(57)【要約】  拡張カテーテルシステムは、本体とシャフトアセンブリとを含む。シャフトアセンブリは本体の遠位端を越えて延びる。シャフトアセンブリは、固定型ガイド部材と、カテーテルシャフトと、拡張器と、着脱式ガイド部材と、ガイドワイヤとを含んでいる。固定型ガイド部材は本体に対して固定されている。拡張器はカテーテルシャフトに固定されている。カテーテルシャフトは、拡張器を膨張させるように動作可能である。着脱式ガイド部材は、本体に選択的に取り付けられるように動作可能である。カテーテルシャフトは着脱式ガイド部材に沿って摺動可能に配設されており、そのため、カテーテルシャフトは着脱式ガイド部材に沿って並進するように構成されている。ガイドワイヤは、着脱式ガイド部材内に摺動可能に配設されている。
2019512300.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）遠位端と近位端とを備える本体と、
（ｂ）前記本体の前記遠位端を越えて延びるシャフトアセンブリであって、
（ｉ）前記本体に対して固定される固定型ガイド部材と、
（ｉｉ）カテーテルシャフトと、
（ｉｉｉ）前記カテーテルシャフトに固定された拡張器であって、前記カテーテルシャフトは前記拡張器を膨張させるように動作可能である、拡張器と、
（ｉｖ）前記本体に選択的に取り付けられるように動作可能である着脱式ガイド部材であって、前記カテーテルシャフトは前記着脱式ガイド部材に沿って摺動可能に配設され、それにより、前記カテーテルシャフトは前記着脱式ガイド部材に沿って並進するように構成されている、着脱式ガイド部材と、
（ｖ）前記着脱式ガイド部材内に摺動可能に配設されたガイドワイヤと、
を備えるシャフトアセンブリと、
を備える拡張カテーテルシステム。
【請求項２】
前記拡張カテーテルシステムは、前記本体に摺動可能に結合された拡張カテーテルグリップを更に備え、前記拡張カテーテルグリップは前記カテーテルシャフトに固定されており、前記拡張カテーテルグリップは前記本体に対して前記カテーテルシャフトを並進させるように構成されている、請求項１に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項３】
前記拡張カテーテルシステムは拡大シャフトを更に備え、前記拡大シャフトは前記カテーテルシャフト及び前記拡張器と流体連通しており、前記拡大シャフトは前記カテーテルシャフトに対して固定されており、そのため、前記拡大シャフトは、前記本体に対して前記カテーテルシャフトと共に並進可能である、請求項２に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項４】
前記拡張カテーテルグリップは、前記カテーテルシャフトに固定された細長本体を備える、請求項２に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項５】
前記拡張カテーテルシステムは、前記本体に摺動可能に結合されたガイドワイヤ運動アセンブリを更に備え、前記ガイドワイヤ運動アセンブリはグリップと回転部材とを更に備え、前記グリップは前記回転部材を回転可能に収容し、前記ガイドワイヤ運動アセンブリは、前記本体に対して前記ガイドワイヤを並進させるように構成されている、請求項１に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項６】
前記ガイドワイヤ運動アセンブリは、前記ガイドワイヤによって規定される長手方向軸線を中心として前記ガイドワイヤを回転させるように動作可能である、請求項５に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項７】
前記ガイドワイヤは直線に沿って前記本体を通じて延びる、請求項６に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項８】
前記ガイドワイヤ運動アセンブリはギヤボックスと回転シャフトとを更に備え、前記回転シャフトは前記回転部材に一体的に固定され、前記回転シャフトは前記ギヤボックスを駆動するように構成され、前記ギヤボックスは、前記ガイドワイヤによって規定される前記長手方向軸線を中心として前記ガイドワイヤを回転させるように構成されている、請求項６に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項９】
前記ギヤボックスは、
（ｉ）前記回転部材に一体的に固定された第１の駆動ホイールと、
（ｉｉ）前記ガイドワイヤに一体的に固定された第２の駆動ホイールと、
（ｉｉｉ）前記第１の駆動ホイール及び前記第２の駆動ホイールと結合された駆動部材であって、前記第１の駆動ホイールの回転に応答して前記第２の駆動ホイールを回転させるように構成されている、駆動部材と、
を更に備える、請求項８に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項１０】
前記ガイドワイヤ運動アセンブリは、前記回転部材に固定されたプライマリギヤと、前記ガイドワイヤに一体的に結合されたセカンダリギヤと、前記プライマリギヤと前記セカンダリギヤとの間に配置されたアイドラギヤと、を更に備える、請求項５に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項１１】
前記拡張カテーテルシステムはガイド部材取付けアセンブリを更に備え、前記ガイド部材取付けアセンブリは、前記本体に対して前記着脱式ガイド部材を選択的に固定するために、前記着脱式ガイド部材と結合するように構成されている、請求項１に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項１２】
前記ガイド部材取付けアセンブリはコレットを備え、前記コレットはロック解除位置からロック位置へと作動するように構成されており、前記コレットは、前記ロック解除位置において前記着脱式ガイド部材を受容するように寸法を定められており、前記コレットは、前記ロック位置において前記本体に対して前記着脱式ガイド部材を選択的に固定するように構成されている、請求項１１に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項１３】
前記着脱式ガイド部材は、前記コレットが前記ロック解除位置にあるとき、前記コレットに対して回転及び並進するように構成されている、請求項１２に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項１４】
前記ガイド部材取付けアセンブリは静止部材を更に備え、前記静止部材は前記本体に対して固定され、前記静止本体は前記コレットを収容するように寸法を定められている、請求項１２に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項１５】
前記ガイド部材取付けアセンブリはロック部材を更に備え、前記ロック部材は第１の位置から第２の位置へと作動するように構成されており、前記コレットは、前記ロック部材が前記第１の位置から前記第２の位置へと作動したことに応答して、前記ロック解除位置から前記ロック位置へと作動するように構成されている、請求項１４に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項１６】
前記ロック部材は、前記第１の位置から前記第２の位置へと作動するために、前記本体に対して回転するように構成されている、請求項１５に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項１７】
拡張カテーテルシステムであって、
（ａ）本体と、
（ｂ）前記本体から延びるガイドカテーテルと、
（ｃ）前記本体に対して並進するように構成された作動アセンブリであって、
（ｉ）前記本体に摺動可能に結合されたグリップと、
（ｉｉ）前記グリップに回転可能に結合された回転ノブと、
（ｉｉｉ）近位端部と開放遠位端とを備える拡張カテーテルであって、前記グリップに固定され、膨張式拡張器を備え、高速交換ポートを画定する、拡張カテーテルと、
（ｉｖ）前記グリップから前記回転ノブを通じ、前記高速交換ポートを通じ、前記開放遠位端へと延びる内部ルーメンチャネルと、
（ｖ）前記拡張カテーテルの前記開放遠位端の外へ前記高速交換ポートを通じて延びるガイドワイヤと、
を備える作動アセンブリと、
を備える拡張カテーテルシステム。
【請求項１８】
前記拡張カテーテルは前記ガイドカテーテル内で延び、前記作動アセンブリは前記ガイドカテーテルを越えて前記拡張カテーテルを並進させるように構成されている、請求項１７に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項１９】
前記回転ノブは前記ガイドワイヤに選択的に固定されるように構成されている、請求項１７に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項２０】
（ａ）本体と、
（ｂ）前記本体から延びるシャフトアセンブリであって、
（ｉ）前記本体に対して並進するように構成されたカテーテルシャフトと、
（ｉｉ）前記カテーテルシャフトに固定された拡張器であって、前記カテーテルシャフトは前記拡張器を膨張させるように構成されている、拡張器と、
（ｉｉｉ）前記カテーテルシャフト内に収容された着脱式ガイド部材であって、前記カテーテルシャフトは前記着脱式ガイド部材に沿って並進するように構成されている、着脱式ガイド部材と、
を備える、シャフトアセンブリと、
（ｃ）前記本体に対して前記着脱式ガイド部材を選択的に固定するように構成されたガイド部材取付けアセンブリと、
を備える拡張カテーテルシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（優先権）
本願は、その開示内容が参照によって本明細書に組み込まれる、２０１６年３月８日に出願された米国仮特許出願第６２／３０５，０８３号、及び２０１６年９月２８日に出願され、「Ｄｉｌａｔｉｏｎ  Ｃａｔｈｅｔｅｒ  Ａｓｓｅｍｂｌｙ  ｗｉｔｈ  Ｒａｐｉｄ  Ｃｈａｎｇｅ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔｓ」と題された米国非仮特許出願第１５／２７８，５８８号の優先権を主張するものである。
【背景技術】
【０００２】
一部の症例においては、患者の解剖学的通路の拡張が望まれる場合がある。これには、副鼻腔口の拡張（例えば、副鼻腔炎の治療のため）、咽頭の拡張、耳管の拡張、耳、鼻、又は咽頭内部の他の通路の拡張などが含まれる場合がある。解剖学的通路を拡張する１つの方法は、ガイドワイヤ及びカテーテルを用いて解剖学的通路内で膨張可能なバルーンを配置し、続いて流体（例えば、生理食塩水）でバルーンを膨張させ、解剖学的通路を拡張することを含む。例えば、膨張可能なバルーンを副鼻腔の口内に位置付けてから膨張させることによって、粘膜の切開や骨の切除を必要とせずに、口に隣接する骨を再構築することにより口を拡張することができる。その後、拡張した口によって、罹患した副鼻腔からの排液及び副鼻腔の通気を改善することができる。このような処置を行うために用い得るシステムは、米国特許出願公開第２０１１／０００４０５７号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｔｒａｎｓｎａｓａｌ  Ｄｉｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｐａｓｓａｇｅｗａｙｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  Ｅａｒ，Ｎｏｓｅ  ｏｒ  Ｔｈｒｏａｔ」（２０１１年１月６日公開）（開示内容は参照により本明細書に組み込まれている）の教示に従って得ることができる。かかるシステムの一例として、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）によるＲｅｌｉｅｖａ（登録商標）Ｓｐｉｎ  Ｂａｌｌｏｏｎ  Ｓｉｎｕｐｌａｓｔｙ（商標）システムがある。
【０００３】
かかるシステムと共に可変視野方向内視鏡を使用して、解剖学的通路（例えば、耳、鼻、咽頭、副鼻腔など）内を可視化し、バルーンを所望の位置に配置することができる。可変視野方向内視鏡は、解剖学的通路内で内視鏡のシャフトを曲げる必要なく広範な横断視野角に沿った視野を可能にすることができる。このような内視鏡は、米国特許出願公開第２０１０／００３００３１号、発明の名称「Ｓｗｉｎｇ  Ｐｒｉｓｍ  Ｅｎｄｏｓｃｏｐｅ」（２０１０年２月４日公開）（開示内容は参照により本明細書に組み込まれている）の教示に従って得ることができる。かかる内視鏡の一例として、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）によるＡｃｃｌａｒｅｎｔ  Ｃｙｃｌｏｐｓ（商標）マルチアングル内視鏡がある。
【０００４】
可変視野方向内視鏡は解剖学的通路内の可視化に使用できるが、バルーンの膨張前に、バルーンの正しい位置の更なる視覚的確認を得ることが望ましい場合もある。これは、照明ガイドワイヤを用いて行うことができる。かかるガイドワイヤが標的領域内に位置決めされ、その後、ガイドワイヤの遠位端から投射される光によって照明することができる。この光は、隣接組織（例えば皮下（hypodermis）、皮下（subdermis）組織など）を照明するため、皮膚を通過する照明により患者の体外から肉眼で見ることができる。例えば、遠位端が上顎洞内に位置付けられると、患者の頬を通して光を見ることができる。ガイドワイヤの位置の確認にこのような外部可視化を利用して、バルーンをその後、拡張部位の位置内にガイドワイヤに沿って遠位に進めることができる。このような照明ガイドワイヤは、米国特許公開第２０１２／００７８１１８号、発明の名称「Ｓｉｎｕｓ  Ｉｌｌｕｍｉｎａｔｉｏｎ  Ｌｉｇｈｔｗｉｒｅ  Ｄｅｖｉｃｅ」（２０１２年３月２９日公開）（開示内容は参照により本明細書に組み込まれている）の教示により得ることができる。かかる照明ガイドワイヤの一例として、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）によるＲｅｌｉｅｖａ  Ｌｕｍａ  Ｓｅｎｔｒｙ（商標）副鼻腔照明システムがある。
【０００５】
拡張カテーテルシステムにおけるガイドワイヤの改良された制御を提供することが望まれ得る。また、拡張カテーテルシステムの１つ又は複数の構成要素のモジュール交換を容易にすることが望まれ得る。いくつかの拡張カテーテルシステムが作製され使用されてきたが、本発明者らよりも以前に、本明細書に記載する本発明を作製又は使用したものは存在しないと考えられる。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
本明細書は、本発明を具体的に示し、明確にその権利を請求する特許請求の範囲をもって結論となすものであるが、本発明は以下の特定の実施例の説明を添付図面と併せ読むことでより深い理解が得られるものと考えられる。図中、同様の参照符合は同様の要素を示す。
【図１Ａ】初期構成における例示的な拡張器具の側面図である。
【図１Ｂ】ガイドワイヤが遠位位置に前進した、図１Ａの拡張器具の側面図である。
【図１Ｃ】拡張カテーテルが遠位位置に前進した、図１Ａの拡張器具の側面図であり、拡張カテーテルは縮小状態にある。
【図１Ｄ】拡張カテーテルが遠位位置に前進した、図１Ａの拡張器具の側面図であり、拡張カテーテルは拡大状態にある。
【図２Ａ】ガイドワイヤが遠位位置に前進した、図１Ａの拡張器具の遠位端の側面図である。
【図２Ｂ】拡張カテーテルが遠位位置に前進した、図１Ａの拡張器具の遠位端の側面図である。
【図２Ｃ】拡張カテーテルの拡張器が膨張状態にある、図１Ａの拡張器具の遠位端の側面図である。
【図３】内部の構成要素を示すために本体の半分が取り除かれた、図１Ａの拡張器具の斜視図である。
【図４】内部の構成要素を示すために本体の半分が取り除かれた、図１Ａの拡張器具の側面図である。
【図５】図４の線５−５に沿った、図１Ａの拡張器具のガイドワイヤ運動アセンブリの断面斜視図である。
【図６】図４の線５−５に沿った、図１Ａの拡張器具の他の構成要素と組み合わされた図５のガイドワイヤ運動アセンブリの断面斜視図である。
【図７】図４の線５−５に沿った、図５のガイドワイヤ運動アセンブリの拡大断面端面図である。
【図８】図４の線８−８に沿った、図５のガイドワイヤ運動アセンブリの断面図である。
【図９】図１Ａの拡張器具のガイド部材取付けアセンブリの分解斜視図である。
【図１０Ａ】図１Ａの拡張器具の斜視図であり、ここでは、明確にするために拡張カテーテル運動アセンブリを取り除いた状態で、着脱式ガイド部材がガイド部材取付けアセンブリから取り外されている。
【図１０Ｂ】図１Ａの拡張器具の斜視図であり、ここでは、明確にするために拡張カテーテル運動アセンブリを取り除いた状態で、着脱式ガイド部材がガイド部材取付けアセンブの中に挿入されている。
【図１０Ｃ】図１Ａの拡張器具の斜視図であり、ここでは、明確にするために拡張カテーテル運動アセンブリを取り除いた状態で、着脱式ガイド部材がガイド部材取付けアセンブリに取り付けられている。
【図１１Ａ】図９のガイド部材取付けアセンブリの断面正面図であり、ここでは着脱式ガイド部材がガイド部材取付けアセンブリから取り外されている。
【図１１Ｂ】図９のガイド部材取付けアセンブリの断面正面図であり、ここでは着脱式ガイド部材がガイド部材取付けアセンブリの中に挿入されている。
【図１１Ｃ】図９のガイド部材取付けアセンブリの断面正面図であり、ここでは着脱式ガイド部材がガイド部材取付けアセンブリに取り付けられている。
【図１２】別の例示的な拡張器具の斜視図である。
【図１３】図１２の拡張器具の側面図である。
【図１４】器具のガイドワイヤが遠位側に前進した、図１２の拡張器具の側面図である。
【図１５】拡張カテーテルの作用バルーン区間が拡大状態で示された、図１２の拡張器具の作動アセンブリの側面図である。
【図１６】拡張カテーテルの作用バルーン区間が拡大状態で示された、図１５の作動アセンブリの斜視図である。
【図１７】図１２の拡張器具の中に容易に組み込まれ得る代替的な作動アセンブリの斜視図である。
【図１８】図１７の作動アセンブリの側面断面図である。
【図１９】図１７の作動アセンブリの統合型のガイドワイヤ及び回転ノブの斜視断面図である。
【図２０】図１Ａのガイドワイヤ運動アセンブリに代わる、図１Ａの拡張器具の中に容易に組み込まれ得る代替的なガイドワイヤ運動アセンブリの斜視図である。
【図２１】図２０のガイドワイヤ運動アセンブリの分解斜視図である。
【図２２】図２０の線２３−２３に沿った、図２０のガイドワイヤ運動アセンブリの断面斜視図である。
【図２３】図２０の線２３−２３に沿った、図２０のガイドワイヤ運動アセンブリの断面正面図である。
【０００７】
図面は、いかなる方式でも限定することを意図しておらず、本発明の種々の実施形態は、図面に必ずしも描写されていないものを含め、他の様々な方式で実施し得ることが考えられる。本明細書に組み込まれ、その一部をなす添付図面は、本発明のいくつかの態様を図示したものであり、本説明文と共に本発明の原理を説明する役割を果たすものである。しかしながら、本発明が示される正確な配置に限定されない点は理解される。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本発明の特定の実施例の以下の説明文は、本発明の範囲を限定する目的で用いられるべきではない。本発明の他の実施例、特徴、態様、実施形態、及び利点は、本発明を実施するために想到される最良の形態の１つを実例として示す以下の説明文より当業者には明らかとなろう。理解されるように、本発明には、いずれも本発明から逸脱することなく、他の異なる、かつ明白な態様が可能である。したがって、図面及び説明は、限定的な性質のものではなく、例示的な性質のものと見なされるべきである。
【０００９】
「近位」及び「遠位」なる用語は、本明細書では、ハンドピースアセンブリを把持している臨床医に対して用いられることが理解されるであろう。すなわち、エンドエフェクタは、より近位のハンドピースアセンブリに対して遠位にある。便宜上及び明確さのために、「上部」及び「下部」といった空間に関する用語もまた、本明細書において、ハンドピースアセンブリを把持している臨床医を基準として用いられている点も更に理解されよう。しかしながら、外科器具は、多くの向き及び位置で使用されるものであり、これらの用語は、限定的かつ絶対的なものであることを意図するものではない。
【００１０】
更に、本明細書に記載の教示、表現要素、変形形態、実施例などのうちのいずれか１つ又は２つ以上を、本明細書に記載の他の教示、表現要素、変形形態、実施例などのうちのいずれか１つ又は２つ以上と組み合わせることができる点も更に理解される。したがって、以下に記載の教示、表現要素、変形形態、実施例などは、互いに独立して考慮されるべきではない。本明細書の教示に照らして、本明細書の教示を組み合わせることができる種々の好適な方法が、当業者には直ちに明らかとなろう。このような改変及び変形形態は、「特許請求の範囲」内に含まれるものとする。
【００１１】
Ｉ．例示的な拡張器具
Ａ．概要
図１Ａ〜図１Ｄは、副鼻腔の小孔を拡張するため、副鼻腔の排液と関連するいくつかの他の通路を拡張するため、又はいくつかの他の解剖学的通路（例えば、耳、鼻、又は喉などの中）を拡張するために使用され得る典型的な拡張器具（１００）を示している。単に一例として、拡張器具（１００）は、米国特許出願公開第２０１２／００７１８５７号、発明の名称「Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｆｏｒ  Ｔｒｅａｔｉｎｇ  Ｄｉｓｏｒｄｅｒｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｓｉｎｕｓｅｓ」（２０１２年３月２２日公開）（開示内容は参照により本明細書に組み込まれている）の教示の少なくとも一部に従って構成され、動作可能であってもよい。追加的に又は代替的に、拡張器具（１００）は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ、Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）によるＲｅｌｉｅｖａ  Ｓｃｏｕｔ（登録商標）洞拡張システムのように、構成され、動作可能であってもよい。
【００１２】
本例の拡張器具（１００）は、ハンドルアセンブリ（１０２）と、固定型ガイド部材（３０）と、着脱式ガイド部材（５０）と、ガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）と、拡張カテーテル運動アセンブリ（１４０）と、ガイド部材取付けアセンブリ（１７０）とを備えている。ハンドルアセンブリ（１０２）は、オペレータの片手によって把持されるように構成されている。固定型ガイド部材（３０）は、ハンドルアセンブリ（１０２）から遠位側に延在し、実質的に直線状である。いくつかの変形例では、固定型ガイド部材（３０）は金属から形成されるが、任意の他の好適な材料が使用されてよい。本例では、固定型ガイド部材（３０）の長手方向位置及び角度位置は、ハンドルアセンブリ（１０２）に対して固定されている。
【００１３】
着脱式ガイド部材（５０）が、固定型ガイド部材（３０）の開放遠位端（３２）から遠位側に突き出る。着脱式ガイド部材（５０）の外径は固定型ガイド部材（３０）の内径よりも小さく、そのため、円筒状の間隙が着脱式ガイド部材（５０）の外径と固定型ガイド部材（３０）の内径との間で画定される。この円筒状の間隙は、以下でより詳細に説明するように、並進カテーテルシャフト（１４４）を収容するように寸法決めされる。換言すれば、カテーテルシャフト（１４４）が着脱式ガイド部材（５０）に被さって摺動可能に配設され得る。カテーテルシャフト（１４４）は遠位端において拡張器（１４６）に連結される。着脱式ガイド部材（５０）は図１Ａ〜図１Ｃでは直線状の構成を有するものとして示されているが、着脱式ガイド部材（５０）は硬質の予備成形された湾曲部を有してもよい。図２Ａは、予備成形された湾曲部が取り得る形態の単に例示的な一例を示している。様々な湾曲角度が標的の解剖学的構造（例えば、上顎洞口、前頭陥凹（frontal recess）、蝶形骨洞口、耳管など）に基づいて選択され得ることを理解されたい。本例では、着脱式ガイド部材（５０）は剛性金属から形成されているが、任意の他の好適な材料が使用されてよい。以下で更に詳細に説明するように、着脱式ガイド部材（５０）は、固定型ガイド部材（３０）及びカテーテルシャフト（１４４）の中に挿入されてもよく、次いで着脱式ガイド部材（５０）は、ガイド部材取付けアセンブリ（１７０）によって本体アセンブリ（１０２）に対して選択的に固定されてもよい。
【００１４】
ガイドワイヤ（６０）は、着脱式ガイド部材（５０）内に画定された中央ルーメン内に摺動可能に受容される。ガイドワイヤ（６０）は、着脱式ガイド部材（５０）の開放遠位端（５２）に対して遠位に位置する丸み付き先端特徴部（６２）を含んでいる。ガイドワイヤ（６０）は、ハンドルアセンブリ（１０２）と摺動可能に結合されたガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）に固着されている。ガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）は、したがって、近位位置（図１Ａ）と遠位位置（図１Ｂ）との間でガイドワイヤ（６０）を摺動させるように動作可能である。本例では、先端特徴部（６２）は、着脱式ガイド部材（５０）の遠位端（５２）の内径よりも大きい外径を有し、それにより、先端特徴部（６２）は、着脱式ガイド部材（５０）を通って近位に後退し得ないようになっている。一部の変形形態では、ガイドワイヤ（６０）は、１つ又は２つ以上の光ファイバを含み、先端特徴部（６２）は、そのような光ファイバにより通信する光を発するように構成されている。これは、オペレータが、当該技術分野で既知であるような徹照効果によって、洞腔内の先端特徴部（６２）の位置付けを確認することを可能にし得る。ガイドワイヤ（６０）の近位端は、好適な光源と結合されてもよい。単に一例として、ガイドワイヤ（６０）は、米国特許出願公開第２０１２／００７８１１８号（開示内容は参照により本明細書に組み込まれている）の教示の少なくとも一部に従って構成され、動作可能であってもよい。追加的に又は代替的に、ガイドワイヤ（６０）は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ、Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）によるＲｅｌｉｅｖａ  Ｌｕｍａ  Ｓｅｎｔｒｙ（登録商標）副鼻腔照明システムと同様に構成され、動作可能であってもよい。本明細書の教示に照らして、ガイドワイヤ（６０）が取り得る他の好適な形態は、当業者には明らかとなろう。
【００１５】
カテーテルシャフト（１４４）は、着脱式ガイド部材（５０）に沿って摺動可能に配置され、したがって、着脱式ガイド部材（５０）の外径と固定型ガイド部材（３０）の内径との間に画定された円筒状の間隙を通って並進するように動作可能である。カテーテルシャフト（１４４）は、ハンドルアセンブリ（１０２）と摺動可能に結合された拡張カテーテル運動アセンブリ（１４０）に固着されている。カテーテル運動アセンブリ（１４０）はしたがって、近位位置（図１Ｂ及び図２Ａ）と遠位位置（図１Ｃ及び図２Ｂ）との間でカテーテルシャフト（１４４）を摺動させるように動作可能である。図２Ｂ〜図２Ｃに示すように、着脱式ガイド部材（５０）の硬質性により、カテーテルシャフト（１４４）は、着脱式ガイド部材（５０）の長手方向の外形に適合し得る。
【００１６】
カテーテル運動アセンブリ（１４０）は、グリップ（１５８）と、グリップ（１５８）に固着された拡大シャフト（１４２）と、グリップ（１４１）とカテーテルシャフト（１４４）の両方に一体的に連結された細長い本体（１５６）とを含んでいる。グリップ（１５８）は、キャントル（１５２）と、ポンメル（１５４）と、本体（１５８）とを含んでいる。本体（１５８）は、拡張カテーテル運動アセンブリ（１４０）をハンドルアセンブリ（１０２）に摺動可能に取り付ける１対のスロット（１５０）を画定している。当然ながら、拡張カテーテル運動アセンブリ（１４０）は任意の他の好適な形式でハンドルアセンブリ（１０２）と結合されてよい。ポンメル（１５４）及びキャントル（１５２）は、ユーザがカテーテル運動アセンブリ（１４０）を指で摺動させることを可能にする。したがって、ユーザはハンドルアセンブリ（１０２）に対してグリップ（１５８）を摺動させてもよく、またそれによって、拡大シャフト（１４２）、細長本体（１５６）、カテーテルシャフト（１４４）、及び拡張器（１４６）が摺動される。
【００１７】
図６及び図８に最良に示されるように、拡大シャフト（１４２）は、拡大ルーメン（１４３）を介して細長本体（１５６）とカテーテルシャフト（１４４）の両方と流体連通する。拡大ルーメン（１４３）は、拡張器（１４６）に至るまで拡大シャフト（１４２）から細長本体（１５６）及びカテーテルシャフト（１４４）を通じて延びている。したがって、拡大ルーメン（１４３）は、拡張器（１４６）を拡大及び縮小させるために、拡張器（１４６）に流体を供給すること及び拡張器（１４６）から流体を抽出することが可能である。拡大シャフト（１４２）は、本明細書の教示に鑑みて、当該技術分野で知られている任意の好適な接続部を用いて、拡張器（１４６）を拡大及び縮小させるために、流体源に流体接続されてもよい。
【００１８】
カテーテルシャフト（１４４）が近位位置から遠位位置へ並進すると、カテーテルシャフト（１４４）及び拡張器（１４６）は、着脱式ガイド部材（５０）の開放遠位端（５２）を通り越し、次いで着脱式ガイド部材（５０）の開放遠位端（５２）から遠位に延在するガイドワイヤ（６０）の長さの少なくとも一部に沿って横方向に動く。いくつかの変形形態では、拡張器具（１００）は、カテーテルシャフト（１４４）の遠位端がガイドワイヤ（６０）の先端特徴部（６２）の遠位にある位置まで、カテーテルシャフト（１４４）が遠位に並進することが不可能となるように構成される。例えば、カテーテルシャフト（１４４）が最遠位位置まで駆動されると、ガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）は拡張カテーテル運動アセンブリ（１４０）と係合することができ、また、ガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）と拡張カテーテル運動アセンブリ（１４０）とのこの係合は、カテーテルシャフト（１４４）の遠位端がガイドワイヤ（６０）の先端特徴部（６２）と係合するか、さもなければその先端特徴部を越えて遠位側に進むことを防止し得る。この係合はまた、ガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）が近位に配置された拡張カテーテル運動アセンブリ（１４０）を遠位に駆動するので、近位に配置されたガイドワイヤ（６０）とカテーテルシャフト（１４４）を同時に遠位に前進させるためにガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）を使用することを可能にし得る。したがって、器具（１００）は、カテーテルシャフト（１４４）が遠位に前進される前に、順序どおりの別々の動作として、ガイドワイヤ（６０）が遠位に前進される様式で操作されることを必ずしも必要としない。
【００１９】
上記で説明したように、カテーテルシャフト（１４４）の遠位端は拡張器（１４６）に取り付けられる。拡張器（１４６）は、非膨張状態（図１Ｃ及び図２Ｂ）と膨張状態（図１Ｄ及び図２Ｃ）との間で移行するように動作可能である。非膨張状態では、拡張器（１４６）は、洞口又は副鼻腔と関連付けられる他の排液通路の中に挿入され得る。拡張器（１４６）は次いで、本明細書の様々な参考文献において説明されているように、洞口又は他の排液通路を拡張するように膨張され得る。本例では、拡張器（１４６）は、膨張用の生理食塩水（又は他の流体）を受容する拡大式バルーンを備えるが、それに代わって拡張器（１４６）が他の様々な形態を取り得ることを理解されたい。いくつかの変形形態では、カテーテルシャフト（１４４）は、米国特許出願公開第２０１４／００７４１４１号、発明の名称「Ｉｎｆｌａｔｏｒ  ｆｏｒ  Ｄｉｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ａｎａｔｏｍｉｃａｌ  Ｐａｓｓａｇｅｗａｙ」（２０１４年３月１３日公開）（開示内容は参照により本明細書に組み込まれている）の教示の少なくとも一部に従って構成され、動作可能である拡張器具に流体によって結合される。
【００２０】
Ｂ．例示的なガイドワイヤ運動アセンブリ
図３〜図８はガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）を示し、このガイドワイヤ運動アセンブリは、カテーテルシャフト（１４４）、着脱式ガイド部材（５０）、及びガイドワイヤ（６０）によって共有される長手方向軸線においてガイドワイヤ（６０）と係合する一方で、カテーテルシャフト（１４４）と、着脱式ガイド部材（５０）と、ガイドワイヤ（６０）とによって共有される長手方向軸線から偏位した位置でオペレータによって係合され得る制御機構を提供する。ガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）は、ガイドワイヤ（６０）の長手方向軸線を中心としてガイドワイヤ（６０）を回転させるように動作可能である回転部材（１１６）を更に含んでいる。
【００２１】
本例のガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）は、細長本体（１２４）に一体的に連結されたグリップ（１１１）と、回転シャフト（１２２）と、細長本体（１２４）に取り付けられたギヤボックス（１３０）とを含んでいる。細長本体（１２４）は、ガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）を一体的に並進させるのに十分な剛性を有している。細長本体（１２４）はグリップ（１１１）からギヤボックス（１３０）へと延在している。グリップ（１１１）は、キャントル（１１２）と、ポンメル（１１４）と、本体（１１８）と、回転部材（１１６）とを含んでいる。本体（１１８）は、ガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）をハンドルアセンブリ（１０２）に摺動可能に取り付ける１対のスロット（１２０）を画定している。当然ながら、ガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）は任意の他の好適な形式でハンドルアセンブリ（１０２）と結合されてよい。ポンメル（１１４）及びキャントル（１１２）は、ユーザがガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）を指で摺動させることを可能にする。したがって、ユーザは、ハンドルアセンブリ（１０２）に対してガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）を一体的に摺動させ得る。
【００２２】
回転部材（１１６）は、キャントル（１１２）とポンメル（１１４）との間で回転可能に受容されている。回転部材（１１６）はしたがって、本体（１１８）に対して回転可能であり、オペレータの指で直接接触及び係合されるように露出されている。回転シャフト（１２２）は、回転部材（１１６）とギヤボックス（１３０）との間に延在している。ギヤボックス（１３０）は、回転シャフト（１２２）の近位端に配置されており、またガイドワイヤ（６６）に固着されており、そのため、ガイドワイヤ（６６）はガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）と共に長手方向に並進するようなっている。しかしながら、以下で更に詳細に説明するように、ギヤボックス（１３０）はまた、ガイドワイヤ（６０）がギヤボックス（１３０）内で回転することを可能にしている。
【００２３】
図５〜図６に最良に示されるように、細長本体（１２４）の近位端は、ギヤボックス（１３０）を収容する凹部（１２５）を画定している。ギヤボックス（１３０）は、第１の制御ホイール（１３２）と、第２の制御ホイール（１３４）と、ベルト（１３６）とを含んでいる。第１の制御ホイール（１３２）は回転シャフト（１２２）に一体的に連結されている。したがって、回転部材（１１６）が回転すると、回転シャフト（１２２）と第１の制御ホイール（１３２）とが一体的に回転され得る。第２の制御ホイール（１３４）はシュリンクチューブアタッチメント（６４）に一体的に連結されている。シュリンクチューブアタッチメント（６４）はガイドワイヤ（６０）に一体的に連結されている。したがって、第２の制御ホイール（１３４）が回転すると、ガイドワイヤ（６０）の長手方向軸線を中心としてガイドワイヤ（６０）も一体的に回転され得る。
【００２４】
第１の制御ホイール（１３２）及び第２の制御ホイール（１３４）はそれぞれ複数の突出部（１３３）を含んでいるのに対し、ベルト（１３６）は複数の穴（１３８）を画定している。穴（１３８）は、突出部（１３３）と嵌合するように寸法決めされており、そのため、ベルト（１３６）が運動すると、制御ホイール（１３２、１３４）が回転され得る。したがって、ユーザは、回転部材（１１６）を回転させることができ、それによって回転シャフト（１２２）が回転される。回転シャフト（１２２）は次いで、第１の制御ホイール（１３２）を回転させる。第１の制御ホイール（１３２）は、突出部（１３３）と穴（１３８）との間の相互作用によってベルト（１３６）を駆動する。ベルト（１３６）は次いで、突出部（１３３）と穴（１３８）との間の相互作用によって第２の制御ホイール（１３４）を駆動し、それによってシュリンクチューブアタッチメント（６４）及びガイドワイヤ（６０）が回転される。換言すれば、ユーザは、回転部材（１１６）を回転させることによって、ガイドワイヤ（６０）によって規定される長手方向軸線を中心としてガイドワイヤ（６０）を回転させ得る。
【００２５】
ベルト（１３６）及び突出部（１３３）は第１の制御ホイール（１３２）の回転を第２の制御ホイール（１３４）に伝達するために使用されているが、本明細書の教示に鑑みれば当業者には明らかとなるように、任意の他の好適な装置が利用されてもよいことを理解されたい。例えば、プーリ、滑車、又はギヤが制御ホイール（１３２、１３４）に代わって使用されてもよい。加えて、摩擦平ベルト、歯付きベルト、又はチェーンがベルト（１３６）に代わって使用されてもよい。
【００２６】
この例におけるギヤボックス（１３０）の位置により、ガイドワイヤ（６０）は、着脱式ガイド（５０）、カテーテルシャフト（１４４）、及びガイドワイヤ（６０）によって共有される同じ長手方向軸線に沿って、実質的に直線的な方式でハンドルアセンブリ（１０２）を通過することが可能である。第２の制御ホイール（１３２）はこの長手方向軸線上に中心がある。この長手方向軸線上に第２の制御ホイール（１３２）が配置されることにより、オペレータが回転部材（１１６）によってガイドワイヤ（６０）の回転を駆動するとき、より感受性の高い触覚フィードバックがオペレータに提供され得ることを理解されたい。
【００２７】
図２０〜図２３は、上記で説明したガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）に代わって拡張器具（１００）に容易に組み込まれ得る代替的なガイドワイヤ運動アセンブリ（３１０）を示している。したがって、ガイドワイヤ運動アセンブリ（３１０）は、ハンドアセンブリ（１０２）と摺動可能に結合され得ることを理解されたい。上記で説明したガイドワイヤ運動アセンブリ（１１０）と同様に、ガイドワイヤ運動アセンブリ（３１０）は、カテーテルシャフト（１４４）、着脱式ガイド部材（５０）、及びガイドワイヤ（６０）によって共有される長手方向軸線においてガイドワイヤ（６０）と係合し得ると同時に、共有される長手方向軸線から偏位した位置でオペレータによって係合され得る制御機構を提供し得る。加えて、ガイドワイヤ（６０）はガイドワイヤ運動アセンブリ（３１０）に固着されてもよく、それにより、ハンドルアセンブリ（１０２）に対してガイドワイヤ運動アセンブリ（３１０）が運動することによっても、ガイドワイヤ（６０）がハンドルアセンブリ（１０２）に対して駆動されるようになる。換言すれば、ガイドワイヤ運動アセンブリ（３１０）は、近位位置（図１Ａ）と遠位位置（図１Ｂ）との間でガイドワイヤ（６０）を摺動させるように動作可能である。
【００２８】
本例のガイドワイヤ運動アセンブリ（３１０）は、細長本体（３２４）と、遠位ハウジング（３１２）と、回転部材（３１６）と、回転伝達アセンブリ（３３０）とを含んでいる。以下で更に詳細に説明するように、回転部材（３１６）は、回転伝達アセンブリ（３３０）を駆動するために、細長本体（３２４）に対して回転し得、それによって、ガイドワイヤ（６０）はそれ自体の長手方向軸線を中心として回転され得る。
【００２９】
遠位ハウジング（３１２）は、ガイドワイヤ（３６０）、カテーテルシャフト（１４４）、及び／又は着脱式ガイド部材（５０）の長手方向部分を受容し得る。遠位ハウジング（３１２）はまた、ハンドルアセンブリ（１０２）に対してガイドワイヤ運動アセンブリ（３１０）を安定化するために、ハンドルアセンブリ（１０２）のうちの選択された部分に摺動可能に結合され得る。しかしながら、遠位ハウジング（３１２）は完全に任意選択によるものである。したがって、遠位ハウジング（３１２）は、いくつかの変形形態では完全に省略されてもよい。
【００３０】
図２０に最良に示されるように、細長本体（３２４）は、近位ハウジング（３１２）と回転伝達アセンブリ（３３０）との間に延在している。細長本体（３２４）は、ガイドワイヤ運動アセンブリ（３１０）をハンドルアセンブリ（１０２）に摺動可能に結合するために使用され得る１対のスロット（３２０）を画定している。細長本体（３２４）は、上部表面（３２５）と、上部表面（３２５）から延びるポンメル（３１４）と、上部表面（３２５）から延びる１対の回転支持体（３２６）とを含んでいる。
【００３１】
複数の回転グリップ（３１７）が回転部材（３１６）から半径方向外向きに延びている。回転部材（３１６）は、ポンメル（３１４）に回転可能に取り付けられており、そのため、回転部材（３１６）は細長本体（３２４）に対しては並進し得ないが、回転部材（３１６）はそれ自体の長手方向軸線を中心として細長本体（３２４）に対しては回転し得る。したがって、オペレータは、回転部材（３１６）をそれ自体の長手方向軸線を中心として回転させるために、回転グリップ（３１７）の一部分を１本以上の指と係合させ得る。それに加えてあるいはそれに代わって、オペレータは、ハンドルアセンブリ（１０２）に対してガイドワイヤ運動アセンブリ（３１０）及びガイドワイヤ（６０）を並進させてもよい。回転部材（３１６）は、本明細書の教示に鑑みて当業者には明らかとなるように、任意の好適な手段によってポンメル（３１４）に回転可能に取り付けられ得る。
【００３２】
図２１に最良に示されるように、回転部材（３１６）はギヤ結合部材（３２２）を含んでいる。以下で更に詳細に説明するように、回転部材（３１６）のその対応する長手方向軸線を中心とした回転を、ガイドワイヤ（６０）のその対応する長手方向軸線を中心とした回転へと変換するために、ギヤ結合部材（３２２）は、回転伝達アセンブリ（３３０）の選択された部分に一体的に結合するように寸法決めされている。
【００３３】
回転支持体（３２６）は、回転部材（３１６）を垂直方向及び横方向に支持するように寸法決めされており、そのため、回転部材（３１６）がそれ自体の長手方向軸線を中心として回転しているとき、回転部材（３１６）は細長本体（３２４）に対して横方向にも垂直方向にも偏向／並進しない。
【００３４】
回転伝達アセンブリ（３３０）は、プライマリギヤ（３３２）と、アイドラギヤ（３３４）と、セカンダリギヤ（３３６）と、ギヤハウジング（３５０）とを含んでいる。ギヤハウジング（３５０）は、細長本体（３２４）に一体的に取り付けられている。本例では、ギヤハウジング（３５０）は、細長本体（３２４）の近位端に配置されている。しかしながら、ギヤハウジング（３５０）は、本明細書の教示に鑑みれば当業者には明らかとなるように、任意の他の好適な位置に配置されてよい。ギヤハウジング（３５０）は、空洞（３５８）を画定するように長手方向に離間された１対のハウジング部材（３５５）と、上部表面（３２５）から空洞（３５８）に向かって延びる開口部（３５２）とを備えている。加えて、各ハウジング部材（３５５）は、整列されたピン穴（３５４）と、整列されたガイドワイヤ穴（３５６）とを画定している。
【００３５】
プライマリギヤ（３３２）、アイドラギヤ（３３４）、及びセカンダリギヤ（３３６）はそれぞれ、それぞれのボア（３４２、３４４、３４６）を画定している。図２１〜図２２に最良に示されるように、プライマリギヤ（３３２）のボア（３４２）は、回転部材（３１６）のギヤ結合部材（３２２）との締りばめをなすように寸法決めされている。したがって、回転部材（３１６）の回転は、回転部材（３１６）の長手方向軸線を中心としてプライマリギヤ（３３２）も回転させる。本例では、プライマリギヤ（３３２）は、締りばめによってギヤ結合部材（３２２）と一体的に結合されているが、本明細書の教示に鑑みれば当業者には明らかとなるように、ギヤ結合部材（３２２）とプライマリギヤ（３２２）との任意の他の好適な一体的な連結が用いられ得る。
【００３６】
アイドラギヤ（３３４）は、アイドラギヤ（３３４）の一部分が開口部（３５２）の上方に延出するように、ギヤハウジング（３５０）の空洞（３５８）内に部分的に収容されている。アイドラギヤ（３３４）は、ピン（３３５）、ボア（３４４）、及びピン穴（３５４）によって、ハウジング部材（３５５）に枢動的に結合されている。したがって、アイドラギヤ（３３４）は、ギヤハウジング（３５０）の空洞（３５８）内でピン（３３５）によって規定される軸線を中心として回転するように動作可能である。アイドラギヤ（３３４）及びプライマリギヤ（３３２）は、完全に組み付けられるとアイドラギヤ（３３４）の上部がプライマリギヤ（３３２）の下部と噛み合うように寸法決めされている。したがって、第１の角度方向へのプライマリギヤ（３３２）の回転は、その反対の第２の角度方向へのアイドラギヤ（３３４）の回転を駆動し得る。
【００３７】
セカンダリギヤ（３３４）はギヤハウジング（３５０）の空洞（３５８）内に収容されている。本例では、セカンダリギヤ（３３４）は、シュリンクチューブアタッチメント（６４）、ガイドワイヤ穴（３５６）、及びボア（３４６）によってハウジング部材（３５５）に枢動的に結合されている。上記で説明したように、シュリンクチューブアタッチメント（６４）の内径は、ガイドワイヤ（６０）の外径との締りばめをなすように寸法決めされもてよく、それにより、シュリンクチューブアタッチメント（６４）とガイドワイヤ（６０）は一体的に連結される。本例では、シュリンクチューブアタッチメント（６４）はセカンダリギヤ（３３４）にガイドワイヤ（６０）を結合するために使用されているが、本明細書の教示を鑑みれば当業者には明らかとなるように、任意の他の好適なガイドワイヤアタッチメントが使用されてよい。例えば、シュリンクチューブアタッチメント（６４）は、任意の形態の接合を用いてガイドワイヤ（６０）に結合されたチューブで置き換えられてもよい。そのような形態の接合には、接着剤、クリンプ加工、スエージ加工、卵形開口、若しくは中間チューブを用いた締りばめ、又は、ルアーフィッティング、オーバーモールドされたエラストマー材、金属製の環状スプリング、若しくはＯリングとの摩擦ばめなどのチューブフィッティングが含まれ得る。
【００３８】
加えて、ボア（３４６）は、シュリンクチューブアタッチメント（６４）の外径との締りばめをなすように寸法を定められており、そのため、シュリンクチューブアタッチメント（６４）とセカンダリギヤ（３３６）は一体的に連結されている。シュリンクチューブアタッチメント（６４）はまた、ガイドワイヤ穴（３５６）内に回転式に収容されており、そのため、シュリンクチューブアタッチメント（６４）は、ガイドワイヤ穴（３５６）によって垂直方向に支持されるが、ハウジング部材（３５５）に対して依然として回転可能となっている。したがって、セカンダリギヤ（３３６）は、シュリンクチューブアタッチメント（６４）によってギヤハウジング（３５０）と回転可能に結合されている。シュリンクチューブアタッチメント（６４）の外径は、ギヤハウジング（３５５）のガイドワイヤ穴（３５６）に対するシュリンクチューブアタッチメント（６４）の長手方向軸線に沿った回転を促進するのに十分なだけ小さいことを理解されたい。換言すれば、シュリンクチューブアタッチメント（６４）は、ハウジング部材（３５５）内に回転式に収容されるように十分に小さく、それでいてセカンダリギヤ（３３６）に一体的に結合されるように十分に大きいものである。したがって、セカンダリギヤ（３３６）は、シュリンクチューブアタッチメント（６４）によってギヤハウジング（３５０）と回転可能に結合されている。
【００３９】
上記で説明したように、セカンダリギヤ（３３６）はハウジング部材（３５５）の間に回転可能に収容されているが、ハウジング部材（３５５）は細長本体（３２４）に一体的に結合されている。加えて、シュリンクチューブアタッチメント（６４）及びガイドワイヤ（６０）はセカンダリギヤ（３３６）に一体的に結合されている。したがって、細長本体（３２４）がハンドルアセンブリ（１０２）に対して並進する場合、ハウジング部材（３５５）もまた、細長本体（３２４）と共にセカンダリギヤ（３３６）、シュリンクチューブアタッチメント（６４）、及びガイドワイヤ（６０）を駆動し得る。換言すれば、ガイドワイヤ（６０）は、細長本体（３２４）から判断すると、ハンドルアセンブリ（１０２）に対して並進し得る。
【００４０】
本例では、セカンダリギヤ（３３６）をシュリンクチューブアタッチメント（６４）と、更にはガイドワイヤ（６０）をシュリンクチューブアタッチメント（６４）と一体的に結合するために締りばめが用いられているが、本明細書の教示に鑑みれば当業者には明らかとなるように、任意の他の好適な結合手段が使用されてもよい。加えて、シュリンクチューブアタッチメント（６４）はガイドワイヤ（６０）と共に使用されているが、セカンダリギヤ（３３６）と一体的に結合するために、またハウジング部材（３５５）と回転可能に結合するために必要な特性をガイドワイヤ（６０）が備えるように、シュリンクチューブアタッチメント（６４）が完全に省略されてもよいことを理解されたい。
【００４１】
セカンダリギヤ（３３６）は、完全に組み付けられるとセカンダリギヤ（３３６）の上部がアイドラギヤ（３３４）の下部と噛み合うように寸法決めされている。したがって、第１の角度方向へのプライマリギヤ（３３２）の回転は、その反対の第２の角度方向にアイドラギヤ（３３４）を駆動し得、アイドラギヤ（３３４）は第１の角度方向にセカンダリギヤ（３３６）を駆動する。シュリンクチューブアタッチメント（６４）とガイドワイヤ（６０）は共にセカンダリギヤ（３３６）に一体的に取り付けられているため、シュリンクチューブアタッチメント（６４）とガイドワイヤ（６０）の両方がセカンダリギヤ（３３６）と共に第１の角度方向に回転する。
【００４２】
例示的な使用例では、オペレータは、回転グリップ（３１７）の操作を通じて回転部材（３１６）をそれ自体の長手方向軸線を中心として第１の角度方向に回転させ得る。回転部材（３１６）はギヤ結合部材（３２２）を介してプライマリギヤ（３３２）に一体的に取り付けられているため、プライマリギヤ（３３２）もまた第１の角度方向に回転する。下部又はプライマリギヤ（３３２）がアイドラギヤ（３３４）の上部と噛み合うことにより、アイドラギヤ（３３４）は、反対の第２の角度方向に回転する。アイドラギヤ（３３４）の下部がセカンダリギヤ（３３６）の上部と噛み合うことにより、セカンダリギヤ（３３６）は第１の角度方向に回転する。最後に、セカンダリギヤ（３３６）がシュリンクチューブアタッチメント（６４）及びガイドワイヤ（６０）に一体的に結合されているため、シュリンクチューブアタッチメント（６４）及びガイドワイヤ（６０）もまた第１の角度方向に回転する。換言すれば、回転部材（３１６）がその対応の長手方向軸線を中心として第１の角度方向に回転することによっても、ガイドワイヤ（６０）がその対応の長手方向軸線を中心として第１の角度方向に回転することになる。
【００４３】
本明細書の教示に鑑みれば当業者には明らかとなるように、プライマリギヤ（３３２）、アイドラギヤ（３３４）、及びセカンダリギヤ（３３６）に任意の好適な種類のギヤが用いられ得ることを理解されたい。単に一例として、ギヤ（３３２、３３４、３３６）は、次の噛み合わせ歯の構成、すなわち、ヘリンボーン、ヘリカル、直刃、はめ込み機構のピンとソケット、若しくははめ歯、放射状のピン、フックループ形式の機構などの構成のうちのいずれかを有し得る。単に更なる例として、ギヤ（３３２、３３４、３３６）は、プラスチック、金属、ガラス、セラミック、３Ｄ印刷された材料などから形成されてもよい。それに加えてあるいはそれに代わって、ギヤ（３３２、３３４、３３６）は、内歯車、遊星歯車、フレキシブルギヤ、環状のコンタクトギヤ、かさ歯車、及び／又は内部的に噛み合う歯車を含んでもよい。更なる別の単に例示的な変形形態として、ギヤ（３３２、３３４、３３６）は、摩擦によって回転力を互いに伝達するホイールで置き換えられてもよい。例えば、そのようなホイールは、互いとの直接的な接触によって、１つ又は２つ以上の歯付きベルトによって、１つ又は２つ以上の平ベルトによって、１つ又は２つ以上の「Ｖ」ベルトによって回転力を伝達し得る。更なる別の単に例示的な変形形態として、ギヤ（３３２、３３４、３３６）は、チェーン、ケーブル、及び／又は１つ又は２つ以上の他の運動伝達機構によって回転を互いに伝達するホイールで置き換えられてもよい。
【００４４】
Ｃ．例示的なガイド部材取付けアセンブリ
いくつかの例では、異なる長手方向外形又は屈曲角度を有するガイド部材で着脱式ガイド部材（５０）を置き換えることが望ましくあり得る。例えば、単一の器具を使用して患者の種々の解剖学的構造（例えば、上顎洞口、前頭陥凹、蝶形骨洞口、耳管など）にアクセスすることを容易にするために、図１Ａ〜図１Ｄ及び図２Ａ〜図２Ｃのガイド部材（５０）など、種々の長手方向外形又は屈曲角度を有する様々な変形形態のガイド部材（５０）を使用することが望ましくあり得る。加えて、着脱式ガイド部材（５０）によって規定される長手方向軸線を中心としてハンドルアセンブリ（１０２）に対して着脱式ガイド部材（５０）を回転させ、次いで、所望の位置でハンドルアセンブリ（１０２）に対して着脱式ガイド部材（５０）を回転に関してまた長手方向に関してロックすることが望ましくあり得る。
【００４５】
図９〜図１１Ｃは、ガイド部材取付けアセンブリ（１７０）を示している。ガイド部材取付けアセンブリ（１７０）は、回転ロック（１７２）と、静止本体（１８０）と、コレット（１９０）とを含んでいる。回転ロック（１７２）は、ハンドルアセンブリ（１０２）内に回転可能に収容されている。具体的に言えば、回転ロック（１７２）は、ハンドルアセンブリ（１０２）のスロット（１０４）によって規定される経路に沿って回転し得る。以下で更に詳細に説明するように、回転ロック（１７２）の回転は、本体アセンブリ（１０２）に対して固定位置に着脱式ガイド部材（５０）を選択的にロックすることになる。回転ロック（１７２）は、円筒状本体（１７４）と、レバー（１７６）と、ハンドル（１７８）とを含んでいる。レバー（１７６）はハンドル（１７８）を円筒状本体（１７４）に一体的に連結している。円筒状本体（１７４）はコレットチャネル（１７３）を画定している。円筒状本体（１７４）はまた、チャネル（１７３）から内向きに延びる１対のガイドロック突出部（１７５）を含んでいる。コレットチャネル（１７３）は、コレット（１９０）の遠位部分を受容し、ロックするように寸法決めされている。
【００４６】
静止本体（１８０）は、コレット（１９０）を受容するように寸法決めされたコレットチャネル（１８２）を画定している。静止本体（１８０）はまた、チャネル（１８２）から内向きに延びる１対のコレットロック突出部（１８４）を含んでいる。静止本体（１８０）は、ハンドルアセンブリ（１０２）内に収容され、固定される。
【００４７】
コレットは、スロット（１９４）を画定する１対のリーフ（１９２）を含んでいる。コレット（１９０）はまた、着脱式ガイド部材（５０）の開放近位端（５４）を選択的に受容するように寸法決めされたガイド部材チャネル（１９６）を画定している。コレット（１９０）は、静止本体（１８０）内に収容され、固定される。加えて、コレット（１９０）は回転ロック（１７２）のチャネル（１７３）の中に延びる。コレットのスロット（１９４）は静止本体（１８０）のコレットロック突出部（１８４）を受容し、そのため、コレット（１９０）は静止本体（１８０）に対して回転に関して固定される。
【００４８】
リーフ（１９２）は弾性材料から作製されており、そのため、リーフ（１９２）は、力が加えられているときにはロック位置へと互いに向かって屈曲することができ、また、リーフ（１９２）は、力が加えられなくなると弛緩位置に復帰することになる。リーフ（１９２）は、リーフ（１９２）が弛緩位置にある間に着脱式ガイド部材（５０）を受容するように寸法決めされている。リーフ（１９２）は次いで、着脱式ガイド部材（５０）の開放近位端（５４）を把持するために、ロック位置へと内向きに屈曲し得る。
【００４９】
ガイドロック突出部（１７５）は、図１１Ａ〜図１１Ｂで分かるように、回転ロック（１７２）が第１の角度位置にあるときにスロット（１９４）内で静止するように寸法決めされている。加えて、ガイドロック突出部（１７５）は、図１１Ｃで分かるように、回転ロック（１７２）が第２の角度位置にあるときに、リーフ（１９２）の外側と接触するように構成されている。リーフ（１９２）とガイドロック突出部（１７５）との接触は、リーフ（１９２）をロック位置へと押しやることになる。換言すれば、回転ロック（１７２）の角度位置は、コレット（１９０）のリーフ（１９２）がロック位置に位するか弛緩位置に位するかを決定し得る。
【００５０】
図１０Ａ〜図１１Ｃは、着脱式ガイド部材（５０）がガイド部材取付けアセンブリ（１７０）の中に挿入され、ロックされているところを示している。図１０Ａ〜図１０Ｃは、明確にする目的で拡張カテーテル運動アセンブリ（１４０）を示していない。したがって、着脱式ガイド部材（５０）は、ガイド部材取付けアセンブリ（１７０）内に取り付けられたとき、カテーテルシャフト（１４４）の中に挿入されることを理解されたい。
【００５１】
第１に、図１０Ａ及び図１１Ａに示すように、ユーザは、カテーテルシャフト（１４４）内に着脱式ガイド部材（５０）を挿入し、回転ロック（１７２）の遠位端に向かって着脱式ガイド部材（５０）をスライドさせ得る。着脱式ガイド部材（５０）の近位開放端（５４）は、カテーテルシャフト（１４４）の近位開放端から抜け出すことになる。この時点で、着脱式ガイド部材（５０）の近位開放端（５４）はコレット（１９０）又は回転ロック（１７２）内にはない。
【００５２】
第２に、図１０Ｂ及び図１１Ｂに示すように、ユーザは、コレット（１９０）のリーフ（１９２）によって画定されたガイド部材チャネル（１９６）の一部分の中に着脱式ガイド部材（５０）の近位開放端（５４）を挿入し得る。図１１Ａ〜図１１Ｂで強調されているように、回転ロック（１７２）は第１の角度位置にあり、ガイドロック突出部（１７５）はコレット（１９０）のリーフ（１９２）によって画定されたスロット（１９４）内で静止していることを理解されたい。この時点で、ユーザは、ハンドルアセンブリ（１０２）に対するガイド部材（５０）の長手方向及び回転方向位置を調節し得る。例えば、ユーザは、着脱式ガイド部材（５０）の開放遠位端（５２）を所望の位置に配置するために、ガイド部材（５０）の長手方向軸線を中心としてガイド部材（５０）を回転させ得る。このことは、ガイド部材（５０）が図２Ａに示す外形などの曲線状の長手方向外形を有する場合に特に有益となり得る。
【００５３】
着脱式ガイド部材（５０）が所望の位置に配置された状態で、ユーザは、図１０Ｃ及び図１１Ｃに示すように、ハンドルアセンブリ（１０２）のスロット（１０４）内の回転ロック（１７２）を第２の回転位置に回転させ得る。上記で説明したように、第２の角度位置へと回転ロック（１７２）が回転することにより、ガイドロック突出部（１７５）は押しやられてリーフ（１９２）の外側表面と接触する。ガイドロック突出部（１７５）とリーフ（１９２）の外側表面とが接触することにより、リーフ（１９２）は押しやられてロッキング位置へと内向きに屈曲し、それによって着脱式ガイド部材（５０）の開放近位端（５４）を把持する。コレット（１９０）のリーフ（１９２）と着脱式ガイド部材（５０）とが接触することにより、摩擦性の制動力が着脱式ガイド部材（５０）に与えられる。リーフ（１９２）と着脱式ガイド部材（５０）との間の摩擦性の制動力は、ハンドルアセンブリ（１０２）に対する着脱式ガイド部材（５０）の位置を効果的にロックする。ユーザは次いで、患者の所望の位置にアクセスするために、着脱式ガイド部材（５０）の上にカテーテルシャフト（１４４）をスライドさせる能力を用いて、器具（１００）を所望の操作で使用することができる。
【００５４】
ユーザが特定の着脱式ガイド部材（５０）を必要としなくなったとき、あるいは現在の着脱式ガイド部材（５０）を異なるガイド部材（５０）と交換することを望むとき、ユーザは単純に、図１０Ｂ及び図１１Ｂに示すように、回転ロック（１７２）を第１の角度位置へと回転させ、それによってリーフ（１９２）を弛緩位置へと復帰させ、着脱式ガイド部材（５０）をコレット（１９０）からロック解除し得る。ユーザは次いで、ガイド部材取付けアセンブリ（１７０）、カテーテルシャフト（１４４）、及び器具（１００）の残りから着脱式ガイド部材（５０）を取り除き得る。
【００５５】
２つのリーフ（１９２）と２つのガイドロック突出部（１７５）が本例では利用されているが、本明細書の教示に鑑みれば当業者には明らかとなるように、任意の個数のリーフ（１９２）とガイドロック突出部（１７５）が利用されてよいことを理解されたい。本例では、回転ロック（１７２）がリーフ（１９２）との接触をなすためにガイドロック突出部（１７５）を回転させるが、ガイドロック突出部（１７５）がリーフ（１９２）との接触をなすために軸方向に並進してもよいことを理解されたい。
【００５６】
本例は、着脱式ガイド部材（５０）をロックするために、回転ロック（１７２）を利用してガイドロック突出部（１７５）を回転させ、コレット（１９０）のリーフ（１９２）に対してカム係合させているが、本明細書の教示に鑑みれば当業者には明らかとなるように、ハンドルアセンブリ（１０２）に対して着脱式ガイド部材（５０）を選択的にロックするために、任意の他の好適な機構が使用され得ることも理解されたい。例えば、回転ロック（１７２）を回転させる代わりに、回転ロックが第１のロック位置へと付勢されてもよい。チャネル（１７３、１８２）の間に挿入された着脱式ガイド部材（５０）をロックするために、チャネル（１７３、１８２）の誤整列が原因で、付勢された回転ロック（１７２）と静止本体（１８０）との間に摩擦制動力が加えられ得る。それに代わって、摩擦制動力が着脱式ガイド部材（５０）に直接加えられる代わりに、コレット（１９０）に加えられてもよい。ロック（１７２）は次いで、着脱式ガイド部材（５０）をロック解除し取り出すために、チャネル（１７３、１８２）が整列するように直線的にあるいは回転的に作動され得る。
【００５７】
別の単に例示的な例として、回転ロック（１７２）は、円筒状本体（１７４）から離して（例えば、本体（１７４）の遠位又は本体（１７４）の近位に）位置付けられたノブでレバー（１７６）及びハンドル（１７８）が置き換えら得るように再構成されてもよい。そのようなノブは、長手方向に延びる部材、シース、及び／又はノブの回転に応答して円筒状本体（１７４）の回転をもたらす何らかの他の構成要素を介して、円筒状本体（１７４）に結合され得る。別の単に例示的な例として、回転ロック（１７２）は、静止コレットロック突出部に対して回転されるコレットを含むように再構成されてもよい。別の単に例示的な例として、回転ロック（１７２）は、ロックボルト又はピンを含むように再構成されてもよい。いくつかのそのような変形例では、着脱式ガイド部材（５０）は、ピンを受容する凹部又はスロットを含み、そのピンは着脱式ガイド部材（５０）の凹部又はスロットの中へと半径方向に挿入される。いくつかのそのような変形形態では、ピンは、着脱式ガイド部材（５０）の凹部又はスロットに進入するように弾性的に付勢される。それに加えてあるいはそれに代わって、ピンは、着脱式ガイド部材（５０）の凹部又はスロットの中へのピンの挿入を制御するねじ山を有してもよい。それに加えてあるいはそれに代わって、ピンは、長手方向軸線の両側で着脱式ガイド部材（５０）と係合する丸い又は平らなフォーク型の機構を有してもよい。別の単に例示的な例として、ピンは、着脱式ガイド部材（５０）の長手方向軸線と整列されてもよい。それに代わって、ピンは、着脱式ガイド部材（５０）の長手方向軸線と接してもよい。それに加えてあるいはそれに代わって、着脱式ガイド部材（５０）とガイド部材取付けアセンブリ（１７０）とを結合するために、着脱式ガイド部材（５０）がねじ山を有してもよく、ガイド部材取付けアセンブリ（１７０）が相補的なねじ山を有してもよい。更に他の好適な変形形態は、本明細書の教示を考慮すれば当業者には明らかとなろう。
【００５８】
着脱式ガイド部材（５０）の開放端（５４）は、チャネル（１７３、１８２）のいずれか若しくは両方の内部と又はコレット（１９２）と接触するときに、開放端（５４）の外径のローレット又はデテントの中へとカムによって締め付けられるボールベアリング形式のデテントによって締結されてもよい。単に一例として、デテントは、成形された近位端にある一連の凹部の形態をなしてもよい。単に更なる例として、デテントは、その中にラッチ機構が延びて機械的干渉を生じさせる放射溝の形態をなしてもよい。
【００５９】
別の単に例示的な例として、着脱式ガイド部材（５０）は、ガイド部材取付けアセンブリ（１７０）と着脱式ガイド部材（５０）との間に干渉を引き起こすように軸方向に圧縮される圧縮性エラストマーリングの使用によって、ガイド部材取付けアセンブリ（１７０）に取り付けられてもよい。更なる別の単に例示的な例として、着脱式ガイド部材（５０）は、干渉機構によって回転ガイド部材取付けアセンブリ（１７０）内で回転及び保持されるバイオネット形式の機構を用いて取り付けられてもよい。
【００６０】
着脱式ガイド部材（５０）をハンドルアセンブリ（１０２）に固定するために、ハンドルアセンブリ（１０２）に固定された磁石が、着脱式ガイド部材（５０）に固定された相補的な磁石と選択的に係合されてもよい。磁石は、ハンドルアセンブリ（１０２）に固定される代わりに、磁化された着脱式ガイド（５０）を引き寄せるか又ははね返すための作動装置として使用されてもよい。磁石は、反対の極を有する磁石を挿入することによって、着脱式ガイド部材（５０）の回転を防止するために使用されてもよい。着脱式ガイド部材（５０）をガイド部材取付けアセンブリ（１７０）の中へと押し込むために、同極の磁石が配置されてもよい。
【００６１】
コレット（１９０）は、本明細書の教示に鑑みれば当業者には明らかとなるように、金属、ポリマー、エラストマー、それらの任意の組合せ、及び／又は任意の他の好適な材料を含む任意の好適な材料から作製されてよい。
【００６２】
着脱式ガイド部材（５０）の開放近位端（５４）は、流体拡大式の袋から形成された減少内径を有してもよい。そのような袋は環状であっても非同軸であってもよい。
【００６３】
更なる別の単に例示的な例として、着脱式ガイド部材（５０）は、温められると作動して着脱式ガイド部材（１７０）を接続又は接続解除する作動式バイメタル機構又はコレット（１９０）を使用して取り付けられてもよい。上記で説明した構成要素の更に他の好適な変更例は、本明細書の教示に鑑みれば当業者には明らかとなろう。
【００６４】
ＩＩ．例示的な代替の拡張器具
図１２〜図１４は、副鼻腔の排液通路（例えば、前頭陥凹、上顎洞口、蝶形骨洞口など）及び／又は何らかの他の解剖学的通路（例えば、耳管など）を処置するために使用され得る別の例示的な器具（２００）を示している。本例の器具（２００）は、ハンドル（２０２）と、ガイドカテーテル（２０４）と、取外し式ガイド（２１６）（「先端上向き）」方向の曲線状の（角度がついた）先端を有して示されている）と、作動アセンブリ（２５０）とを含んでいる。作動アセンブリ（２５０）は、ガイドワイヤ（２０６）と、拡張カテーテル（２０８）と、ガイドワイヤ運動アセンブリ（２１２）と、拡張カテーテル運動アセンブリ（２１４）と、ガイドワイヤ支持体（１１８）とを含んでいる（図１５〜図１６を参照）。図１２には、ガイド先端部（２１６）の代替的な向きを表す一連のマーカーが含まれている。具体的に言えば、ガイド先端部（２１６）の「先端上向き」、「先端左向き」、「先端下向き」、及び「先端右向き」の方向が図１２に示されている。
【００６５】
図１２〜図１４に示すように、本例のハンドル（２０２）は、近位端（２２０）と遠位端（２２２）とを含んでおり、ハンドル（２０２）の長さに沿って長手方向軸線（ＬＡ１）を規定している。ハンドル（２０２）は、流体ポート（２２６）と、指アンカーペグ（２２８ａ、２２８ｂ）とを更に含んでいる。本実施例において、流体ポート（２２６）は、ガイドカテーテル（２０４）を介して吸引をもたらすための吸引源に結合するよう構成されている。それに加えてあるいはそれに代わって、流体ポート（２２６）は潅注をもたらすための流体源に結合されてもよい。流体ポート（２２６）が形成及び使用され得る他の好適な方法は、本明細書の教示に鑑みれば当業者には明らかとなろう。
【００６６】
ハンドル（２０２）は、それが望まれる場合には、便利でかつ効率的な片手による方式でユーザ（医師など）によって器具（２００）が操作及び動作され得るように寸法及び形状が定められ、指アンカーペグ（２２８ａ、２２８ｂ）は、片手でのハンドル（２０２）の把持を促進する。ハンドル（２０２）は、例えば、ポリカーボネート及びＡＢＳ（アセトニトリル・ブタジエン・スチレン）を含む任意の好適な材料から形成されてよく、また、例えば、２つのクラムシェル型ハンドル半部を射出成形することを含む任意の好適な技術を用いて製造されてよい。本明細書の教示を考慮することで、ハンドル（２０２）の製造に用いられ得る様々な好適な材料及び方法が当業者に明らかとなろう。
【００６７】
本例のガイドカテーテル（２０４）は、ハンドル（２０２）の遠位端（２２２）に取り付けられており、拡張カテーテル（２０８）を摺動可能に受容するように構成された内部ルーメン（すなわち、内部経路）を画定している。ガイドカテーテル（２０４）は、長手方向軸線（ＬＡ１）に沿って延びており、近位端（２３０）と遠位端（２３２）とを有している。ガイドカテーテル（２０４）は、例えば、ステンレス鋼、高分子材料、及びそれらの組み合わせなどを含む任意の好適な材料から形成され得る。
【００６８】
取外し式ガイド先端部（２１６）は、着脱可能にガイドカテーテル（２０４）の遠位端（２３２）に取り付けられ、またその遠位端から取り外されるように構成されている。しかしながら、取外し式先端部は、任意の好適な位置で器具（２００）に取り付けられまた器具から取り外され得る。例えば、ガイド先端部（２１６）はガイドカテーテル（２０４）に沿った任意の場所に、又はハンドル（２０２）の遠位端に取り付けられ得る。ガイド先端部（２１６）は、例えば、ステンレス鋼、高分子材料、及びそれらの組み合わせなどを含む任意の好適な材料から形成され得る。また、ガイドカテーテル（２０４）は、あらかじめ曲げられているか、展性があるか、又は別様に形成された一体型の先端部を有してよく、これにより、別個の取外し式ガイド先端部（２１６）が器具（２００）から省略され得ることを理解されたい。換言すれば、取外し式ガイド先端部（２１６）は単に任意選択によるものである。
【００６９】
図１５〜１６に最良に示されるように、本例の拡張カテーテル（２０８）は、拡大式バルーン（２１０）と、拡大ポート（２１１）とを備えている。拡張カテーテル（２０８）は更に、第１の内部ルーメンと第２の内部ルーメンとを画定している。拡張カテーテル（２０８）の第１の内部ルーメンは遠位側ではバルーン（２１０）において終端しており、拡大ポート（２１１）とバルーン（２１０）との間の流体連通のための経路を提供する。拡大ポート（２１１）はしたがって流体源に結合され、本明細書の教示に従ってバルーン（２１０）を選択的に拡大させ得る。拡張カテーテル（２０８）の第２の内部ルーメンは、拡張カテーテル（２０８）の開放遠位端に至るまで延び、また以下で説明するようにガイドワイヤ（２０６）を摺動可能に受容するための通路を提供する。拡張カテーテル（２０８）は少なくとも部分的に、ハンドル（２０２）内にかつガイドカテーテル（２０４）のルーメン内に摺動可能に配設されている。拡張カテーテル（２０８）は、当業者に周知の任意の好適な拡張カテーテルに従って構成され、動作可能であり得る。
【００７０】
器具（２００）の動作中、拡張カテーテル（２０８）は近位位置と遠位位置との間で並進され得る。具体的に言えば、拡張カテーテル（２０８）は、ハンドル（２０２）に対し、ガイドカテーテル（２０４）のルーメンを通って長手方向に前進及び後退され得る。拡張カテーテル（２０８）が近位位置にあるとき、バルーン（２１０）はガイドカテーテル（２０４）のルーメン内で、ガイドカテーテル（２０４）の遠位端（２３２）の近位に位置付けられ得る。拡張カテーテル（２０８）が遠位位置にあるとき、バルーン（２１０）はガイドカテーテル（２０４）の遠位端（２３２）の遠位に位置付けられ得る。ガイド先端部（２１６）が含められた変形形態では、拡張カテーテル（２０８）が遠位位置にあるとき、バルーン（２１０）もまた、ガイド先端部（２１６）の遠位端の遠位に位置付けられ得る。
【００７１】
拡張カテーテル運動アクチュエータ（２１４）は、ハンドル（２０２）上に動作可能に配設されており、近位位置と遠位位置との間の上述した拡張カテーテル（２０８）の長手方向の前進及び後退をもたらすように動作可能である。具体的に言えば、拡張カテーテル運動アクチュエータ（２１４）は、ハンドル（２０２）に沿って長手方向に摺動することによってそのような運動をもたらす。本例の拡張カテーテル運動アクチュエータ（２１４）は、ハンドル（２０２）の長さに沿って摺動するものとして記述されているが、拡張カテーテル（２０８）の運動は任意の他の好適な動作によって達成されてもよい。いくつかの変形形態において、拡張カテーテル運動アクチュエータ（２１４）は、拡張カテーテル（２０８）の長手方向の前進及び後退をもたらすために、ハンドル（２０２）に対して回転可能である。拡張カテーテル（２０８）が、ハンドル（２０２）に対して、かつガイドカテーテル（２０４）のルーメンを通って、長手方向に前進及び後退し得る様々な適切な方法は、本明細書の教示に鑑みれば当業者には明らかであろう。
【００７２】
本例のガイドワイヤ（２０６）は、拡張カテーテル運動アクチュエータ（２１４）内に、少なくとも部分的にハンドル（２０２）内に、ガイドワイヤ支持体（２１８）内に、そして拡張カテーテル（２０８）の第２の内部ルーメン内に、摺動可能に配置される。ガイドワイヤ（２０６）は、例えば、徹照法を用いて洞アクセスの確認をユーザに提供するように構成された照明ガイドワイヤを含めて、当業者に知られている任意の好適なガイドワイヤに従って構成され、動作可能であり得る。器具（２００）のガイドワイヤ支持体（２１８）は、ハンドル（２０２）内に動作可能に配設されており、ガイドワイヤ（２０６）に更なる柱強度をもたらしており、これによってガイドワイヤ支持体（２１８）は、ガイドワイヤ（２０６）がハンドル（２０２）に対して前進する間にガイドワイヤ（２０６）がハンドル（２０２）内で座屈することを防止している。図１６に示すように、ガイドワイヤ支持体（２１８）はスリット形状開口部（２３６）を含んでおり、ガイドワイヤ運動アセンブリ（２１２）によってガイドワイヤ（２０６）がこの中に送り込まれる。いくつかの変形形態において、ガイドワイヤ支持体（２１８）はハイポチューブを備える。それに加えてあるいはそれに代わって、ガイドワイヤ支持体（２１８）は拡張カテーテル（２０８）によって提供されてもよい。
【００７３】
ガイドワイヤ運動アセンブリ（２１２）はハンドル（２０２）上に動作可能に配設されており、ハンドル（２０２）の長さ方向に沿ったガイドワイヤ運動アセンブリ（２１２）の長手方向の摺動により、ガイドワイヤ支持体（２１８）を通して、またガイドカテーテル（２０４）のルーメンを通して、ハンドル（２０２）に対してガイドワイヤ（２０６）を長手方向に前進及び後退させるよう動作可能である。図１３は、近位位置にあるガイドワイヤ運動アセンブリ（２１２）及びガイドワイヤ（２０６）を示しており、ここでガイドワイヤ（２０６）の遠位端は、取外し式ガイド先端部（２１６）の遠位端の近位に位置付けられている。いくつかの変形形態において、ガイドワイヤ（２０６）が図１３に示すように近位位置にあるとき、ガイドワイヤ（２０６）の遠位端もまた、ガイドカテーテル（２０４）の遠位端（２３２）の近位に位置付けられる。
【００７４】
図１４は、遠位位置にあるガイドワイヤ運動アセンブリ（２１２）及びガイドワイヤ（２０６）を示しており、ここでガイドワイヤ（２０６）の遠位端は、取外し式ガイド先端部（２１６）の遠位端の遠位に位置付けられている。ガイドワイヤ運動アセンブリ（２１２）は、副鼻腔の開口部（又は何らかの他の通路）を通じてガイドワイヤ（２０６）の遠位端を前進させるために使用され得るものであり、次いで、拡張カテーテル運動アセンブリ（２１４）は、ガイドワイヤ（２０６）に沿って拡張カテーテル（２０８）を前進させて、上記で説明したように副鼻腔の開口部内にバルーン（２１０）を配置するために使用され得るものであることを理解されたい。バルーン（２１０）は次いで、副鼻腔の開口部を拡張するために拡大され得る。
【００７５】
本例では、ガイドワイヤ運動アセンブリ（２１２）は更に、ガイドワイヤ（２０６）の長手方向軸線を中心としてガイドワイヤ（２０６）を回転させるように動作可能である統合型のガイドワイヤロック及び回転ノブ（２３４）を含んでいる。ノブ（２３４）はガイドワイヤ（２０６）に固定されており、これによってノブ（２３４）とガイドワイヤ（２０６）は、ガイドワイヤ（２０６）の長手方向軸線を中心として互いに一体となって回転する。ノブ（２３４）はまた、ガイドワイヤ（２０６）をガイドワイヤ運動アセンブリ（２１２）に対して確実にロック及びロック解除するよう構成されている。本例のガイドワイヤ運動アセンブリ（２１２）は、ハンドル（２０２）の長さに沿って摺動するものとして記述されているが、ガイドワイヤ（２０６）の運動は、任意の他の好適な動作によって達成され得る。いくつかの変形形態において、ガイドワイヤ運動アセンブリ（２１２）は、ガイドワイヤ（２０６）の長手方向の前進及び後退をもたらすように、ハンドル（２０２）に対して回転可能である。ガイドワイヤ（２０６）がハンドル（２０２）に対して、拡張カテーテル（２０８）の第２のルーメンを通じて長手方向に前進及び後退され得る様々な好適な方法は、本明細書の教示を鑑みれば当業者には明らかとなろう。
【００７６】
上記の教示に従って構成され、動作可能であることに加えてあるいはそれに代わって、器具（２００）は、米国特許出願公開第２０１２／００７１８５６号、発明の名称「Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｄｅｖｉｃｅ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  ａ  Ｓｉｎｕｓ  Ｏｐｅｎｉｎｇ」（２０１２年３月２２日公開）（開示内容は参照により本明細書に組み込まれている）の教示の少なくとも一部に従って構成され、動作可能であり得る。単に一例として、器具（２００）は、米国特許出願公開第２０１２／００７１８５６号に記載されているように、ガイドワイヤ（２０６）を回転させるためにノブ（２３４）が回転されるときに聴覚及び／又は触覚フィードバックを提供する「クリッカー」及び／又は他の機構を含んでもよい。言うまでもなく、米国特許出願公開第２０１２／００７１８５６号の様々な他の教示も器具（２００）に容易に取り入れられ得る。それに加えてあるいはそれに代わって、器具（２００）は、以下の様々な教示に従って修正され得る。
【００７７】
図１７〜図１９は、作動アセンブリ（２５０）の代わりに拡張器具（２００）に容易に組み込まれ得る例示的な代替の作動アセンブリ（２６０）を示している。代替の作動アセンブリ（２６０）は、一体型の運動アセンブリ（２６２）と、拡張カテーテル（２６８）と、ガイドワイヤ（２６６）とを含んでいる。ガイドワイヤ（２６６）は、上述したガイドワイヤ（６０、２０６）と実質的に同様のものであってもよい。以下で更に詳細に説明するように、一体型の運動アセンブリ（２６２）は、ガイドワイヤ運動アセンブリ（２１２）と拡張カテーテル運動アクチュエータ（２１４）の両方の特徴を組み込み得る。
【００７８】
一体型の運動アセンブリ（２６２）は、ポンメル（２７２）と、キャントル（２７４）と、ポンメル（２７２）とキャントル（２７４）との間に回転式に配設された統合的なガイドワイヤロック及び回転ノブ（２６４）と、本体（２７６）とを含んでいる。一体型の運動アセンブリ（２６２）は、本体（２７６）を介してハンドル（２０２）に摺動可能に結合されてもよい。本体（２７６）は、ポンメル（２７２）及びキャントル（２７４）に対して固定されている。加えて、本体（２７６）は拡張カテーテル（２６８）に対して固定されている。ポンメル（２７２）及びキャントル（２７４）は、ユーザがハンドル（２０２）に対して一体型の運動アセンブリ（２６２）を指で摺動させることを可能にしている。したがって、ユーザは、拡張カテーテル（２６８）と一体型の運動アセンブリ（２６２）とを一体的に摺動させ得る。
【００７９】
統合型のガイドワイヤロック及び回転ノブ（２６４）は、以下で説明する差異を伴うが、上記で説明した統合型のガイドワイヤロック及び回転ノブ（２３４）と実質的に同様である。ノブ（２６４）は、拡張カテーテル（２６８）に対して、ガイドワイヤ（２６６）の長手方向軸線を中心としてガイドワイヤ（２６６）を回転させるように動作可能である。ノブ（２６４）はまた、一体型の運動アセンブリ（２６２）に対してガイドワイヤ（２６６）を確実にロック及びロック解除するように構成されており、そのため、ガイドワイヤ（２６６）はまた、拡張カテーテル（２６８）及び一体型の運動アセンブリ（２６２）と共に並進し得るようになっている。図１９に最良に示されるように、統合型のガイドワイヤロック及び回転ノブ（２６４）は更に、１対の弾性ロック部材（２６３）を収容するチャネル（２６５）を画定している。統合型のガイドワイヤロック及び回転ノブ（２６４）は弾性ロック部材（２６３）に沿って並進し得る。更に、チャネル（２６５）は、弾性ロック部材（２６３）がガイドワイヤ（２６６）に対してロックするようにするために、弾性ロック部材（２６３）とスナップ嵌めするように寸法を定められてもよい。
【００８０】
内部ルーメンチャネル（２７８）が、統合型のガイドワイヤロック及び回転ノブ（２６４）を通じ、ポンメル（２７２）を通じ、拡張カテーテル（２６８）によって画定された高速交換ポート（２６７）を通じて、また拡大式バルーン（２７０）を越えて拡張カテーテル（２６８）の開放遠位端へと、キャントル（２７４）から延びている。内部ルーメンチャネル（２７８）はガイドワイヤ（２６６）を受容するように構成されている。加えて、ガイドワイヤ（２６６）は寸法の異なるものであってもよい。ガイドワイヤ（２６６）と拡張カテーテル（２６８）は、ガイドワイヤ（２６６）と拡張カテーテル（２６８）とが互いに一体的に並進するように、互いに固着され得るが、ガイドワイヤ（２６６）は依然として、拡張カテーテル（２６８）に対して回転され得ることを上記から理解されたい。
【００８１】
また、ユーザは、ガイドワイヤの遠位端が拡張カテーテル（２６８）の開放遠位端から所望の長さだけ延出するまで、内部ルーメンチャネル（２７８）を通じて所望のガイドワイヤを挿入し、そして弾性ロック部材（２６３）と統合型のガイドワイヤロック及び回転ノブ（２６４）との相互作用によってガイドワイヤ（２６６）を定位置にロックし得ることを、上記から理解されたい。換言すれば、ユーザは、拡張カテーテル（２６８）の遠位端から遠位側に突出するガイドワイヤ（２６６）の長さを選択的に調節し、次いでガイドワイヤ（２６６）に対してロックするためにロック部材（２６３）を作動させて、拡張カテーテル（２６８）に対するガイドワイヤ（２６６）の長手方向位置を固定してもよい。拡張カテーテル（２６８）の遠位端から遠位側に突出するガイドワイヤ（２６６）の長さの選択は、標的とされる解剖学的構造及び／又は他の検討事項に基づき得る。ガイドワイヤ（２６６）の遠位側に突出する長さの選択及び拡張カテーテル（２６８）に対するガイドワイヤ（２６６）の長手方向の固定は、医療手技が開始される前に実施されてもよいことを理解されたい。また、いくつかの変形形態では、拡張カテーテル（２６８）の遠位端から遠位側に突出するガイドワイヤ（２６６）の長さは、医療手技の間（例えば、手技が１つの解剖学的構造から別の解剖学的構造に移行するとき）に調節されてもよいことを理解されたい。
【００８２】
本例の拡張カテーテル（２６８）は更に、拡大式ポート（２７１）及び拡大式バルーン（２７０）と流体連通する外部ルーメンチャネル（２８０）を含んでいる。したがって、拡張カテーテル（２６８）はまた拡大式バルーン（２７０）を拡大させ得る。外部ルーメンチャネル（２８０）は、拡大ルーメン（１４３）又は上記で説明した第１の内部ルーメンと類似していてもよいことを理解されたい。外部ルーメンチャネル（２８０）は、高速交換ポート（２６７）及び内部ルーメン（２７８）から流体的に分離されていてもよい。
【００８３】
また、一体型の運動アセンブリ（２６２）は、ガイドワイヤ（２６６）と拡張カテーテル（２６８）の両方を一体的に並進させることが可能であるので、統合型のガイドワイヤロック及び回転ノブ（２６４）は、上記で説明した以前の統合型のガイドワイヤロック及び回転ノブ（２３４）よりも長いものであってもよいことを理解されたい。したがって、ノブ（２６４）の長さはユーザの指の幅よりも長くてもよい。その他の好適な変形形態が、本明細書の教示を考慮することで当業者に明らかであろう。
【００８４】
ＩＩＩ．代表的な組み合わせ
以下の実施例は、本明細書の教示を組み合わせるか又は適用することができる、種々の非網羅的な方法に関する。以下の実施例は、本出願における又は本出願の後の出願におけるどの時点でも提示され得る、いずれの請求項の適用範囲をも限定することを目的としたものではない、と理解すべきである。一切の棄権をも意図するものではない。以下の実施例は、単なる例示の目的で与えられるものにすぎない。本明細書の様々な教示は、その他の多くの方法で構成及び適用が可能であると考えられている。また、いくつかの変更例では、以下の実施例において言及される特定の特徴を省略してよいことも、考えられる。したがって、本発明者又は本発明者の利益の継承者により、後日、そうである旨が明示的に示されない限り、以下に言及される態様又は特徴のいずれも重要なものとして見なされるべきではない。以下に言及される特徴以外の更なる特徴を含む請求項が本出願において、又は本出願に関連する後の出願において示される場合、これらの更なる特徴は、特許性に関連するいずれかの理由により追加されたものとしても、仮定されるべきではない。
【００８５】
（実施例１）
（ａ）遠位端と近位端とを備える本体と、（ｂ）本体の遠位端を越えて延びるシャフトアセンブリであって、（ｉ）本体に対して固定される固定型ガイド部材と、（ｉｉ）カテーテルシャフトと、（ｉｉｉ）カテーテルシャフトに固定された拡張器であって、カテーテルシャフトは拡張器を膨張させるように動作可能である、拡張器と、（ｉｖ）本体に選択的に取り付けられるように動作可能である着脱式ガイド部材であって、カテーテルシャフトは着脱式ガイド部材に沿って摺動可能に配設され、それにより、カテーテルシャフトは着脱式ガイド部材に沿って並進するように構成されている、着脱式ガイド部材と、（ｖ）着脱式ガイド部材内に摺動可能に配設されたガイドワイヤと、を備えるシャフトアセンブリと、を備える拡張カテーテルシステム。
【００８６】
（実施例２）
拡張カテーテルシステムは、本体に摺動可能に結合された拡張カテーテルグリップを更に備え、拡張カテーテルグリップはカテーテルシャフトに固定されており、拡張カテーテルグリップは本体に対してカテーテルシャフトを並進させるように構成されている、実施例１に記載の拡張カテーテルシステム。
【００８７】
（実施例３）
拡張カテーテルシステムは拡大シャフトを更に備え、拡大シャフトはカテーテルシャフト及び拡張器と流体連通しており、拡大シャフトはカテーテルシャフトに対して固定されており、そのため、拡大シャフトは、本体に対してカテーテルシャフトと共に並進可能である、実施例２に記載の拡張カテーテルシステム。
【００８８】
（実施例４）
拡張カテーテルグリップは、カテーテルシャフトに固定された細長本体を備える、実施例２又は３のいずれか１つ以上に記載の拡張カテーテルシステム。
【００８９】
（実施例５）
拡張カテーテルシステムは、本体に摺動可能に結合されたガイドワイヤ運動アセンブリを更に備え、ガイドワイヤ運動アセンブリはグリップと回転部材とを更に備え、グリップは回転部材を回転可能に収容し、ガイドワイヤ運動アセンブリは、本体に対してガイドワイヤを並進させるように構成されている、実施例１〜４のいずれか１つ以上に記載の拡張カテーテルシステム。
【００９０】
（実施例６）
ガイドワイヤ運動アセンブリは、ガイドワイヤによって規定される長手方向軸線を中心としてガイドワイヤを回転させるように動作可能である、実施例５に記載の拡張カテーテルシステム。
【００９１】
（実施例７）
ガイドワイヤは直線に沿って本体を通じて延びる、実施例６に記載の拡張カテーテルシステム。
【００９２】
（実施例８）
ガイドワイヤ運動アセンブリはギヤボックスと回転シャフトとを更に備え、回転シャフトは回転部材に一体的に固定され、回転シャフトはギヤボックスを駆動するように構成され、ギヤボックスは、ガイドワイヤによって規定される長手方向軸線を中心としてガイドワイヤを回転させるように構成されている、実施例６に記載の拡張カテーテルシステム。
【００９３】
（実施例９）
ギヤボックスは、（ｉ）回転部材に一体的に固定された第１の駆動ホイールと、（ｉｉ）ガイドワイヤに一体的に固定された第２の駆動ホイールと、（ｉｉｉ）第１の駆動ホイール及び第２の駆動ホイールと結合された駆動部材であって、第１の駆動ホイールの回転に応答して第２の駆動ホイールを回転させるように構成されている、駆動部材と、を更に備える、実施例８に記載の拡張カテーテルシステム。
【００９４】
（実施例１０）
ガイドワイヤはシュリンクチューブアタッチメントを介してガイドワイヤ運動アセンブリに固定される、実施例５〜９のいずれか１つ以上に記載の拡張カテーテルシステム。
【００９５】
（実施例１１）
拡張カテーテルシステムはガイド部材取付けアセンブリを更に備え、ガイド部材取付けアセンブリは、本体に対して着脱式ガイド部材を選択的に固定するために、着脱式ガイド部材と結合するように構成されている、実施例１〜１０のいずれか１つ以上に記載の拡張カテーテルシステム。
【００９６】
（実施例１２）
ガイド部材取付けアセンブリはコレットを備え、コレットはロック解除位置からロック位置へと作動するように構成されており、コレットは、ロック解除位置において着脱式ガイド部材を受容するように寸法を定められており、コレットは、ロック位置において本体に対して着脱式ガイド部材を選択的に固定するように構成されている、実施例１１に記載の拡張カテーテルシステム。
【００９７】
（実施例１３）
着脱式ガイド部材は、コレットがロック解除位置にあるとき、コレットに対して回転及び並進するように構成されている、実施例１２に記載の拡張カテーテルシステム。
【００９８】
（実施例１４）
ガイド部材取付けアセンブリは静止部材を更に備え、静止部材は本体に対して固定され、静止本体はコレットを収容するように寸法を定められている、実施例１２に記載の拡張カテーテルシステム。
【００９９】
（実施例１５）
ガイド部材取付けアセンブリはロック部材を更に備え、ロック部材は第１の位置から第２の位置へと作動するように構成されており、コレットは、ロック部材が第１の位置から第２の位置へと作動したことに応答して、ロック解除位置からロック位置へと作動するように構成されている、実施例１４に記載の拡張カテーテルシステム。
【０１００】
（実施例１６）
ロック部材は、第１の位置から第２の位置へと作動するために、本体に対して回転するように構成されている、実施例１５に記載の拡張カテーテルシステム。
【０１０１】
（実施例１７）
拡張カテーテルシステムであって、（ａ）本体と、（ｂ）本体から延びるガイドカテーテルと、（ｃ）本体に対して並進するように構成された作動アセンブリであって、（ｉ）本体に摺動可能に結合されたグリップと、（ｉｉ）グリップに回転可能に結合された回転ノブと、（ｉｉｉ）近位端部と開放遠位端とを備える拡張カテーテルであって、グリップに固定され、膨張式拡張器を備え、高速交換ポートを画定する、拡張カテーテルと、（ｉｖ）グリップから回転ノブを通じ、高速交換ポートを通じ、開放遠位端へと延びる内部ルーメンチャネルと、（ｖ）拡張カテーテルの開放遠位端の外へ高速交換ポートを通じて延びるガイドワイヤと、を備える作動アセンブリと、を備える拡張カテーテルシステム。
【０１０２】
（実施例１８）
拡張カテーテルはガイドカテーテル内で延び、作動アセンブリはガイドカテーテルを越えて拡張カテーテルを並進させるように構成されている、実施例１７に記載の拡張カテーテルシステム。
【０１０３】
（実施例１９）
回転ノブはガイドワイヤに選択的に固定されるように構成されている、実施例１７又は１８の１つ以上に記載の拡張カテーテルシステム。
【０１０４】
（実施例２０）
回転ノブは拡張カテーテルに対してガイドワイヤを回転させるように構成されている、実施例１９に記載の拡張カテーテルシステム。
【０１０５】
（実施例２１）
（ａ）本体と、（ｂ）本体から延びるシャフトアセンブリであって、（ｉ）本体に対して並進するように構成されたカテーテルシャフトと、（ｉｉ）カテーテルシャフトに固定された拡張器であって、カテーテルシャフトは拡張器を膨張させるように構成されている、拡張器と、（ｉｉｉ）カテーテルシャフト内に収容された着脱式ガイド部材であって、カテーテルシャフトは着脱式ガイド部材に沿って並進するように構成されている、着脱式ガイド部材と、を備える、シャフトアセンブリと、（ｃ）本体に対して着脱式ガイド部材を選択的に固定するように構成されているガイド部材取付けアセンブリと、を備える拡張カテーテルシステム。
【０１０６】
（実施例２２）
ガイドワイヤ運動アセンブリは、回転部材に固定されたプライマリギヤと、ガイドワイヤに一体的に結合されたセカンダリギヤと、プライマリギヤとセカンダリギヤとの間に配置されたアイドラギヤと、を更に備える、実施例５〜７のいずれか１つ以上に記載の拡張カテーテルシステム。
【０１０７】
ＩＶ．その他
本明細書に記載の実施例のうちのいずれも、上述のものに加えて又はそれに代えて、様々な他の特徴を含み得る点が理解されるべきである。あくまで例としてであるが、本明細書に記載の実施例のうちのいずれも、参照により本明細書に組み込まれる様々な参考文献のいずれかに開示されている様々な特徴のうちの１つ又は２つ以上を含むこともできる。
【０１０８】
本明細書に記載の教示、表現要素、実施形態、実施例などのうちのいずれか１つ又は２つ以上を、本明細書に記載の他の教示、表現要素、実施形態、実施例などのうちのいずれか１つ又は２つ以上と組み合わせることができる点が理解されるべきである。したがって、上記の教示、表現要素、実施形態、実施例などは、互いに対して独立して考慮されるべきではない。本明細書の教示に照らして、本明細書の教示を組み合わせることができる種々の好適な方法が、当業者には直ちに明らかとなろう。このような改変及び変更例は、「特許請求の範囲」内に含まれるものとする。
【０１０９】
本明細書に参考として組み込まれると言及されたいかなる特許、公報、又はその他の開示内容も、全体的に又は部分的に、組み込まれた内容が現行の定義、見解、又は本明細書に記載されるその他の開示内容とあくまで矛盾しない範囲でのみ本明細書に組み込まれる、と理解されなければならない。そのようなものであるから、また必要な範囲で、本明細書に明瞭に記載される開示内容は、参考として本明細書に組み込まれているあらゆる矛盾する記載に優先するものとする。現行の定義、見解、又は本明細書に記載されるその他の開示内容と矛盾する任意の内容、又はそれらの部分は本明細書に参考として組み込まれるものとするが、参照内容と現行の開示内容との間に矛盾が生じない範囲においてのみ、参照されるものとする。
【０１１０】
本明細書に開示されるデバイスの変形形態は、１回の使用後に処分されるように設計するか又は複数回使用されるように設計することができる。一方又はその両方の場合において、種々の変形形態は、少なくとも１回の使用後に再利用のために再調整されてよい。再調整は、装置の分解工程、それに続く特定の部分の洗浄又は交換工程、及びその後の再組立て工程の、任意の組み合わせを含んでよい。詳細には、デバイスの変形形態は分解されてもよく、また、デバイスの任意の数の特定の部品又は部材を任意の組み合わせで選択的に交換又は取り外すことができる。特定の部品を洗浄及び／又は交換した後、デバイスの変形形態は、再調整用の施設において、又は外科処置の直前に外科チームによって、その後の使用のために再組立することができる。装置の再調整において、分解、洗浄／交換、及び再組立てのための種々の技術を利用することができることを、当業者は理解するであろう。このような技術の使用、及び結果として得られる再調整された装置は、すべて本発明の範囲内にある。
【０１１１】
あくまで例としてであるが、本明細書に記載の変形形態は手術に先立って処理することができる。まず、新品又は使用済みの器具を入手し、必要に応じて洗浄することができる。次いで器具を滅菌することができる。１つの滅菌技術では、器具は、プラスチックバッグ又はＴＹＶＥＫバッグなど、閉鎖され密封された容器に入れられる。次いで、容器及び器具を、γ線、Ｘ線、又は高エネルギー電子などの容器を透過し得る放射線野に置くことができる。放射線は、器具上及び容器内の細菌を死滅させることができる。この後、滅菌済みの器具を滅菌容器内で保管することができる。密封容器は、手術設備で開封されるまで器具を滅菌状態に保つことができる。β線若しくはγ線、エチレンオキシド、又は水蒸気が挙げられるがこれらに限定されない、当該技術分野で周知のその他の任意の技術を用いて、装置を滅菌してもよい。
【０１１２】
本発明の様々な変形形態について図示し説明したが、本明細書で説明した方法及びシステムの更なる応用が、当業者による適切な改変形態により、本発明の範囲から逸脱することなく実現可能である。このような可能な改変のうちのいくつかについて述べたが、その他の改変も当業者には明らかであろう。例えば、上述の実施例、変形形態、幾何学形状、材料、寸法、比率、工程などは例示的なものであって、必須ではない。したがって、本発明の範囲は、以下の特許請求の範囲の観点から考慮されるべきものであり、本明細書及び図面において図示され、説明された構造及び動作の細部に限定されないものとして、理解されたい。
【０１１３】
〔実施の態様〕
（１）  （ａ）遠位端と近位端とを備える本体と、
（ｂ）前記本体の前記遠位端を越えて延びるシャフトアセンブリであって、
（ｉ）前記本体に対して固定される固定型ガイド部材と、
（ｉｉ）カテーテルシャフトと、
（ｉｉｉ）前記カテーテルシャフトに固定された拡張器であって、前記カテーテルシャフトは前記拡張器を膨張させるように動作可能である、拡張器と、
（ｉｖ）前記本体に選択的に取り付けられるように動作可能である着脱式ガイド部材であって、前記カテーテルシャフトは前記着脱式ガイド部材に沿って摺動可能に配設され、それにより、前記カテーテルシャフトは前記着脱式ガイド部材に沿って並進するように構成されている、着脱式ガイド部材と、
（ｖ）前記着脱式ガイド部材内に摺動可能に配設されたガイドワイヤと、
を備えるシャフトアセンブリと、
を備える拡張カテーテルシステム。
（２）  前記拡張カテーテルシステムは、前記本体に摺動可能に結合された拡張カテーテルグリップを更に備え、前記拡張カテーテルグリップは前記カテーテルシャフトに固定されており、前記拡張カテーテルグリップは前記本体に対して前記カテーテルシャフトを並進させるように構成されている、実施態様１に記載の拡張カテーテルシステム。
（３）  前記拡張カテーテルシステムは拡大シャフトを更に備え、前記拡大シャフトは前記カテーテルシャフト及び前記拡張器と流体連通しており、前記拡大シャフトは前記カテーテルシャフトに対して固定されており、そのため、前記拡大シャフトは、前記本体に対して前記カテーテルシャフトと共に並進可能である、実施態様２に記載の拡張カテーテルシステム。
（４）  前記拡張カテーテルグリップは、前記カテーテルシャフトに固定された細長本体を備える、実施態様２に記載の拡張カテーテルシステム。
（５）  前記拡張カテーテルシステムは、前記本体に摺動可能に結合されたガイドワイヤ運動アセンブリを更に備え、前記ガイドワイヤ運動アセンブリはグリップと回転部材とを更に備え、前記グリップは前記回転部材を回転可能に収容し、前記ガイドワイヤ運動アセンブリは、前記本体に対して前記ガイドワイヤを並進させるように構成されている、実施態様１に記載の拡張カテーテルシステム。
【０１１４】
（６）  前記ガイドワイヤ運動アセンブリは、前記ガイドワイヤによって規定される長手方向軸線を中心として前記ガイドワイヤを回転させるように動作可能である、実施態様５に記載の拡張カテーテルシステム。
（７）  前記ガイドワイヤは直線に沿って前記本体を通じて延びる、実施態様６に記載の拡張カテーテルシステム。
（８）  前記ガイドワイヤ運動アセンブリはギヤボックスと回転シャフトとを更に備え、前記回転シャフトは前記回転部材に一体的に固定され、前記回転シャフトは前記ギヤボックスを駆動するように構成され、前記ギヤボックスは、前記ガイドワイヤによって規定される前記長手方向軸線を中心として前記ガイドワイヤを回転させるように構成されている、実施態様６に記載の拡張カテーテルシステム。
（９）  前記ギヤボックスは、
（ｉ）前記回転部材に一体的に固定された第１の駆動ホイールと、
（ｉｉ）前記ガイドワイヤに一体的に固定された第２の駆動ホイールと、
（ｉｉｉ）前記第１の駆動ホイール及び前記第２の駆動ホイールと結合された駆動部材であって、前記第１の駆動ホイールの回転に応答して前記第２の駆動ホイールを回転させるように構成されている、駆動部材と、
を更に備える、実施態様８に記載の拡張カテーテルシステム。
（１０）  前記ガイドワイヤ運動アセンブリは、前記回転部材に固定されたプライマリギヤと、前記ガイドワイヤに一体的に結合されたセカンダリギヤと、前記プライマリギヤと前記セカンダリギヤとの間に配置されたアイドラギヤと、を更に備える、実施態様５に記載の拡張カテーテルシステム。
【０１１５】
（１１）  前記拡張カテーテルシステムはガイド部材取付けアセンブリを更に備え、前記ガイド部材取付けアセンブリは、前記本体に対して前記着脱式ガイド部材を選択的に固定するために、前記着脱式ガイド部材と結合するように構成されている、実施態様１に記載の拡張カテーテルシステム。
（１２）  前記ガイド部材取付けアセンブリはコレットを備え、前記コレットはロック解除位置からロック位置へと作動するように構成されており、前記コレットは、前記ロック解除位置において前記着脱式ガイド部材を受容するように寸法を定められており、前記コレットは、前記ロック位置において前記本体に対して前記着脱式ガイド部材を選択的に固定するように構成されている、実施態様１１に記載の拡張カテーテルシステム。
（１３）  前記着脱式ガイド部材は、前記コレットが前記ロック解除位置にあるとき、前記コレットに対して回転及び並進するように構成されている、実施態様１２に記載の拡張カテーテルシステム。
（１４）  前記ガイド部材取付けアセンブリは静止部材を更に備え、前記静止部材は前記本体に対して固定され、前記静止本体は前記コレットを収容するように寸法を定められている、実施態様１２に記載の拡張カテーテルシステム。
（１５）  前記ガイド部材取付けアセンブリはロック部材を更に備え、前記ロック部材は第１の位置から第２の位置へと作動するように構成されており、前記コレットは、前記ロック部材が前記第１の位置から前記第２の位置へと作動したことに応答して、前記ロック解除位置から前記ロック位置へと作動するように構成されている、実施態様１４に記載の拡張カテーテルシステム。
【０１１６】
（１６）  前記ロック部材は、前記第１の位置から前記第２の位置へと作動するために、前記本体に対して回転するように構成されている、実施態様１５に記載の拡張カテーテルシステム。
（１７）  拡張カテーテルシステムであって、
（ａ）本体と、
（ｂ）前記本体から延びるガイドカテーテルと、
（ｃ）前記本体に対して並進するように構成された作動アセンブリであって、
（ｉ）前記本体に摺動可能に結合されたグリップと、
（ｉｉ）前記グリップに回転可能に結合された回転ノブと、
（ｉｉｉ）近位端部と開放遠位端とを備える拡張カテーテルであって、前記グリップに固定され、膨張式拡張器を備え、高速交換ポートを画定する、拡張カテーテルと、
（ｉｖ）前記グリップから前記回転ノブを通じ、前記高速交換ポートを通じ、前記開放遠位端へと延びる内部ルーメンチャネルと、
（ｖ）前記拡張カテーテルの前記開放遠位端の外へ前記高速交換ポートを通じて延びるガイドワイヤと、
を備える作動アセンブリと、
を備える拡張カテーテルシステム。
（１８）  前記拡張カテーテルは前記ガイドカテーテル内で延び、前記作動アセンブリは前記ガイドカテーテルを越えて前記拡張カテーテルを並進させるように構成されている、実施態様１７に記載の拡張カテーテルシステム。
（１９）  前記回転ノブは前記ガイドワイヤに選択的に固定されるように構成されている、実施態様１７に記載の拡張カテーテルシステム。
（２０）  （ａ）本体と、
（ｂ）前記本体から延びるシャフトアセンブリであって、
（ｉ）前記本体に対して並進するように構成されたカテーテルシャフトと、
（ｉｉ）前記カテーテルシャフトに固定された拡張器であって、前記カテーテルシャフトは前記拡張器を膨張させるように構成されている、拡張器と、
（ｉｉｉ）前記カテーテルシャフト内に収容された着脱式ガイド部材であって、前記カテーテルシャフトは前記着脱式ガイド部材に沿って並進するように構成されている、着脱式ガイド部材と、
を備える、シャフトアセンブリと、
（ｃ）前記本体に対して前記着脱式ガイド部材を選択的に固定するように構成されたガイド部材取付けアセンブリと、
を備える拡張カテーテルシステム。
【図１Ａ】
2019512300.tif 000003
【図１Ｂ】
2019512300.tif 000004
【図１Ｃ】
2019512300.tif 000005
【図１Ｄ】
2019512300.tif 000006
【図２Ａ】
2019512300.tif 000007
【図２Ｂ】
2019512300.tif 000008
【図２Ｃ】
2019512300.tif 000009
【図３】
2019512300.tif 000010
【図４】
2019512300.tif 000011
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【国際調査報告】
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