３−ジメチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール−８（１Ｈ）−イル）メタノン
【０５３３】
【化９６】
2019535709.tif 000107
【０５３４】
表題化合物は、１００ｍｇの１−（２−クロロ−５−メトキシ−１Ｈ−インドール−３−イル）エタノン（０．４５ミリモル、１．０当量）と７１μＬのモノメチルヒドラジンを１．３ｍＬのエタノールに溶かすことにより調製した。その溶液を還流させながら１２時間維持した。反応完了後、混合物を冷まし、沈殿した生成物をろ過により取集した。固体化合物をエタノールで洗浄し、純粋な５−メトキシ−１，３−ジメチル−１，８−ジヒドロピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドールを得た。１．９ｍＬのＡＣＮ中の２０ｍｇの５−メトキシ−１，３−ジメチル−１，８−ジヒドロピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール（０．０９３ミリモル、１．０当量）の懸濁液に、３６μＬの２−ブロモベンゾイルクロリド（０．２８ミリモル、３．０当量）、３４ｍｇのＤＭＡＰ（０．２８ミリモル、３．０当量）および３９μＬのＴＥＡ（０．２８ミリモル、３．０当量）を順次添加した。その混合物をＲＴで６時間攪拌した。その後、反応混合物を水で希釈し、沈殿した生成物をろ過により収集した。
収量：１７ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３９８／４００    同位体パターン
【０５３５】
実施例３１：（５−メトキシ−１−メチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール−８（１Ｈ）−イル）（フェニル）メタノン
【０５３６】
【化９７】
2019535709.tif 000108
【０５３７】
表題化合物は、実施例３０に記載の手順を用いることにより調製したが、１−（２−クロロ−５−メトキシ−１Ｈ−インドール−３−イル）エタノンの代わりに２−クロロ−５−メトキシインドール−３−カルバルデヒドを用い、そして２−ブロモベンゾイルクロリドの代わりにベンゾイルクロリドを用いた点が異なった。
収量：１５ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３０６
【０５３８】
ピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール−１，８−ジイルビス（フェニルメタノン）誘導体への一般的反応
【０５３９】
【化９８】
2019535709.tif 000109
【０５４０】
実施例３２：（５−メトキシ−３−メチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール−１，８−ジイル）ビス（（２−ブロモフェニル）メタノン）
【０５４１】
【化９９】
2019535709.tif 000110
【０５４２】
表題化合物は、２００ｍｇの１−（２−クロロ−５−メトキシ−１Ｈ−インドール−３−イル）エタノン（０．９０ミリモル、１．０当量）と１３１μＬのヒドラジン水和物を２．７ｍＬのエタノールに溶かすことにより調製した。その溶液を還流させながら８時間維持した。反応完了後、混合物を冷まし、沈殿した生成物をろ過により収集した。固体化合物をエタノールで洗浄し、純粋な５−メトキシ−３−メチル−１，８−ジヒドロピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドールを得た。２ｍＬのＡＣＮ中の２０ｍｇの５−メトキシ−３−メチル−１，８−ジヒドロピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール（０．０９９ミリモル、１．０当量）の懸濁液に、３５μＬの２−ブロモベンゾイルクロリド（０．３０ミリモル、３．０当量）、３６ｍｇのＤＭＡＰ（０．３０ミリモル、３．０当量）および４１μＬのＴＥＡ（０．３０ミリモル、３．０当量）を順次添加した。その混合物をＲＴで６時間攪拌した。その後、反応混合物を水で希釈し、沈殿した生成物をろ過により収集し、ＡＣＮで洗浄した。
収量：３０ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝５６６／５６８／５７０    同位体パターン
【０５４３】
実施例３３：（５−メトキシ−３−メチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール−１，８−ジイル）ビス（フェニルメタノン）
【０５４４】
【化１００】
2019535709.tif 000111
【０５４５】
表題化合物は、実施例３２に記載の手順を用いることにより調製したが、２−ブロモベンゾイルクロリドの代わりにベンゾイルクロリドを用いた点が異なった。
収量：１３ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝４１０
【０５４６】
実施例３４：（５−ブロモ−３−メチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール−１，８−ジイル）ビス（フェニルメタノン）
【０５４７】
【化１０１】
2019535709.tif 000112
【０５４８】
表題化合物は、実施例３２に記載の手順を用いることにより調製したが、１−（２−クロロ−５−メトキシ−１Ｈ−インドール−３−イル）エタノンの代わりに１−（５−ブロモ−２−クロロ−１Ｈ−インドール−３−イル）エタン−１−オンを用い、そして２−ブロモベンゾイルクロリドの代わりにベンゾイルクロリドを用いた点が異なった。
収量：５ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝４５８  同位体パターン
【０５４９】
実施例３５：（５−ブロモ−３−メチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール−１，８−ジイル）ビス（（２−ブロモフェニル）メタノン）
【０５５０】
【化１０２】
2019535709.tif 000113
【０５５１】
表題化合物は、実施例３２に記載の手順を用いることにより調製したが、１−（２−クロロ−５−メトキシ−１Ｈ−インドール−３−イル）エタノンの代わりに１−（５−ブロモ−２−クロロ−１Ｈ−インドール−３−イル）エタン−１−オンを用いた点が異なった。
収量：１４ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝６１６  同位体パターン
【０５５２】
実施例３６：（５−ブロモ−３−メチルピラゾロ〔３，４−ｂ〕インドール−１，８−ジイル）ビス（（４−メトキシフェニル）メタノン）
【０５５３】
【化１０３】
2019535709.tif 000114
【０５５４】
表題化合物は、実施例３２に記載の手順を用いることにより調製したが、１−（２−クロロ−５−メトキシ−１Ｈ−インドール−３−イル）エタノンの代わりに１−（５−ブロモ−２−クロロ−１Ｈ−インドール−３−イル）エタン−１−オンを用い、そして２−ブロモベンゾイルクロリドの代わりに４−メトキシベンゾイルクロリドを用いた点が異なった。
収量：１８ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝５１８／５２０  同位体パターン
【０５５５】
５−ベンジル−５Ｈ−ピリミド〔５，４−ｂ〕インドール誘導体（実施例３７）への一般的反応
【０５５６】
【化１０４】
2019535709.tif 000115
【０５５７】
実施例３７：５−ベンジル−８−メトキシ−５Ｈ−ピリミド〔５，４−ｂ〕インドール−２−アミン
【０５５８】
【化１０５】
2019535709.tif 000116
【０５５９】
表題化合物は、４ｍＬの乾燥ＤＭＦ中の６００ｍｇの５−メトキシ−３−ヨード−１Ｈ−インドール−２−カルバルデヒド（２．００ミリモル、１．０当量）の溶液を、４ｍＬの乾燥ＤＭＦ中の６２．２ｍｇの水素化ナトリウム（灯油中６０％）（２．５９ミリモル、１．３当量）の溶液に０℃にて滴下添加した。混合物を０℃で２０分間攪拌し、９４６μＬのベンジルブロミド（７．９７ミリモル、４．０当量）の溶液を加えた。生じた懸濁液を室温で１時間攪拌し、追加の３８．３ｍｇの水素化ナトリウム（灯油中６０％）（１．５９ミリモル、０．８当量）と４７３μＬのベンジルブロミド（３．９９ミリモル、２．０当量）を加えた。混合物を更に室温で１２時間攪拌した。反応の完結後、混合物を氷水で急冷し、ＥｔＯＡｃで抽出した。有機相を水とブラインで洗浄し、硫酸ナトリウム上で乾燥し、溶媒を減圧蒸発させた。粗生成物を、溶離剤としてシクロヘキサン／ＥｔＯＡｃを用いたシリカゲルクロマトグラフィーにより精製し、純粋な１−ベンジル−３−ヨード−５−メトキシ−１Ｈ−インドール−２−カルバルデヒドを得た。
【０５６０】
工程Ｂ：２．５ｍＬの乾燥ＤＭＳＯ中の３００ｍｇの１−ベンジル−３−ヨード−５−メトキシ−１Ｈ−インドール−２−カルバルデヒド（０．７７ミリモル、１．０当量）、１４７ｍｇのグアニジン（１．５３ミリモル、２．０当量）、５００ｍｇの炭酸セシウム（１．５３ミリモル、２．０当量）、１４．６ｍｇのヨウ化銅（Ｉ）（０．０８ミリモル、０．１当量）および１，１０−フェナントロリンの懸濁液を窒素下で９０℃で４８時間攪拌した。反応完了後、水とＥｔＯＡｃを加え、混合物をセライトろ紙によりろ過した。水性相をＥｔＯＡｃで２回抽出した。合わせた有機相をブラインで洗浄し、硫酸ナトリウム上で乾燥し、溶媒を減圧蒸発させた。粗生成物を、溶離剤としてシクロヘキサン／ＥｔＯＡｃを用いたシリカゲルクロマトグラフィーにより精製した。生成物を分取ＨＰＬＣ方法３によりもう一度再精製した。
収量：３６ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３０５
【０５６１】
５−ベンジル−５Ｈ−ピリミド〔５，４−ｂ〕インドール誘導体（実施例３８）への一般的反応
【０５６２】
【化１０６】
2019535709.tif 000117
【０５６３】
実施例３８：５−ベンジル−２−クロロ−８−メトキシ−５Ｈ−ピリミド〔５，４−ｂ〕インドール
【０５６４】
【化１０７】
2019535709.tif 000118
【０５６５】
表題化合物は、１５ｍｇの５−ベンジル−８−メトキシ−５Ｈ−ピリミド〔５，４−ｂ〕インドール−２−アミン（実施例４３）（０．０５ミリモル、１．０当量）を０．５ｍＬの１，２−ジクロロエタン中に溶かすことにより調製した。その溶液を−１０℃に冷却し、０．１ｍＬの１，２−ジクロロエタン中の２５ｍｇの三塩化アンチモン（０．１１ミリモル、２．２当量）の溶液を加えた。その後、２７．７μＬのｔｅｒｔ−ブチルニトリル（０．２３ミリモル、４．７当量）を滴下添加した。反応混合物を−１０℃で２時間攪拌し、次に氷水を加えた。反応完了後、混合物をＥｔＯＡｃで３回抽出した。合わせた有機相を水で１回洗浄し、硫酸マグネシウム上で乾燥し、溶媒を減圧蒸発させた。生成物を分取ＨＰＬＣ方法１を用いて精製した。
収量：１６ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３２４
【０５６６】
５−ベンジル−５Ｈ−ピリミド〔５，４−ｂ〕インドール誘導体（実施例３９）への一般的反応
【０５６７】
【化１０８】
2019535709.tif 000119
【０５６８】
実施例３９：５−ベンジル−８−メトキシ−５Ｈ−ピリミド〔５，４−ｂ〕インドール−２−オール
【０５６９】
【化１０９】
2019535709.tif 000120
【０５７０】
表題化合物は、１５ｍｇの５−ベンジル−８−メトキシ−５Ｈ−ピリミド〔５，４−ｂ〕インドール−２−アミン（実施例４３）（０．０５ミリモル、１．０当量）を０．２ｍＬの酢酸中に溶かすことにより調製した。その溶液を１０℃に冷却し、６８μＬの水に溶かした１０ｍｇの亜硝酸ナトリウム（０．１５ミリモル、３．０当量）の溶液を加えた。反応混合物を３０分間攪拌し、次いで１．５ｍＬの水を加え、溶液を９０℃で４時間攪拌した。
反応完了後、溶媒を減圧留去し、残渣を水中に取り、ＥｔＯＡｃで３回抽出した。合わせた有機相を硫酸ナトリウム上で乾燥し、溶媒を減圧蒸発させた。
収量：１２ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３０６
【０５７１】
５−ベンジル−５Ｈ−ピリミド〔５，４−ｂ〕インドール誘導体（実施例４０）への一般的反応
【０５７２】
【化１１０】
2019535709.tif 000121
【０５７３】
４−クロロ−８−メトキシ−５Ｈ−ピリミド〔５，４−ｂ〕インドールは市販のものから入手した。
【０５７４】
実施例４０：５−ベンジル−４−クロロ−８−メトキシ−５Ｈ−ピリミド〔５，４−ｂ〕インドール
【０５７５】
【化１１１】
2019535709.tif 000122
【０５７６】
表題化合物は、６０ｍｇの４−クロロ−８−メトキシ−５Ｈ−ピリミド〔５，４−ｂ〕インドール（０．２６ミリモル、１．０当量）を４ｍＬのＤＭＦに溶かすことにより調製した。この溶液に１６ｍｇの水素化ナトリウム（油中６０％）（０．４１ミリモル、１．６当量）と３．１ｍｇ  ＤＭＡＰ（０．０３ミリモル、０．１当量）を加えた。混合物をＲＴで約２０間攪拌し、そこに５３ｍｇ（０．３１ミリモル、１．２当量）のベンジルブロミドを滴下添加した。添加終了後、反応混合物を７０℃で１８時間攪拌した。反応完了後、溶媒を留去し、粗生成物を分取ＨＰＬＣ方法１により精製した。
収量：１１．６ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３２４
【０５７７】
実施例４１：５−ベンジル−８−メトキシ−５Ｈ−ピリミド〔５，４−ｂ〕インドール−４−オール
【０５７８】
【化１１２】
2019535709.tif 000123
【０５７９】
表題化合物は、実施例４０の合成からの副産物として得られた。
収量：１４．８ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３０６
【０５８０】
フェニル（５Ｈ−ピリミド〔５，４−ｂ〕インドール−５−イル）メタノン誘導体への一般的反応
【０５８１】
【化１１３】
2019535709.tif 000124
【０５８２】
実施例４２：（４−クロロ−８−メトキシ−５Ｈ−ピリミド〔５，４−ｂ〕インドール−５−イル）（フェニル）メタノン
【０５８３】
【化１１４】
2019535709.tif 000125
【０５８４】
表題化合物は、５ｍＬのＡＣＮ中の６０ｍｇの４−クロロ−８−メトキシ−５Ｈ−ピリミド〔５，４−ｂ〕インドール（０．２６ミリモル、１．０当量）の懸濁液に、８９μＬのベンゾイルクロリド（０．７７ミリモル、３．０当量）、９４ｍｇのＤＭＡＰ（０．７７ミリモル、３．０当量）および１０７μＬのＴＥＡ（０．７ミリモル、３．０当量）を順次添加することにより調製した。混合物をＲＴで１８時間攪拌し、追加の８９μＬのベンゾイルクロリド（０．７７ミリモル、３．０当量）と１０７μＬのＴＥＡ（０．７ミリモル、３．０当量）を加えた。その後、反応混合物を水で希釈し、沈殿を除去した。ろ液を真空乾燥し、粗生成物を、溶離剤としてシクロヘキサン／ＥｔＯＡｃを用いたシリカゲルクロマトグラフィーにより精製した。
収量：１４．７ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３３８
【０５８５】
８Ｈ−ジベンゾ〔ｂ，ｆ〕ピリミド〔４，５，６−ｈｉ〕インドリジン−８−オン誘導体への一般的反応
【０５８６】
【化１１５】
2019535709.tif 000126
【０５８７】
実施例４３：５，６，１２−トリメトキシ−８Ｈ−ジベンゾ〔ｂ，ｆ〕ピリミド〔４，５，６−ｈｉ〕インドリジン−８−オン
【０５８８】
【化１１６】
2019535709.tif 000127
【０５８９】
表題化合物は、４０ｍｇの４−クロロ−８−メトキシ−５Ｈ−ピリミド〔５，４−ｂ〕インドール（０．１７１ミリモル、１．０当量）と８８ｍｇのヘキサフルオロリン酸ブロモトリピロリジノホスホニウム（０．１９ミリモル、１．１当量）を窒素下で１．４ｍＬの１，４−ジオキサン中に溶解することにより調製した。その溶液に、４７μＬのトリメチルアミンを加え、混合物を７０℃で２時間攪拌した。その後、２７ｍｇの４，５−ジメトキシ−２−（メトキシカルボニル）ベンゼンボロン酸（０．１８ミリモル、１．０５当量）、６．０ｍｇのビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（ＩＩ）ジクロリド（０．００９ミリモル、０．０５当量）、３６ｍｇの炭酸ナトリウム（０．３４ミリモル、２．０当量）および０．７ｍＬの水を加えた。混合物を７０℃で１８時間攪拌すると懸濁液が生じた。反応完了後、固体生成物をろ過により取り出し、水とＭｅＯＨで洗った。
収量：４１ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３６２
【０５９０】
実施例４４：１２−メトキシ−８Ｈ−ジベンゾ〔ｂ，ｆ〕ピリミド〔４，５，６−ｈｉ〕インドリジン−８−オン
【０５９１】
【化１１７】
2019535709.tif 000128
【０５９２】
表題化合物は、実施例４３に記載の手順を用いることにより調製したが、４，５−ジメトキシ−２−（メトキシカルボニル）ベンゼンボロン酸の代わりに２−メトキシカルボニルフェニルボロン酸を用いた点が異なった。
収量：４７ｍｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３０２
【０５９３】
実施例４５（ＭＷ０１）への一般的反応
【０５９４】
【化１１８】
2019535709.tif 000129
【０５９５】
実施例４５：１２−ヒドロキシ−６，７−ジメトキシ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０５９６】
【化１１９】
2019535709.tif 000130
【０５９７】
表題化合物は、２．００ｇのＬ−５−ヒドロキシトリプトファン（９．１ミリモル、１．０当量）と２．１０ｇの２−カルボキシ−３，４−ジメトキシベンズアルデヒド（１０ミリモル、１．１当量）を９ｍＬの氷酢酸中に溶かすことにより調製した。液体の中に一定の空気流を吹き込みながら、その液体を６時間還流させ、そして更に１８時間還流させておいた。反応完了後、固体生成物をろ過により取り出し、水と酢酸で洗浄した。粗生成物をＤＭＦから結晶化させた。
収量：１．１８ｇ、ＭＳ（ＥＳ＋）  ［Ｍ＋Ｈ］：  ｍ／ｅ＝３４７
【０５９８】
当業者に周知である合成手順を用いることによりおよび上述した一般手順を適用することにより、調製することができる本発明の他の化合物のさらなる例は以下のものである：
【０５９９】
例：１２−（２−（２−アミノエトキシ）エトキシ）−６，７−ジメトキシ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０６００】
【化１２０】
2019535709.tif 000131
【０６０１】
例Ａ１：１−（４−クロロフェニル）−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０６０２】
【化１２１】
2019535709.tif 000132
【０６０３】
例Ａ２：１−（２−クロロフェニル）−６，７−ジメトキシ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０６０４】
【化１２２】
2019535709.tif 000133
【０６０５】
例Ａ３：６，７−ジメトキシ−１−（４−メトキシフェニル）−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０６０６】
【化１２３】
2019535709.tif 000134
【０６０７】
例Ａ４：６，７−ジメトキシ−８−オキソ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−２−カルボン酸メチル
【０６０８】
【化１２４】
2019535709.tif 000135
【０６０９】
例Ａ５：８−オキソ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−２−カルボン酸
【０６１０】
【化１２５】
2019535709.tif 000136
【０６１１】
例Ａ７：Ｎ−（３−メトキシプロピル）−８−オキソ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−２−カルボキサミド
【０６１２】
【化１２６】
2019535709.tif 000137
【０６１３】
例Ａ８：Ｎ−イソプロピル−８−オキソ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−２−カルボキサミド
【０６１４】
【化１２７】
2019535709.tif 000138
【０６１５】
例Ｂ１：２−（４−メチルピペラジン−１−カルボニル）−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０６１６】
【化１２８】
2019535709.tif 000139
【０６１７】
例Ｂ２：１３−（（ジエチルアミノ）メチル）−１２−ヒドロキシ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０６１８】
【化１２９】
2019535709.tif 000140
【０６１９】
例Ｂ３：２−（（６，７−ジメトキシ−８−オキソ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−１２−イル）オキシ）−Ｎ−（２−モルホリノエチル）アセトアミド
【０６２０】
【化１３０】
2019535709.tif 000141
【０６２１】
例Ｂ４：１２−ブトキシ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０６２２】
【化１３１】
2019535709.tif 000142
【０６２３】
例Ｂ５：１２−エトキシ−６，７−ジメトキシ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０６２４】
【化１３２】
2019535709.tif 000143
【０６２５】
例Ｂ６：６，７−ジメトキシ−８−オキソ−Ｎ−ペンチル−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−２−カルボキサミド
【０６２６】
【化１３３】
2019535709.tif 000144
【０６２７】
例Ｂ７：６，７−ジメトキシ−１２−プロポキシ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０６２８】
【化１３４】
2019535709.tif 000145
【０６２９】
例Ｂ８：６，７−ジメトキシ−２−（４−メチルピペラジン−１−カルボニル）−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０６３０】
【化１３５】
2019535709.tif 000146
【０６３１】
例Ｃ１：６，７，１１−トリメトキシ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０６３２】
【化１３６】
2019535709.tif 000147
【０６３３】
例Ｃ２：１２−フルオロ−６，７−ジメトキシ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０６３４】
【化１３７】
2019535709.tif 000148
【０６３５】
例Ｃ３：１２−メチル−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０６３６】
【化１３８】
2019535709.tif 000149
【０６３７】
例Ｃ４：１２−クロロ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０６３８】
【化１３９】
2019535709.tif 000150
【０６３９】
例Ｃ５：１３−アリル−１２−メトキシ−８Ｈ−ベンゾ〔ｃ〕インドロ〔３，２，１−ｉｊ〕〔１，５〕ナフチリジン−８−オン
【０６４０】
【化１４０】
2019535709.tif 000151
【０６４１】
参考文献
Baud, V. & Karin, M. Is NF-kappaB a good target for cancer therapy? Hopes and pitfalls. Nat Rev Drug Discov 8, 33-40, (2009).
Christian, F., Smith, E. L. & Carmody, R. J. The Regulation of NF-kappaB Subunits by Phosphorylation. Cells 5, (2016).
Gibson, B. A. & Kraus, W. L. New insights into the molecular and cellular functions of poly(ADP-ribose) and PARPs. Nat Rev Mol Cell Biol 13, 411-424, (2012).
Hanahan, D. & Weinberg, R. A. Hallmarks of cancer: the next generation. Cell 144, 646-674, (2011).
Hayden, M. S. & Ghosh, S. Shared principles in NF-kappaB signaling. Cell 132, 344-362, (2008).
Hayden, M. S. & Ghosh, S. NF-kappaB, the first quarter-century: remarkable progress and outstanding questions. Genes Dev 26, 203-234, (2012).
Hinz, M., Stilmann, M., Arslan, S. C., Khanna, K. K., Dittmar, G. & Scheidereit, C. A cytoplasmic ATM-TRAF6-cIAP1 module links nuclear DNA damage signaling to ubiquitin-mediated NF-kappaB activation. Mol Cell 40, 63-74, (2010).
Hinz, M., Arslan, S. C. & Scheidereit, C. It takes two to tango: IkappaBs, the multifunctional partners of NF-kappaB. Immunol Rev 246, 59-76, (2012).
Hinz, M. & Scheidereit, C. The IkappaB kinase complex in NF-kappaB regulation and beyond. EMBO Rep 15, 46-61, (2014).
Kucharczak, J., Simmons, M. J., Fan, Y. & Gelinas, C. To be, or not to be: NF-kappaB is the answer--role of Rel/NF-kappaB in the regulation of apoptosis. Oncogene 22, 8961-8982, (2003).
Lim, K. H., Yang, Y. & Staudt, L. M. Pathogenetic importance and therapeutic implications of NF-kappaB in lymphoid malignancies. Immunol Rev 246, 359-378, (2012).
Mullard, A. European regulators approve first PARP inhibitor. Nat Rev Drug Discov 13, 877-877, (2014).
Scheidereit, C. (1998) Signal transduction: Docking IkappaB kinases. Nature 395, 225-226
Scheidereit, C. IkappaB kinase complexes: gateways to NF-kappaB activation and transcription. Oncogene 25, 6685-6705, (2006).
Shiloh, Y. & Ziv, Y. The ATM protein kinase: regulating the cellular response to genotoxic stress, and more. Nat Rev Mol Cell Biol 14, 197-210, (2013).
Stilmann, M., Hinz, M., Arslan, S. C., Zimmer, A., Schreiber, V. & Scheidereit, C. A nuclear poly(ADP-ribose)-dependent signalosome confers DNA damage-induced IkappaB kinase activation. Mol Cell 36, 365-378, (2009).
Sun, S. C. The noncanonical NF-kappaB pathway. Immunol Rev 246, 125-140, (2012).
Wu, C. J., Conze, D. B., Li, T., Srinivasula, S. M. & Ashwell, J. D. Sensing of Lys 63-linked polyubiquitination by NEMO is a key event in NF-kappaB activation [corrected]. Nat Cell Biol 8, 398-406, (2006).
Wu, Z., Wang C., Bai, M., Li, X., Mei, Q., Li, X., Wang, Y., Fu, X., Luo, G., & Han, W. (2015) An LRP16-containing preassembly complex contributes to NF-κB activation induced by DNA double-strand breaks. Nucleic Acids Res. 43(6):3167-79
Zhang, J., Clark, K., Lawrence, T., Peggie, M. W. & Cohen, P. An unexpected twist to the activation of IKKbeta: TAK1 primes IKKbeta for activation by autophosphorylation. Biochem J 461, 531-537, (2014).
【図１】
2019535709.tif 000175
【図２】
2019535709.tif 000176
【図３】
2019535709.tif 000177
【図４】
2019535709.tif 000178
【図５】
2019535709.tif 000179
【図６】
2019535709.tif 000180
【図７】
2019535709.tif 000181
【図８】
2019535709.tif 000182
【図９】
2019535709.tif 000183
【図１０】
2019535709.tif 000184
【図１１】
2019535709.tif 000185
【図１２Ａ】
2019535709.tif 000186
【図１２Ｂ】
2019535709.tif 000187
【図１２Ｃ】
2019535709.tif 000188
【図１２】
2019535709.tif 000189
【図１３】
2019535709.tif 000190
【図１４】
2019535709.tif 000191
【図１５】
2019535709.tif 000192
【図１６】
2019535709.tif 000193
【図１７】
2019535709.tif 000194
【国際調査報告】
2019535709.tif 000195
2019535709.tif 000196
2019535709.tif 000197
2019535709.tif 000198
2019535709.tif 000199
2019535709.tif 000200