(57)【要約】開示された技術は、圧縮機を含む低地球温暖化係数（ＧＷＰ）冷却システムのための作動流体であって、作動流体がポリオールエステル油、アルキルベンゼン油、および低ＧＷＰ冷媒を含み、エステルベースの潤滑剤がカルボン酸の混合物とエステル化されているジペンタエリトリトールを含み、カルボン酸の混合物が８〜１０個の炭素原子を有する少なくとも１つの直鎖カルボン酸を含む、作動流体に関する。開示された技術は、高粘度の流体および用途を含む、低ＧＷＰ流体に一般的に見られる溶解性および／または混和性の問題を有さない商業的に有用な低ＧＷＰ作動流体（低ＧＷＰ冷媒に基づく商業的に有用な作動流体）を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
圧縮機を含む低地球温暖化係数冷却システムのための作動流体であって、
（ａ）潤滑油成分であって、（ｉ）ポリオールエステル油であって、前記ポリオールエステル油がカルボン酸の混合物とエステル化されているジペンタエリトリトールを含み、前記カルボン酸の混合物が８〜１０個の炭素原子を有する少なくとも１つの直鎖カルボン酸を含む、ポリオールエステル油、および（ｉｉ）アルキルベンゼンを含む、潤滑油成分と、
（ｂ）ヒドロフルオロオレフィン−１３３６ｍｚｚＺ／ｔｒａｎｓ−１，２−ジクロロエチレンを含む冷媒と
を含む作動流体。
【請求項２】
前記ポリオールエステル油が、４０℃で、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従い測定された１５０ｃＳｔ〜１８０ｃＳｔのニート粘度を有する、請求項１に記載の作動流体。
【請求項３】
前記アルキルベンゼンが、１００℃で、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従い測定された３ｃＳｔ〜１００ｃＳｔのニート粘度を有する、請求項１または２のいずれかに記載の作動流体。
【請求項４】
前記ポリオールエステル油が、１０ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％の、８個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸を含む、請求項１から３のいずれかに記載の作動流体。
【請求項５】
前記ポリオールエステル油が、５ｍｏｌ％〜１２ｍｏｌ％の、１０個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸を含む、請求項１から４のいずれかに記載の作動流体。
【請求項６】
前記ポリオールエステル油が、１０ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％のジペンタエリトリトール、０ｍｏｌ％〜１０ｍｏｌ％の、５個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、３ｍｏｌ重量％〜１０ｍｏｌ％の、７個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、１０ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％の、８個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、４０ｍｏｌ％〜７０ｍｏｌ％の、９個の炭素原子を有する分枝カルボン酸、および５ｍｏｌ％〜１２ｍｏｌ％の、１０個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸を含む、請求項１から５のいずれかに記載の作動流体。
【請求項７】
前記潤滑油成分が、
（ａ）７５重量％〜９５重量％のポリオールエステル油、および
（ｂ）５重量％〜２５重量％のアルキルベンゼン
を含む、請求項１から６のいずれかに記載の作動流体。
【請求項８】
圧縮機および作動流体を含む冷却システムであって、前記作動流体が、
潤滑油成分であって、（ｉ）８０ｍｏｌ％〜９０ｍｏｌ％のポリオールエステル油であって、前記ポリオールエステル油が、１０ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％のジペンタエリトリトール、０ｍｏｌ％〜１０ｍｏｌ％の、５個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、３ｍｏｌ％〜１０ｍｏｌ％の、７個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、１０ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％の、８個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、４０ｍｏｌ％〜７０ｍｏｌ％の、９個の炭素原子を有する分枝カルボン酸、および５ｍｏｌ％〜１２ｍｏｌ％の、１０個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸を含むポリオールエステル油と、（ｉｉ）１０重量％〜２０重量％のアルキルベンゼンとを含む、潤滑油成分
を含む、冷却システム。
【請求項９】
前記ポリオールエステル油が、１２ｍｏｌ％〜１８ｍｏｌ％のジペンタエリトリトール、０ｍｏｌ％〜３ｍｏｌ％の、５個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、３ｍｏｌ％〜７ｍｏｌ％の、７個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、１２ｍｏｌ％〜１８ｍｏｌ％の、８個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、５０ｍｏｌ％〜６０ｍｏｌ％の、９個の炭素原子を有する分枝カルボン酸、および８ｍｏｌ％〜１２ｍｏｌ％の、１０個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸を含む、請求項８に記載の冷却システム。
【請求項１０】
圧縮機を潤滑させる方法であって、前記圧縮機に、
（ａ）潤滑油成分であって、（ｉ）ポリオールエステル油であって、前記ポリオールエステル油がカルボン酸の混合物とエステル化されているジペンタエリトリトールを含み、前記カルボン酸の混合物が８〜１０個の炭素原子を有する少なくとも１つの直鎖カルボン酸を含む、ポリオールエステル油、および（ｉｉ）アルキルベンゼンを含む、潤滑油成分と、
（ｂ）ヒドロフルオロオレフィン（hydrofluroolefin）−１３３６ｍｚｚＺ／ｔｒａｎｓ−１，２−ジクロロエチレンを含む冷媒と
を含む作動流体を供給するステップを含む、方法。
【請求項１１】
前記ポリオールエステル油が、４０℃で、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従い測定された１５０ｃＳｔ〜１８０ｃＳｔのニート粘度を有する、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記アルキルベンゼンが、１００℃で、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従い測定された３ｃＳｔ〜１００ｃＳｔのニート粘度を有する、請求項１０または１１のいずれかに記載の方法。
【請求項１３】
前記ポリオールエステル油が、１０ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％の、８個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸を含む、請求項１０から１２のいずれかに記載の方法。
【請求項１４】
前記ポリオールエステル油が、５ｍｏｌ％〜１２ｍｏｌ％の、１０個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸を含む、請求項１０から１３のいずれかに記載の方法。
【請求項１５】
前記ポリオールエステル油が、１０ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％のジペンタエリトリトール、０ｍｏｌ％〜１０ｍｏｌ％の、５個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、３ｍｏｌ重量％〜１０ｍｏｌ％の、７個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、１０ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％の、８個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、４０ｍｏｌ％〜７０ｍｏｌ％の、９個の炭素原子を有する分枝カルボン酸、および５ｍｏｌ％〜１２ｍｏｌ％の、１０個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸を含む、請求項１０から１４のいずれかに記載の方法。
【請求項１６】
前記潤滑油成分が
（ａ）７５重量％〜９５重量％のポリオールエステル油、および
（ｂ）５重量％〜２５重量％のアルキルベンゼン
を含む、請求項１０から１５のいずれかに記載の方法。
【請求項１７】
前記潤滑油成分が、
（ａ）８０重量％〜９０重量％のポリオールエステル油、および
（ｂ）１０重量％〜２０重量％のアルキルベンゼン
を含む、請求項１０から１６のいずれかに記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
開示された技術は、圧縮機を含む低地球温暖化係数（ＧＷＰ）冷却システム（refrigeration  system）のための作動流体であって、作動流体がポリオールエステル油、アルキルベンゼン、および低ＧＷＰ冷媒を含み、ポリオールエステル油が８〜１０個の炭素原子を有する少なくとも１つの直鎖カルボン酸を含む作動流体に関する。開示された技術は、低ＧＷＰ流体における使用のために望ましい溶解度、混和性、および粘度を提供する商業的に有用な低ＧＷＰ作動流体（低ＧＷＰ冷媒に基づく商業的に有用な作動流体）を提供する。
【背景技術】
【０００２】
発明の背景
冷媒流体を使用した機械的冷却システム、および関連する熱伝達デバイス、例えば、ヒートポンプおよび空調装置は、工業用、商業用および家庭用の使用で当技術分野において周知である。フルオロカーボンベースの流体は、空調、ヒートポンプおよび冷却システムなどのシステムにおける作動流体としての使用を含め、多くの住宅用、商業用および工業用の用途において広範囲に及ぶ使用を見出している。これらの用途にこれまで使用されてきた組成物のうちのいくつかの使用に伴う比較的高い地球温暖化係数を含めて、ある特定の環境問題が疑われるため、ヒドロフルオロカーボン（「ＨＦＣ」）などのオゾン層破壊の可能性が低いまたは可能性ゼロの流体を使用することがますます望ましくなっている。さらに、いくつかの政府が、二酸化炭素排出（地球温暖化）の削減を明記した、地球環境を保護するための京都議定書（Ｋｙｏｔｏ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）に署名している。よって、ある特定の高地球温暖化係数ＨＦＣに取って代わる、低可燃性または非可燃性の無毒性代替品に対する必要性が存在する。
【０００３】
よって、これらのおよび他の用途にこれまで使用されてきた組成物に対する魅力的な代替品である新規のフルオロカーボンおよびヒドロフルオロカーボンの化合物および組成物に対する必要性が増加している。使用効率に関しては、冷媒の熱力学的性能またはエネルギー効率の損失は、電気エネルギーに対する需要の増加から生じる化石燃料使用量の増加を介して環境への二次的影響を有し得ることに注目することが重要である。さらに、ＨＦＣ冷媒の代替物は、ＨＦＣ冷媒と共に現在使用されている従来の蒸気圧縮技術に対して主要なエンジニアリングを変更することなく有効であることが望ましいと一般的に考えられる。
【０００４】
業界がこの必要性を満たし、商業的に有用な低地球温暖化係数の作動流体を提供しようと試みる中で、低地球温暖化係数（ＧＷＰ）冷媒が伝統的なＨＦＣ冷媒とは異なる溶解性および混和性の特徴を有することが見出された。よって、ＨＦＣ冷媒と共に通常使用されている従来の潤滑剤が低ＧＷＰ冷媒と共にここで使用された場合、多くの溶解性および混和性の問題が生じる。通常、従来のポリオールエステル（ＰＯＥ）ベースの潤滑剤を含む従来の潤滑剤は、これらの新規な冷媒化学物質が満足に性能を発揮し、ハードウエア製造業者により明記されたシステム性能要件を満たすことを可能にするのに必要な混和性／溶解性特性を提供できるとは考えられない。よって、これらの低ＧＷＰ冷媒に基づく作動流体は、特に比較的高粘度の作動流体が必要とされる場合、混和性問題がより顕著となるので、使用するのが難しく、必要とされるような良い性能を発揮しない。
【０００５】
このような流体に一般的に見られる溶解性および／または混和性問題を有さない商業的に有用な低ＧＷＰ作動流体（低ＧＷＰ冷媒に基づく商業的に有用な作動流体）に対する継続的な必要性が存在し、この必要性は比較的高粘度の流体および用途にとって特に重大である。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
発明の要旨
開示された技術は、圧縮機を含む低地球温暖化係数（ＧＷＰ）冷却システムのための作動流体であって、（ａ）（ｉ）ポリオールエステル油であって、ポリオールエステル油がカルボン酸の混合物とエステル化されているジペンタエリトリトールを含み、カルボン酸の混合物が８〜１０個の炭素原子を有する少なくとも１つの直鎖カルボン酸を含む、ポリオールエステル油、および（ｉｉ）アルキルベンゼンを含む潤滑油成分と、（ｂ）低ＧＷＰ冷媒とを含む作動流体を提供する。本技術の一実施形態では、低ＧＷＰ冷媒はヒドロフルオロオレフィン−１３３６ｍｚｚＺ／ｔｒａｎｓ−１，２−ジクロロエチレンを含む。
【０００７】
開示された技術は、ポリオールエステル油が、１０ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％のジペンタエリトリトール（dipentareythritol）、０ｍｏｌ％〜１０ｍｏｌ％の、５個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、３ｍｏｌ重量％〜１０ｍｏｌ％の、７個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、１０ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％の、８個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、４０ｍｏｌ％〜７０ｍｏｌ％の、９個の炭素原子を有する分枝カルボン酸、および５ｍｏｌ％〜１２ｍｏｌ％の、１０個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸を含む、本明細書に記載されている作動流体を提供する。
【０００８】
別の実施形態では、開示された技術は、（ａ）（ｉ）ポリオールエステル油であって、ポリオールエステル油がカルボン酸の混合物とエステル化されているジペンタエリトリトールを含み、カルボン酸の混合物がＣ５カルボン酸、例えば、直鎖Ｃ５カルボン酸を実質的に含まない、ポリオールエステル油、および（ｉｉ）アルキルベンゼンを含む潤滑油成分と、（ｂ）低ＧＷＰ冷媒とを含む作動流体を提供する。低ＧＷＰ冷媒はヒドロフルオロオレフィン−１３３６ｍｚｚＺ／ｔｒａｎｓ−１，２−ジクロロエチレンを含む。
【０００９】
開示された技術は、潤滑油成分が７５重量％〜９５重量％のポリオールエステル油および５重量％〜２５重量％のアルキルベンゼンを含む、記載されている作動流体を提供する。
【００１０】
開示された技術はまた、低ＧＷＰ冷媒に関連した使用のための潤滑組成物であって、ポリオールエステル油およびアルキルベンゼンの混合物を含む潤滑組成物も提供する。一実施形態では、ポリオールエステル油は、１０ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％のジペンタエリトリトール、０ｍｏｌ％〜１０ｍｏｌ％の、５個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、３ｍｏｌ重量％〜１０ｍｏｌ％の、７個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、１０ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％の、８個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、４０ｍｏｌ％〜７０ｍｏｌ％の、９個の炭素原子を有する分枝カルボン酸、および５ｍｏｌ％〜１２ｍｏｌ％の、１０個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸を含む。
【００１１】
開示された技術は、低ＧＷＰ冷媒がヒドロフルオロオレフィン−１３３６ｍｚｚＺ／ｔｒａｎｓ−１，２−ジクロロエチレンを含む、記載されている作動流体を提供する。
【００１２】
開示された技術は、記載されている低ＧＷＰ冷媒が約１０００以下のＧＷＰ値（Ｉｎｔｅｒｇｏｖｅｒｎｍｅｎｔａｌ  Ｐａｎｅｌ  ｏｎ  Ｃｌｉｍａｔｅ  Ｃｈａｎｇｅ’ｓ  ２００１  Ｔｈｉｒｄ  Ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ  Ｒｅｐｏｒｔ（気候変動に関する政府間パネルの第３次評価報告書（２００１年））に従い計算）を有する、記載されている作動流体を提供する。開示された技術はまた、記載されている低ＧＷＰ冷媒が１０００未満、８００未満、またはさらには６５０未満のＧＷＰ値を有する記載されている作動流体も提供する。一部の実施形態では、このＧＷＰ値は作動流体全体に関するものである。他の実施形態では、このＧＷＰ値は作動流体中に存在する冷媒に関するものであり、この場合、生成される作動流体は低ＧＷＰ作動流体と呼ぶことができる。
【００１３】
開示された技術は、圧縮機および作動流体を含む冷却システムであって、作動流体が、（ａ）ポリオールエステル油であって、ポリオールエステル油がカルボン酸の混合物とエステル化されているジペンタエリトリトールを含み、カルボン酸の混合物が８〜１０個の炭素原子を有する少なくとも１つの直鎖カルボン酸を含む、ポリオールエステル油、および（ｉｉ）アルキルベンゼンを含む潤滑油成分と、（Ｂ）ヒドロフルオロオレフィン−１３３６ｍｚｚＺ／ｔｒａｎｓ−１，２−ジクロロエチレンを含む低ＧＷＰ冷媒とを含む、冷却システムをさらに提供する。
【００１４】
別の実施形態では、開示された技術は、圧縮機および作動流体を含む冷却システムであって、作動流体が、（ａ）（ｉ）ポリオールエステル油であって、ポリオールエステル油がカルボン酸の混合物とエステル化されているジペンタエリトリトールを含み、カルボン酸の混合物がＣ５カルボン酸、例えば、直鎖Ｃ５カルボン酸を実質的に含まない、ポリオールエステル油、および（ｉｉ）アルキルベンゼンを含む潤滑油成分と、（ｂ）低ＧＷＰ冷媒とを含む、冷却システムを提供する。低ＧＷＰ冷媒はヒドロフルオロオレフィン−１３３６ｍｚｚＺ／ｔｒａｎｓ−１，２−ジクロロエチレンを含む。
【００１５】
記載されている冷却システムは、低ＧＷＰ冷媒が１０００未満、８００未満、またはさらには６５０未満のＧＷＰ値を有する、記載されている作動流体を含むがこれに限定されない、本明細書に記載されている作動流体のいずれかを利用することができる。一部の実施形態では、このＧＷＰ値は作動流体全体に関するものである。他の実施形態では、このＧＷＰ値は作動流体中に存在する冷媒に関するものであり、この場合、生成される作動流体は低ＧＷＰ作動流体と呼ぶことができる。
【００１６】
記載されている冷却システムは、前記低ＧＷＰ冷媒とブレンドされて、低ＧＷＰ作動流体となおも呼ぶことができる作動流体を生じる非低ＧＷＰ冷媒をさらに含む、記載されている作動流体を含むが、これに限定されない、本明細書に記載されている作動流体のいずれかを利用することができる。
【００１７】
開示された技術は、低ＧＷＰ冷媒を利用する冷却システムを作動させる方法であって、（Ｉ）前記冷却システムに、（ａ）（ｉ）ポリオールエステル油であって、ポリオールエステル油がカルボン酸の混合物とエステル化されているジペンタエリトリトールを含み、カルボン酸の混合物が８〜１０個の炭素原子を有する少なくとも１つの直鎖カルボン酸を含む、ポリオールエステル油、および（ｉｉ）アルキルベンゼンを含む潤滑油成分と、（ｂ）ヒドロフルオロオレフィン−１３３６ｍｚｚＺ／ｔｒａｎｓ−１，２−ジクロロエチレンを含む低ＧＷＰ冷媒とを含む作動流体を供給するステップを含む方法をさらに提供する。
【００１８】
別の実施形態では、開示された技術は、低ＧＷＰ冷媒を利用する冷却システムを作動させる方法であって、（Ｉ）前記冷却システムに、（ａ）（ｉ）ポリオールエステル油であって、ポリオールエステル油がカルボン酸の混合物とエステル化されているジペンタエリトリトールを含み、カルボン酸の混合物がＣ５カルボン酸、例えば、直鎖Ｃ５カルボン酸を実質的に含まない、ポリオールエステル油、および（ｉｉ）アルキルベンゼンを含む潤滑油成分と、（ｂ）ヒドロフルオロオレフィン−１３３６ｍｚｚＺ／ｔｒａｎｓ−１，２−ジクロロエチレンを含む低ＧＷＰ冷媒とを含む作動流体を供給するステップを含む方法を提供する。
【００１９】
開示された技術は、（ｉ）ポリオールエステル油であって、ポリオールエステル油がカルボン酸の混合物とエステル化されているジペンタエリトリトールを含み、カルボン酸の混合物が８〜１０個の炭素原子を有する少なくとも１つの直鎖カルボン酸を含むか、またはＣ５カルボン酸を実質的に含まない、ポリオールエステル油、および（ｉｉ）アルキルベンゼンを含む潤滑油成分を、ヒドロフルオロオレフィン−１３３６ｍｚｚＺ／ｔｒａｎｓ−１，２−ジクロロエチレンを含む低ＧＷＰ冷媒と組み合わせて使用することをさらに提供する。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
発明の詳細な説明
様々な好ましい特色および実施形態が以下に非限定的な例示として記載されている。
【００２１】
開示された技術は、圧縮機を含む低地球温暖化係数（ＧＷＰ）冷却システムのための作動流体をさらに提供する。作動流体は、ポリオールエステル油およびアルキルベンゼンを含む潤滑成分を含む。作動流体は低ＧＷＰ冷媒、特に、ヒドロフルオロオレフィン−１３３６ｍｚｚＺ／ｔｒａｎｓ−１，２−ジクロロエチレンを含む。
【００２２】
ポリオールエステル油は、ポリオールと、直鎖および／または分枝のカルボン酸との反応生成物を含む。
【００２３】
一部の実施形態では、エステルの調製に使用されるポリオールは、ネオペンチルグリコール、グリセロール、トリメチロールプロパン、ペンタエリトリトール、ジペンタエリトリトール、トリペンタエリトリトール、またはそれらの任意の組合せを含む。一部の実施形態では、エステルの調製に使用されるポリオールは、ネオペンチルグリコール、ペンタエリトリトール、ジペンタエリトリトール、またはそれらの任意の組合せを含む。一部の実施形態では、エステルの調製に使用されるポリオールはネオペンチルグリコールを含む。一部の実施形態では、エステルの調製に使用されるポリオールはペンタエリトリトールを含む。一部の実施形態では、エステルの調製に使用されるポリオールはジペンタエリトリトールを含む。
【００２４】
ポリオールは１つまたは複数の直鎖または分枝のカルボン酸を使用してエステル化される。直鎖または分枝のカルボン酸は２〜１２個の炭素原子を含み得る。一実施形態では、ポリオールエステル油は直鎖および分枝のカルボン酸の混合物を含む。一実施形態では、ポリオールエステル油は、５個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、７個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、８個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、９個の炭素原子を有する分枝カルボン酸、１０個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸のうちの１つまたは複数によりエステル化されているジペンタエリトリトールを含む。一実施形態では、ポリオールエステル油は、１０ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％またはさらには１２ｍｏｌ％〜１８ｍｏｌ％のジペンタエリトリトール、０ｍｏｌ％〜１０ｍｏｌ％またはさらには０ｍｏｌ％〜３ｍｏｌ％の、５個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、３ｍｏｌ重量％〜１０ｍｏｌ％またはさらには３ｍｏｌ％〜７ｍｏｌ％の、７個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、１０ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％またはさらには１２ｍｏｌ％〜１８ｍｏｌ％の、８個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、４０ｍｏｌ％〜７０ｍｏｌ％またはさらには６０ｍｏｌ％〜６０ｍｏｌ％の、９個の炭素原子を有する分枝カルボン酸、および５ｍｏｌ％〜１２ｍｏｌ％またはさらには８ｍｏｌ％〜１２ｍｏｌ％の、１０個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸を含む。一実施形態では、ポリオールエステル油は、含む一実施形態では、ポリオールエステル油は、１０ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％またはさらには１２ｍｏｌ％〜１８ｍｏｌ％のジペンタエリトリトール、３ｍｏｌ重量％〜１０ｍｏｌ％またはさらには３ｍｏｌ％〜７ｍｏｌ％の、７個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、１０ｍｏｌ％〜２０ｍｏｌ％またはさらには１２ｍｏｌ％〜１８ｍｏｌ％の、８個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、４０ｍｏｌ％〜７０ｍｏｌ％またはさらには６０ｍｏｌ％〜６０ｍｏｌ％の、９個の炭素原子を有する分枝のカルボン酸、および５ｍｏｌ％〜１２ｍｏｌ％またはさらには８ｍｏｌ％〜１２ｍｏｌ％の、１０個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸を含み、ポリオールエステル油はＣ５カルボン酸、例えば、直鎖Ｃ５カルボン酸を実質的に含まない。
【００２５】
別の有用な実施形態では、ポリオールエステル油は、７個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、８個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸、９個の炭素原子を有する分枝カルボン酸、および１０個の炭素原子を有する直鎖カルボン酸によりエステル化されているジペンタエリトリトールから本質的になる。
【００２６】
潤滑油成分はまたアルキルベンゼンを含む。開示された技術に有用なアルキルベンゼンは、６〜２４個またはさらには６〜３６個の炭素原子を有する、一置換または二置換であってよく、直鎖または分枝であってよいアルキル鎖を含む。一実施形態では、アルキルベンゼンは６〜２４個またはさらには６〜１２個の炭素原子を有する直鎖アルキル鎖を有する。別の実施形態では、アルキルベンゼンは１２〜３６個の炭素原子を有する分枝アルキル鎖を有する。
【００２７】
一実施形態では、作動流体にブレンドする前のポリオールエステル油の粘度（「ニート」粘度）は、４０℃でＡＳＴＭ  Ｄ４４５により測定した場合、１５０ｃＳｔ〜１８０ｃＳｔである。一実施形態では、作動流体にブレンドする前のアルキルベンゼンの粘度（「ニート」粘度）は、１００℃でＡＳＴＭ  Ｄ４４５により測定した場合、３ｃＳｔ〜１００ｃＳｔである。
【００２８】
開示された作動流体中の潤滑油成分は、７５重量％〜９５重量％、または８０重量％〜９０重量％、またはさらには８０重量％〜８５重量％のポリオールエステル油および５重量％〜２５重量％、または１０重量％〜２０重量％、またはさらには１５重量％〜２０重量％のアルキルベンゼンを含み得る。
【００２９】
開示された技術の主な特色は、所望の粘度で良好な混和性および溶解性を有する高粘度の低ＧＷＰ作動流体を提供する能力であることに注目されたい。
【００３０】
上記に記述されているように、「低ＧＷＰ」とは、作動流体が、約１０００以下のＧＷＰ値（Ｉｎｔｅｒｇｏｖｅｒｎｍｅｎｔａｌ  Ｐａｎｅｌ  ｏｎ  Ｃｌｉｍａｔｅ  Ｃｈａｎｇｅ’ｓ  ２００１  Ｔｈｉｒｄ  Ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ  Ｒｅｐｏｒｔ（気候変動に関する政府間パネルの第３次評価報告書（２００１年））に従い計算）、または１０００未満、８００未満、もしくはさらには６５０未満の値を有することを意味する。一部の実施形態では、このＧＷＰ値は作動流体全体に関するものである。他の実施形態では、このＧＷＰ値は作動流体中に存在する冷媒に関するものであり、この場合、生成される作動流体は低ＧＷＰ作動流体と呼ぶことができる。
【００３１】
「良好な混和性」とは、少なくとも、冷却システムの作動中に記載されている作動流体が遭遇することになる条件で、冷媒および潤滑剤が混和性であることを意味する。一部の実施形態では、良好な混和性とは、作動流体（ならびに／または冷媒および潤滑剤の組合せ）が、０℃もしくはさらには−５℃の低い温度でも、またはさらには一部の実施形態では−２０℃もしくはそれよりも低い温度でも、目で見えるかすみ以外、混和性不足のいずれの徴候も示さないことを意味することができる。
【００３２】
本発明の作動流体はまた１種または複数種の冷媒も含む。冷媒の少なくとも１つは低ＧＷＰ冷媒である。一部の実施形態では、作動流体中に存在する冷媒のすべてが低ＧＷＰ冷媒である。本明細書に記載されている作動流体において、冷媒は、ヒドロフルオロオレフィン−１３３６ｍｚｚＺ／ｔｒａｎｓ−１，２−ジクロロエチレンであるＲ−５１４Ａを含む、またはＲ−５１４Ａから本質的になる。
【００３３】
一部の実施形態では、記載されている作動流体はまた、１種もしくは複数種の他の低ＧＷＰ冷媒、または低ＧＷＰ冷媒とブレンドされて低ＧＷＰ作動流体を生じる非低ＧＷＰ冷媒を含むこともできることに注目されたい。
【００３４】
記載されている作動流体は、少なくとも、これらが使用される冷却システムのエバポレーターにおいてこれらがいかに見出されるかに関しては、約５〜約５０重量パーセントの潤滑剤および９５〜５０重量パーセントの冷媒であってよい。一部の実施形態では、作動流体は、１０〜４０重量パーセントの潤滑剤、またはさらには１０〜３０もしくは１０〜２０重量パーセントの潤滑剤である。
【００３５】
記載されている作動流体は、少なくとも、これらが使用される冷却システムの排水だめにおいてこれらがいかに見出されるかに関しては、約１〜５０またはさらには５〜５０重量パーセントの冷媒、および９９〜５０またはさらには９５〜５０重量パーセントの潤滑剤であってよい。一部の実施形態では、作動流体は９０〜６０もしくはさらには９５〜６０重量パーセントの潤滑剤、またはさらには９０〜７０、もしくはさらには９５〜７０、もしくは９０〜８０もしくはさらには９５〜８０重量パーセントの潤滑剤である。
【００３６】
記載されている作動流体は、組成物に対してある特定の機能性を増強するもしくは提供する、または場合によっては組成物のコストを削減させる目的で他の成分を含んでもよい。
【００３７】
記載されている作動流体は、１種または複数種の性能添加剤をさらに含むことができる。性能添加剤の適切な例としては、抗酸化剤、金属不動態化剤および／または不活性化剤、腐食抑制剤、泡止め剤、耐摩耗用抑制剤、腐食抑制剤、流動点降下剤、粘度改善剤、粘着付与剤、金属不活性化剤、極圧添加剤、摩擦調整剤、潤滑添加剤、発泡抑制剤、乳化剤、解乳化剤、酸捕捉剤、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００３８】
一部の実施形態では、本発明の組成物は抗酸化剤を含む。一部の実施形態では、本発明の組成物は金属不動態化剤を含み、金属不動態化剤として腐食抑制剤および／または金属不活性化剤を挙げることができる。一部の実施形態では、本発明の組成物は腐食抑制剤を含む。さらに他の実施形態では、本発明の組成物は金属不活性化剤および腐食抑制剤の組合せを含む。またさらなる実施形態では、本発明の組成物は、抗酸化剤、金属不活性化剤、および腐食抑制剤の組合せを含む。これらの実施形態のいずれかでは、組成物は１種または複数種の追加の性能添加物をさらに含むことができる。
【００３９】
本発明での使用に適した抗酸化剤は過度に限定されることはない。適切な抗酸化剤としては、ブチル化ヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）、ブチル化ヒドロキシアニソール（ＢＨＡ）、フェニル−ａ−ナフチルアミン（ＰＡＮＡ）、オクチル化／ブチル化ジフェニルアミン、高分子量フェノール系抗酸化剤、ヒンダードビス−フェノール系抗酸化剤、ジ−アルファ−トコフェロール、ジ−第三級ブチルフェノールが挙げられる。他の有用な抗酸化剤は、参照により本明細書に組み込まれる米国特許第６，５３４，４５４号に記載されている。
【００４０】
一部の実施形態では、抗酸化剤としては、
（ｉ）ＢＡＳＦから市販されているヘキサメチレンビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシヒドロシンナメート）、ＣＡＳ登録番号３５０７４−７７−２；
（ｉｉ）ＢＡＳＦから市販されている２，４，４−トリメチルペンテンとの反応生成物であるＮ−フェニルベンゼンアミン、ＣＡＳ登録番号６８４１１−４６−１；
（ｉｉｉ）ＢＡＳＦから市販されているフェニル−ａ−および／またはフェニル−ｂ−ナフチルアミン、例えばＮ−フェニル−ａｒ−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）−１−ナフタレンアミン；
（ｉｖ）テトラキス［メチレン（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシヒドロシンナメート）］メタン、ＣＡＳ登録番号６６８３−１９−８；
（ｖ）２１Ｃ．Ｆ．Ｒ．§１７８．３５７０にチオジエチレンビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロ−シンナメート）としても掲載されている、チオジエチレンビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシヒドロシンナメート）、ＣＡＳ登録番号４１４８４−３５−９；
（ｖｉ）ブチル化ヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）；
（ｖｉｉ）ブチル化ヒドロキシアニソール（ＢＨＡ）、
（ｖｉｉｉ）ＢＡＳＦから市販されているビス（４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェニル）アミン；および
（ｉｘ）ＢＡＳＦから市販されているベンゼンプロパン酸，３，５−ビス（１，１−ジメチルエチル）−４−ヒドロキシ−，チオジ−２，１−エタンジイルエステル
のうちの１種または複数種が挙げられる。
【００４１】
抗酸化剤は組成物中に０．０１％〜６．０％または０．０２％〜１％存在し得る。添加剤は組成物中に１％、０．５％、またはそれ未満存在し得る。これらの様々な範囲は通常、全組成物中に存在する抗酸化剤のすべてに適用される。しかし、一部の実施形態では、これらの範囲はまた、個々の抗酸化剤にも適用され得る。
【００４２】
本発明での使用に適した金属不動態化剤は過度に限定されることはなく、金属不活性化剤と腐食抑制剤の両方を含むことができる。
【００４３】
適切な金属不活性化剤としては、トリアゾールまたは置換トリアゾールが挙げられる。例えば、トリルトリアゾールまたはトルトリアゾールを本発明で利用することができる。金属不活性化剤の適切な例としては、
（ｉ）１つまたは複数のトル−トリアゾール、例えば、商標名Ｉｒｇａｍｅｔ３９でＢＡＳＦにより商業的に販売されているＮ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、ＣＡＳ登録番号９４２７０−８６−７０；
（ｉｉ）動物および／もしくは植物供給源由来の１種もしくは複数種の脂肪酸、ならびに／またはこのような脂肪酸の水素添加形態、例えば、Ａｋｚｏ  Ｎｏｖｅｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｌｔｄ．から市販されているＮｅｏ−Ｆａｔ（商標）
のうちの１つまたは複数種が挙げられる。
【００４４】
適切な腐食抑制剤としては、
（ｉ）Ｎ−メチル−Ｎ−（１−オキソ−９−オクタデセニル）グリシン、ＣＡＳ登録番号１１０−２５−８；
（ｉｉ）ｔｅｒｔ−アルキルおよび（Ｃ１２〜Ｃ１４）第一級アミンと反応させた、リン酸のモノイソオクチルエステルおよびジイソオクチルエステル、ＣＡＳ登録番号６８１８７−６７−７；
（ｉｉｉ）ドデカン酸；
（ｉｖ）トリフェニルホスホロチオネート、ＣＡＳ登録番号５９７−８２−０；ならびに
（ｖ）リン酸のモノヘキシルエステルおよびジヘキシルエステル、テトラメチルノニルアミンおよびＣ１１〜１４アルキルアミンを有する化合物
のうちの１種または複数種が挙げられる。
【００４５】
一実施形態では、金属不動態化剤は腐食添加剤および金属不活性化剤で構成される。１つの有用な添加剤はサルコシンのＮ−アシル誘導体、例えば、サルコシンのＮ−アシル誘導体である。１つの例はＮ−メチル−Ｎ−（１−オキソ−９−オクタデセニル）グリシンである。この誘導体は商標名ＳＡＲＫＯＳＹＬ（商標）ＯでＢＡＳＦから入手可能である。別の添加剤は、Ｃｉｂａ−Ｇｅｉｇｙから市販されているＡｍｉｎｅ  Ｏ（商標）などのイミダゾリンである。
【００４６】
金属不動態化剤は組成物中に０．０１％〜６．０％または０．０２％、〜０．１％存在し得る。添加剤は組成物中に０．０５％またはそれ未満存在し得る。これらの様々な範囲は通常、全組成物中に存在する金属不動態化剤添加剤のすべてに適用される。しかし、一部の実施形態では、これらの範囲はまた、個々の腐食抑制剤および／または金属不活性化剤にも適用され得る。上記範囲はまた、全組成物中に存在するすべての腐食抑制剤、金属不活性化剤および抗酸化剤の組合せの合計にも適用され得る。
【００４７】
本明細書に記載されている組成物はまた、１種または複数種の追加の性能添加剤も含み得る。適切な添加剤としては、耐摩耗用抑制剤、錆／腐食抑制剤および／または金属不活性化剤（上記に記載されているもの以外）、流動点降下剤、粘度改善剤、粘着付与剤、極圧（ＥＰ）添加剤、摩擦調整剤、発泡防止剤、乳化剤、および解乳化剤が挙げられる。
【００４８】
金属表面上の摩耗を防ぐため、本発明は、耐摩耗用抑制剤／ＥＰ添加剤および摩擦調整剤を利用することができる。耐摩耗用抑制剤、ＥＰ添加剤、および摩擦調整剤は様々な販売元および製造業者からすぐに入手可能である。これらの添加剤の一部は１つより多くの役割を果たすことができ、いずれも本発明において利用することができる。耐摩耗性、ＥＰ、摩擦の減少および腐食抑制を提供することができる１つの製品はリンアミン塩、例えば、ＢＡＳＦから市販されているＩｒｇａｌｕｂｅ３４９である。別の耐摩耗性／ＥＰ阻害剤／摩擦調整剤は、商標名Ｉｒｇａｌｕｂｅ  ＴＰＰＴでＢＡＳＦから市販されているトリフェニルホスホロチオネート（triphenyl  phosphothionate）（ＴＰＰＴ）などのリン化合物である。別の耐摩耗性／ＥＰ阻害剤／摩擦調整剤は、商標名Ｋｒｏｎｉｔｅｘ  ＴＣＰでＣｈｅｍｔｕｒａから市販されているリン酸トリクレシル（ＴＣＰ）などのリン化合物である。別の耐摩耗性／ＥＰ阻害剤／摩擦調整剤は、商標名Ｓｙｎ−Ｏ−Ａｄ８４７８でＩＣＬ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓから市販されているｔ−ブチルフェニルホスフェートなどのリン化合物である。耐摩耗用抑制剤、ＥＰ、および摩擦調整剤は通常、組成物の約０．１％〜約４％であり、別々にまたは組み合わせて使用することができる。
【００４９】
一部の実施形態では、組成物は、エチレン酢酸ビニル、ポリブテン、ポリイソブチレン、ポリメタクリレート、オレフィンコポリマー、スチレン無水マレイン酸コポリマーのエステル、水素添加されたスチレン−ジエンコポリマー、水素添加された放射状ポリイソプレン、アルキル化ポリスチレン、ヒュームドシリカ、および複合エステルを含むがこれらに限定されない粘度調整剤；ならびに油中で可溶化させた天然ゴムなどの粘着付与剤を含む群からの添加剤をさらに含む。
【００５０】
粘度調整剤、増粘剤、および／または粘着付与剤の添加は、接着性を提供し、潤滑剤の粘度および粘度指数を改善する。一部の用途および環境条件は、装置を腐食および摩耗から保護する追加の粘着性表面フィルムを必要とし得る。本実施形態では、粘度調整剤、増粘剤／粘着付与剤は潤滑剤の約１〜約２０重量パーセントである。しかし、粘度調整剤、増粘剤／粘着付与剤は約０．５〜約３０重量パーセントであってもよい。本発明において使用することができる材料の例は、Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ，Ｉｎｃ．、Ｍａｃｅｄｏｎｉａ、Ｏｈｉｏから入手可能なＦｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｖ−５８４、天然ゴム粘度調整剤／粘着付与剤である。別の例は、Ｉｎｏｌｅｘ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ、Ｐａ製の多機能性製品、粘度調整剤、流動点降下剤、および摩擦調整剤でもある、複合エステルＣＧ  ５０００である。
【００５１】
開示された技術はまた、圧縮機および作動流体を含む冷却システムであって、作動流体が、（ａ）（ｉ）ポリオールエステル油であって、ポリオールエステル油がカルボン酸の混合物とエステル化されているジペンタエリトリトールを含み、カルボン酸の混合物が８〜１０個の炭素原子を有する少なくとも１つの直鎖カルボン酸を含む、ポリオールエステル油、および（ｉｉ）アルキルベンゼンを含む潤滑油成分と、（ｂ）ヒドロフルオロオレフィン−１３３６ｍｚｚＺ／ｔｒａｎｓ−１，２−ジクロロエチレンを含む低ＧＷＰ冷媒とを含む、冷却システムも提供する。一部の実施形態では、作動流体は、Ｃ５カルボン酸、例えば、直鎖カルボン酸を含まないまたは実質的に含まなくてよい。本明細書に記載されている作動流体または作動流体の成分のいずれかは、記載されている冷却システムにおいて使用することができる。
【００５２】
開示された技術はまた、冷却システムを作動させる方法であって、冷却システムが低ＧＷＰ冷媒を利用する、方法も提供する。記載されている方法は、（Ｉ）冷却システムに、（ａ）（ｉ）ポリオールエステル油であって、ポリオールエステル油がカルボン酸の混合物とエステル化されているジペンタエリトリトールを含み、カルボン酸の混合物が８〜１０個の炭素原子を有する少なくとも１つの直鎖カルボン酸を含む、ポリオールエステル油、および（ｉｉ）アルキルベンゼンを含む潤滑油成分と、（ｂ）ヒドロフルオロオレフィン−１３３６ｍｚｚＺ／ｔｒａｎｓ−１，２−ジクロロエチレンを含む低ＧＷＰ冷媒とを含む作動流体を供給するステップを含む。一部の実施形態では、作動流体は、Ｃ５カルボン酸、例えば、直鎖カルボン酸を含まないまたは実質的に含まなくてよい。本明細書に記載されている作動流体または作動流体の成分のいずれも、記載されている冷却システムのいずれかを作動させる記載されている方法において使用することができる。
【００５３】
よって、本方法、システムおよび組成物は、一般的には多種多様な熱伝達システム、および特に冷却システム、例えば、空調（固定式と可動式の両方の空調システムを含む）、冷蔵、ヒート−ポンプシステムなどに関連した使用に適応可能である。ある特定の実施形態では、本発明の組成物は、ＨＦＣ冷媒、例えば、Ｒ−４１０ＡまたはＲ−４０４Ａを用いた使用のために元々設計された冷却システムに使用される。
【００５４】
本明細書で使用される場合、「冷却システム」という用語は一般的に、冷媒を利用して冷却および／または加熱を提供する任意のシステムもしくは装置、またはこのようなシステムもしくは装置の任意のパーツもしくは部分を指す。このような冷却システムとしては、例えば、空調装置、電気冷蔵庫、冷却機、ヒートポンプなどが挙げられる。
【００５５】
記載されている各化学成分の量は、他に指摘されていない限り、商用材料内に慣用的に存在し得る任意の溶媒または希釈油を除いて、すなわち活性化学物質ベースで提示されている。しかし、他に指摘されていない限り、本明細書で参照された各化学物質または組成物は、異性体、副生成物、誘導体、および商用グレードの中に存在すると通常理解されている他のこのような材料を含有し得る商用グレード材料であると解釈されるべきである。
【００５６】
上記に記載されている材料の一部は、最終配合物中で相互作用することがあるため、最終配合物の成分が当初加えた成分と異なり得ることは公知である。例えば、（例えば、洗剤の）金属イオンは、他の分子の他の酸性またはアニオン性部位に移動することができる。こうして形成された生成物は、本発明の組成物を、その意図する使用に利用する際に形成される生成物を含めて、容易には記載することができない。それにもかかわらず、すべてのこのような変化形および反応生成物は本発明の範囲内に含まれる。本発明は、上記に記載されている成分を混和することにより調製される組成物を包含する。
【００５７】
本発明は、以下の非限定的例を参照すればより良く理解することができる。
【実施例】
【００５８】
低ＧＷＰ冷媒を含有する作動流体における使用に適した、一連のエステル潤滑剤を調製する。
【表１】
2019534927.tif 000002
１  ポリオールエステル１は、１４％のジペンタエリトリトール、５％の直鎖Ｃ７カルボン酸、１７％のＣ８直鎖Ｃ８カルボン酸、５３％の分枝Ｃ９カルボン酸、および１１％の直鎖Ｃ１０カルボン酸を含む。
２  ポリオールエステル２は、１４．３％のジペンタエリトリトール、１５．４％の直鎖Ｃ５カルボン酸、３．４％の直鎖Ｃ７カルボン酸、６６．９％、および６６．９％の分枝Ｃ９カルボン酸を含む。
３  ＰＯＥ／アルキルベンゼン流体中に可溶化された冷媒の重量％。圧力ゲージを備えたＰａｒｒ耐圧容器内に、低温で既知量の冷媒および潤滑剤を充填し、容器を所望の温度に平衡化することによって、希釈を測定する。所与の温度での圧力の測定により、気相に含有された冷媒の差異から、潤滑剤中に可溶化された冷媒の量を計算することができる。
４  冷媒／潤滑剤組成物が、潤滑剤中、冷媒濃度１０％において１相である最も低い温度。混和性は、重量％による既知量の潤滑剤および冷媒をガラス管内に配置し、密閉し、潤滑剤に対して一定の冷媒気体質量を維持し、異なる温度増加における相挙動を観察することにより測定する。混和チューブをある温度範囲にわたり加熱および／または冷却し、相変化をモニターする。相は以下のうちの１つのとして記録される：１相（ＯＰまたは１Ｐ）−潤滑剤および冷媒が１相内にある；かすみがある（ＨまたはＨｚ）−潤滑剤／冷媒は依然として１相内にあるが、溶液は玉虫色または半透明に見える。濁りがある（ＣまたはＣｌ）−潤滑剤／冷媒の混合物は濃厚、白色、または乳状に見えるが、明確な相分離は目視できない。２相（ＴＰまたは２Ｐ）−潤滑剤および冷媒は２つの別個の相として明確に区別することができる。かすみのある相または２相の読み取り値と共に観察された最初の温度を、最初の不混和性温度として記録する。
【００５９】
２５％未満の希釈および−２０℃またはそれよりも低い混和温度を有する上記実施例１の作動流体は、希釈および低ＧＷＰ冷媒との混和性の点で優れた性能を示している。
【００６０】
上に参照された文献のそれぞれは、上記に具体的に列挙されているかどうかに関わらず、優先権が主張されているあらゆる先願を含めて、参照により本明細書に組み込まれる。任意の文献についての言及は、いかなる権限においても、このような文献が従来技術として適格であるとも当業者の一般的な知識を構成するとも認めるものではない。実施例を除いて、または別に明示的に示されていない限り、材料の量、反応条件、分子量、炭素原子の数などを特定している本記載のすべての数値的な量は、単語「約」で修飾されているものと理解されたい。本明細書に明記された量、範囲、および比率の上限および下限は、独立して組み合わせることができることを理解されたい。同様に、本発明の各要素に対する範囲および量は、他の要素のいずれかに対する範囲または量と一緒に使用することができる。
【００６１】
本明細書で使用される場合、移行用語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」は、「〜を含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」「〜を含有する」または「〜により特徴付けられる」と同義語であり、包括的またはオープンエンドであり、追加の、記載されていない要素または方法ステップを排除するものではない。しかし、本明細書の「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」の各記載において、この用語はまた、代替実施形態として、「〜から本質的になる」および「〜からなる」という句も包含することを意図され、この場合、「〜からなる」は特定されていない任意の要素またはステップを排除し、「〜から本質的になる」は、考慮中の組成物または方法の基本的および新規の特徴に実質的に影響を与えない追加の、記載されていない要素またはステップの包含を許容する。
【００６２】
ある特定の代表的な実施形態および詳細が本発明を例示する目的で示されてきたが、本発明の範囲から逸脱することなく、様々な変更および修正をこの中で行うことができることは当業者には明らかである。この関連で、本発明の範囲は、以下の特許請求の範囲によってのみ限定されるものとする。
【国際調査報告】
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