(57)【要約】本発明は、衛星細胞の増殖を誘導する、増強する、または増加させる方法、ならびに衛星細胞の増殖を誘導する、増強する、または増加させることについて候補化合物をスクリーニングするアッセイを提供する。被験体の損傷筋組織を修復または再生するための方法も提供する。一局面では、衛星細胞の増殖を増加させる方法が提供され、この方法は、衛星細胞を、キナーゼ阻害剤、Ｇタンパク質共役受容体（ＧＰＣＲ）モジュレーター、ヒストンデアセチラーゼ（ＨＤＡＣ）モジュレーター、エピジェネティック修飾因子、ヘッジホッグシグナル伝達経路モジュレーター、神経ペプチド、ドーパミン受容体モジュレーター、セロトニン受容体モジュレーター、ヒスタミン受容体モジュレーター、アデノシン受容体アゴニスト、イオノフォア、イオンチャネルモジュレーター、ガンマ−セクレターゼモジュレーターなどからなる群より選択される化合物と接触させるステップを含む。
2019507186.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
衛星細胞の増殖を増加させる方法であって、衛星細胞を、キナーゼ阻害剤、Ｇタンパク質共役受容体（ＧＰＣＲ）モジュレーター、ヒストンデアセチラーゼ（ＨＤＡＣ）モジュレーター、エピジェネティック修飾因子、ヘッジホッグシグナル伝達経路モジュレーター、神経ペプチド、ドーパミン受容体モジュレーター、セロトニン受容体モジュレーター、ヒスタミン受容体モジュレーター、アデノシン受容体アゴニスト、イオノフォア、イオンチャネルモジュレーター、ガンマ−セクレターゼモジュレーター、コルチコステロイド、およびその任意の組み合わせからなる群より選択される化合物と接触させるステップを含む、方法。
【請求項２】
前記化合物が、小さな有機または無機分子；サッカリン；オリゴ糖；多糖；ペプチド、タンパク質、ペプチド類似体および誘導体；抗体、抗体断片、ペプチド模倣物質；核酸；核酸類似体および誘導体；生物材料から作製される抽出物；天然に存在する組成物または合成組成物；ならびにその任意の組み合わせからなる群より選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記化合物が、Ｂ−Ｒａｆ阻害剤、ＪＡＫ３阻害剤、ｐ３８ＭＡＰＫ阻害剤、Ｃ−Ｒａｆ１阻害剤、Ａｋｔ阻害剤、ＥＲＫ阻害剤、ＢＭＫ１／ＥＲＫ５阻害剤、ｐ３８ＭＡＰＫ阻害剤、ＲＴＫ阻害剤、ＥＲＫ５阻害剤、Ｂｃｒ−Ａｂｌ阻害剤、ＲｈｏＫ阻害剤、ｐ３８阻害剤、ｐ１１０阻害剤、ＦＡＫ阻害剤、ＡＴＰ競合ＪＮＫ阻害剤、ＭＥＬＫ阻害剤、表５に特定されている経路の阻害剤、Ｆｌｔ３キナーゼ阻害剤、ＰＤＧＦＲ／ＥＧＦＲ阻害剤、Ｂｃｒ−ａｂｌ阻害剤、Ｊａｋ３阻害剤、ＳＲＣキナーゼ阻害剤、ＨＤＡＣ１修飾因子、ＨＤＡ３１修飾因子、ＨＤＡＣ６修飾因子、ＢＲＤ２修飾因子、ＢＲＤ２修飾因子、ＥＧＬＮ１修飾因子、またはその誘導体、塩、代謝産物、プロドラッグ、もしくは立体異性体のうちの１種または複数である、請求項１から２のいずれかに記載の方法。
【請求項４】
前記化合物が、プロテインキナーゼ阻害剤および受容体キナーゼ阻害剤からなる群より選択される、請求項１から３のいずれかに記載の方法。
【請求項５】
前記化合物が、
【化１７】
2019507186.tif 000024
【化１８】
2019507186.tif 000025
ＢＡＹ−４３９００６（すなわち、ソラフェニブ；ＨＭＳＬ１０００８−１０１−１）；ＨＧ−６−６４−０１（すなわち、ＨＭＳＬ１００１７−１０１−１）；ＨＫＩ−２７２（すなわち、ネラチニブ；ＨＭＳＬ１００１８−１０１−１）；ＫＩＮ００１−０５５（すなわち、ＨＹ−１１０６７；ＨＭＳＬ１００３３−１０１−１）；ＳＢ２３９０６３（すなわち、ＨＭＳＬ１００３６−１０１−１）；ＫＩＮ００１−２４２（すなわち、ＨＭＳＬ１００４４−１０４−１）；ＳＢ５９０８８５（すなわち、ＧＳＫ２１１８４３６；ＨＭＳＬ１００４６−１０１−１）；ＡＺ−６２８（すなわち、ＨＭＳＬ１００５０−１０１−１）；ＭＫ２２０６（すなわち、ＨＭＳＬ１００５７−１０２−１）；ＸＭＤ１１−５０（すなわち、ＬＲＲＫ２−ｉｎ−１；ＨＭＳＬ１００８６−１０１−１）；ＸＭＤ８−９２（すなわち、ＨＭＳＬ１００９４−１０１−１）；ＢＩＲＢ７９６；ドラマピモド（すなわち、ＨＭＳＬ１０１６９−１０１−１）；スニチニブリンゴ酸塩（すなわち、ＳＵ１１２４８；ステント；ＨＭＳＬ１０１７５−１０６−１）；ＧＤＣ−０８７９（すなわち、ＨＭＳＬ１０１８１−１０１−１）；ＸＭＤ８−８５（すなわち、ＨＭＳＬ１００９３−１０１−１）；ＡＭＮ−１０７（すなわち、ニロチニブ；ＨＭＳＬ１００９９−１０１−１）；Ｙ３９９８３（すなわち、ＨＭＳＬ１０１４９−１０２−１）；ＳＢ２０３５８０（すなわち、ＲＷＪ６４８０９；ＰＢ２０３５８０；ＨＭＳＬ１０１６７−１０１−１）；ＶＸ−７４５（すなわち、ＨＭＳＬ１０１６８−１０１−１）；ｐｓｅｕｄｏＸＬ７６５（すなわち、ＨＭＳＬ１０１７３−１０１−１）；Ｙ−２７６３２（すなわち、ＨＭＳＬ１０１７６−１０１−１）；ＰＨ−７９７８０４（すなわち、ＨＭＳＬ１０４３９−１０１）；ＶＸ−７０２（すなわち、ＨＭＳＬ１０４４０−１０１）；ＮＧ２５（すなわち、ＨＭＳＬ１０４１９−１０１）；ＳＢ２０２１９０（すなわち、ＨＭＳＬ１０４４１−１０１）；ＢＩ−Ｄ１８７０（すなわち、ＨＭＳＬ１０４２３−１０１）；ＢＩＸ０２５６５（すなわち、ＨＭＳＬ１０４３４−１０１）；ＵＲＭＣ−０９９（すなわち、ＨＭＳＬ１０４５３−１０１）；スタウロスポリンアグリコン（すなわち、Ｋ２５２Ｃ；ＨＭＳＬ１０４５４−１０１）；ラリメチニブ（すなわち、ＬＹ２２２８８２０；ＨＭＳＬ１０４３８−１０３）；ＢＭＸ−ＩＮ−１（すなわち、ＨＭＳＬ１０４２７−１０１）；ＰＦ３６４４０２２（すなわち、ＨＭＳＬ１０４７６−１０１）；ＮＶＰ−ＢＨＧ７１２（すなわち、ＫＩＮ００１−２６５；ＨＭＳＬ１０２００−１０１）；ボスチニブ（すなわち、ＳＫＩ−６０６；ＨＭＳＬ１０１８９−１０１）；ＮＶＰ−ＴＡＥ２２６（すなわち、ＣＨＩＲ−２６５；ＨＭＳＬ１０２０７−１０１）；ＲＡＤ００１（すなわち、エベロリムス；ＨＭＳＬ１０２３５−１０１）；ＣＣ−４０１（すなわち、ＨＭＳＬ１０１８５−１０１）；ＣＧＰ７４５１４Ａ（すなわち、ＨＭＳＬ１０３５５−１０１）；ＫＩＮ００１−２６９（すなわち、ＨＭＳＬ１０１９５−１０１）；ＲＡＦ２６５（すなわち、ＨＭＳＬ１０２０６−１０１）；ＯＴＳＳＰ１６７（すなわち、ＨＭＳＬ１０３３７−１０２）；ドルソモルフィン（すなわち、Ｃｏｍｐｏｕｎｄ  Ｃ；ＢＭＬ２７５；ＨＭＳＬ１０３９９−１０２）；ロスマピモド（すなわち、ＧＳＫ−ＡＨＡＢ；ＳＢ８５６５５３；ＧＷ８５６５５３Ｘ；ＨＭＳＬ１０４０２−１０１）；ＡＺＤ５３６３（すなわち、ＨＭＳＬ１０３７０−１０１）；ＲＯ３１−８２２０（すなわち、ビスインドリルマレイミドＩＸ；ＨＭＳＬ１０４０７−１０３）；ソトラスタウリン（すなわち、ＡＥＢ０７１；ＨＭＳＬ１０４０８−１０１）；ＴＡＫ−６３２（すなわち、ＨＭＳＬ１０４０９−１０１）；ＦＲＡＸ５９７（すなわち、ＨＭＳＬ１０４００−１０１）；ＧＷ２５８０（すなわち、ＨＭＳＬ１０４０１−１０１）；アリセルチブ（すなわち、ＭＬＮ８２３７；ＨＭＳＬ１０３９１−１０１）、（＋）−ＪＱ１；Ｓ）−ＪＱ１；ベリノスタット（すなわち、ＰＸＤ１０１）；ＭＳ−２７５（すなわち、エンチノスタット；ＭＳ−２７−２７５）；ボリノスタット（すなわち、スベロイルアニリドヒドロキサム酸（ＳＡＨＡ）；ゾリンザ）；モセチノスタット（すなわち、ＭＧＣＤ０１０３）；Ｉ−ＢＥＴ（すなわち、ＧＳＫ５２５７６２Ａ）；ＳＢ９３９（すなわち、プラシノスタット）；ＰＦＩ−１）；ロシリノスタット（すなわち、ＡＣＹ−１２１５）；Ｉ−ＢＥＴ１５１（すなわち、ＧＳＫ１２１０１５１Ａ）；ＩＯＸ２；およびその任意の組み合わせからなる群より選択される、請求項１から４のいずれかに記載の方法。
【請求項６】
前記化合物を、前記衛星細胞と約０．０１ｎＭ〜約１００μＭの濃度で接触させる、請求項１から５のいずれかに記載の方法。
【請求項７】
前記接触させるステップが少なくとも１時間にわたる、請求項１から６のいずれかに記載の方法。
【請求項８】
前記接触させるステップが１〜７日間にわたる、請求項１から７のいずれかに記載の方法。
【請求項９】
前記接触がｉｎ  ｖｉｔｒｏである、請求項１から８のいずれかに記載の方法。
【請求項１０】
前記接触がｅｘ  ｖｉｖｏである、請求項１から９のいずれかに記載の方法。
【請求項１１】
前記接触がｉｎ  ｖｉｖｏである、請求項１から１０のいずれかに記載の方法。
【請求項１２】
ｉｎ  ｖｉｖｏでの接触が哺乳動物における接触である、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
ｉｎ  ｖｉｖｏでの接触がヒトにおける接触である、請求項１１または１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記ｉｎ  ｖｉｖｏでの接触が被験体における接触であり、前記被験体が損傷筋組織のための処置を必要としている、請求項１１から１３のいずれかに記載の方法。
【請求項１５】
前記損傷筋組織が、物理的傷害または事故、疾患、感染、濫用、血液循環の喪失、または筋萎縮もしくは消耗の結果である、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記損傷筋組織が、ジストロフィーの筋肉または老化している筋肉である、請求項１４または１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記損傷筋組織が筋萎縮／消耗の結果である、請求項１４から１６のいずれかに記載の方法。
【請求項１８】
被験体において筋肉を修復または再生するための方法であって、治療有効量の化合物を被験体に投与するステップを含み、前記被験体が損傷筋組織を有し、前記化合物が、キナーゼ阻害剤、Ｇタンパク質共役受容体（ＧＰＣＲ）モジュレーター、ヒストンデアセチラーゼ（ＨＤＡＣ）モジュレーター、エピジェネティック修飾因子、ヘッジホッグシグナル伝達経路モジュレーター、神経ペプチド、ドーパミン受容体モジュレーター、セロトニン受容体モジュレーター、ヒスタミン受容体モジュレーター、イオノフォア、イオンチャネルモジュレーター、ガンマ−セクレターゼモジュレーター、およびその任意の組み合わせからなる群より選択される、方法。
【請求項１９】
前記損傷筋組織が、物理的傷害または事故、疾患、感染、濫用、血液循環の喪失、または筋萎縮もしくは消耗の結果である、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記損傷筋組織が、ジストロフィーの筋肉または老化している筋肉である、請求項１８から１９のいずれかに記載の方法。
【請求項２１】
前記損傷筋組織が筋萎縮／消耗の結果である、請求項１８から２０のいずれかに記載の方法。
【請求項２２】
前記被験体が哺乳動物である、請求項１８から２１のいずれかに記載の方法。
【請求項２３】
前記被験体がヒトである、請求項１８から２２のいずれかに記載の方法。
【請求項２４】
前記化合物を治療剤と共投与する、請求項１８から２３のいずれかに記載の方法。
【請求項２５】
前記化合物および前記治療剤を同じ製剤中で投与する、請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
前記化合物を１μｇ／ｋｇ〜１５０ｍｇ／ｋｇの投薬量で投与する、請求項１８から２５のいずれかに記載の方法。
【請求項２７】
前記投与するステップが、注射、注入、点滴注入、吸入、または摂取による、請求項１８から２６のいずれかに記載の方法。
【請求項２８】
前記投与するステップが１日１回である、請求項１８から２７のいずれかに記載の方法。
【請求項２９】
前記被験体を筋修復または再生のために処置する前に、前記被験体を筋損傷または筋萎縮／消耗について診断するステップをさらに含む、請求項１８から２８のいずれかに記載の方法。
【請求項３０】
前記化合物が、
【化１９】
2019507186.tif 000026
【化２０】
2019507186.tif 000027
ＢＡＹ−４３９００６（すなわち、ソラフェニブ；ＨＭＳＬ１０００８−１０１−１）；ＨＧ−６−６４−０１（すなわち、ＨＭＳＬ１００１７−１０１−１）；ＨＫＩ−２７２（すなわち、ネラチニブ；ＨＭＳＬ１００１８−１０１−１）；ＫＩＮ００１−０５５（すなわち、ＨＹ−１１０６７；ＨＭＳＬ１００３３−１０１−１）；ＳＢ２３９０６３（すなわち、ＨＭＳＬ１００３６−１０１−１）；ＫＩＮ００１−２４２（すなわち、ＨＭＳＬ１００４４−１０４−１）；ＳＢ５９０８８５（すなわち、ＧＳＫ２１１８４３６；ＨＭＳＬ１００４６−１０１−１）；ＡＺ−６２８（すなわち、ＨＭＳＬ１００５０−１０１−１）；ＭＫ２２０６（すなわち、ＨＭＳＬ１００５７−１０２−１）；ＸＭＤ１１−５０（すなわち、ＬＲＲＫ２−ｉｎ−１；ＨＭＳＬ１００８６−１０１−１）；ＸＭＤ８−９２（すなわち、ＨＭＳＬ１００９４−１０１−１）；ＢＩＲＢ７９６；ドラマピモド（すなわち、ＨＭＳＬ１０１６９−１０１−１）；スニチニブリンゴ酸塩（すなわち、ＳＵ１１２４８；ステント；ＨＭＳＬ１０１７５−１０６−１）；ＧＤＣ−０８７９（すなわち、ＨＭＳＬ１０１８１−１０１−１）；ＸＭＤ８−８５（すなわち、ＨＭＳＬ１００９３−１０１−１）；ＡＭＮ−１０７（すなわち、ニロチニブ；ＨＭＳＬ１００９９−１０１−１）；Ｙ３９９８３（すなわち、ＨＭＳＬ１０１４９−１０２−１）；ＳＢ２０３５８０（すなわち、ＲＷＪ６４８０９；ＰＢ２０３５８０；ＨＭＳＬ１０１６７−１０１−１）；ＶＸ−７４５（すなわち、ＨＭＳＬ１０１６８−１０１−１）；ｐｓｅｕｄｏＸＬ７６５（すなわち、ＨＭＳＬ１０１７３−１０１−１）；Ｙ−２７６３２（すなわち、ＨＭＳＬ１０１７６−１０１−１）；ＰＨ−７９７８０４（すなわち、ＨＭＳＬ１０４３９−１０１）；ＶＸ−７０２（すなわち、ＨＭＳＬ１０４４０−１０１）；ＮＧ２５（すなわち、ＨＭＳＬ１０４１９−１０１）；ＳＢ２０２１９０（すなわち、ＨＭＳＬ１０４４１−１０１）；ＢＩ−Ｄ１８７０（すなわち、ＨＭＳＬ１０４２３−１０１）；ＢＩＸ０２５６５（すなわち、ＨＭＳＬ１０４３４−１０１）；ＵＲＭＣ−０９９（すなわち、ＨＭＳＬ１０４５３−１０１）；スタウロスポリンアグリコン（すなわち、Ｋ２５２Ｃ；ＨＭＳＬ１０４５４−１０１）；ラリメチニブ（すなわち、ＬＹ２２２８８２０；ＨＭＳＬ１０４３８−１０３）；ＢＭＸ−ＩＮ−１（すなわち、ＨＭＳＬ１０４２７−１０１）；ＰＦ３６４４０２２（すなわち、ＨＭＳＬ１０４７６−１０１）；ＮＶＰ−ＢＨＧ７１２（すなわち、ＫＩＮ００１−２６５；ＨＭＳＬ１０２００−１０１）；ボスチニブ（すなわち、ＳＫＩ−６０６；ＨＭＳＬ１０１８９−１０１）；ＮＶＰ−ＴＡＥ２２６（すなわち、ＣＨＩＲ−２６５；ＨＭＳＬ１０２０７−１０１）；ＲＡＤ００１（すなわち、エベロリムス；ＨＭＳＬ１０２３５−１０１）；ＣＣ−４０１（すなわち、ＨＭＳＬ１０１８５−１０１）；ＣＧＰ７４５１４Ａ（すなわち、ＨＭＳＬ１０３５５−１０１）；ＫＩＮ００１−２６９（すなわち、ＨＭＳＬ１０１９５−１０１）；ＲＡＦ２６５（すなわち、ＨＭＳＬ１０２０６−１０１）；ＯＴＳＳＰ１６７（すなわち、ＨＭＳＬ１０３３７−１０２）；ドルソモルフィン（すなわち、Ｃｏｍｐｏｕｎｄ  Ｃ；ＢＭＬ２７５；ＨＭＳＬ１０３９９−１０２）；ロスマピモド（すなわち、ＧＳＫ−ＡＨＡＢ；ＳＢ８５６５５３；ＧＷ８５６５５３Ｘ；ＨＭＳＬ１０４０２−１０１）；ＡＺＤ５３６３（すなわち、ＨＭＳＬ１０３７０−１０１）；ＲＯ３１−８２２０（すなわち、ビスインドリルマレイミドＩＸ；ＨＭＳＬ１０４０７−１０３）；ソトラスタウリン（すなわち、ＡＥＢ０７１；ＨＭＳＬ１０４０８−１０１）；ＴＡＫ−６３２（すなわち、ＨＭＳＬ１０４０９−１０１）；ＦＲＡＸ５９７（すなわち、ＨＭＳＬ１０４００−１０１）；ＧＷ２５８０（すなわち、ＨＭＳＬ１０４０１−１０１）；アリセルチブ（すなわち、ＭＬＮ８２３７；ＨＭＳＬ１０３９１−１０１）、（＋）−ＪＱ１；Ｓ）−ＪＱ１；ベリノスタット（すなわち、ＰＸＤ１０１）；ＭＳ−２７５（すなわち、エンチノスタット；ＭＳ−２７−２７５）；ボリノスタット（すなわち、スベロイルアニリドヒドロキサム酸（ＳＡＨＡ）；ゾリンザ）；モセチノスタット（すなわち、ＭＧＣＤ０１０３）；Ｉ−ＢＥＴ（すなわち、ＧＳＫ５２５７６２Ａ）；ＳＢ９３９（すなわち、プラシノスタット）；ＰＦＩ−１）；ロシリノスタット（すなわち、ＡＣＹ−１２１５）；Ｉ−ＢＥＴ１５１（すなわち、ＧＳＫ１２１０１５１Ａ）；ＩＯＸ２；およびその任意の組み合わせからなる群より選択される、請求項１８から２９のいずれかに記載の方法。
【請求項３１】
衛星細胞の増殖を誘導する、刺激する、増強する、または増加させる化合物をスクリーニングするためのハイスループットアッセイであって、
（ａ）衛星細胞を試験化合物と接触させるステップと；
（ｂ）衛星細胞の増殖を評価するステップと；
（ｃ）衛星細胞の複製または成長を誘導する、刺激する、増強する、または増加させる化合物を選択するステップと
を含む、ハイスループットアッセイ。
【請求項３２】
衛星細胞の増殖を評価する前記ステップが、細胞マーカーを検出することを含む、請求項３１に記載のアッセイ。
【請求項３３】
前記細胞マーカーが、ＣＸＣＲ４、β１−インテグリン、Ｓｃａ−１、Ｍａｃ−１、ＣＤ４５、ＰＡＸ７、ＰＡＸ３、Ｍｙｆ５、ＭｙｏＤ、デスミン、およびその任意の組み合わせからなる群より選択される、請求項３２に記載のアッセイ。
【請求項３４】
前記試験化合物が０．１ｎＭ〜１０００ｍＭの範囲の濃度を有する、請求項３１から３３のいずれかに記載のアッセイ。
【請求項３５】
前記アッセイを約１５℃〜約５５℃の範囲の温度で行う、請求項３１から３４のいずれかに記載のアッセイ。
【請求項３６】
前記試験化合物を、膵臓細胞と１時間から７日間にわたって接触させる、請求項３１から３５のいずれかに記載のアッセイ。
【請求項３７】
前記試験化合物が、衛星細胞の増殖を、非処置対照に対して少なくとも５％、１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、５０％、７０％、８０％、９０％、１倍、１．１倍、１．５倍、２倍、３倍、４倍、５倍、１０倍、５０倍、１００倍またはそれより多く増加させる、請求項３１から３６のいずれかに記載のアッセイ。
【請求項３８】
前記衛星細胞を哺乳動物から単離する、請求項３１から３７のいずれかに記載のアッセイ。
【請求項３９】
前記衛星細胞を被験体から単離し、前記被験体が損傷筋組織のための処置を必要としている、請求項３１から３８のいずれかに記載のアッセイ。
【請求項４０】
前記損傷筋組織が、物理的傷害または事故、疾患、感染、濫用、血液循環の喪失、または筋萎縮もしくは消耗の結果である、請求項３９に記載の方法。
【請求項４１】
前記損傷筋組織が、ジストロフィーの筋肉または老化している筋肉である、請求項３９または４０に記載の方法。
【請求項４２】
前記損傷筋組織が筋萎縮／消耗の結果である、請求項３９から４１のいずれかに記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願
この出願は、２０１６年２月１日に出願された米国特許出願第１５／０１２，６５６号の一部継続であり、かつこれに対する優先権を主張する。米国特許出願第１５／０１２，６５６号は、２０１２年６月１８日に出願された国際出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０４２９６４号の、米国特許法３７１の下の国内段階出願である、２０１４年６月１３日に出願された米国特許出願第１４／１２６，７１６号（これは、現在２０１６年２月２日に発行された米国特許第９，２４８，１８５号である）の一部継続であり、かつこれに対する優先権を主張する。国際出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０４２９６４号は、米国特許法§１１９（ｅ）の下、２０１１年６月１６日に出願された米国仮出願第６１／４９７，７０８号の利益を主張する。上記出願の内容は、それらの全体が参考として本明細書に援用される。
【０００２】
本開示は概して、衛星細胞の増殖を促進する組成物および方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
衛星細胞は、筋線維を囲む基底板の下に位置し、傷害または運動後の筋成長および筋修復に必要とされる骨格筋幹細胞の集団である。衛星細胞の数および機能が、正常な加齢により、およびいくつかの疾患において影響を受けると、進行性筋消耗または傷害後の非効率的な回復が生じる。例には、常時使用により衛星細胞が枯渇するデュシェンヌ型筋ジストロフィー、および衛星細胞が、その環境の変化により、枯渇するだけでなく、その増殖能も悪影響を受け得るサルコペニアが含まれる（ＪｅｊｕｒｉｋａｒおよびＫｕｚｏｎ、Ａｐｏｐｔｏｓｉｓ、８巻（２００３年）、５７３〜５７８頁）。衛星細胞の内因性集団を拡大増殖させる処置を発見することは、これらの衰弱性疾患の処置において非常に大きな助けとなり得るであろう。
したがって、衛星細胞の増殖を誘導する組成物および方法が、当技術分野で必要とされている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】ＪｅｊｕｒｉｋａｒおよびＫｕｚｏｎ、Ａｐｏｐｔｏｓｉｓ（２００３年）８巻、５７３〜５７８頁
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは、成体マウス筋組織から単離された衛星細胞において増殖を増加させる能力について、選択された小分子の、画像をベースとするスクリーニングを行った。衛星細胞を、細胞表面マーカーを使用して単離し（Ｓｈｅｒｗｏｏｄら、Ｃｅｌｌ、１１９巻（２００４年）、５４３〜５５４頁）、小分子の存在下で４日間培養し、次いで、細胞数を決定するために自動共焦点顕微鏡法を使用して分析した。この手順を使用して、本発明者らは、規定のシグナル伝達経路により作用し、初代マウス衛星細胞の培養において増殖を増強し得るいくつかの化合物を発見した。処置細胞の筋原能（ｍｙｏｇｅｎｉｃ  ｃａｐａｃｉｔｙ）は現在、マーカー分析および分化アッセイ、またｉｎ  ｖｉｖｏでの筋肉移植により試験中である。それらの化合物は、分化能に悪影響を及ぼすことなく、細胞を増殖させることができ、構成成分の１つとして骨格筋欠陥を有する疾患を処置するために使用することができる。これらの化合物は、本明細書において、増殖増強剤とも称される。
【０００６】
したがって、衛星細胞の増殖を誘導する、増強する、または増加させる方法を本明細書において提供する。この方法は、衛星細胞を、キナーゼ阻害剤、Ｇタンパク質共役受容体（ＧＰＣＲ）モジュレーター、エピジェニック修飾因子（ｅｐｉｇｅｎｉｃ  ｍｏｄｉｆｉｅｒ）、ヒストンデアセチラーゼ（ＨＤＡＣ）モジュレーター、ヘッジホッグシグナル伝達経路モジュレーター、神経ペプチド、ドーパミン受容体モジュレーター、セロトニン受容体モジュレーター、ヒスタミン受容体モジュレーター、アデノシン受容体アゴニスト、イオノフォア、イオンチャネルモジュレーター、ガンマ−セクレターゼモジュレーター、コルチコステロイド、およびその任意の組み合わせからなる群より選択される化合物と接触させることを含む。接触させる衛星細胞は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ、ｅｘ  ｖｉｖｏまたはｉｎ  ｖｉｖｏであってよい。
【０００７】
別の態様では、被験体の損傷筋組織を修復する、または再生させる方法を本明細書では提供する。この方法は、被験体に、治療有効量の、キナーゼ阻害剤、Ｇタンパク質共役受容体（ＧＰＣＲ）モジュレーター、エピジェニック修飾因子、ヒストンデアセチラーゼ（ＨＤＡＣ）モジュレーター、ヘッジホッグシグナル伝達経路モジュレーター、神経ペプチド、ドーパミン受容体モジュレーター、セロトニン受容体モジュレーター、ヒスタミン受容体モジュレーター、イオノフォア、イオンチャネルモジュレーター、ガンマ−セクレターゼモジュレーター、およびその任意の組み合わせからなる群より選択される化合物を投与することを含む。
【０００８】
また別の態様では、衛星細胞の増殖を誘導する、増強する、または増加させることについて、候補化合物をスクリーニングする方法を本明細書では提供する。この方法は、（ａ）衛星細胞の集団を試験化合物と接触させるステップと；（ｂ）衛星細胞（ｓａｔｅｌｌｉｔｅ）の増殖を評価するステップと；（ｃ）衛星細胞の増殖を誘導する、増加させる、または増強する化合物を選択するステップとを含む。
【０００９】
本特許または出願明細書は、カラーで作製された少なくとも１つの図面を含む。カラー図面を含むこの特許または特許出願公報のコピーは、請求および必要な手数料の支払に応じて、省庁により提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１ＡＢ】図１Ａ〜１Ｃは、衛星細胞数のＯｐｅｒａ分析を示している。画像は、Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ  Ｏｐｅｒａ自動共焦点イメージングシステムを使用して捕捉した。ＣＡＧ−ＥＧＦＰ動物から単離された細胞はすべて蛍光性であったので、本発明者らは、細胞を直接的にイメージングすることができた（図１Ａ）。画像を、Ａｃａｐｅｌｌａソフトウェアを使用して分析して、各パラメーターでの設定閾値以内のシグナルを有する細胞をカウントした（図１Ｂ）。暗すぎる（矢印）、または小さすぎる（矢じり）細胞またはデブリは除外した。高度に蛍光性、またはサイズが大きすぎる細胞およびデブリも除外した。次いで、細胞を、丸み（ｒｏｕｎｄｎｅｓｓ）などの設定基準に従ってさらにグループ化することができた（図１Ｃ）。
【図１Ｃ】同上。
【００１１】
【図２Ａ】図２Ａ〜２Ｄは、ポジティブヒット（ｐｏｓｉｔｉｖｅ  ｈｉｔ）の化合物の分析を示している。Ｓｈｅｒｗｏｏｄら（Ｃｅｌｌ、１１９巻（２００４）、５４３〜５５４頁）において概説されている手順に基づき、成熟マウス衛星細胞をＦＡＣＳにより単離した。次いで、細胞を化合物で処理し、４日間増殖させ、固定し、イメージングした。化合物により誘導された増殖を、ＤＭＳＯビヒクル対照で見出されたもの（図２Ａ）、またはｂＦＧＦで見出されたもの（図２Ｂ）と比較した。ポジティブヒット化合物からの２つの実施例画像、Ｆｌｔ３キナーゼ阻害剤（図２Ｃ）およびアデノシン受容体アゴニスト（図２Ｄ）が示されている。
【図２ＢＣ】同上。
【図２Ｄ】同上。
【００１２】
【図３Ａ】図３Ａおよび３Ｂは、一部の例示的なヒット化合物の検証を示している。次いで、一次スクリーニングでヒットと同定された化合物を用量応答アッセイで試験した。増殖のレベルは、（Ａ．１±０．３（図３Ａ）および１±０．４（図３Ｂ）のＤＭＳＯビヒクル対照値を上回る倍数変化として測定される。比較のために、ｂＦＧＦ陽性対照値は、３．４±０．９（図３Ａ）および５．６±１．７（図３Ｂ）であった。
【図３Ｂ】同上。
【００１３】
【図４】図４は、培養条件の最適化を示している。異なる曝露時間で、ｂＦＧＦの存在下または非存在下で、化合物の作用を試験することにより、培養条件を最適化した。すべての時点について、培地を、示された日に標準増殖培地と交換した。この化合物では、ｂＦＧＦを含むことが、増殖に対して相加効果を有した。また、化合物自体が、すべての時点で、ｂＦＧＦ陽性対照と同様の増殖をもたらしたが、より短い曝露時間で、より有効であることが判明した。
【００１４】
【図５ＡＢ】図５Ａ〜５Ｃは、処置された培養物の分化を示している。ＣＡＧ−ＥＧＦＰ衛星細胞を、本発明者の標準的な増殖条件で成長させ、化合物に４日間曝露した。本発明者らの標準的な増殖条件下で、細胞を、ラミニンコーティングされたプレート上で、１０％熱不活性化ウマ血清、１００単位／ｍＬペニシリン／１００ｕｇ／ｍＬストレプトマイシン、および２ｍＭ  Ｌ−グルタミンを補充したハムＦ−１０培地中で培養した。化合物を、プレーティングの翌日に添加した。化合物および培地を、毎日、または３日後に新しくした。細胞を分化させ、筋管を形成するために、増殖条件下での４日後に、培地を、１０％熱不活性化ウマ血清、１０％ウシ胎児血清、０．５％ニワトリ胚抽出物、１００単位／ｍＬペニシリン／１００ｕｇ／ｍＬストレプトマイシン、および２ｍＭ  Ｌ−グルタミンを補充した高グルコースＤＭＥＭに切り換えた。筋管形成が観察されるまで、培養物を分化培地中で３〜５日間成長させ、次いで、固定した。次いで、培養物を分化培地に切り換え、さらに４日間培養した。次いで、それらを固定し、抗ミオシン重鎖（赤色のチャネル）およびＨｏｅｃｈｓｔ（青色のチャネル）で染色した。ＤＭＳＯビヒクル対照のみと共に成長した細胞は、培養物内で密度が十分ではなかったので、筋管を形成しなかった（データは図示せず）。ｂＦＧＦ陽性対照の存在下で成長させた細胞（図５Ａ）は、大きな筋管を形成することができた。Ｆｌｔ３キナーゼ阻害剤（図５Ｂ）およびアデノシンアゴニスト（図５Ｃ）の存在下で成長させた培養物も、筋管を形成することができた。
【図５Ｃ】同上。
【００１５】
【図６】図６は、ＣＥＰ／ＤＭＳＯで５日間処置した単一ＳＭＰの筋原性コロニー（ｍｙｏｇｅｎｉｃ  ｃｏｌｏｎｙ）の形成を示している。処置間隔  ｄ１〜ｄ３．５およびｎ＝３。
【００１６】
【図７】図７は、ｄ２からｄ４．５までの化合物への曝露を示している。初期細胞数は２５０およびｎ＝３であった。
【００１７】
【図８Ａ】図８Ａおよび８Ｂは、５日後の培養ＳＭＰ上でのＣＸＣＲ４およびベータ−１インテグリンの発現を示している：ＣＥＰ（図８Ａ）およびＤＭＳＯ（図８Ｂ）。
【図８Ｂ】同上。
【００１８】
【図９】図９Ａ〜１３は、一部の例示的なヒット化合物での用量応答曲線を示している。スニチニブ（ＳＵ１１２４８、図９Ａおよび９Ｂ）、Ｊａｋ３阻害剤ＶＩ（図１０Ａおよび１０Ｂ）、レスタウルチニブ（ＣＥＰ７０１、図１１Ａおよび１１Ｂ）、ボスチニブ（図１２）、およびＳＵ１１６５２（図１３）が示されている。
【図１０】同上。
【図１１】同上。
【図１２】同上。
【図１３】同上。
【００１９】
【図１４】図１４〜１７は、衛星細胞の増殖に対する、ｂＦＧＦとＣＥＰ７０１（図１４および１５）およびＪａｋ３阻害剤ＶＩ（図１６）、およびスニチニブ（図１７）との相乗効果を示す棒グラフである。
【図１５】同上。
【図１６】同上。
【図１７】同上。
【００２０】
【図１８】図１８〜２０は、ＣＥＰ７０１（図１８）、スニチニブ（図１９）、およびＪａｋ３阻害剤ＶＩ（図２０）で処置した後の衛星細胞の分化を示す写真である。
【図１９】同上。
【図２０】同上。
【００２１】
【図２１】図２１は、ＣＥＰ７０１とＴＧＦ−ベータ阻害剤（Ａｌｋ５阻害剤ＩＩ）との相乗効果を示す棒グラフである。
【００２２】
【図２２】図２２は、衛星細胞の増殖についてのＣＥＰ７０１の特異性を示している。左のパネル：ＣＥＰ７０１；右のパネル：ＤＭＳＯ。
【００２３】
【図２３】図２３は、ＣＥＰ７０１が初代線維芽細胞に対して効果を有さないことを示す棒グラフである。
【００２４】
【図２４】図２４および２５は、ＣＥＰ７０１が、老いた組織（図２４）および若い組織（図２５）の両方に有効であることを示す棒グラフである。
【図２５】同上。
【００２５】
【図２６】図２６および２７は、Ｎ６−シクロペンチルアデノシン（図２６）およびブデソニド（図２７）での用量応答曲線を示す線グラフである。
【図２７】同上。
【００２６】
【図２８】図２８および２９は、ｂＦＧＦとＮ６−シクロペンチルアデノシン（図２８）およびブデソニド（図２９）との相乗効果を示す棒グラフである。
【図２９】同上。
【００２７】
【図３０】図３０および３１は、Ｎ６−シクロペンチルアデノシン（図３０）およびブデソニド（図３１）で処置した後の衛星細胞の分化を示す写真である。
【図３１】同上。
【００２８】
【図３２】図３２は、Ｎ６−シクロペンチルアデノシンとＴＧＦ−ベータ阻害剤（Ａｌｋ５阻害剤ＩＩ）との相乗効果を示す棒グラフである。
【００２９】
【図３３】図３３は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏで衛星細胞の増殖を増加させることが示された一次および二次化合物を同定するために行われるスクリーニングアッセイを図示している。
【００３０】
【図３４】図３４は、衛星細胞の増殖を増加させる化合物を同定するために、約４００種の化合物からなるセットをスクリーニングするために本発明者らが使用したカスタマースクリーニングライブラリ（ｃｕｓｔｏｍｅｒ  ｓｃｒｅｅｎｉｎｇ  ｌｉｂｒａｒｙ）を図示している。
【００３１】
【図３５】図３５は、行われたアッセイの結果を示しており、レスタウルチニブ（ＣＥＰ７０１）、スニチニブ（ＳＵ１１２４８）、ＪＡＫ３阻害剤ＶＩ、およびＮ６−シクロペンチルアデノシン（ＣＰＡ）が、ｉｎ  ｖｉｔｒｏで衛星細胞の増殖を増加させることが見出されたことを実証している。レスタウルチニブ（ＣＥＰ７０１）が、最上位のヒットと同定され、ナノモル濃度用量で有効であり、いくつかの他のヒット化合物と標的が重複した。
【００３２】
【図３６】図３６は、行われたアッセイの結果を示しており、レスタウルチニブ（ＣＥＰ７０１）がｉｎ  ｖｉｔｒｏで老いた衛星細胞の増殖を増加させることを証明している。
【００３３】
【図３７】図３７Ａ〜３７Ｂは、用量応答アッセイ（図３７Ａ）ならびにレスタウルチニブ（ＣＥＰ７０１）、スニチニブ（ＳＵ１１２４８）、ＪＡＫ３阻害剤ＶＩ、およびＮ６−シクロペンチルアデノシン（ＣＰＡ）のそれぞれでの応答曲線（図３７Ｂ）を示している。
【００３４】
【図３８】図３８は、ＣＥＰ−７０１およびＡＣ２２０の両方が、対照（ＤＭＳＯ）に対して、１ｎＭの濃度でヒト衛星細胞を２倍を超えて増加させることを実証している。
【００３５】
【図３９】図３９は、行われたアッセイの結果を示しており、ヒットと同定された化合物（例えば、ＣＥＰ７０１、ＳＵ１１２４８、ＪＡＫ３阻害剤ＶＩ、ＣＰＡおよびＴｙｒ  ＡＧ４９０）が筋芽細胞の分化を駆動することを確認するものである。
【００３６】
【図４０】図４０は、ＣＥＰ７０１が、筋芽細胞面積および長さの両方で観察される増加により証明されるとおり、ＤＭＳＯ対照に対して、分化培地中で筋芽細胞の分化を増強することを実証している。
【００３７】
【図４１】図４１Ａ〜４１Ｂは、実験プロトコール（図４１Ａ）およびその実験の結果（図４１Ｂ）を示しており、細胞のＣＥＰ７０１処置が、対照（ＤＭＳＯ）に対して、切片当たりのＧＦＰ＋線維の数を増加させることを示している。
【００３８】
【図４２ＡＢ】図４２Ａ〜４２Ｄは、実験プロトコール（図４２Ａ）および観察された結果を示している。図４２Ｂ〜４２Ｄで示されているとおり、ＣＥＰ７０１での処置は、成体および高齢マウスの両方においてｉｎ  ｖｉｖｏで、再生線維のサイズおよび衛星細胞数の両方を増加させた。
【図４２ＣＤ】同上。
【００３９】
【図４３】図４３Ａ〜４３Ｂは、同定された化合物がＲＴＫに対して有する影響を示しており（図４３Ａ）、図４３Ｂで示されているとおり、両方の無傷の対側前脛骨（ＴＡ）筋肉におけるホスホ−ＲＥＴの倍数変化を、心臓毒傷害から２日目に観察されたものと比較している。図４３Ｂにおいて示されているとおり、心臓毒傷害から２日後に、無傷の対側ＴＡ筋肉に対して、ＥＬＩＳＡにより、ホスホ−ＲＥＴの約８倍の増加が観察された。
【００４０】
【図４４】図４４Ａ〜４４Ｂは、衛星細胞がｉｎ  ｖｉｔｒｏでＲＥＴを発現することを示している。
【００４１】
【図４５Ａ】図４５Ａ〜４５Ｄは、ＣＥＰ７０１処置がＲＥＴリン酸化をｉｎ  ｖｉｔｒｏで阻害することを示している。
【図４５ＢＣＤ】同上
【００４２】
【図４６】図４６は、ＲＥＴのｉｎ  ｖｉｔｒｏ欠失の影響を評価する試験の結果を示している。
【００４３】
【図４７】図４７は、条件的ＲＥＴ変異体およびレポーターを使用することにより、本発明者らが、ＲＥＴプロモーターが衛星細胞の少なくとも２５％で活性であったことを決定することができたことを示している。
【００４４】
【図４８】図４８は、ＲＥＴノックアウト細胞が、野生型細胞よりもｉｎ  ｖｉｔｒｏで良好に増殖することを示している（ｎ＝６；ｐ＝０．０００４）。
【００４５】
【図４９】図４９は、非処置ＦＬＴ３およびＲＥＴノックアウト細胞の対照に対する、倍数変化を実証している。
【００４６】
【図５０】図５０は、衛星細胞の増殖を促進する小分子を同定している。（Ａ）衛星細胞のＦＡＣＳ単離および化合物ライブラリ処置を概説する化学物質スクリーニング概略図。（Ｂ）上位１０種の化合物のうちの４種での代表的な用量応答曲線。上位１０種の化合物は、ビヒクル対照に対する、細胞増殖の最も高い倍数変化に基づき選択した。細胞マーカーとしてＨｏｅｃｈｓｔ３３３４２を使用するハイコンテントイメージングにより、増殖を評価した。（Ｃ）４日間培養させ、ビヒクル、化合物または陽性対照（Ｊａｋ３阻害剤６）で処置した９６ｗプレート上のＴｇ：Ｐａｘ７−ｎＧＦＰマウスからのＦＡＣＳ選別衛星細胞の代表的な蛍光画像。各化合物のための最適な処置濃度は用量応答で決定された；ＸＭＤ８−９２では３ｕＭ、ＳＢ２３９０６では５ｕＭ、ＸＭＤ１１−５０では８００ｎＭ、およびボリノスタットでは４００ｎＭ。Ｈｏｅｃｈｓｔ３３３４２を細胞マーカーとして使用した。スケールバーは１００ｕｍを示す。（Ｄ）衛星細胞の拡大増殖（ｅｘｐａｎｓｉｏｎ）を促進する数種の化合物での、ビヒクル対照に対する倍数変化。
【発明を実施するための形態】
【００４７】
衛星細胞の増殖を増加させる方法を本明細書で提供する。この方法は、衛星細胞を、キナーゼ阻害剤、Ｇタンパク質共役受容体（ＧＰＣＲ）モジュレーター、エピジェニック修飾因子、ヒストンデアセチラーゼ（ＨＤＡＣ）モジュレーター、ヘッジホッグシグナル伝達経路モジュレーター、神経ペプチド、ドーパミン受容体モジュレーター、セロトニン受容体モジュレーター、ヒスタミン受容体モジュレーター、アデノシン受容体アゴニスト、イオノフォア、イオンチャネルモジュレーター、アデノシン受容体モジュレーター、ガンマ−セクレターゼモジュレーター、コルチコステロイド、その任意の組み合わせからなる群より選択される化合物と接触させることを含む。
【００４８】
本明細書で使用される場合、用語「増殖」は、細胞の成長および分裂を意味する。一部の実施形態では、用語「増殖」は、細胞に関して本明細書で使用される場合、ある期間にわたって数を増加させ得る細胞の群を指す。
【００４９】
本明細書で使用される場合、衛星細胞の増殖を「誘導する」、「増強する」、または「増加させる」ことは、衛星細胞が、より急速な速度および／またはより高い頻度で複製することを意味する。本明細書に記載のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、衛星細胞の増殖は、非処置対照に対して少なくとも５％、１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、５０％、７０％、８０％、９０％、１倍、１．１倍、１．５倍、２倍、３倍、４倍、５倍、１０倍、５０倍、１００倍またはそれより多く増加する。衛星細胞の増殖の％または倍数増加は、衛星細胞が化合物と接触していない対照に対して、本明細書に記載の化合物と接触している間に複製している衛星細胞の数を測定することにより決定することができる。増殖の増加はまた、それぞれの処置および非処置対照における細胞の合計数に対する複製している細胞の比に基づいてもよい。一部の実施形態では、処置および非処置対照における細胞の合計数を使用して、増殖を決定する。衛星細胞の増殖は、その内容が参照により本明細書に組み込まれる米国特許出願公開第２００９／０１３６４８１号に記載されているＢｒｄＵ取り込み方法を使用して決定することができる。
【００５０】
筋衛星細胞または衛星細胞は、成熟筋に見出される、細胞質を実際的に含まない小さな単核前駆細胞である。これらは、基底膜と個々の筋線維の筋細胞膜（細胞膜）との間にサンドイッチされて見出され、線維の筋細胞膜下の核と識別することが困難であり得る。衛星細胞は、分化し、融合して既存の筋線維を増強し、新たな線維を形成することができる。これらの細胞は、最も古い公知の成体幹細胞ニッチを表し、筋肉の正常な成長、さらには傷害または疾患後の再生に関係している。
【００５１】
非損傷筋肉では、衛星細胞の大部分は休止状態にあり；それらは、分化もせず、細胞分裂もしない。機械的歪みに応じて、衛星細胞は活性化される。活性化衛星細胞は初めに、骨格筋芽細胞として増殖し、その後、筋分化を受ける。
【００５２】
衛星細胞に特徴的なマーカーには、細胞表面タンパク質またはコード遺伝子の発現、細胞内タンパク質またはコード遺伝子の発現、細胞形態学的特徴などが含まれる。当業者は、公知の免疫蛍光、免疫化学、ポリメラーゼ連鎖反応、インサイチュハイブリダイゼーション、ノーザンブロット分析、化学的または放射化学または生物学的方法により、衛星細胞特異的特徴の存在および非存在を容易に確かめることができることを認めるであろう。
【００５３】
所望の場合には、衛星細胞の集団中の細胞の種類（複数可）を、当技術分野で周知の技術を使用して決定することができる。例えば、細胞型特異的染色液の使用。別法では、様々な衛星細胞特異的タンパク質を指向する抗体を使用して、免疫蛍光染色を行うことができる。加えて、例えば、光学顕微鏡法、または電子顕微鏡法などの技法を使用して、その形態学により、細胞型を決定することができる。
【００５４】
衛星細胞は、いくつかの別個の遺伝子マーカーを発現する。例えば、現在の判断は、すべての衛星細胞がＰＡＸ７およびＰＡＸ３を発現するというものである（Ｆ．  Ｒｌａｉｘら、Ｎａｔｕｒｅ、２００５年、４３５巻（７０４４号）：８９８〜８９９頁）。活性化衛星細胞は、Ｍｙｆ５およびＭｙｏＤなどの筋原転写因子（ｍｙｏｇｅｎｉｃ  ｔｒａｎｓｃｒｉｐｔｉｏｎ  ｆａｃｔｏｒ）を発現する。これらはまた、それらが分化すると、デスミンなどの筋肉特異的線維タンパク質の発現を開始する。
【００５５】
衛星細胞の調節についてはほとんど知られていない。ＰＡＸ３およびＰＡＸ７は共に現在、決定的な衛星マーカーを形成しているが、Ｐａｘ遺伝子は、不十分な転写活性化因子であり得る。活性化および休止のダイナミクスならびに筋原調節因子、Ｍｙｆ５、ＭｙｏＤ、ミオゲニン、およびＭＲＦ４による筋原性プログラムの誘導は、決定されるべきこととして残っている。衛星細胞が、ミオスタチンと呼ばれるタンパク質によって負に調節されることを示すいくつかの研究が存在する。ミオスタチンのレベルの上昇は、ｐ２１と呼ばれるサイクリン依存性キナーゼ阻害剤を上方調節し、それによって、衛星細胞の分化を誘導する。
【００５６】
一部の実施形態では、衛星細胞は、安定した状態にあり、例えば、細胞を被験体から採取し、ある程度の期間にわたってそれらを保管することができるように処理した。例えば、細胞を、例えば、初代細胞を凍結するために当技術分野で公知の方法を使用して、解凍すると細胞が生存可能であるように、凍結することができる。例えば、生きている哺乳動物を生じさせるために胚を凍結および解凍するために当技術分野で公知の方法を、本方法で使用するために適合させることができる。そのような方法は、液体窒素を、例えば、１種または複数の凍結保護物質、例えば、細胞に対する凍結−解凍損傷を防ぐ薬剤と共に使用することを含み得る。
【００５７】
キナーゼ阻害剤
本明細書で使用される場合、用語「キナーゼ」は、ホスフェート基を転移する任意のホスホトランスフェラーゼ酵素を意味する。一部の実施形態では、キナーゼは、プロテインキナーゼである。プロテインキナーゼは、タンパク質中の特異的な残基のリン酸化を触媒する酵素のファミリーである。一般に、プロテインキナーゼは、いくつかの群；セリンおよび／またはトレオニン残基を優先的にリン酸化する群、チロシン残基を優先的にリン酸化する群、ならびにチロシンおよびＳｅｒ／Ｔｈｒ残基の両方をリン酸化する群に分類される。
【００５８】
プロテインキナーゼには、例えば、これらだけに限定されないが、タンパク質チロシンキナーゼファミリー（ＰＴＫ）のメンバーが含まれ、次いで、それらは、細胞質ＰＴＫおよび受容体ＰＴＫ（ＲＴＫ）に分けられ得る。細胞質ＰＴＫＳには、ＳＲＣファミリー（ＢＬＫ；ＦＯＲ；ＦＹＮ；ＨＣＫ；ＬＣＫ；ＬＹＮ；ＳＲＣ；ＹＥＳおよびＹＲＫを含む）；ＢＲＫファミリー（ＢＲＫ；ＦＲＫ、ＳＡＤ；およびＳＲＭを含む）；ＣＳＫファミリー（ＣＳＫおよびＣＴＫを含む）；ＢＴＫファミリー（ＢＴＫ；ＩＴＫ；ＴＥＣ；ＭＫＫ２およびＴＸＫを含む）、ヤヌスキナーゼファミリー（ＪＡＫＩ、ＪＡＫ２、ＪＡＫ３およびＴｙｋ２を含む）、ＦＡＫファミリー（ＦＡＫおよびＰＹＫ２を含む）；Ｆｅｓファミリー（ＦＥＳおよびＦＥＲを含む）、ＺＡＰ７０ファミリー（ＺＡＰ７０およびＳＹＫを含む）；ＡＣＫファミリー（ＡＣＫ１およびＡＣＫ２を含む）；およびＡｂｌファミリー（ＡＢＬおよびＡＲＧを含む）が含まれる。ＲＴＫファミリーには、ＥＧＦ−受容体ファミリー（ＥＧＦＲ、ＨＥＲ２、ＨＥＲ３およびＨＥＲ４を含む）；インスリン受容体ファミリー（ＩＮＳ−ＲおよびＩＧＦ１−Ｒを含む）；ＰＤＧＦ−受容体ファミリー（ＰＤＧＦＲａ、ＰＤＧＦＲ｜３、ＣＳＦ１Ｒ、ＫＩＴ、ＦＬＫ２を含む）；ＶＥＧＦ−受容体ファミリー（ＦＬＴ１、ＦＬＫ１およびＦＬＴ４を含む）；ＦＧＦ−受容体ファミリー（ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３およびＦＧＦＲ４を含む）；ＣＣＫ４ファミリー（ＣＣＫ４を含む）；ＭＥＴファミリー（ＭＥＴおよびＲＯＮを含む）；ＴＲＫファミリー（ＴＲＫＡ、ＴＲＫＢ、およびＴＲＫＣを含む）；ＡＸＬファミリー（ＡＸＬ、ＭＥＲ、およびＳＫＹを含む）；ＴＩＥ／ＴＥＫファミリー（ＴＩＥおよびＴＩＥ２／ＴＥＫを含む）；ＥＰＨファミリー（ＥＰＨＡ１、ＥＰＨＡ２、ＥＰＨＡ３、ＥＰＨＡ４、ＥＰＨＡ５、ＥＰＨＡ６、ＥＰＨＡ７、ＥＰＨＡ８、ＥＰＨＢ１、ＥＰＨＢ２、ＥＰＨＢ３、ＥＰＨＢ４、ＥＰＨＢ５、ＥＰＨＢ６を含む）；ＲＹＫファミリー（ＲＹＫを含む）；ＭＣＫファミリー（ＭＣＫおよびＴＹＲＯ１０を含む）；ＲＯＳファミリー（ＲＯＳを含む）；ＲＥＴファミリー（ＲＥＴを含む）；ＬＴＫファミリー（ＬＴＫおよびＡＬＫを含む）；ＲＯＲファミリー（ＲＯＲ１およびＲＯＲ２を含む）；Ｍｕｓｋファミリー（Ｍｕｓｋを含む）；ＬＭＲファミリー（ＬＭＲ１、ＬＭＲ２およびＬＭＲ３を含む）；およびＳｕＲＴＫ１０６ファミリー（ＳｕＲＴＫ１０６を含む）が含まれる。
【００５９】
キナーゼの代表的な非限定的例には、Ａｂｌ、Ａｂｌ（Ｔ３１５Ｉ）、ＡＬＫ、ＡＬＫ４、ＡＭＰＫ、Ａｒｇ、Ａｒｇ、ＡＲＫＳ、ＡＳＫ１、Ａｕｒｏｒａ−Ａ、Ａｘｌ、Ｂｌｋ、Ｂｍｘ、ＢＲＫ、ＢｒＳＫ１、ＢｒＳＫ２、ＢＴＫ、ＣａＭＫＩ、ＣａＭＫＩＩ、ＣａＭＫＩＶ、ＣＤＫ１／サイクリンＢ、ＣＤＫ２／サイクリンＡ、ＣＤＫ２／サイクリンＥ、ＣＤＫ３／サイクリンＥ、ＣＤＫ５／ｐ２５、ＣＤＫ５／ｐ３５、ＣＤＫ６／サイクリンＤ３、ＣＤＫ７／サイクリンＨ／ＭＡＴ１、ＣＤＫ９／サイクリンＴ１、ＣＨＫ１、ＣＨＫ２、ＣＫ１（ｙ）、ＣＫ１８、ＣＫ２、ＣＫ２ａ２、ｃＫｉｔ（Ｄ８１６Ｖ）、ｃＫｉｔ、ｃ−ＲＡＦ、ＣＳＫ、ｃＳＲＣ、ＤＡＰＫ１、ＤＡＰＫ２、ＤＤＲ２、ＤＭＰＫ、ＤＲＡＫ１、ＤＹＲＫ２、ＥＧＦＲ、ＥＧＦＲ（Ｌ８５８Ｒ）、ＥＧＦＲ（Ｌ８６１Ｑ）、ＥｐｈＡ１、ＥｐｈＡ２、ＥｐｈＡ３、ＥｐｈＡ４、ＥｐｈＡＳ、ＥｐｈＡＶ、ＥｐｈＡＳ、ＥｐｈＢ１、ＥｐｈＢ２、ＥｐｈＢ３、ＥｐｈＢ４、ＥｒｂＢ４、Ｐｅｒ、Ｆｅｓ、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、ＦＧＦＲ４、Ｆｇｒ、Ｆｉｌｌ、Ｆｌｔ３（Ｄ８３５Ｙ）、Ｆｌｔ３、Ｆｌｔ４、Ｆｍｓ、Ｆｙｎ、ＧＳＫ３（３、ＧＳＫ３ａ、Ｈｃｋ、ＨＩＰＫ１、ＨＩＰＫ２、ＨＩＰＫ３、ＩＧＦ−１Ｒ、ＩＫＫ（３、ＩＫＫａ、ＩＲ、ＩＲＡＫＩ、ＩＲＡＫ４、ＩＲＲ、ＩＴＫ、ＪＡＫ２、ＪＡＫ３、ＪＮＫ１ａ１、ＪＮＫ２ａ２、ＪＮＫ３、ＫＤＲ、Ｌｃｋ、ＬＩＭＫ１、ＬＫＢ１、ＬＯＫ、Ｌｙｎ、Ｌｙｎ、ＭＡＰＫ１、ＭＡＰＫ２、ＭＡＰＫ２、ＭＡＰＫＡＰ−Ｋ２、ＭＡＰＫＡＰ−Ｋ３、ＭＡＲＫ１、ＭＥＫ１、ＭＥＬＫ、Ｍｅｔ、ＭＩＮＫ、ＭＫＫ４、ＭＫＫ６、ＭＫＫ７（３、ＭＬＣＫ、ＭＬＫ１、Ｍｎｋ２、ＭＲＣＫ−ベータ、ＭＲＣＫａ、ＭＳＫ１、ＭＳＫ２、ＭＳＳＫ１、ＭＳＴ１、ＭＳＴ２、ＭＳＴ３、ＭｕＳＫ、ＮＥＫ２、ＮＥＫＳ、ＮＥＫ６、ＮＥＫ７、ＮＬＫ、ｐ７０Ｓ６Ｋ、ＰＡＫ２、ＰＡＫ３、ＰＡＫ４、ＰＡＫ６、ＰＡＲ−ｌＢａ、ＰＤＧＦＲ（３、ＰＤＧＦＲａ、ＰＤＫ１、ＰＩ３Ｋベータ、ＰＩ３Ｋデルタ、ＰＩ３Ｋガンマ、Ｐｉｍ−１、Ｐｉｍ−２、ＰＫＡ（ｂ）、ＰＫＡ、ＰＫＢ（３、ＰＫＢａ、ＰＫＢｙ、ＰＫＣ＾ｉ、ＰＫＣ（３Ｉ、ＰＫＣ（３ＩＩ、ＰＫＣａ、ＰＫＣｙ、ＰＫＣ８、ＰＫＣｅ、ＰＫＣ＾、ＰＫＣｒ｜、ＰＫＣ９、ＰＫＣｉ、ＰＫＤ２、ＰＫＧ１（３、ＰＫＧｌａ、Ｐｌｋ３、ＰＲＡＫ、ＰＲＫ２、ＰｒＫＸ、ＰＴＫ５、Ｐｙｋ２、Ｒｅｔ、ＲＩＰＫ２、ＲＯＣＫ−Ｉ、ＲＯＣＫＩＩ、ＲＯＣＫ−ＩＩ、Ｒｏｎ、Ｒｏｓ、Ｒｓｅ、Ｒｓｋｌ、Ｒｓｋｌ、Ｒｓｋ２、Ｒｓｋ３、ＳＡＰＫ２ａ、ＳＡＰＫ２ａ（Ｔ１０６Ｍ）、ＳＡＰＫ２ｂ、ＳＡＰＫ３、ＳＡＰＫ４、ＳＧＫ、ＳＧＫ２、ＳＧＫ３、ＳＩＫ、Ｓｎｋ、ＳＲＰＫ１、ＳＲＰＫ２、ＳＴＫ３３、Ｓｙｋ、ＴＡＫ１、ＴＢＫ１、Ｔｉｅ２、ＴｒｋＡ、ＴｒｋＢ、ＴＳＳＫ１、ＴＳＳＫ２、ＷＮＫ２、ＷＮＫ３、Ｙｅｓ、ＺＡＰ−７０、ＺＩＰＫが含まれる。一部の実施形態では、キナーゼは、ＡＬＫ、Ａｕｒｏｒａ−Ａ、Ａｘｌ、ＣＤＫ９／サイクリンＴｌ、ＤＡＰＫ１、ＤＡＰＫ２、Ｐｅｒ、ＦＧＦＲ４、ＧＳＫ３（３、ＧＳＫ３ａ、Ｈｃｋ、ＪＮＫ２ａ２、ＭＳＫ２、ｐ７０Ｓ６Ｋ、ＰＡＫ３、ＰＩ３Ｋデルタ、ＰＩ３Ｋガンマ、ＰＫＡ、ＰＫＢ（３、ＰＫＢａ、Ｒｓｅ、Ｒｓｋ２、Ｓｙｋ、ＴｒｋＡ、およびＴＳＳＫ１であってよい。また他の実施形態では、キナーゼは、ＡＢＬ、ＡＫＴ、ＡＵＲＯＲＡ、ＣＤＫ、ＤＢＦ２／２０、ＥＧＦＲ、ＥＰＨ／ＥＬＫ／ＥＣＫ、ＥＲＫ／ＭＡＰＫＦＧＦＲ、ＧＳＫ３、ＩＫＫＢ、ＩＮＳＲ、ＪＡＫ  ＤＯＭ  １／２、ＭＡＲＫ／ＰＲＫＡＡ、ＭＥＫ／ＳＴＥ７、ＭＥＫＫ／ＳＴＥ１１、ＭＬＫ、ｍＴＯＲ、ＰＡＫ／ＳＴＥ２０、ＰＤＧＦＲ、ＰＩ３Ｋ、ＰＫＣ、ＰＯＬＯ、ＳＲＣ、ＴＥＣ／ＡＴＫ、およびＺＡＰ／ＳＹＫからなる群より選択される。
【００６０】
同様に、セリン／トレオニン特異的キナーゼは、細胞外シグナル調節キナーゼ、（ｐ４２／ＥＲＫ２およびｐ４４／ＥＲＫＩ）；ｃ−Ｊｕｎ  ＮＨ２末端キナーゼ（ＪＮＫ）；ｃＡＭＰ応答配列結合プロテインキナーゼ（ＣＲＥＢＫ）；ｃＡＭＰ依存性キナーゼ（ＣＡＰＫ）；マイトジェン活性化プロテインキナーゼ−活性化プロテインキナーゼ（ＭＡＰＫおよびその類縁体）；ストレス活性化プロテインキナーゼ−ｐ３８／ＳＡＰＫ２；マイトジェンおよびストレス活性化キナーゼ（ＭＳＫ）；プロテインキナーゼ、ＰＫＡ、ＰＫＢおよびＰＫＣを特に含む、いくつかの別個のサブファミリーを含む。
【００６１】
一部の実施形態では、キナーゼは、ＦＭＳ様チロシンキナーゼ３（Ｆｌｔ３）、ＰＤＧＦＲ／ＥＧＦＲ、Ｂｃｒ−ａｂｌ、Ｊａｋ３、またはＳＲＣキナーゼ阻害剤である。Ｆｌｔ３は、ＦＬＫ２（胎児肝臓キナーゼ−２）およびＳＴＫ１（ヒト幹細胞キナーゼ−１）としても公知である。
【００６２】
本明細書で使用される場合、用語「キナーゼ阻害剤」は、キナーゼの活性、例えば、ホスホトランスフェラーゼ活性を阻害する、または低下させる任意の化合物、分子または組成物を意味する。限定することなく、キナーゼ阻害剤は、小さなまたは大きな有機または無機分子；単糖；二糖；三糖；オリゴ糖；多糖；生物学的高分子、例えば、タンパク質、ペプチド、ペプチド類似体およびその誘導体、ペプチド模倣物質（ｐｅｐｔｉｄｏｍｉｍｅｔｉｃ）、核酸、核酸類似体および誘導体、酵素、抗体、抗体の部分または断片；細菌、植物、真菌、または動物細胞もしくは組織などの生物材料から作製された抽出物；天然に存在する組成物または合成組成物；ならびにその任意の組み合わせからなる群より選択され得る。
【００６３】
広範囲の様々なキナーゼ阻害剤が当技術分野で公知であり、本明細書に記載の組成物および方法で使用することができる。キナーゼ阻害剤は、ＦＭＳ様チロシンキナーゼ３阻害剤；オーロラキナーゼ阻害剤；オーロラ−Ｂキナーゼ阻害剤；オーロラ−Ｃキナーゼ阻害剤；ベータ−アドレナリン受容体キナーゼ阻害剤；チェックポイントキナーゼ阻害剤；サイクリン依存性キナーゼ１阻害剤；サイクリン依存性キナーゼ２阻害剤；サイクリン依存性キナーゼ４阻害剤；サイクリン依存性キナーゼ阻害剤；ＥｐｈＢ２キナーゼ阻害剤；上皮成長因子受容体キナーゼ阻害剤；Ｎ−アシルマンノサミンキナーゼ阻害剤；ＭＡＰキナーゼ阻害剤；オフェリン（Ｏｐｈｅｌｉｎｅ）キナーゼ阻害剤；ホスファチジルイノシトール３−キナーゼベータ阻害剤；ホスファチジルイノシトール３−キナーゼガンマ阻害剤；プロテインキナーゼ（ＣＫ１）阻害剤；プロテインキナーゼＢ阻害剤；プロテインキナーゼＣ  ｅｔａ阻害剤；プロテイン−セリン−トレオニンキナーゼ阻害剤；癌原遺伝子チロシン−プロテインキナーゼＦｙｎ阻害剤；癌原遺伝子チロシン−プロテインキナーゼＫｉｔ阻害剤；ピリドキサールキナーゼ阻害剤；ＲａｆキナーゼＢ阻害剤；Ｒａｆキナーゼ阻害剤；Ｒｈｏ関連キナーゼ阻害剤；リボソームプロテインＳ６キナーゼ阻害剤；およびその任意の組み合わせからなる群より選択することができる。
【００６４】
特定の態様では、本明細書において開示する化合物は、ＲＥＴキナーゼ阻害剤である。特定の態様では、本明細書において開示する化合物（例えば、ＣＥＰ−７０１および／またはＡＣ２２０）は、ＲＥＴ阻害剤であるか、もしくはそれを含み、または他の方法でＲＥＴリン酸化を阻害する。特定の態様では、本明細書において開示する化合物（例えば、ＣＥＰ−７０１および／またはＡＣ２２０）は、Ｃ−ＲＥＴ阻害剤であるか、もしくはそれを含み、または他の方法でＣ−ＲＥＴリン酸化を阻害する。
【００６５】
ＲＥＴキナーゼリガンドを減少させる化合物および組成物も企図される。例えば、特定の態様では、開示の化合物および組成物は、ＲＥＴキナーゼ活性化に干渉する抗体または薬剤、例えば、Ｃ−ＲＥＴに結合するか、または他の方法でそれへのＣ−ＲＥＴリガンド（例えば、ＧＤＮＦ）の結合に干渉する抗体および薬剤を含む。
【００６６】
特定の態様では、キナーゼ阻害剤は、Ｂ−Ｒａｆ阻害剤、ＪＡＫ３阻害剤、ｐ３８ＭＡＰＫ阻害剤、Ｃ−Ｒａｆ１阻害剤、Ａｋｔ阻害剤、ＢＭＫ１／ＥＲＫ５阻害剤、ｐ３８ＭＡＰＫ阻害剤、ＲＴＫ阻害剤、ＥＲＫ５阻害剤、Ｂｃｒ−Ａｂｌ阻害剤、ＲｈｏＫ阻害剤、ｐ３８阻害剤、ｐ１１０阻害剤、ＦＡＫ阻害剤、ＡＴＰ競合ＪＮＫ阻害剤、またはＭＥＬＫ阻害剤である。一部の態様では、キナーゼ阻害剤は、表５に特定されている経路を阻害する。一部の態様では、キナーゼ阻害剤は、表５に特定されているものである。
【００６７】
本明細書に記載の組成物および方法に適したキナーゼ阻害剤はまた、例えば、そのすべての内容が参照により本明細書に組み込まれる米国特許第５６７４９９８号；同第５７９５９７７号；同第５８６４０３３号；同第６１９４９３９号；同第６２３９１３３号；同第６３４６６２５号；同第６３９１８９４号；同第６４４８２７７号；同第６４９２４０９号；同第６４９８１６５号；同第６７０６７１１号；同第６７２３７２６号；同第６８２５１９０号；同第６８２５３５５号；同第６９４３１６１号；同第６９５１８５９号；同第６９８２２６６号；同第６９８２２６６号；同第７０５６９２５号；同第７１０１８８４号；同第７１０５５３１号；同第７１０５５３１号；同第７１１５５９７号；同第７１５３８５６号；同第７１８３３０７号；同第７１９６０９０号；同第７１９９１３７号；同第７１９９１４７号；同第７２２３７５７号；同第７２３２８２６号；同第７２６２１９９号；同第７２６５１３４号；同第７３０９７８７号；同第７３１４９４０号；同第７３２６７１３号；同第７３２６７１３号；同第７４４９４８８号；同第７４５６１６９号；同第７４５９５５４号；同第７４７０６９３号；同第７４７０７１３号；同第７４８８８２６号；同第７５０４４２９号；同第７５１１０４０号；同第７５１４４３５号；同第７５１７８８２号；同第７５２１４６０号；同第７５２８１３２号；同第７５５０４７８号；同第７５５０５９８号；同第７５７２９１４号；同第７５８２６５２号；同第７５９８２７２号；同第７６０１８５２号；同第７６１８９８２号；同第７６３５７０３号；同第７６４８９８７号；同第７６６２９７７号；同第７６８３０６０号；同第７６８７５０６号；同第７７３２６１３号；同第７７４９９９４号；同第７７６７６７４号；同第７７９０７３９号；同第７８１２１６６号；同第７８２０６６２号；同第７８５５２１１号；同第７８７２０３１号；同第７８９３０６４号；同第７８９３０８１号；同第７９０１８９４号；同第７９１５４４３号；同第７９４３６２９号；同第７９６８５４６号；同第７９９４１５９号；同第７９９８５０７号；同第８０２２０５７号；同第８０２４８２１号；同第８０２６２３４号；同第８０２６２４６号；同第８０２６２４７号；同第８０４４２２１号；同第８０９３２３９号；同第８０９３３８３号；同第８１４３４１０号；同第８１４８３６１号；および同第８１５２６３０号ならびに米国特許出願公開第２００７０１６１６７３号；同第２００９０１８１９４０号；同第２００９０２１５７８５号；同第２０１０００９７６５４号；同第２０１００２３４４０４号；同第２０１１０００８２１１号；同第２００３００４４２０３号；同第２００３００６５１８０号；同第２００３００８７９１９号；同第２００３０１１９８３９号；同第２００３０１３９４６２号；同第２００３０１８７００１号；同第２００３０１９９５１１号；同第２００３０１９９５２５号；同第２００３０２１６４４６号；同第２００４００３４０３８号；同第２００４００３４０７５号；同第２００４００８２５８１号；同第２００４０１８０８９７号；同第２００４０１９２７２５号；同第２００５００４３３４７号；同第２００５００９６３２４号；同第２００５０１３１０２２号；同第２００５０１５３９９０号；同第２００５０１７１０７６号；同第２００５０１８７２４７号；同第２００５０１９２３０４号；同第２００５０２０３１１４号；同第２００５０２１５５５６号；同第２００５０２３９７９４号；同第２００５０２３９８１５号；同第２００５０２６１３１８号；同第２００５０２６７１３３号；同第２００５０２７７６４２号；同第２００５０２７７６４２号；同第２００５０２８８２９０号；同第２００５０２８８３２１号；同第２００５０２８８３２１号；同第２００６００１９９５８号；同第２００６００５８３０４号；同第２００６００５８３４１号；同第２００６００７９５６３号；同第２００６０１２２３８９号；同第２００６０１２２３８９号；同第２００６０１４８８２４号；同第２００６０１７８３８８号；同第２００６０２１７３６９号；同第２００６０２６４４３８号；同第２００６０２７０６９４号；同第２００６０２７６４９０号；同第２００６０２８１７８９号；同第２００６０２８７３７０号；同第２００６０２８７３８１号；同第２００７００４９６００号；同第２００７００５４９０６号；同第２００７００６０６１９号；同第２００７００７８１４０号；同第２００７００９９８５６号；同第２００７００９９９３５号；同第２００７０１２３５３４号；同第２００７０１７３５１６号；同第２００７０１７３５２５号；同第２００７０１８５１３９号；同第２００７０１９１４２０号；同第２００７０１９１４２０号；同第２００７０２０３１４３号；同第２００７０２１３３８６号；同第２００７０２５４８９６号；同第２００７０２５９８６９号；同第２００７０２７０４２５号；同第２００７０２８０９２８号；同第２００８００２７０６３号；同第２００８０１０８６１１号；同第２００８０１５３８６９号；同第２００８０１６１２９７号；同第２００８０１６７３３０号；同第２００８０２０７６１３号；同第２００８０２０７６１３号；同第２００８０２０７６３２号；同第２００８０２５５１５５号；同第２００８０２５５１８４号；同第２００８０２６９２４４号；同第２００８０２９３７１４号；同第２００８０２９３７８５号；同第２００８０３１２３０７号；同第２００９００５４４２５号；同第２００９００５４４３６号；同第２００９０１０５２０９号；同第２００９０１２４６０２号；同第２００９０１３１４０７号；同第２００９０１３１４３７号；同第２００９０１３１５０６号；同第２００９０１４９３８９号；同第２００９０１６２３７６号；同第２００９０１７５８５２号；同第２００９０１９７８６２号；同第２００９０２１５７５０号；同第２００９０２２１６１６号；同第２００９０２３３９６０号；同第２００９０２６４４４６号；同第２００９０２８６７７９号；同第２００９０２９８８５５号；同第２００９０３１８４４０号；同第２０１００００４２３４号；同第２０１０００４１６４５号；同第２０１０００４１６８４号；同第２０１０００４１６８４号；同第２０１０００４８５９９号；同第２０１０００８１６６２号；同第２０１０００９３７６７号；同第２０１０００９９７１０号；同第２０１００１１３４５４号；同第２０１００１２０７７２号；同第２０１００１２０８０１号；同第２０１００１４４７３２号；同第２０１００１４４７４５号；同第２０１００１６０３０３号；同第２０１００１６８１０２号；同第２０１００１７９１３４号；同第２０１００１７９１４６号；同第２０１００１９０８１６号；同第２０１００２０４２２１号；同第２０１００２２２３４２号；同第２０１００２３４３８６号；同第２０１００２９８３０１号；同第２０１００３１７６４３号；同第２０１００３２４０４１号；同第２０１００３３１３１４号；同第２０１１０００９４１０号；同第２０１１００７０３１７号；同第２０１１００７７２３７号；同第２０１１０１１８２８５号；同第２０１１０１２４６２３号；同第２０１１０１３６７８９号；同第２０１１０１９０２８０号；同第２０１１０１９５９８０号；同第２０１１０２５７２３８号；同第２０１１０２６９７３９号；同第２０１１０２６９７７２号；同第２０１１０２７５６３０号；同第２０１１０２８１８５７号；同第２０１１０２８１８６６号；同第２０１１０２８８０９７号；同第２０１１０２９３７４５号；同第２０１１０２９４８１２号；同第２０１２００１５９３７号；同第２０１２００４１０２４号；同第２０１２００５３１８７号；同第２０１２００６５２１３号；同第２０１２００７１４９０号；同第２０１２００７１４９４号；同第２０１２００７７８５１号；同第２０１２００９５０１４号；同第２０１２００９５２３３号；同第２０１２０２１２９６１号；同第２０１００２６７７７４号および同第２０１００３２４０７４号に記載されている。
【００６８】
一部の実施形態では、キナーゼ阻害剤は、
【化１】
2019507186.tif 000003
およびその任意の組み合わせからなる群より選択され得る。
【００６９】
一部の実施形態では、キナーゼ阻害剤は、キザルチニブ（ｑｕｉｚａｒｔｉｎｉｂ）（ＡＣ２２０）、またはその任意の塩、エステルもしくはキレートであるか、またはそれを含む。特定の実施形態では、キナーゼ阻害剤は、
【化２】
2019507186.tif 000004
である。
【００７０】
特定の態様では、キナーゼ阻害剤は、ＢＡＹ−４３９００６（すなわち、ソラフェニブ；ＨＭＳＬ１０００８−１０１−１）；ＨＧ−６−６４−０１（すなわち、ＨＭＳＬ１００１７−１０１−１）；ＨＫＩ−２７２（すなわち、ネラチニブ；ＨＭＳＬ１００１８−１０１−１）；ＫＩＮ００１−０５５（すなわち、ＨＹ−１１０６７；ＨＭＳＬ１００３３−１０１−１）；ＳＢ２３９０６３（すなわち、ＨＭＳＬ１００３６−１０１−１）；ＫＩＮ００１−２４２（すなわち、ＨＭＳＬ１００４４−１０４−１）；ＳＢ５９０８８５（すなわち、ＧＳＫ２１１８４３６；ＨＭＳＬ１００４６−１０１−１）；ＡＺ−６２８（すなわち、ＨＭＳＬ１００５０−１０１−１）；ＭＫ２２０６（すなわち、ＨＭＳＬ１００５７−１０２−１）；ＸＭＤ１１−５０（すなわち、ＬＲＲＫ２−ｉｎ−１；ＨＭＳＬ１００８６−１０１−１）；ＸＭＤ８−９２（すなわち、ＨＭＳＬ１００９４−１０１−１）；ＢＩＲＢ７９６；ドラマピモド（Ｄｏｒａｍａｐｉｍｏｄ）（すなわち、ＨＭＳＬ１０１６９−１０１−１）；スニチニブリンゴ酸塩（すなわち、ＳＵ１１２４８；ステント；ＨＭＳＬ１０１７５−１０６−１）；ＧＤＣ−０８７９（すなわち、ＨＭＳＬ１０１８１−１０１−１）；ＸＭＤ８−８５（すなわち、ＨＭＳＬ１００９３−１０１−１）；ＡＭＮ−１０７（すなわち、ニロチニブ；ＨＭＳＬ１００９９−１０１−１）；Ｙ３９９８３（すなわち、ＨＭＳＬ１０１４９−１０２−１）；ＳＢ２０３５８０（すなわち、ＲＷＪ６４８０９；ＰＢ２０３５８０；ＨＭＳＬ１０１６７−１０１−１）；ＶＸ−７４５（すなわち、ＨＭＳＬ１０１６８−１０１−１）；ｐｓｅｕｄｏＸＬ７６５（すなわち、ＨＭＳＬ１０１７３−１０１−１）；Ｙ−２７６３２（すなわち、ＨＭＳＬ１０１７６−１０１−１）；ＰＨ−７９７８０４（すなわち、ＨＭＳＬ１０４３９−１０１）；ＶＸ−７０２（すなわち、ＨＭＳＬ１０４４０−１０１）；ＮＧ２５（すなわち、ＨＭＳＬ１０４１９−１０１）；ＳＢ２０２１９０（すなわち、ＨＭＳＬ１０４４１−１０１）；ＢＩ−Ｄ１８７０（すなわち、ＨＭＳＬ１０４２３−１０１）；ＢＩＸ０２５６５（すなわち、ＨＭＳＬ１０４３４−１０１）；ＵＲＭＣ−０９９（すなわち、ＨＭＳＬ１０４５３−１０１）；スタウロスポリンアグリコン（すなわち、Ｋ２５２Ｃ；ＨＭＳＬ１０４５４−１０１）；ラリメチニブ（すなわち、ＬＹ２２２８８２０；ＨＭＳＬ１０４３８−１０３）；ＢＭＸ−ＩＮ−１（すなわち、ＨＭＳＬ１０４２７−１０１）；ＰＦ３６４４０２２（すなわち、ＨＭＳＬ１０４７６−１０１）；ＮＶＰ−ＢＨＧ７１２（すなわち、ＫＩＮ００１−２６５；ＨＭＳＬ１０２００−１０１）；ボスチニブ（すなわち、ＳＫＩ−６０６；ＨＭＳＬ１０１８９−１０１）；ＮＶＰ−ＴＡＥ２２６（すなわち、ＣＨＩＲ−２６５；ＨＭＳＬ１０２０７−１０１）；ＲＡＤ００１（すなわち、エベロリムス；ＨＭＳＬ１０２３５−１０１）；ＣＣ−４０１（すなわち、ＨＭＳＬ１０１８５−１０１）；ＣＧＰ７４５１４Ａ（すなわち、ＨＭＳＬ１０３５５−１０１）；ＫＩＮ００１−２６９（すなわち、ＨＭＳＬ１０１９５−１０１）；ＲＡＦ２６５（すなわち、ＨＭＳＬ１０２０６−１０１）；ＯＴＳＳＰ１６７（すなわち、ＨＭＳＬ１０３３７−１０２）；ドルソモルフィン（すなわち、Ｃｏｍｐｏｕｎｄ  Ｃ；ＢＭＬ２７５；ＨＭＳＬ１０３９９−１０２）；ロスマピモド（すなわち、ＧＳＫ−ＡＨＡＢ；ＳＢ８５６５５３；ＧＷ８５６５５３Ｘ；ＨＭＳＬ１０４０２−１０１）；ＡＺＤ５３６３（すなわち、ＨＭＳＬ１０３７０−１０１）；ＲＯ３１−８２２０（すなわち、ビスインドリルマレイミドＩＸ；ＨＭＳＬ１０４０７−１０３）；ソトラスタウリン（すなわち、ＡＥＢ０７１；ＨＭＳＬ１０４０８−１０１）；ＴＡＫ−６３２（すなわち、ＨＭＳＬ１０４０９−１０１）；ＦＲＡＸ５９７（すなわち、ＨＭＳＬ１０４００−１０１）；ＧＷ２５８０（すなわち、ＨＭＳＬ１０４０１−１０１）；アリセルチブ（すなわち、ＭＬＮ８２３７；ＨＭＳＬ１０３９１−１０１）またはその誘導体、塩、代謝産物、プロドラッグ、および立体異性体である。一部の態様では、化合物は、ＸＭＤ８−９２、ＳＢ２３９０６３、ＸＭＤ１１−５０、またはその誘導体、塩、代謝産物、プロドラッグ、および立体異性体である。
【００７１】
本明細書に記載のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、キナーゼの活性は、非阻害対照に対して、少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９８％、または１００％（例えば、活性の完全な喪失）阻害される、また低下する。理論に束縛されることは望まないが、キナーゼの活性を測定するために当技術分野で公知の任意のアッセイを使用して、例えば、リン酸化反応の測定により、キナーゼの活性を決定することができる。
【００７２】
ヘッジホッグシグナル伝達経路モジュレーター
本明細書で使用される場合、ヘッジホッグシグナル伝達経路に関する用語「モジュレートする」は、ヘッジホッグシグナル伝達経路の構成成分の正常な機能を正に、または負に調節することを意味する。したがって、モジュレートする、という用語は、ヘッジホッグシグナル伝達経路の構成成分の正常な機能の増加、減少、マスキング、変更、無効化、または回復を指すために使用することができる。
【００７３】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、モジュレーターは、ヘッジホッグシグナル伝達経路の少なくとも１つの活性を、モジュレーションのない対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、または少なくとも９５％、少なくとも９８％またはそれよりも大きくモジュレートする。
【００７４】
用語「ヘッジホッグシグナル伝達経路」、「ヘッジホッグ経路」および「ヘッジホッグシグナル伝達経路」はすべて、通常は特にヘッジホッグ、ｓｍｏｏｔｈｅｎｅｄ、Ｐｔｃｈ１、およびＧｌｉにより媒介され、ヘッジホッグ活性に典型的な遺伝子発現の変化および他の表現型変化をもたらす一連の事象を指すために使用される。下流構成成分の活性化は、ヘッジホッグタンパク質の非存在下でも、ヘッジホッグ経路を活性化し得る。例えば、ｓｍｏｏｔｈｅｎｅｄの過剰発現は、ヘッジホッグの非存在下で経路を活性化し、ＧｌｉおよびＰｔｃｈ１遺伝子発現は、活性なヘッジホッグ−シグナル伝達経路の指標である。したがって、シグナル伝達の前記増加がヘッジホッグシグナル伝達経路の構成成分（例えば、Ｐｔｃｈ１、Ｇｌｉｌ、Ｇｌｉ３、ｓｍｏｏｔｈｅｎｅｄなど）の変異／病変の結果であるかどうかに関わらず、またはシグナル伝達の前記増加がヘッジホッグシグナル伝達経路の構成成分の変異／病変を含まない細胞（例えば、ヘッジホッグシグナル伝達経路の構成成分に関して野生型細胞）の状況において起こるかどうかに関わらず、本明細書に記載の化合物を、ヘッジホッグシグナル伝達の不適切な増加を克服するために使用することができる。したがって、一部の実施形態では、細胞は、ｓｍｏｏｔｈｅｎｅｄ機能獲得、ヘッジホッグ機能獲得、ｐａｔｃｈｅｄ（Ｐｔｃ）機能喪失、Ｇｌｉ機能獲得、および／またはヘッジホッグリガンドの過剰発現の表現型を有する。
【００７５】
用語「ｓｍｏｏｔｈｅｎｅｄ機能獲得」は、ｓｍｏ遺伝子の異常な修飾もしくは変異、または遺伝子の発現レベルの上昇を指し、これは、細胞とヘッジホッグタンパク質との接触、例えば、ヘッジホッグ経路の異常な活性化に類似する表現型をもたらす。いずれかの特定の理論に束縛されることは望まないが、Ｐｔｃｈ１は、細胞に直接的にはシグナル伝達し得ず、むしろ、ヘッジホッグシグナル伝達においてＰｔｃｈ１の下流に位置する別の膜結合タンパク質であるｓｍｏｏｔｈｅｎｅｄの活性をモジュレートすることに注意する（Ｍａｒｉｇｏら（１９９６年）Ｎａｔｕｒｅ、３８４巻：１７７〜１７９頁；Ｔａｉｐａｌｅら（２００２年）Ｎａｔｕｒｅ、４１８巻、８９２〜８９６頁）。ｓｍｏ遺伝子は、Ｄｒｏｓｏｐｈｉｌａの各セグメントの正確なパターン形成に必要なセグメントポラリティー遺伝子である（Ａｌｃｅｄｏら、（１９９６年）Ｃｅｌｌ  ８６巻：２２１２３２）。ｓｍｏのヒトホモログは同定されている。例えば、Ｓｔｏｎｅら（１９９６年）Ｎａｔｕｒｅ  ３８４巻：１２９〜１３４頁、およびＧｅｎＢａｎｋ受託Ｕ８４４０１を参照されたい。ｓｍｏｏｔｈｅｎｅｄ遺伝子は、ヘテロ三量体Ｇタンパク質共役受容体；すなわち、７回膜貫通領域の特徴を有する内在性膜タンパク質をコードする。このタンパク質は、ｗｉｎｇｌｅｓｓ経路のメンバーであるＤｒｏｓｏｐｈｉｌａ  Ｆｒｉｚｚｌｅｄ（Ｆｚ）タンパク質に対して相同性を示す。Ｐｔｃは、Ｈｈ受容体である。Ｓｍｏを発現する細胞は、Ｈｈに結合することができず、ｓｍｏがＨｈと直接的に相互作用しないことを示す（Ｎｕｓｓｅ、（１９９６年）Ｎａｔｕｒｅ  ３８４巻：１１９〜１２０頁）。むしろ、ソニックヘッジホッグ（ＳＨＨ）はその受容体に結合し、ＰＴＣＨは、ｓｍｏｏｔｈｅｎｅｄのＰＴＣＨによる正常な阻害を妨げると考えられる。ｓｍｏｏｔｈｅｎｅｄ変異の活性化は、散発性基底細胞癌で（Ｘｉｅら、Ｎａｔｕｒｅ、１９９８年、３９１巻：９０〜９２頁）、および中枢神経系の未分化神経外胚葉性腫瘍（Ｒｅｉｆｅｎｂｅｒｇｅｒら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、１９９８年、５８巻：１７９８〜１８０３頁）で起こることが公知である。
【００７６】
用語「ヘッジホッグ機能獲得」は、細胞とヘッジホッグタンパク質との接触に類似する表現型、例えば、ヘッジホッグ経路の異常な活性化をもたらす、Ｐｔｃｈ１遺伝子、ヘッジホッグ遺伝子、もしくはｓｍｏｏｔｈｅｎｅｄ遺伝子の異常な修飾もしくは変異、またはそのような遺伝子の発現レベルの低下（もしくは喪失）を指す。機能獲得は、Ｐｔｃｈ１遺伝子産物がＣｉホモログ遺伝子、例えば、Ｇｌｉ１、Ｇｌｉ２、およびＧｌｉ３の発現レベルを調節する能力の喪失を含み得る。用語「ヘッジホッグ機能獲得」はまた、これらだけに限定されないが、ヘッジホッグ自体の修飾または変異を含むヘッジホッグシグナル伝達経路のいずれかでの変化によって起こる任意の同様の細胞表現型（例えば、過剰増殖を示す）を指すために本明細書において使用される。例えば、ヘッジホッグシグナル伝達経路の活性化により異常に高い増殖速度を有する腫瘍細胞は、ヘッジホッグがその細胞において変異していなくても、「ヘッジホッグ機能獲得」表現型を有するであろう。
【００７７】
用語「ｐａｔｃｈｅｄ機能喪失」は、細胞とヘッジホッグタンパク質との接触に類似する表現型、例えば、ヘッジホッグ経路の異常な活性化をもたらす、Ｐｔｃｈ１遺伝子の異常な修飾もしくは変異、または遺伝子の発現レベルの低下を指す。機能喪失は、Ｐｔｃｈ１遺伝子産物がＣｉホモログ遺伝子、例えば、Ｇｌｉ１、Ｇｌｉ２、およびＧｌｉ３の発現レベルまたは活性を調節する能力の喪失を含み得る。用語「Ｐｔｃｈ１機能喪失」はまた、これらだけに限定されないが、Ｐｔｃｈ１自体の修飾または変異を含むヘッジホッグシグナル伝達経路のいずれかでの変化によって起こる任意の同様の細胞表現型（例えば、過剰増殖を示す）を指すために本明細書において使用される。例えば、ヘッジホッグシグナル伝達経路の活性化により、異常に高い増殖速度を有する腫瘍細胞は、Ｐｔｃｈ１がその細胞において変異していなくても、「Ｐｔｃｈ１機能喪失」表現型を有するであろう。
【００７８】
用語「Ｇｌｉ機能獲得」は、ヘッジホッグタンパク質への細胞応答に類似する表現型、例えば、ヘッジホッグ経路の異常な活性化をもたらす、Ｇｌｉ遺伝子の異常な修飾もしくは変異、または遺伝子の発現レベルの上昇を指す。
【００７９】
ヘッジホッグ遺伝子の脊椎動物ファミリーは、Ｄｅｓｅｒｔ（Ｄｈｈ）、Ｓｏｎｉｃ（Ｓｈｈ）およびＩｎｄｉａｎ（Ｉｈｈ）ヘッジホッグとして公知の哺乳動物に存在する３つのメンバーを含み、それらはすべて、分泌タンパク質をコードする。これらの様々なヘッジホッグタンパク質は、シグナルペプチド、高度に保存されたＮ末端領域、およびより分岐したＣ末端ドメインからなる。生化学研究により、Ｈｈ前駆体タンパク質の自己タンパク質分解切断が内部チオエステル中間体を介して進行し、これが続いて、求核性置換で切断されることが示されている。おそらく、求核試薬は、Ｎ−ペプチドのＣ末端に共有結合して、それを細胞表面に係留する小さな親油性分子であろう。生物学的影響は重大である。その係留の結果として、Ｎ末端ヘッジホッグペプチドの高い局所濃度が、ヘッジホッグ産生細胞の表面で生じる。このＮ末端ペプチドこそが、短期および長期ヘッジホッグシグナル伝達活性に必要かつ十分である。
【００８０】
不活性なヘッジホッグシグナル伝達経路では、膜貫通タンパク質受容体Ｐａｔｃｈｅｄ（Ｐｔｃ）が、７回膜貫通型タンパク質であるＳｍｏｏｔｈｅｎｅｄ（Ｓｍｏ）の活性を阻害する。Ｈｈシグナル伝達の下流の構成成分である転写因子Ｇｌｉは、リプレッサー形態にプロセシングされ、アクチベーター形態の核蓄積は、ＦｕｓｅｄおよびＳｕｐｐｒｅｓｓｏｒ  ｏｆ  ｆｕｓｅｄ（Ｓｕｆｕ）を含む細胞質タンパク質との相互作用を介して妨げられる。結果として、ヘッジホッグ標的遺伝子の転写活性化が抑制される。経路の活性化は、Ｐｔｃへの３つの哺乳動物リガンド（Ｄｈｈ、ＳｈｈまたはＩｈｈ）のいずれかの結合を介して開始される。リガンド結合は、Ｓｍｏの抑制の逆転、それによる、核への転写因子Ｇｌｉの活性形態のトランスロケーションをもたらすカスケードの活性化をもたらす。核Ｇｌｉは、ＰｔｃおよびＧｌｉ自体を含む標的遺伝子発現を活性化する。ヘッジホッグシグナル伝達レベルの上昇は、がん形成を開始するために十分であり、腫瘍の生存に必要である。
【００８１】
ヘッジホッグシグナル伝達経路モジュレーターは、ヘッジホッグシグナル伝達経路のアゴニストまたはアンタゴニストであり得る。
【００８２】
用語「ヘッジホッグアゴニスト」は、標的遺伝子の転写を増加させるように、ｐａｔｃｈｅｄの生物活性に拮抗する、またはそれを遮断する薬剤を指す。ｐｔｃ機能獲得および／またはｓｍｏｏｔｈｅｎｅｄ機能喪失を克服するように、ヘッジホッグアンタゴニストを使用することができ、その際、後者は、「ｓｍｏｏｔｈｅｎｅｄアゴニスト」とも称される。用語「ヘッジホッグアンタゴニスト」は同様に、ヘッジホッグタンパク質の正常な機能を直接的に阻害することにより作用し得る任意の薬剤だけでなく、ヘッジホッグシグナル伝達経路を阻害してｐｔｃの機能を再現する任意の薬剤も指す。
【００８３】
例示的なヘッジホッグシグナル伝達経路モジュレーターには、これらだけに限定されないが、ＡＹ９９４４、トリパラノール、ジェルビン、シクロパミン、トマチジン（ｔｏｍａｔｉｄｉｎｅ）などが含まれる。
【００８４】
ＧＰＣＲモジュレーター
本明細書で使用される場合、ＧＰＣＲに関する用語「モジュレートする」は、ＧＰＣＲシグナル伝達経路の正常な機能を正に、または負に調節することを意味する。したがって、モジュレートする、という用語は、ＧＰＣＲの正常な機能の増加、減少、マスキング、変更、無効化、または回復を指すために使用することができる。ＧＰＣＲモジュレーターは、ＧＰＣＲアゴニストまたはＧＰＣＲアンタゴニストであってよい。
【００８５】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、モジュレーターは、ＧＰＣＲの少なくとも１つの活性を、モジュレーションのない対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、または少なくとも９５％、少なくとも９８％またはそれよりも大きくモジュレートする。
【００８６】
Ｇタンパク質共役受容体（ＧＰＣＲ）は、アミノ末端細胞外ドメイン、カルボキシル末端細胞内ドメイン、および細胞膜を７回貫通する蛇行構造により特徴づけられる細胞表面受容体の広範なスーパーファミリーを形成している。したがって、そのような受容体は時には、７回膜貫通型（７ＴＭ）受容体とも称される。これらの７つの膜貫通ドメインは、アミノ−およびカルボキシ−末端ドメインに加えて、３つの細胞外ループおよび３つの細胞内ループを規定する。受容体の細胞外部分が、１つまたは複数の細胞外結合パートナー（例えば、リガンド）を認識および結合する役割を有する一方で、細胞内部分は、シグナル伝達カスケードの下流分子を認識し、それと情報伝達する役割を有する。
【００８７】
総じて、ＧＰＣＲは、配列相同性および機能的類似性に基づき６つのクラスに分類することができる：クラスＡ（または１）（ロドプシン様）；クラスＢ（または２）（セクレチン受容体ファミリー）；クラスＣ（または３）（代謝型グルタミン酸／フェロモン）；クラスＤ（または４）（真菌接合フェロモン受容体（Ｆｕｎｇａｌ  ｍａｔｉｎｇ  ｐｈｅｒｏｍｏｎｅ  ｒｅｃｅｐｔｏｒｓ））；クラスＥ（または５）（環状ＡＭＰ受容体）；およびクラスＦ（または６）（Ｆｒｉｚｚｌｅｄ／Ｓｍｏｏｔｈｅｎｅｄ）。非常に大きなロドプシンＡ群は、１９のサブグループ（Ａ１〜Ａ１９）にさらに細分されている。さらに最近では、ＧＲＡＦＳと呼ばれる代替の分類系（グルタミン酸、ロドプシン、接着（ａｄｈｅｓｉｏｎ）、Ｆｒｉｚｚｌｅｄ／Ｔａｓｔｅ２、セクレチン）が提案されている。
【００８８】
本明細書で使用される場合、用語「ＧＰＣＲリガンド」は、ＧＰＣＲに結合する分子を指す。Ｇタンパク質共役受容体は、カルシウムイオン、ホルモン、ケモカイン、神経ペプチド、神経伝達物質、ヌクレオチド、脂質、臭気物質、およびさらには光子を含む様々なリガンドに結合し、多くの細胞型の正常な（および時には異常な）機能に重要である［一般に、Ｓｔｒｏｓｂｅｒｇ、Ｅｕｒ．  Ｊ．  Ｂｉｏｃｈｅｍ．１９６巻：１〜１０頁（１９９１年）およびＢｏｈｍら、Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｊ．  ３２２巻：１〜１８頁（１９９７年）を参照されたい］。特異的なリガンドがその対応する受容体に結合する場合、リガンドは典型的には、受容体の細胞内部分にカップリングしている特異的なヘテロ三量体グアニン−ヌクレオチド結合調節タンパク質（Ｇタンパク質）を活性化するように受容体を刺激する。次いで、Ｇタンパク質は、エフェクター分子の活性を刺激するか、または阻害することにより、シグナルを細胞内のエフェクター分子に伝達する。これらのエフェクター分子には、アデニル酸シクラーゼ、ホスホリパーゼおよびイオンチャネルが含まれる。アデニル酸シクラーゼおよびホスホリパーゼは、第２のメッセンジャー分子ｃＡＭＰ、イノシトール三リン酸およびジアシルグリセロール（ｄｉａｃｙｇｌｙｃｅｒｏｌ）の産生に関係している酵素である。この一連の事象により、細胞外リガンド刺激は、Ｇタンパク質共役受容体による細胞内変化を起こす。そのような受容体のそれぞれは、それ自体の特徴的な一次構造、発現パターン、リガンド結合プロファイル、および細胞内エフェクター系を有する。
【００８９】
ＧＰＣＲには、感覚シグナルメディエーター（例えば、光および嗅覚刺激分子）；アデノシン、ボンベシン、ブラジキニン、エンドセリン、γ−アミノ酪酸（ＧＡＢＡ）、肝細胞成長因子（ＨＧＦ）、メラノコルチン、神経ペプチドＹ、オピオイドペプチド、オプシン、ソマトスタチン、ＧＨ、タキキニン、血管作動性腸管ペプチドファミリーのメンバー、およびバソプレッシン；生体アミン（例えば、ドーパミン、エピネフリン、ノルエピネフリン、ヒスタミン、グルタミン酸（代謝型作用）、グルカゴン、アセチルコリン（ムスカリン様作用）、およびセロトニン）；ケモカイン；炎症の脂質メディエーター（例えば、プロスタグランジン、プロスタノイド、血小板活性化因子、およびロイコトリエン）；ならびにペプチドホルモン（例えば、カルシトニン、Ｃ５ａアナフィラトキシン、卵胞刺激ホルモン（ＦＳＨ）、ゴナドトロピンホルモン放出ホルモン（ＧｎＲＨ）、ニューロキニン、甲状腺刺激ホルモン放出ホルモン（ＴＲＨ）、カンナビノイド、およびオキシトシン）のための受容体が含まれる。まだ同定されていない、刺激のための受容体として作用するＧＰＣＲは、オーファン受容体として公知である。
【００９０】
ところが、リガンドが外部から膜に結合する、研究されてきた他の種類の受容体では、ＧＰＣＲのリガンドは典型的には、膜貫通ドメイン内で結合する。しかしながら、プロテアーゼ活性化受容体は、それらの細胞外ドメインの部分の切断により活性化する。
【００９１】
ＧＰＣＲリガンドの種類には、これらだけに限定されないが：平衡を、活性状態に有利にシフトさせるアゴニスト；平衡を、不活性状態に有利にシフトさせるインバースアゴニスト；および平衡に影響を及ぼさないニュートラルアンタゴニストが含まれる。活性状態のＧＰＣＲがＧタンパク質に遭遇すると、これは、Ｇタンパク質を活性化し得る。ＧＰＣＲは、市場に出ているすべての処方医薬品の約４０％の標的である。（Ｆｉｌｍｏｒｅ、Ｍｏｄｅｒｎ  Ｄｒｕｇ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ、２００４年１１月、１１頁）。一般に処方されるＧＰＣＲをベースとする薬物の例には、アテノロール（ＴＥＮＯＲＭＩＮ（登録商標））、アルブテロール（ＶＥＮＴＯＬＩＮ（登録商標））、ラニチジン（ＺＡＮＴＡＣ（登録商標））、ロラタジン（ＣＬＡＲＩＴＩＮ（登録商標））、ヒドロコドン（ＶＩＣＯＤＩＮ（登録商標））テオフィリン（ＴＨＥＯＤＵＲ（登録商標））、およびフルオキセチン（ＰＲＯＺＡＣ（登録商標））が含まれる。
【００９２】
例示的なＧＰＣＲモジュレーターには、これらだけに限定されないが、コルチコトロピン放出因子（ＣＲＦ）、ウロコルチン１、ウロコルチン２、ウソルコルチン（ｕｓｏｒｃｏｒｔｉｎ）３、副甲状腺ホルモン、ＰＴＨ関連ホルモン、ＴＩＰ３９、カルシトニン、アミリン、ＣＧＲＰ（ＣＡＬＣＡおよびＣＡＬＣＢ）、アドレノメデュリン、セクレチン、ＶＩＰ、ＰＡＣＡＰ、グルカゴン、ＧＨＲＨ、ＧＬＰ−１、ＧＬＰ−２、ダイノルフィンＡ、ダイノルフィンＡアミド、ダイノルフィンＡ（１−６）、ダイノルフィンＡ（１−１３）、ダイノルフィンＡ（２−１３）、ダイノルフィンＡ（２−１７）、ＭｅｔＥｎｋ、Ｍｅｔ−Ｅｎｋ−ＲＦ−アミド、Ｍｅｔ−Ｅｎｋ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ、Ｍｅｔ−Ｅｎｋ−Ｇｌｙｌｅｕ、［Ｄ−ｐＧｌｕｌ、Ｄ−Ｐｈｅ２、Ｄ−Ｔｒｐ３，６］−ＬＨ−ＲＨ、ｇｌ−ＭＳＨアミド、ｇ２−ＭＳＨ、［Ｎ−ＭｅＰｈｅｌ、Ｄ−Ｐｒｏ４］−モルフィセプチン（ＰＬ０１７）、ＡＣＴＨ（ヒト）、Ｌｅｕ−Ｅｎｋ、アドレノメデュリン（２２−５２）、アドレノメデュリン（２６−５２）（ヒト）（ＡＤＭアンタゴニスト）、アグーチ１−４０アミド、アグーチ関連タンパク質（８７−１３２）−アミド、アルファ−ＭＳＨ、アルファ−Ｎｅｏ−エンドルフィン、アミリンアミド、ＢＡＭ（１−２０）、ＢＡＭ（１−２２）、ＢＡＭ（２−２２）、ＢＡＭ（６−２２）、ＢＡＭ（１−２０）、ＡＮＰ（心房性ナトリウム利尿ペプチド）、抗炎症性ペプチド１、抗炎症性ペプチド２、（３−エンドルフィン、ベンジルウレイド−Ｍｅｔ−Ｌｅｕ−Ｐｈｅ、ベータ−ＡＮＰ、ベータ−エンドルフィン、ベータ−ＭＳＨ、ビッグエンドセリン−１、ビッグガストリン−１、ＢＮＰ（脳ナトリウム利尿ペプチド−３２）、ＢＮＰ−４５（心臓ナトリウム利尿ペプチド、ボンベシン、ＢＡＭ（８−２５）、ＢＡＭ（８−２０）、ＦＬＲＦ、カルシトニン遺伝子関連ペプチド、ＮＰＦＦ、カルシトニン、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（８−３７）、ＣＡＲＴ（５５−１，０２）、ＣＡＲＴ（５５１０２）［Ｍｅｔ（Ｏ）６７、ＣＡＲＴ（６１−１０２）、ＣＧＲＰ（８−３７）、ＣＧＲＰ  ＩＩ、コレシストキニンオクタペプチド［ＣＣＫ（２６−３３）］、コレシストキニン−３３、ＣＮＰ−２２（Ｃ型ナトリウム利尿ペプチド）、コルチコトロピン放出因子、コルチスタチン−１４、ＮＰＡＦ、ＳＳＴ、ＮＰＹ、ＦＭＲＦアミド、オルパニン（Ｏｒｐａｎｉｎ）ＦＱＦＭＲＦアミド関連ペプチド、ＹＭＲＦアミド、ＹＬＰＬＲＦアミド、ＹＦＭＲＦアミド、ＬＰＬＲＦアミド、ｄＦＭＲＦアミド、Ｗ−Ｎｌｅ−Ｒ−Ｆ−アミド、およびＡＣＥＰが含まれる。
【００９３】
ＧＰＣＲのポリペプチドモジュレーターには、これらだけに限定されないが、バソプレッシン、オキシトシン、ソマトスタチン、神経ペプチドＹ、ＧｎＲＨ、黄体形成ホルモン、瀘胞刺激ホルモン、副甲状腺ホルモン、オレキシン、ウロテンシンＩＩ、エンドルフィン、エンケファリンなどが含まれる。ＧＰＣＲモジュレーターのリストは、ウェブ上でｐｈａｒｍｉｎｆｏ．ｐｈａｒｍ．ｋｙｏｔｏ−ｕ．ａｃ．ｊｐ／ｓｅｒｖｉｃｅｓ／ｇｌｉｄａ／ｌｉｇａｎｄ＿ｃｌａｓｓｉｆｉｃａｔｉｏｎ．ｐｈｐにまとめられている。
【００９４】
一部の実施形態では、ＧＰＣＲモジュレーターは、リガンドの結合を、対照と比べて、少なくとも約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％もしくは１００％のうちの任意の１つの値だけ、または約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％もしくは１００％のうちの任意の１つの値だけ、阻害する。ＧＰＣＲへのリガンドの結合は、当業者に公知の任意の方法により決定することができる。
【００９５】
一部の実施形態では、ＧＰＣＲモジュレーターは、ＧＰＣＲの活性を、非阻害対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９８％、または１００％（例えば、活性の完全な喪失）低下させる。
【００９６】
一部の実施形態では、ＧＰＣＲモジュレーターは、ＧＰＣＲの活性を、非活性化対照に対して少なくとも５％、１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、５０％、７０％、８０％、９０％、１倍、１．１倍、１．５倍、２倍、３倍、４倍、５倍またはそれよりも高く増強する。
【００９７】
一部の実施形態では、ＧＰＣＲモジュレーターは、ＧＰＣＲの活性部位（例えば、リガンドのための結合部位）に結合することができる。
【００９８】
一部の実施形態では、セロトニン受容体モジュレーターは、ＧＰＣＲのアロステリック部位に結合することができる。
【００９９】
本明細書に記載のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、ＧＰＣＲアンタゴニストは、５００ｎＭ未満もしくはそれに等しい、２５０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１００ｎＭ未満もしくはそれに等しい、５０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、０．１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、０．０１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、または０．００１ｎＭ未満もしくはそれに等しいＩＣ５０を有する。
【０１００】
本発明のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、ＧＰＣＲアゴニストは、５００ｎＭ、２５０ｎＭ、１００ｎＭ、５０ｎＭ、１０ｎＭ、１ｎＭ、０．１ｎＭ、０．０１ｎＭまたは０．００１ｎＭ未満またはそれに等しいＥＣ５０を有する。
【０１０１】
一部の実施形態では、ＧＰＣＲモジュレーターは、
【化３】
2019507186.tif 000005
およびその任意の組み合わせからなる群より選択され得る。
【０１０２】
ドーパミン受容体モジュレーター
本明細書で使用される場合、用語「ドーパミン受容体モジュレーター」は、１種または複数のドーパミン受容体をモジュレートする化合物を指す。ドーパミン受容体モジュレーターは、ドーパミンアゴニストまたはドーパミンアンタゴニストであってよい。本明細書で使用される場合、用語「ドーパミンアゴニスト」は、１種または複数のドーパミン受容体を活性化する、および／もしくは刺激する、ならびに／またはドーパミンのレベルを上昇させる（Ｌ−ドーパまたはドーパミン代謝を阻害する薬物など）、ならびに／またはドーパミンシグナル伝達経路を刺激する、ならびに／またはノルエピネフリンのレベルを低下させる、ならびに／またはノルエピネフリンシグナル伝達経路を阻害する化合物を指す。用語「ドーパミンアゴニスト」にはまた、天然ヒトドーパミン受容体と共通する少なくとも一部の生物学的活性を示すドーパミン分子の類似体が含まれる。したがって、用語「ドーパミンアゴニスト」は、ドーパミン作動性薬剤を包含する。本明細書で使用される場合、用語「ドーパミン作動性薬剤」は、ドーパミンの作用を模倣する化合物を指す。したがって、ドーパミン作動性薬剤という用語は、ドーパミン、ドーパミンの誘導体、およびドーパミン受容体上でドーパミン様作用を有する化合物を包含することが意図されている。ドーパミンの例示的な類似体には、アポモルヒネ、ペルゴリド、ブロモクリプチンおよびリスリドなどのエルゴリンおよびアポルフィンが含まれる）。
【０１０３】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、モジュレーターは、ドーパミン受容体の少なくとも１つの活性を、モジュレーションを伴わない対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、または少なくとも９５％、少なくとも９８％またはそれよりも高くモジュレートする。
【０１０４】
理論に束縛されることは望まないが、ドーパミンアゴニストは、複数の経路のうちの１つを介して作用し得る。例えば、ドーパミンアゴニストは、Ｄ１ドーパミン受容体および／またはＤｊ様受容体、例えば、Ｄ１およびＤ５ドーパミン受容体ならびに／またはＤ２ドーパミン受容体（例えば、Ｄ２、Ｄ２ショートおよびＤ２ロング受容体、Ｄ４、およびＤ４ドーパミン受容体）ならびに／またはＤ３ドーパミン受容体ならびに／またはＤ４ドーパミン受容体を活性化または強化し得る。ドーパミンアゴニストは、ドーパミンの生合成および／または変換および／または分解に関係する１種または複数の酵素を阻害することにより作用し得る。
【０１０５】
例示的なドーパミンアゴニストには、これらだけに限定されないが、（−）−７−｛［２−（４−フェニルピペラジン−１−イル）エチル］プロピルアミノ｝−５，６，７，８−テトラヒドロナフタレン−２−オール；（＋）−４−プロピル−９−ヒドロキシナフトキサジン（（＋）ＰＨＮＯ）；（Ｅ）−１−アリール−３−（４−ピリジンピペラジン−１−イル）プロパノンオキシム；（Ｒ）−３−（４−プロピルモルホリン−２−イル）フェノール（ＰＦ−２１９，０６１）；（Ｒ，Ｒ）−Ｓ３２５０４；２−（Ｎ−フェニルエチル−Ｎ−プロピルアミノ）−５−ヒドロキシテトラリン；２−ブロモ−ａ−エルゴクリプチン（ブロモクリプチン）；５，６，７，８−テトラヒドロ−６−（２−プロペン−１−イル）−４Ｈ−チアゾロ［４，５−ｄ］アゼピン−２−アミン（ＢＨＴ−９２０）；５−ＨＴ取り込み阻害剤；５−ＨＴ−１Ａアゴニスト（ロキシンドール（ｒｏｘｉｎｄｏｌｅ）など）；６−Ｂｒ−ＡＰＢ；６−メチル−８−ａ−（Ｎ−アシル）アミノ−９−エルゴリン；６−メチル−８−ａ−（Ｎ−フェニル−アセチル）アミノ−９−エルゴリン；６−メチル−８β−カルボベンジルオキシ−アミノエチル−１０−ａ−エルゴリン；７，８−ジヒドロキシ−５−フェニル−オクタヒドロベンゾ［ｈ］イソキノリン；８−アシルアミノエルゴリン；９，１０−ジヒドロエルゴコミン；ａ２−アドレナリン作動性アンタゴニスト（テルグリドなど）；Ａ−４１２，９９７；Ａ−６８，９３０；Ａ−７７，６３６；Ａ−８６，９２９；ＡＢＴ−６７０；ＡＢＴ−７２４；ＡＦ−１４；アラプチド（ａｌａｐｔｉｄｅ）；アミスルプリド；任意のＤ−２−ハロ−６−アルキル−８−置換エルゴリン；アプリンドア（Ａｐｌｉｎｄｏｒｅ）；アポモルヒネ；アリピプラゾール（ＵＳＡではエビリファイ）；ベンザゼピン類似体；ＢＰ−８９７；ブロモクリプチン；ブロモクリプチンメシル酸塩；カベルゴリン；シス−８−ヒドロキシ−３−（ｎ−プロピル）−１，２，３ａ，４，５，９ｂ−ヘキサヒドロ−１Ｈ−およびトランス−Ｎ−｛４−［４−（２，３−ジクロロフェニル）−１−ピペラジニル］シクロヘキシル｝−３−メトキシベンズアミド；クロザピン；ＣＯＭＴ阻害剤（ＣＧＰ−２８０１４、エンタカポンおよびトルカポンなど）；ＣＰ−２２６，２６９；ＣＰ−９６，３４５；ＣＹ−２０８，２４３；Ｄ−２−ブロモ−６−メチル−８−シアノメチルエルゴリン；ジヒドレキシジン；ジヒドロ−アルファ−エルゴクリプチン；ジヒドロ−アルファ−エルゴトキシン；ジヒドロエルゴクリプチン；ジヒドロエルゴクリプチン；ジヒドロエルゴトキシン（ヒデルギン）；ジナプソリン；ジノキシリン；ドンペリドン；ドーパミン；ドーパミンＤ１受容体アゴニスト；ドーパミンＤ２受容体アゴニスト；ドーパミンＤ３受容体アゴニスト；ドーパミンＤ４受容体アゴニスト；ドーパミンＤ５受容体アゴニスト；ドーパミン取り込み阻害剤（ＧＢＲ−１２９０９、ＧＢＲ−１３０６９、ＧＹＫＩ−５２８９５、およびＮＳ−２１４１など）；ドプレキシン（ｄｏｐｒｅｘｉｎ）；ドキサントリン（Ｄｏｘａｎｔｈｒｉｎｅ）；ＥＲ−２３０；エルフォトキシン（ｅｒｆｏｔｏｘｉｎｅ）；エルゴコルニン（Ｅｒｇｏｃｏｒｎｉ���ｅ）；エルゴリン誘導体；麦角アルカロイド誘導体；エチクロプリド；エチスレルギン（ｅｔｉｓｕｌｅｒｇｉｎｅ）；ＦＡＵＣ２９９；ＦＡＵＣ３１６；フェノルドパム；フリバンセリン；ハロペリドール；イロペリドン；Ｌ−ドーパ；レボドパ；リスリド；リスリド；ＬＳＤ；ＬＵ１１１９９５；マザペルチン；メチルフェニデート；モノアミンオキシダーゼ−Ｂ阻害剤（セレギリン、Ｎ−（２ブチル）−Ｎ−メチルプロパルギルアミン、Ｎ−メチル−Ｎ−（２−ペンチル）プロパルギルアミン、ＡＧＮ−１１３３、麦角誘導体、ラザベミド、ＬＵ−５３４３９、ＭＤ−２８００４０およびモフェギリンなど）；Ｎ−０４３４；ナキサゴリド；オランザピン；オピエート受容体アゴニスト（ＮＩＨ−１０４９４など）；ＰＤ−１１８，４４０；ＰＤ−１６８，０７７；ペルゴリド（Ａ−６８９３９、Ａ−７７６３６、ジヒドレキシン、およびＳＫＦ−３８３９３など）；ＰＩＰ３ＥＡ；ピリベジル；ピリベジル；プラミペキソール；キナゴリド；キネロラン；キンピロール；ラセミ体トランス−１０，１１−ジヒドロキシ５，６，６ａ，７，８，１２ｂ−ヘキサヒドロおよび関連ベンザゼピン類似体；ラクロプリド；レモキシプリド；リスペリドン；Ｒｏ１０−５８２４；ロピニロール；ロチゴチン；サルビノリンＡ；ＳＤＺ−ＨＤＣ−９１２；セルチンドール；ＳＫＦ−３８，３９３；ＳＫＦ−７５，６７０；ＳＫＦ−８１，２９７；ＳＫＦ−８２，５２６（フェノルドパム）；ＳＫＦ−８２，５９８；ＳＫＦ−８２，９５７；ＳＫＦ−８２，９５８；ＳＫＦ−３８，３９３；ＳＫＦ−７７，４３４；ＳＫＦ−８１，２９７；ＳＫＦ−８２，９５８；ＳＫＦ−８９，１４５；ＳＫＦ−８９，６２６；スピペロン；スピロペリドール；スルプリド；スマニロール；タリペキソール；テルグリド；トロパプリド；ＷＡＹ−１００６３５；ＹＭ０９１５１−２；ゼチドリン；β−アドレナリン受容体アゴニスト；ならびにその類似体、誘導体、鏡像異性体、代謝産物、プロドラッグ、および薬学的に許容される塩が含まれる。
【０１０６】
例示的なベータ−３アドレナリン受容体アゴニストには、これらだけに限定されないが、ＤＰＤＭＳ；ドペキサミン；ＡＪ−９６７７；ＡＺ−４０１４０；ＢＭＳ１８７４１３；ＢＭＳ−１９４４４９；ＢＭＳ−２１０２８５；ＢＲＬ−２６８３０Ａ；ＢＲＬ−２８４１０；ＢＲＬ−３５１３５；ＢＲＬ−３７３４４；ＣＧＰ  １２１７７；ＣＬ−３１６２４３；ＣＰ−１１４２７１；ＣＰ−３３１６４８；ＣＰ−３３１６７９；Ｄ−７１１４；ＦＲ−１４９１７５；ＧＷ−２６９６；ＧＷ−４２７３５３；ＩＣＩ−１９８１５７；Ｌ−７５０３５５；Ｌ−７９６５６８；ＬＹ−３７７６０４；Ｎ−５９８４；ＳＢ−２２６５５２；ＳＲ−５８６１１Ａ；ＳＲ−５９０６２Ａ；ＳＷＲ０３４２ＳＡ；ＺＤ−２０７９；ならびにその類似体、誘導体、鏡像異性体、代謝産物、プロドラッグ、および薬学的に許容される塩が含まれる。
【０１０７】
一部の実施形態では、ドーパミンアゴニストは、ドーパミン受容体の活性を、非活性化対照に対して少なくとも５％、１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、５０％、７０％、８０％、９０％、１倍、１．１倍、１．５倍、２倍、３倍、４倍、５倍またはそれよりも高く増強する。
【０１０８】
一部の実施形態では、ドーパミンアゴニストは、その受容体へのリガンドの結合を、対照と比べて少なくとも約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％もしくは１００％のうちの任意の１つの値だけ、または約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％もしくは１００％のうちの任意の１つの値だけ、阻害する。
【０１０９】
一部の実施形態では、ドーパミン受容体モジュレーターは、ドーパミン受容体の活性部位（例えば、リガンドのための結合部位）に結合することができる。
【０１１０】
一部の実施形態では、ドーパミン受容体モジュレーターは、ドーパミン受容体のアロステリック部位に結合することができる。
【０１１１】
本明細書に記載のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、ドーパミンアゴニストは、５００ｎＭ未満もしくはそれに等しい、２５０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１００ｎＭ未満もしくはそれに等しい、５０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、０．１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、０．０１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、または０．００１ｎＭ未満もしくはそれに等しいＩＣ５０を有する。
【０１１２】
本発明のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、ドーパミンアゴニストは、５００ｎＭ、２５０ｎＭ、１００ｎＭ、５０ｎＭ、１０ｎＭ、１ｎＭ、０．１ｎＭ、０．０１ｎＭまたは０．００１ｎＭ未満またはそれに等しいＥＣ５０を有する。
【０１１３】
一部の実施形態では、ドーパミンアゴニストは、ドーパミンベータ−ヒドロキシラーゼを阻害する。ドーパミンベータ−ヒドロキシラーゼは、ドーパミンをノルエピネフリンに変換する。したがって、ドーパミンベータ−ヒドロキシラーゼを阻害することにより、細胞内ドーパミンは増加し、ノルエピネフリンは減少する。
【０１１４】
ＤＢＨの例示的な阻害剤には、これらだけに限定されないが、フサル酸；１，１’，１”，１”’−［ジスルファンジイルビス−（カルボノチオイルニトリロ）］テトラエタン（ジスルフラム）；２−ヒドロキシ−２，４，６−シクロヘプタトリエン−１−オン（トロポロン、２−ヒドロキシトロポンまたはプルプロカテコールとも称される）；５−（アミノメチル）−１−［（２Ｓ）−５，７−ジフルオロ−１，２，３，４−テトラヒドロナフタレン−２−イル］−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イミダゾール−２−チオン（ネピカスタット（Ｎｅｐｉｃａｓｔａｔ）、ＩＮＮ、またはＳＹＮ１１７））；１−（４−ヒドロキシベンジル）イミダゾール−２−チオール；ＦＬＡ−６３；ジエチルジチオカルバメート（ｄｉｅｔｈｙｉｄｉｔｈｉｏｃａｒｂａｍａｔｅ）；ベータクロロフェネチルアミン；４−ヒドロキシベンジルシアニド；２−ハロ−３（ｐ−ヒドロキシフェニル）−１−プロペン；１−フェニル−１−プロピン；２−フェニルアリルアミン；２−（２−チエニル）アリルアミン；２−チオフェン−２（２−チエニル）アリルアミン；３−フェニルプロパルギルアミン；１−フェニル−１（アミノエチル）エタン；Ｎ−（トリフルオロアセチル）フェニル（アミノエチル）エタン；最高６個の炭素原子を含有するアルキル基で置換されている５−ピコリン酸；最高６個の炭素原子を含有するハロアルキル基で置換されている５−ピコリン酸；ならびにその類似体、誘導体、鏡像異性体、代謝産物、プロドラッグ、および薬学的に許容される塩が含まれる。
【０１１５】
ドーパミンベータ−ヒドロキシラーゼの他の阻害剤には、これらだけに限定されないが、それらすべての内容が全体として参照により本明細書に組み込まれる米国特許第４，４８７，７６１号；同第４，６３４，７１１号；同第４，７１９，２２３号；同第４，７４３，６１３号；同第４，７４９，７１７号；同第４，７６１，４１５号；同第４，７６２，８５０号；同第４，７９８，８４３号；同第４，８１０，８００号；同第４，８３５，１５４号；同第４，８３９，３７１号；同第４，８５９，７７９号；同第４，８７６，２６６号；同第４，８８２，３４８号；同第４，９０６，６６８号；同第４，９３５，４３８号；同第４，９６３，５６８号；同第４，９９２，４５９号；同第５，１００，９１２号；同第５，１８９，０５２号；同第５，５９７，８３２号；同第６，４０７，１３７号；同第６，５５９，１８６号；同第７，１２５，９０４号；同第７，５７６，０８１号が含まれる。
【０１１６】
本発明のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、ドーパミンベータ−ヒドロキシラーゼの活性は、非阻害対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９８％、または１００％（例えば、活性の完全な喪失）阻害される、または低下する。
【０１１７】
一部の実施形態では、ドーパミンベータ−ヒドロキシラーゼ阻害剤は、別の無関係の生物学的作用を生じさせるのに要する阻害剤の濃度よりも低い濃度で、所望の活性を有する。一部の例示的な実施形態では、ドーパミンベータ−ヒドロキシラーゼ阻害活性に必要な阻害剤の濃度は、無関係の生物学的作用を生じさせるのに要する濃度の高くても約２分の１、または高くても約５分の１、または高くても約１０分の１、または高くても約２０分の１である。
【０１１８】
本明細書に記載のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、ドーパミンベータ−ヒドロキシラーゼ阻害剤は、５００ｎＭ未満もしくはそれに等しい、２５０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１００ｎＭ未満もしくはそれに等しい、５０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、０．１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、０．０１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、または０．００１ｎＭ未満もしくはそれに等しいＩＣ５０を有する。
【０１１９】
一部の実施形態では、ドーパミン受容体モジュレーターは、リガンドの結合を、対照と比べて少なくとも約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％もしくは１００％のうちの任意の１つの値だけ、または約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％もしくは１００％のうちの任意の１つの値だけ、阻害する。ドーパミン受容体へのリガンドの結合は、当業者に公知の任意の方法により決定することができる。
【０１２０】
一部の実施形態では、ドーパミン受容体モジュレーターは、ドーパミン受容体の活性を、非阻害対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９８％、または１００％（例えば、活性の完全な喪失）低下させる。
【０１２１】
一部の実施形態では、ドーパミン受容体モジュレーターは、ドーパミン受容体の活性を、非活性化対照に対して少なくとも５％、１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、５０％、７０％、８０％、９０％、１倍、１．１倍、１．５倍、２倍、３倍、４倍、５倍またはそれよりも高く増強する。
【０１２２】
一部の実施形態では、ドーパミン受容体モジュレーターは、ドーパミン受容体の活性部位（例えば、リガンドのための結合部位）に結合することができる。
【０１２３】
一部の実施形態では、セロトニン受容体モジュレーターは、ドーパミン受容体のアロステリック部位に結合することができる。
【０１２４】
本明細書に記載のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、ＧＰＣＲアンタゴニストは、５００ｎＭ未満もしくはそれに等しい、２５０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１００ｎＭ未満もしくはそれに等しい、５０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、０．１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、０．０１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、または０．００１ｎＭ未満もしくはそれに等しいＩＣ５０を有する。
【０１２５】
本発明のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、ＧＰＣＲアゴニストは、５００ｎＭ、２５０ｎＭ、１００ｎＭ、５０ｎＭ、１０ｎＭ、１ｎＭ、０．１ｎＭ、０．０１ｎＭまたは０．００１ｎＭ未満またはそれに等しいＥＣ５０を有する。
【０１２６】
セロトニン受容体モジュレーター
本明細書で使用される場合、セロトニン受容体に関する用語「モジュレートする」は、セロトニン受容体の正常な機能を正に、または負に調節することを意味する。したがって、モジュレートする、という用語は、セロトニン受容体の正常な機能の増加、減少、マスキング、変更、無効化、または回復を指すために使用することができる。セロトニン受容体モジュレーターは、セロトニン受容体のアゴニストまたはアンタゴニストであってよい。
【０１２７】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、モジュレーターは、セロトニン受容体の少なくとも１つの活性を、モジュレーションのない対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、または少なくとも９５％、少なくとも９８％またはそれよりも高くモジュレートする。
【０１２８】
セロトニン（５−ヒドロキシトリプタミン、５−ＨＴ）は、多数の受容体により効果を誘発する主な神経伝達物質である。現在までに、少なくとも１５種の異なる５−ＨＴ受容体が、多くはｃＤＮＡクローニングの結果として同定されており、これらの受容体は、７つのファミリーに分類されている（５−ＨＴ１〜５−ＨＴ７）。例えば、Ｈｏｙｅｒら、Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．  Ｂｉｏｃｈｅｍ．  Ｂｅｈａｖ．、２００２年、７１巻：５３３〜５５４頁を参照されたい。１５種のクローニングされた５−ＨＴ受容体のうちの１４種は、脳で発現される。５−ＨＴは、多くの病態、特に、うつ病、不安、統合失調症、摂食障害、強迫性障害、学習および記憶機能障害、片頭痛、慢性疼痛、感覚認知、運動活動、温度調節、侵害受容、性行動、ホルモン分泌、および認知を含む中枢神経系の状態に関係している。
【０１２９】
本明細書で使用される場合、用語「セロトニン受容体モジュレーター」は、セロトニン受容体に結合する、もしくはそれへのリガンドの結合を阻害する、またはセロトニン受容体の活性を減少させる、もしくはなくす、もしくは上昇させる、もしくは増強する、もしくは模倣する化合物を意図し、それを包含する。したがって、「セロトニン受容体モジュレーター」は、セロトニン受容体アンタゴニストおよびセロトニン受容体アゴニストの両方を包含する。一部の実施形態では、セロトニン受容体モジュレーターは、５−ＨＴ１Ａおよび／もしくは５−ＨＴ１Ｂおよび／もしくは５−ＨＴ２Ａおよび／もしくは５−ＨＴ２Ｂおよび／もしくは５−ＨＴ２Ｃおよび／もしくは５−ＨＴ３および／もしくは５−ＨＴ４および／もしくは５−ＨＴ６および／もしくは５−ＨＴ７受容体に結合する、もしくはそれへのリガンドの結合を阻害する、または５−ＨＴ１Ａおよび／もしくは５−ＨＴ１Ｂおよび／もしくは５−ＨＴ２Ａおよび／もしくは５−ＨＴ２Ｂおよび／もしくは５−ＨＴ２Ｃおよび／もしくは５−ＨＴ３および／もしくは５−ＨＴ４および／もしくは５−ＨＴ６および／もしくは５−ＨＴ７受容体の活性を可逆的に、もしくは不可逆的に減少させる、もしくはなくす、もしくは上昇させる、もしくは増強する、もしくは模倣する。
【０１３０】
一部の実施形態では、セロトニンモジュレーターは、セロトニン受容体アンタゴニストである。
【０１３１】
例示的なセロトニンモジュレーターには、これらだけに限定されないが、（−）シサプリド；（−）ノルシサプリド；（−）ベンラファキシン；（＋）シサプリド；（＋）ノルシサプリド；（＋）ベンラファキシン；１−（２−フルオロフェニル）−３−（４−ｈｙ）−プロパ−２−エン−１−オン−Ｏ−（２−ジメチルアミノエチル）−オキシム；［５［３−（４−メチルスルホニルアミノ）−ベンジル（ｂｅｎｚｙ−ｌ）−１，２，４−オキサジアゾール−５イル］−１Ｈ−インドール−３−イル］エタンアミン（Ｌ６９４２４７）；２−ヒドロキシメチルオランザピン；２−メチル−５−ＨＴ；２Ｃ−Ｂ；３−トロパニル−インドール−３−カルボキシレート；３−トロパニル−インドール−３−カルボキシレートメチオジド；３１１Ｃ９０；５−ＣＴ；５−ＭｅＯ−ＤＭＴ；５−ＭＴ；８−ＯＨ−ＤＰＡＴ；Ａ−３７２，１５９；アゴメラチン；ＡＬ−３８０２２Ａ；アルモトリプタン；アルニチダン；アロセトロン；アロセトロン；アルファ−Ｍｅ−５−ＨＴ；アルプレノロール；アミトリプチリン；ＡＲ−Ａ０００００２；アリピプラゾール；ＡＳ−１９；アセナピン；ＢＩＭＵ−８；ＢＭＹ７３７８；ＢＲＬ−１５５７２；ブホテニン；ブスピロン；ＢＶＴ−９３３（Ｂｉｏｖｉｔｒｕｍ）；ＢＷ−７２３Ｃ８６；ＢＺＰ；カンナビジオール；クロルプロマジン；シランセトロン；シニタプリド；シサプリド；シタロプラム；クロミプラミン；クロザピン；クナンセリン（ｃｎａｎｓｅｒｉｎ）；ＣＰ−９３，１２９；ＣＰ−９４，２５３；シアノピンドロール；ダゾプリド；デメチルシタロプラム；デメチルセルトラリン；デシプラミン；デスメチルオランザピン；ジヒドロエルゴタミン；ジメボリン（Ｄｉｍｅｂｏｌｉｎ）；ＤＭＴ；ドラセトロン；ＤＯＭ；ＥＧＩＳ−１２２３３；エレトリプタン；エレトリプタン；ＥＭＤ−３８６，０８８；ＥＭＤＴ；エプリバンセリン；エトペリドン；フェンフルラミン；フレシノキサン；フリバンセリン；フルオキセチン；フルフェナジン；フルボキサミン；フロバトリプタン；ゲピロン；ＧＲ１２７９３５；グラニセトロン；ハロペリドール；ホモクロルシクリジン；ヒドロドラセトロン；イロペリドン；イミプラミン；ヨードシアノピンドロール；イプサピロン；ケタンセリン；１−［５（２−チエニルメトキシ）−１Ｈ−３−インドリル［プロパン−２−アミン塩酸塩（ＢＷ７２３Ｃ８６）；Ｌ−リシン；レコゾタン；リスリド；ロルカセリン；ロキサピン；ＬＳＤ；ＬＹ−２７８，５８４；ＬＹ−５３，８５７；ｍ−クロロフェニルピペラジン（ＭＣＰＰ）；ＭＤＬ１１９３９；ＭＤＭＡ；メフウェイ（Ｍｅｆｗａｙ）；メマンチン；メスカリン；メテルゴリン；メチオテピン；メチオテピン；メチセルギド；メトクロプラミド；ミアンセリン；ミルタザピン；モサプリド；ＭＳ−２４５；ミリスチシン；ＮＡＮ−１９０；ナラトリプタン；ナラトリプタン；ネファゾドン；ノルシサプリド；ノルフェンフルラミン；ノルフルオキセチン；ノルトリプタリン（ｎｏｒｔｒｉｐｔａｌｉｎｅ）；オランザピン；オンダンセトロン；オキセトロン；オクスプレノロール；ｐ−ＮＰＰＬ；パロキセチン；ペルラピン；ピボセロド；ピマバンセリン；ピンドロール；ピペラジン；ピゾチフェン；プロパノロール；プルカロプリド；プシロシン；プシロシビン；クエチアピン；クエチアピン；リスペリドン；キパジン；Ｒ−ヒドロキシネファゾドン；ｒ（−）フルオキセチン；ｒ（＋）オンダンセトロン；ラウオルシン；レンザプリド（Ｒｅｎｚａｐｒｉｄｅ）；レンザプリド；リサトリプタン；リスペリドン；リタンセリン；リザトリプタン；Ｒｏ０４−６７９０；ロバルゾタン；ＲＳ−５６８１２；ＲＳ−６７３３３；ＲＵ２４９６９；ＲＵ２４９６９；ｓ（＋）フルオキセチン；Ｓ１５５３５；ＳＢ２０６５５３；ＳＢ２１６６４１；ＳＢ２４２０８４；ＳＢ−２５８，５８５；ＳＢ−２６９，９７０；ＳＢ−２７１，０４６；ＳＢ−３５７，１３４；ＳＢ−３９９，８８５；ＳＢ−６９９，５５１；ＳＤＺ−２０５，５５７；セルトラリン；シブトラミン；スピペロン；スマトリプタン；タンドスピロエ（Ｔａｎｄｏｓｐｉｒｏｅ）；テガセロッド；ＴＦＭＰＰ；トラゾドン；トロピセトロン；トリプタミン；ＵＨ−３０１；ウラピジル；バレレニン酸；ベンラファキシン；ＷＡＹ−１００，１３５；ＷＡＹ−１００，６３５；ザリプロデン；ＹＭ−３４８；；ヨヒンビン；ザコプリド（Ｚａｃｏｐｒｉｄｅ）；；ザロスピロン（ｚａｌｏｓｐｉｒｏｎｅ）；ザトセトロン；ジプラシドン；ゾルミトリプタン；ならびにその類似体、誘導体、鏡像異性体、代謝産物、プロドラッグ、および薬学的に許容される塩が含まれる。
【０１３２】
追加のセロトニンモジュレーターには、それらすべての内容が全体として参照により本明細書に組み込まれる米国特許第４，７３７，４９６号；同第４，７８２，０６３号；同第４，７８８，２９０号；同第４，７８９，６７３号；同第４，７９７，４０６号；同第４，９０３，６９１号；同第５，００１，１３３号；同第５，０１７，５８２号；同第５，１３０，３１３号；同第５，１４３，９１６号；同第５，２０２，３１８号；同第５，２３２，９２４号；同第５，２６０，３０３号；同第５，３１９，０８５号；同第５，３５６，９３４号；同第５，３９９，５５７号；同第５，４３４，１６１号；同第５，５１６，７８２号；同第５，５９１，７４９号；同第５，６０４，２３９号；同第５，６１２，３６６号；同第５，７０５，５０９号；同第５，７２８，８３５号；同第５，７３６，５４４号；同第５，８７４，４２９号；同第５，９６２，４４８号；同第６，１８７，７７２号；同第６，２５５，３０６号；同第６，２３５，７４５号；同第６，２７１，２２３号；同第６，２８８，１０１号；同第６，３１６，４６８号；同第６，３５３，００８号；同第６，４３６，９６４号；同第６，６３８，９３４号；同第６，６８６，３７４号；同第６，７４３，９１３号；同第６，８２８，３３０号；同第６，９１１，４５２号；同第７，１０９，３３９号；同第７，２４４，７２２号；同第７，２９７，７１１号；同第７，３５１，７０７号；同第７，３７５，１１４号；同第７，５９２，３５５号；同第７，６５５，６９１号；同第７，７７２，２３９号；同第７，７８１，４７６号；および同第７，８５１，４７４号、ならびに米国特許出願公開第２００３／０１５３５７６号；同第２００５／０２１５５５５号；同第２００６／０００３９９０号；同第２００６／００２５６０１号；同第２００６／００７９５６７号；同第２００６／０１００２６６号；同第２００６／０１７８３６６号；同第２００７／００３２４８１号；同第２００７／０２４４０８６号；同第２０１０／０００４２６４号；および同第２０１０／００６９３５６号に記載されている化合物が含まれる。
【０１３３】
一部の実施形態では、セロトニン受容体モジュレーターは、リガンドの結合を、対照と比べて少なくとも約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％もしくは１００％のうちの任意の１つの値だけ、または約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％もしくは１００％のうちの任意の１つの値だけ、阻害する。セロトニン受容体へのリガンドの結合は、例えば、その内容が全体として参照により本明細書に組み込まれる米国特許出願公開第２００９／０２３９８５４号に記載のアッセイにより決定することができる。
【０１３４】
一部の実施形態では、セロトニン受容体モジュレーターは、セロトニン受容体の活性を、非阻害対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９８％、または１００％（例えば、活性の完全な喪失）低下させる。
【０１３５】
一部の実施形態では、セロトニン受容体モジュレーターは、セロトニン受容体の活性を、非活性化対照に対して少なくとも５％、１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、５０％、７０％、８０％、９０％、１倍、１．１倍、１．５倍、２倍、３倍、４倍、５倍またはそれよりも高く増強する。
【０１３６】
一部の実施形態では、セロトニン受容体モジュレーターは、セロトニン受容体の活性部位（例えば、リガンドのための結合部位）に結合することができる。
【０１３７】
一部の実施形態では、セロトニン受容体モジュレーターは、セロトニン受容体のアロステリック部位に結合することができる。
【０１３８】
本発明のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、セロトニンアンタゴニストは、５００ｎＭ未満もしくはそれに等しい、２５０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１００ｎＭ未満もしくはそれに等しい、５０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、０．１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、０．０１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、または０．００１ｎＭ未満もしくはそれに等しいＩＣ５０を有する。
【０１３９】
本発明のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、セロトニンアゴニストは、５００ｎＭ、２５０ｎＭ、１００ｎＭ、５０ｎＭ、１０ｎＭ、１ｎＭ、０．１ｎＭ、０．０１ｎＭまたは０．００１ｎＭ未満またはそれに等しいＥＣ５０を有する。
【０１４０】
ヒスタミン受容体モジュレーター
本明細書で使用される場合、ヒスタミン受容体に関する用語「モジュレートする」は、ヒスタミン受容体の正常な機能を正に、または負に調節することを意味する。したがって、モジュレートする、という用語は、ヒスタミン受容体の正常な機能の増加、減少、マスキング、変更、無効化、または回復を指すために使用することができる。ヒスタミン受容体モジュレーターは、ヒスタミン受容体のアゴニストまたはアンタゴニストであってよい。
【０１４１】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、モジュレーターは、ヒスタミン受容体の少なくとも１つの活性を、モジュレーションのない対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、または少なくとも９５％、少なくとも９８％またはそれよりも高くモジュレートする。
【０１４２】
ヒスタミン受容体は、それらの内在性リガンドとしてヒスタミンを有するＧタンパク質共役７回膜貫通型タンパク質のスーパーファミリーに属する。Ｇタンパク質共役受容体は、真核細胞における主なシグナル伝達系の１つを構成している。これらの受容体のためのコード配列（その領域内で、アゴニスト−アンタゴニスト結合部位に寄与すると考えられる）は、哺乳動物種の全体でかなり保存されている。ヒスタミン受容体は、多くの末梢組織で、および中枢神経系内で見出される。４種の公知のヒスタミン受容体、Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３およびＨ４が存在する。
【０１４３】
本明細書で使用される場合、「ヒスタミン受容体モジュレーター」という用語は、ヒスタミン受容体に結合する、もしくはそれへのリガンドの結合を阻害する、またはヒスタミン受容体の活性を減少させる、もしくはなくす、もしくは上昇させる、もしくは増強する、もしくは模倣する化合物を意図し、それを包含する。したがって、「ヒスタミン受容体モジュレーター」は、ヒスタミン受容体アンタゴニストおよびヒスタミン受容体アゴニストの両方を包含する。一部の実施形態では、ヒスタミン受容体モジュレーターは、ヒスタミンＨ１および／またはＨ２および／またはＨ３および／またはＨ４受容体に結合する、もしくはそれへのリガンドの結合を阻害する、またはヒスタミンＨ１および／またはＨ２および／またはＨ３および／またはＨ４受容体の活性を可逆的に、もしくは不可逆的に減少させる、もしくはなくす、もしくは上昇させる、もしくは増強する、もしくは模倣する。
【０１４４】
一部の実施形態では、ヒスタミンモジュレーターは、ヒスタミン受容体アンタゴニストである。
例示的なヒスタミンモジュレーターには、これらに限定されないが、Ａ−３４９，８２１；ＡＢＴ−２３９；アクリバスチン；アリメマジン（トリメプラジン）；アンタゾリン；アステミゾール；アザタジン；アゼラスチン；ベポタスチン；ビラスチン；ビスフェンチジン（Ｂｉｓｆｅｎｔｉｄｉｎｅ）；ＢＬ−６３４１Ａ；ＢＬ−６５４８；ＢＭＹ−２５２７１；ＢＭＹ−２５４０５；ＢＭＹ−５２３６８；ブロムフェニラミン；カルビノキサミン；セチリジン；クロルシクリジン；クロルフェナミン（クロルフェニラミン）；クロルプロマジン；シメチジン；シプロキシファン；クレマスチン；クロベンプロピット；クロザピン；シクリジン；シプロヘプタジン；Ｄ−１６６３７；ＤＡ−４６３４；デスロラタジン；デクスクロルフェニラミン；ジメボン；ジメンヒドリネート；ジメチンデン；ジフェンヒドラミン；ドネチジン；エバスチン；エブロチジン；エンブラミン；エチンチジン；ファモチジン；ファモチジン；フェキソフェナジン；ＦＲＧ−８７０１；ＦＲＧ−８８１３；ハロペリドール；ＨＢ−４０８；ＨＥ−３０−２５６；ヒドロキシジン；ＩＣＩ−１６２８４６；ＩＣＩＡ−５１６５；インプロミジン；ＪＮＪ７７７７１２０；ケトチフェン；Ｌ−６４３７２８；ラフチジン；ランチジン（ｌａｍｔｉｄｉｎｅ）；レボカバスチン；レボセチリジン；ロラタジン；ロクスチジン；ルピチジン；メクロジン；メピラミン；ミフェンチジン；ミゾラスチン；ニザチジン；ニザチジン；オロンザピン；オロパタジン；ＯＲＦ−１７５７８；フェニラミン；ピファチジン；プロメタジン；クエチアピン；キフェナジン（Ｑｕｉｆｅｎａｄｉｎｅ）；ラミキソチジン（ｒａｍｉｘｏｔｉｄｉｎｅ）；ラニチジン；リタンセリン；ロキサチジン；ＳＫＦ−９４４８２；ＳＲ−５８０４２；スホチジン；テルフェナジン；チオペラミド；チオチジン；ＶＵＦ−６００２；Ｗｙ−４５７２７；ザルチジン；ならびにその類似体、誘導体、鏡像異性体、代謝産物、プロドラッグ、および薬学的に許容される塩が含まれる。
【０１４５】
追加のヒスタミンモジュレーターには、それらすべての内容が全体として参照により本明細書に組み込まれる米国特許第３，９３２，６４４号；同第３，９８０，７８１号；同第４，０６０，６２１号；同第４，１１２，２３４号；同第４，１１７，１３１号；同第４，１４５，５４６号；同第４，１５３，７９３号；同第４，１５４，８３４号；同第４，１５９，３２９号；同第４，１５９，３２９号；同第４，２１８，４５２号；同第４，２２７，０００号；同第４，２３４，５８８号；同第４，２５０，３１６号；同第４，２５５，２４８号；同第４，３０７，１０４号；同第４，３０９，４３３号；同第４，３０９，４３３号；同第４，３１８，９１３号；同第４，３３７，２５６号；同第４，３３８，３２８号；同第４，３７４，２４８号；同第４，３７４，２４８号；同第４，３７５，３４１号；同第４，３８０，６３９号；同第４，３８５，０５８号；同第４，３８５，０５８号；同第４，３９９，２９４号；同第４，４３２，９８３号；同第４，４３９，４３７号；同第４，４４２，１１０号；同第４，４４７，６１１号；同第４，４８１，１９９号；同第４，４８５，１０４号；同第４，４９６，５６７号；同第４，５０７，２９６号；同第４，５２０，０２５号；同第４，５２１，４１８号；同第４，５２２，９４３号；同第４，５２４，０７１号；同第４，５２６，９７３号；同第４，５２９，７２３号；同第４，５４３，３５２号；同第４，５５１，４６６号；同第４，６０８，３８０号；同第４，６３８，００１号；同第４，６４５，１１０号；同第４，６７０，４８７号；同第４，６８１，８８３号；同第４，６９４，００８号；同第４，７３８，９６９号；同第４，７４５，１１０号；同第４，７６４，６１２号；同第４，７７７，１７９号；同第４，８１２，４５１号；同第４，８１２，４５２号；同第４，９５２，５８９号；同第５，２７３，９８４号；同第５，４８６，５２６号；同第５，５４１，３４３号；同第５，６３９，７７５号；同第５，７５３，６７１号；同第６，４２０，５６０号；同第６，５５２，０４７号；同第６，９３６，６２７号；同第７，１１５，６００号；同第７，２０５，３１６号；同第７，２５６，２０５号、ならびに米国特許出願公開第２００２／００８６８５９号；同第２００４／０１３８２３４号；同第２００５／００７０５２５号；同第２００６／００４７１１４号；同第２００６／００６９０８７号；同第２００７／０２３８７７１号；同第２００８／００１５２００号；同第２００９／０２３９８５４号；同第２００９／０３２５９２７号；および同第２０１０／００２２５８０に記載されている化合物が含まれる。
【０１４６】
一部の実施形態では、ヒスタミン受容体モジュレーターは、リガンドの結合を、対照と比べて少なくとも約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％もしくは１００％のうちの任意の１つの値だけ、または約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％もしくは１００％のうちの任意の１つの値だけ、阻害する。
【０１４７】
一部の実施形態では、ヒスタミン受容体モジュレーターは、非阻害対照に対して、ヒスタミン受容体の活性を少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９８％、または１００％（例えば、活性の完全な喪失）低下させる。
【０１４８】
一部の実施形態では、ヒスタミン受容体モジュレーターは、非活性化対照に対して、ヒスタミン受容体の活性を少なくとも５％、１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、５０％、７０％、８０％、９０％、１倍、１．１倍、１．５倍、２倍、３倍、４倍、５倍またはそれよりも高く増強する。
【０１４９】
一部の実施形態では、ヒスタミン受容体モジュレーターは、ヒスタミン受容体の活性部位（例えば、リガンドのための結合部位）に結合することができる。
【０１５０】
一部の実施形態では、ヒスタミン受容体モジュレーターは、ヒスタミン受容体のアロステリック部位に結合することができる。
【０１５１】
本発明のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、ヒスタミンアンタゴニストは、５００ｎＭ未満もしくはそれに等しい、２５０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１００ｎＭ未満もしくはそれに等しい、５０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、０．１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、０．０１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、または０．００１ｎＭ未満もしくはそれに等しいＩＣ５０を有する。
【０１５２】
本発明のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、ヒスタミンアゴニストは、５００ｎＭ、２５０ｎＭ、１００ｎＭ、５０ｎＭ、１０ｎＭ、１ｎＭ、０．１ｎＭ、０．０１ｎＭまたは０．００１ｎＭ未満またはそれに等しいＥＣ５０を有する。
【０１５３】
一部の実施形態では、ヒスタミン受容体モジュレーターは、メチルヒスタミンジヒドロクロリド、すなわち、ヒスタミンＲ（−）−アルファ−メチル−ジヒドロクロリド（
【化４】
2019507186.tif 000006
）であってよい。
【０１５４】
ＨＤＡＣモジュレーター
本明細書で使用される場合、ＨＤＡＣに関する用語「モジュレートする」は、ＨＤＡＣの正常な機能を正に、または負に調節することを意味する。したがって、モジュレートする、という用語は、ＨＤＡＣの正常な機能の増加、減少、マスキング、変更、無効化、または回復を指すために使用することができる。ＨＤＡＣモジュレーターは、セロトニン受容体のアゴニストまたはアンタゴニストであってよい。
【０１５５】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、モジュレーターは、ＨＤＡＣの少なくとも１つの活性を、モジュレーションのない対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、または少なくとも９５％、少なくとも９８％またはそれよりも高くモジュレートする。
【０１５６】
ＨＤＡＣは、３つのクラス（クラスＩ、ＩＩおよびＩＩＩ）に分類される少なくとも１８種の酵素を含むファミリーである。クラスＩ  ＨＤＡＣには、これらだけに限定されないが、ＨＤＡＣ１、２、３、および８が含まれる。クラスＩ  ＨＤＡＣは、核において見出され得、転写制御リプレッサーに関係していると考えられる。クラスＩＩ  ＨＤＡＣには、これらだけに限定されないが、ＨＤＡＣ４、５、６、７、および９が含まれ、細胞質、さらには核の両方において見出され得る。クラスＩＩＩ  ＨＤＡＣは、ＮＡＤ依存性タンパク質であると考えられ、それらには、これらだけに限定されないが、タンパク質のサーチュインファミリーのメンバーが含まれる。サーチュインタンパク質の非限定的例には、ＳＩＲＴ１〜７が含まれる。
【０１５７】
用語「ＨＤＡＣモジュレーター」は、本明細書で使用される場合、転写活性をモジュレートする能力を有する化合物を指す。
【０１５８】
一部の実施形態では、ＨＤＡＣモジュレーターは、ＨＤＡＣ阻害剤である。用語「ＨＤＡＣ阻害剤」は、本明細書で使用される場合、ヒストンデアセチラーゼ活性を阻害する能力を有する化合物を指す。この治療用のクラスは、血管新生および細胞周期を遮断することができ、アポトーシスおよび分化を促進する。ＨＤＡＣ阻害剤は、単独で標的化抗がん活性を示すだけでなく、既存の薬剤、さらには、他の新たな標的療法の有効性も改善する。
【０１５９】
本明細書で使用される場合、用語「選択的ＨＤＡＣ阻害剤」は、３種すべてのＨＤＡＣクラスと有意に相互作用することがないＨＤＡＣ阻害剤を指す。本明細書で使用される場合、「クラスＩ選択的ＨＤＡＣ」は、ＨＤＡＣ１、２、３または８のうちの１種または複数とは相互作用するが、クラスＩＩ  ＨＤＡＣ（すなわち、ＨＤＡＣ４、５、６、７および９）とは有意に相互作用しないＨＤＡＣ阻害剤を指す。
【０１６０】
ＨＤＡＣ阻害活性を有するいくつかの化合物が、当技術分野で公知であり（参照により本明細書に組み込まれる、例えば、Ｍａｒｋｓら、Ｊ．  Ｎａｔｌ．  Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔ．、９２巻；１２１０〜１２１６頁（２０００年）およびＭｉｌｌｅｒら、Ｊ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ、４６巻（２４号）；５０９７〜５１１５頁（２００３年）を参照されたい）、本開示のＨＤＡＣ阻害剤として使用することができる。ＨＤＡＣ阻害剤は、非限定的例として、短鎖脂肪酸、例えば、酪酸、フェニルブチレート（ＰＢ）、４−フェニルブチレート（４−ＰＢＡ）、ピバロイルオキシメチルブチレート（ピバネクス（Ｐｉｖａｎｅｘ）、ＡＮ−９）、イソバレレート、バレレート、バルプロエート、バルプロ酸、プロピオネート、ブチルアミド、イソブチルアミド、フェニルアセテート、３−ブロモプロピオネート、またはトリブチリンであってよい。ＨＤａｃ阻害活性を有する短鎖脂肪酸化合物は、米国特許第４，９８８，７３１号、同第５，２１２，３２６号、同第４，９１３，９０６号、同第６，１２４，４９５号、同第６，１１０，９７０号、同第６，４１９，９５３号、同第６，１１０，９５５号、同第６，０４３，３８９号、同第５，９３９４５５号、同第６，５１１，６７８号、同第６，５２８，０９０号、同第６，５２８，０９１号、同第６，７１３，０８６号、同第６，７２０，００４号、米国特許出願公開第２００４００８７６５２号、国際公開ＷＯ０２／００７７２２に、ならびにＰｈｉｅｌら、Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ、２７６巻（３９号）：３６７３４〜４１頁（２００１年）、Ｒｅｐｈａｅｌｉら、Ｉｎｔ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ、１１６巻（２号）：２２６〜３５頁（２００５年）、Ｒｅｉｄら、Ｌｕｎｇ  Ｃａｎｃｅｒ、４５巻（３号）：３８１〜６頁（２００４年）、Ｇｏｔｔｌｉｃｈｅｒら、２００１年、ＥＭＢＯ  Ｊ、２２巻（１３号）：３４１１〜２０頁（２００３年）、およびＶａｉｓｂｕｒｇら、Ｂｉｏｏｒｇ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ  Ｌｅｔｔ、１４巻（１号）：２８３〜７頁（２００４年）に記載されている。ＨＤａｃ阻害剤は、非限定的例として、ヒドロキサム酸（ｈｙｄｒｏｘｙａｍｉｃ  ａｃｉｄ）基を有する化合物、例えば、スベロイルアニリドヒドロキサム酸（ＳＡＨＡ）、トリコスタチンＡ（ＴＳＡ）、トリコスタチンＣ（ＴＳＣ）、サリチルヒドロキサム酸、オキサムフラチン（ｏｘａｍｆｌａｔｉｎ）、スベリックビスヒドロキサム酸（ｓｕｂｅｒｉｃ  ｂｉｓｈｙｄｒｏｘａｍｉｃ  ａｃｉｄ）（ＳＢＨＡ）、ｍ−カルボキシケイ皮酸ビスヒドロキサム酸（ＣＢＨＡ）、ピロキサミド（ＣＡＳ  ＲＮ  ３８２１８０−１７−８）、ジエチルビス−（ペンタメチレン−Ｎ，Ｎジメチルカルボキサミド）マロネート（ＥＭＢＡ）、アゼライックビスヒドロキサム酸（ａｚｅｌａｉｃ  ｂｉｓｈｙｄｒｏｘａｍｉｃ  ａｃｉｄ）（ＡＢＨＡ）、アゼライック−１−ヒドロキサメート−９−アニリド（ａｚｅｌａｉｃ−ｌ−ｈｙｄｒｏｘａｍａｔｅ−９−ａｎｉｌｉｄｅ）（ＡＡＨＡ）、６−（３−クロロフェニルウレイド）カーポイックヒドロキサム酸（６−（３−Ｃｈｌｏｒｏｐｈｅｎｙｌｕｒｅｉｄｏ）ｃａｒｐｏｉｃ  ｈｙｄｒｏｘａｍｉｃ  ａｃｉｄ）、またはＡ−１６１９０６であっ��よい。
【０１６１】
ＨＤａｃ阻害活性を有するヒドロキサム酸化合物は、米国特許第６，８００，６３８号、６，７８４，１７３号、同第６，５３１，４７２号、同第６，４９５，７１９号、同第６，５１２，１２３号、および同第６，５１１，９９０号、米国特許出願公開第２００６０００４０４１号、同第２００５０２２７９７６号、同第２００５０１８７２６１号、同第２００５０１０７３４８号、同第２００５０１３１０１８号、同第２００５０１２４６７９号、同第２００５００８５５０７号、同第２００４０２６６８１８号、同第２００４０１２２０７９号、同第２００４００２４０６７号、および同第２００３００１８０６２号、国際公開欧州特許第１１７４４３８号、ＷＯ／２００４０９２１１５、ＷＯ／２００５０１９１７４、ＷＯ００５２０３３、ＷＯ０１８０４５、ＷＯ０１８１７１、ＷＯ０１３８３２２、ＷＯ０１７０６７５、ＷＯ９７３５９９０、Ｗ０９９１１６５９、ＷＯ０２２６７０３、ＷＯ０２３０８７９およびＷＯ０２２６６９６、ならびにＢｕｔｌｅｒら、Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、７巻：９６２〜９７０頁（２００１年）、Ｒｉｃｈｏｎら、Ｐｒｏｃ．  Ｎａｔｌ．  Ａｃａｄ．  Ｓｃｉ．  ＵＳＡ：９５巻；３００３〜３００７頁（１９９８年）、Ｋｉｍら、Ｏｎｃｏｇｅｎｅ：１８巻（１５号）；２４６１２４７０（１９９９年）、Ｋｌａｎら、Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ．、３８４巻（５号）：７７７〜８５頁（２００３年）、Ｙｏｓｈｉｄａら、Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ．、２６５巻（２８号）：１７１７４〜９頁（１９９０年）、Ｓｕｚｕｌｉら、Ｂｉｏｏｒｇ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ  Ｌｅｔｔ．、１５巻（２号）：３３１〜５頁（２００５年）、Ｋｅｌｌｙら、Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｏｎｃｏｌ．、２３巻（１７号）：３９２３〜３１頁（２００５年）、Ｋｅｌｌｙら、Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、９巻（１０号、第１部）：３５７８〜８８頁（２００３年）、Ｓｏｎｏｄａら、Ｏｎｃｏｇｅｎｅ、１３巻（１号）：１４３〜９頁（１９９６年）、Ｒｉｃｈｏｎら、Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ．、９３巻（１２号）：５７０５〜８頁（１９９６年）、Ｊｕｎｇら、Ｊ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．、４２巻；４６６９〜４６７９頁（１９９９年）、Ｊｕｎｇら、Ｂｉｏｏｒｇ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．  Ｌｅｔｔ、７巻（１３号）；１６５５〜１６５８頁（１９９７年）、Ｌａｖｏｉｅら、Ｂｉｏｏｒｇ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．  Ｌｅｔｔｅｒｓ、１１巻、２８４７〜２８５０頁（２００１年）、Ｒｅｍｉｓｚｅｗｓｋｉら、Ｊ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．４５巻、４号、７５３〜７５７頁（２００２年）、Ｓｔｅｒｎｓｏｎら、Ｏｒｇ．  Ｌｅｔｔ．３巻、２６号、４２３９〜４２４２頁（２００１年）、Ｂｏｕｃｈａｉｎら、Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．、４６巻（５号）：８２０〜３０頁（２００３年）、およびＷｏｏら、Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．、４５巻（１３号）：２８７７〜８５頁（２００２年）に記載されている。
【０１６２】
ＨＤＡＣ阻害剤は、非限定的例として、環状テトラペプチド、例えば、デプシペプチド（ＦＫ２２８）、ＦＲ２２５４９７、トラポキシンＡ、アピシジン、クラミドシン（ｃｈｌａｍｙｄｏｃｉｎ）、またはＨＣ−毒素であってよい。ＨＤＡＣ阻害活性を有する環状テトラペプチドは、米国特許第５，９２２，８３７号、同第６，４０３，５５５号、同第６，６５６，９０５号、同第６，３９９，５６８号、同第６，８２５，３１７号、同第６，８３１，０６１号、米国特許出願公開第２００５０２０９１３４号、同第２００４００１４６４７号、同第２００３００７８３６９号、および同第２００２０１２００９９号に、ならびにＫｉｊｉｍａら、Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ、２６８巻（３０号）：２２４２９〜３５頁（１９９３年）、Ｊｏｓｅら、Ｂｉｏｏｒｇ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ  Ｚｅ＃、１４巻（２１号）：５３４３〜６頁（２００４年）、Ｘｉａｏら、Ｒａｐｉｄ  Ｃｏｍｍｕｎ  Ｍａｓｓ  Ｓｐｅｃｔｒｏｍ．、１７巻（８号）：７５７〜６６頁（２００３年）、Ｆｕｒｕｍａｉら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、６２巻（１７号）：４９１６〜２１頁（２００２年）、Ｎａｋａｊｉｍａら、Ｅｘｐ．  Ｃｅｌｌ  Ｒｅｓ．、２４１巻；１２６〜１３３頁（１９９８年）、Ｓａｎｄｏｒら、Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、８巻（３号）：７１８〜２８頁（２００２年）、Ｊｕｎｇら、Ｊ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．、４２巻；４６６９〜４６７９頁（１９９９年）、およびＪｕｎｇら、Ｂｉｏｏｒｇ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．  Ｌｅｔｔ、７巻（１３号）；１６５５〜１６５８頁（１９９７年）に記載されている。
【０１６３】
ＨＤＡＣ阻害剤は、ベンズアミド、例えば、ＭＳ−２７５であってよい。ＨＤＡＣ阻害活性を有するベンズアミドは、米国特許第６，１７４，９０５号および同第６，６３８，５３０号、米国特許出願公開第２００４００５５１３号、同第２００５０１７１１０３号、同第２００５０１３１０１８号、および同第２００４０２２４９９１号、国際公開ＷＯ／２００４０８２６３８、ＷＯ／２００５０６６１５１、ＷＯ／２００５０６５６８１、欧州特許第０８４７９９２号および日本特許第２５８８６３／９６号に、ならびにＳａｉｔｏら、Ｐｒｏｃ．  Ｎａｔｌ．  Ａｃａｄ．  Ｓｃｉ．  ＵＳＡ、９６巻、４５９２４５９７頁（１９９９年）；Ｓｕｚｕｋｉら、Ｊ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．、４２巻、３００１〜３００３頁（１９９９年）、Ｒｙａｎら、Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｏｎｃｏｌ、２３巻（１７号）：３９１２２２（２００５年）、Ｐａｕｅｒら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｖｅｓｔ．、２２巻（６号）：８８６〜９６頁（２００４年）、およびＵｎｄｅｖｉａら、Ａｎｎ  Ｏｎｃｏｌ、１５巻（１１号）：１７０５〜１１頁（２００４年）に記載されている。
【０１６４】
ＨＤＡＣ阻害剤は、デプデシン（ｄｅｐｕｄｅｃｉｎ）、スルホンアミドアニリド（例えば、ジアリルスルフィド）、ＢＬ１５２１、クルクミン（ジフェルロイルメタン（ｄｉｆｅｒｕｌｏｙｌｍｅｔｈａｎｅ））、ＣＩ−９９４（Ｎ−アセチルジナリン（ａｃｅｔｙｌｄｉｎａｌｉｎｅ））、スピルコスタチン（ｓｐｉｒｕｃｈｏｓｔａｔｉｎ）Ａ、スクリプタイド（Ｓｃｒｉｐｔａｉｄ）、カルバマゼピン（ＣＢＺ）、または関連化合物であってよい。ＨＤａｃ阻害活性を有するこれらの、および関連化合物は、米国特許第６，５４４，９５７号に、ならびにＬｅａら、Ｉｎｔ．  Ｊ．  Ｏｎｃｏｌ、１５巻、３４７〜３５２頁（１９９９年）、Ｏｕｗｅｈａｎｄら、ＦＥＢＳＬｅｔｔ．、５７９巻（６号）：１５２３〜８頁（２００５年）、Ｋｒａｋｅｒら、Ｍｏｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｔｈｅｒ．、２巻（４号）：４０１〜８頁（２００３年）、ｄｅ  Ｒｕｉｊｔｅｒら、Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ、６８巻（７号）：１２７９〜８８頁（２００４年）、Ｌｉｕら、Ａｃｔａ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ  Ｓｉｎ．、２６巻（５号）：６０３〜９頁（２００５年）、Ｆｏｕｒｎｅｌら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、６２巻：４３２５〜４３３０頁（２００２年）、Ｙｕｒｅｋ−Ｇｅｏｒｇｅら、Ｊ  Ａｍ  Ｃｈｅｍ  Ｓｏｃ、１２６巻（４号）：１０３０〜１頁（２００４年）、Ｓｕら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、６０巻（１２号）：３１３７〜４２頁（２０００年）、Ｂｅｕｔｌｅｒら、Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉ．、７６巻（２６号）：３１０７〜１５頁（２００５年）、およびＫｗｏｎら、Ｐｒｏｃ．  Ｎａｔｌ．  Ａｃａｄ．  Ｓｃｉ．  ＵＳＡ、９５巻、３３５６〜３３６１頁（１９９８年）に記載されている。
【０１６５】
ＨＤＡＣ阻害剤は、環状テトラペプチド基およびヒドロキサム酸基を含む化合物であってよい。そのような化合物の例は、米国特許第６，８３３，３８４号および同第６，５５２，０６５号に、ならびにＮｉｓｈｉｎｏら、Ｂｉｏｏｒｇ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．、１２巻（２２号）：５７７７〜８４頁（２００４年）、Ｎｉｓｈｉｎｏら、Ｏｒｇ  Ｌｅｔｔ、５巻（２６号）：５０７９〜８２頁（２００３年）、Ｋｏｍａｔｓｕら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、６１巻（１１号）：４４５９〜６６頁（２００１年）、Ｆｕｒｕｍａｉら、Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ．、９８巻（１号）：８７〜９２頁（２００１年）、Ｙｏｓｈｉｄａら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒａｐｙ  ａｎｄ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ、４８巻、補遺１；Ｓ２０〜Ｓ２６（２００１年）、およびＲｅｍｉｓｚｅｓｋｉら、Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．、４６巻（２１号）：４６０９〜２４頁（２００３年）に記載されている。
【０１６６】
ＨＤＡＣ阻害剤は、ベンズアミド基およびヒドロキサム酸基を含む化合物であってよい。そのような化合物の例は、Ｒｙｕら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｌｅｔｔ．  Ｊｕｌ．、９巻、２００５年（電子出版）、Ｐｌｕｍｂら、Ｍｏｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｔｈｅｒ、２巻（８号）：７２１〜８頁（２００３年）、Ｒａｇｎｏら、Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．、４７巻（６号）：１３５１〜９頁（２００４年）、Ｍａｉら、Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．、４７巻（５号）：１０９８１０９頁（２００４年）、Ｍａｉら、Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．、４６巻（４号）：５１２〜２４頁（２００３年）、Ｍａｉら、Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．、４５巻（９号）：１７７８〜８４頁（２００２年）、Ｍａｓｓａら、Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．、４４巻（１３号）：２０６９〜７２頁（２００１年）、Ｍａｉら、Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．、４８巻（９号）：３３４４〜５３頁（２００５年）、およびＭａｉら、Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．、４６巻（２３号）：４８２６〜９頁（２００３年）に記載されている。
【０１６７】
ＨＤＡＣ阻害剤は、米国特許第６，８９７，２２０号、同第６，８８８，０２７号、同第５，３６９，１０８号、同第６，５４１，６６１号、同第６，７２０，４４５号、同第６，５６２，９９５号、同第６，７７７，２１７号、もしくは同第６，３８７，６７３号、同第６，６９３，１３２号、または米国特許出願公開第２００６００２０１３１号、同第２００６００５８５５３号、同第２００６００５８２９８号、同第２００６００５８２８２号、同第２００６００５２５９９号、同第２００６００４７１２号、同第２００６００３０５５４号、同第２００６００３０５４３号、同第２００５０２８８２８２号、同第２００５０２４５５１８号、同第２００５０１４８６１３号、同第２００５０１０７３４８号、同第２００５００２６９０７号、同第２００４０２１４８８０号、同第２００４０２１４８６２号、同第２００４０１６２３１７号、同第２００４０１５７９２４号、同第２００４０１５７８４１号、同第２００４０１３８２７０号、同第２００４００７２８４９号、同第２００４００２９９２２号、同第２００４００２９９０３号、同第２００４００２３９４４号、同第２００３０１２５３０６号、同第２００３００８３５２１号、同第２００２０１４３０５２号、同第２００２０１４３０３７号、同第２００５０１９７３３６号、同第２００５０２２２４１４号、同第２００５０１７６６８６号、同第２００５０２７７５８３号、同第２００５０２５０７８４号、同第２００５０２３４０３３号、同第２００５０２２２４１０号、同第２００５０１７６７６４号、同第２００５０１０７２９０号、同第２００４００４３４７０号、同第２００５０１７１３４７号、同第２００５０１６５０１６号、同第２００５０１５９４７０号、同第２００５０１４３３８５号、同第２００５０１３７２３４号、同第２００５０１３７２３２号、同第２００５０１１９２５０号、同第２００５０１１３３７３号、同第２００５０１０７４４５号、同第２００５０１０７３８４号、同第２００５００９６４６８号、同第２００５００８５５１５号、同第２００５００３２８３１号、同第２００５００１４８３９号、同第２００４０２６６７６９号、同第２００４０２５４２２０号、同第２００４０２２９８８９号、同第２００４０１９８８３０号、同第２００４０１４２９５３号、同第２００４０１０６５９９号、同第２００４００９２５９８号、同第２００４００７７７２６号、同第２００４００７７６９８号、同第２００４００５３９６０号、同第２００４０００２５０６号、同第２００３０１８７０２７号、同第２００２０１７７５９４号、同第２００２０１６１０４５号、同第２００２０１１９９９６号、同第２００２０１１５８２６号、同第２００２０１０３１９２号、もしくは同第２００２００６５２８２号に記載されている化合物であってよい。
【０１６８】
ＨＤＡＣ阻害剤は、ＦＫ２２８、ＡＮ−９、ＭＳ−２７５、ＣＩ−９９４、ＬＡＱ−８２４、ＳＡＨＡ、Ｇ２Ｍ−７７７、ＰＸＤ−１０１、ＬＢＨ−５８９、ＭＧＣＤ−０１０３、ＭＫ０６８３、ピロキサミド、フェニル酪酸ナトリウム、ＣＲＡ−０２４７８１、ベリノスタット；（すなわちＰＸＤ１０１）、ＭＳ−２７５（すなわち、エンチノスタット；ＭＳ−２７−２７５）、ボリノスタット（すなわち、スベロイルアニリドヒドロキサム酸（ＳＡＨＡ）；ゾリンザ）、モセチノスタット（すなわち、ＭＧＣＤ０１０３）、ＳＢ９３９（すなわち、プラシノスタット）、ロシリノスタット（すなわち、ＡＣＹ−１２１５）ならびにその誘導体、塩、代謝産物、プロドラッグ、および立体異性体からなる群より選択される阻害剤であってよい。
【０１６９】
追加の非限定的例には、ＯＮＯ−２５０６またはアルンド酸から選択される、報告されているＨＤＡＣ阻害剤（ＣＡＳ  ＲＮ  １８５５１７−２１−９）；ＭＧＣＤ０１０３（Ｇｅｌｍｏｎら、「Ｐｈａｓｅ  Ｉ  ｔｒｉａｌｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｏｒａｌ  ｈｉｓｔｏｎｅ  ｄｅａｃｅｔｙｌａｓｅ  （ＨＤａｃ）  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ＭＧＣＤ０１０３  ｇｉｖｅｎ  ｅｉｔｈｅｒ  ｄａｉｌｙ  ｏｒ  ３ｘ  ｗｅｅｋｌｙ  ｆｏｒ  １４  ｄａｙｓ  ｅｖｅｒｙ  ３  ｗｅｅｋｓ  ｉｎ  ｐａｔｉｅｎｔｓ  （ｐｔｓ）  ｗｉｔｈ  ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｏｌｉｄ  ｔｕｍｏｒｓ．」、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ、２００５年、ＡＳＣＯ  Ａｎｎｕａｌ  Ｍｅｅｔｉｎｇ  Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ．  ２３巻（１６Ｓ、６月１日、補遺）、２００５年：３１４７頁およびＫａｌｉｔａら、「Ｐｈａｒｍａｃｏｄｙｎａｍｉｃ  ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  ＭＧＣＤ０１０３，  ａｎ  ｏｒａｌ  ｉｓｏｔｙｐｅ−ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  ｈｉｓｔｏｎｅ  ｄｅａｃｅｔｙｌａｓｅ  （ＨＤａｃ）  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ，  ｏｎ  ＨＤａｃ  ｅｎｚｙｍｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｈｉｓｔｏｎｅ  ａｃｅｔｙｌａｔｉｏｎ  ｉｎｄｕｃｔｉｏｎ  ｉｎ  Ｐｈａｓｅ  Ｉ  ｃｌｉｎｉｃａｌ  ｔｒｉａｌｓ  ｉｎ  ｐａｔｉｅｎｔｓ  （ｐｔｓ）  ｗｉｔｈ  ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｏｌｉｄ  ｔｕｍｏｒｓ  ｏｒ  ｎｏｎ−Ｈｏｄｇｋｉｎ’ｓ  ｌｙｍｐｈｏｍａ  （ＮＨＬ）」、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ、２００５年、ＡＳＣＯ  Ａｎｎｕａｌ  Ｍｅｅｔｉｎｇ  Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ．、２３巻（１６Ｓ、ＩＩ部の第Ｉ部、６月１日、補遺）、２００５年：９６３１頁を参照されたい）、９７ｔｈ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ（ＡＡＣＲ）  Ａｎｎｕａｌ  Ｍｅｅｔｉｎｇ、Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ、Ｄ．Ｃ．において、ポスター標題「Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｉｓｏｔｙｐｅ−Ｓｅｌｅｃｔｉｖｉｔｙ  ａｎｄ  Ａｎｔｉｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｖｅ  Ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｏｆ  Ｔｈｉｏｐｈｅｎｙｌ  Ｄｅｒｉｖａｔｉｖｅｓ  ｏｆ  ＢｅｎｚａｍｉｄｅＨＤａｃ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  Ｉｎ  Ｈｕｍａｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌｓ」（ａｂｓｔｒａｃｔ  ＃４７２５）で示されたとおりのベンズアミドＨＤａｃ阻害剤の報告されているチオフェニル誘導体、および米国特許第６，５４１，６６１号に記載のとおりの、報告されているＨＤａｃ阻害剤；ＳＡＨＡまたはボリノスタット（ＣＡＳ  ＲＮ  １４９６４７−７８−９）；ＰＸＤ１０１またはＰＸＤ１０１またはＰＸ１０５６８４（ＣＡＳ  ＲＮ  ４１４８６４−００−９）、ＣＩ−９９４またはタセジナリン（Ｔａｃｅｄｉｎａｌｉｎｅ）（ＣＡＳ  ＲＮ  １１２５２２−６４−２）、ＭＳ−２７５（ＣＡＳ  ＲＮ  ２０９７８３−８０−２）、またはＷＯ２００５／１０８３６７で報告されている阻害剤が含まれる。
【０１７０】
ＨＤＡＣ阻害剤は、当技術分野で公知で、かつ例えば、それらすべてが全体として参照により本明細書に組み込まれるＭｉｌｌｅｒら、Ｊ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．、４６巻（２４号）；５０９７〜５１１５頁（２００３年）およびＫｌａｎら、Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ．、３８４巻（５号）：７７７〜８５頁（２００３年））に記載されている構造活性相関および教示を使用して同定される新規のＨＤａｃ阻害剤であってよい。ヒストンデアセチラーゼ活性を評価する方法は、当技術分野で公知であり、例えば、それらすべてが全体として参照により本明細書に組み込まれるＲｉｃｈｏｎら、Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｅｎｚｙｍｏｌ、３７６巻：１９９〜２０５頁（２００４年）、Ｗｅｇｅｎｅｒら、Ｍｏｌ  Ｇｅｎｅｔ  Ｍｅｔａｂ．、８０巻（１〜２号）：１３８〜４７頁（２００３年）、米国特許第６，１１０，６９７号、および米国特許出願公開第２００５０１１８５９６号、同第２００５０２２７３００号、同第２００３０１６１８３０号、同第２００３０２２４４７３号、同第２００３００８２６６８号、同第２００３００１３１７６号、および同第２００４００９１９５１号）に記載されている。
【０１７１】
１種または複数のＨＤａｃの転写および／または翻訳を阻害するアンチセンスオリゴヌクレオチドおよびリボザイムが、米国特許第６，９５３，７８３号、ならびに米国特許出願公開第２００５０１７１０４２号、同第２００４０２６６７１８号、同第２００４０２０４３７３号、同第２００４００７７５７８号、同第２００４００７７０８４号、同第２００４００７７０８３号、同第２００４００７２７７０号、同第２００３０２３６２０４号、同第２００３０２１６３４５号、同第２００３０１５２５５７号、同第２００３０１４８９７０号、同第２００３００７８２１６号、同第２００２０１３７１６２号、同第２００２０１６４７５２号、同第２００２０１１５１７７号、および同第２００２００６１８６０号に記載されている。
【０１７２】
ＨＤＡＣの一部の例示的な阻害剤には、低分子量カルボキシレート（例えば、約２５０ａｍｕ未満）、ヒドロキサム酸、ベンズアミド、エポキシケトン、環状ペプチド、およびハイブリッド分子が含まれる。（例えば、全体として参照により本明細書に組み込まれるＤｒｕｍｍｏｎｄ  Ｄ．Ｃ．ら、Ａｎｎｕ．  Ｒｅｖ．  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．  Ｔｏｘｉｃｏｌ．、（２００５年）４５巻：４９５〜５２８頁（そのなかの具体的な例を含む）を参照されたい）。非限定的例のＨＤＡＣ阻害剤には、これらだけに限定されないが、スベロイルアニリドヒドロキサム酸（ＳＡＨＡ（例えば、ＭＫ０６８３、ボリノスタット）および他のヒドロキサム酸）、ＢＭＬ−２１０、デプデシン（例えば、（−）−デプデシン）、ＨＣ毒素、ヌルスクリプト（Ｎｕｌｌｓｃｒｉｐｔ）（４−（１，３−ジオキソ−１Ｈ，３Ｈ−ベンゾ［ｄｅ］イソキノリン−２−イル）−Ｎ−ヒドロキシブタンアミド）、フェニルブチレート（例えば、フェニル酪酸ナトリウム）およびバルプロ酸（（ＶＰＡ）および他の短鎖脂肪酸）、スクリプタイド、スラミンナトリウム、トリコスタチンＡ（ＴＳＡ）、ＡＰＨＡ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄ  ８、アピシジン、酪酸ナトリウム、酪酸ピバロイルオキシメチル（ピバネクス、ＡＮ−９）、トラポキシンＢ、クラミドシン、デプシペプチド（ＦＲ９０１２２８またはＦＫ２２８としても公知）、ベンズアミド（例えば、ＣＩ−９９４（すなわち、Ｎ−アセチルジナリン）およびＭＳ−２７−２７５）、ＭＧＣＤ０１０３、ＮＶＰ−ＬＡＱ−８２４、ＣＢＨＡ（ｍ−カルボキシ桂皮酸（ｃａｒｂｏｘｙｃｉｎｎａｍｉｎｉｃ  ａｃｉｄ）ビスヒドロキサム酸）、ＪＮＪ１６２４１１９９、ツバシン、Ａ−１６１９０６、プロキサミド、オキサムフラチン、３−Ｃｌ−ＵＣＨＡ（すなわち、６−（３−クロロフェニルウレイド）カプロイックヒドロキサム酸（ｃａｐｒｏｉｃ  ｈｙｄｒｏｘａｍｉｃ  ａｃｉｄ））、ＡＯＥ（２−アミノ−８−オキソ−９，１０−エポキシデカン酸）、ＣＨＡＰ３１およびＣＨＡＰ５０が含まれる。他の阻害剤には、例えば、ＨＤＡＣのドミナントネガティブ形態（例えば、触媒的に不活性な形態）、ＨＤＡＣのｓｉＲＮＡ阻害剤、およびＨＤＡＣに特異的に結合する抗体が含まれる。ＨＤＡＣ阻害剤は、例えば、ＢＩＯＭＯＬ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ、Ｆｕｋａｓａｗａ、Ｍｅｒｃｋ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ、Ｎｏｖａｒｔｉｓ、Ｇｌｏｕｃｅｓｔｅｒ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ、Ａｔｏｎ  Ｐｈａｒｍａ、Ｔｉｔａｎ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ、Ｓｃｈｅｒｉｎｇ  ＡＧ、Ｐｈａｒｍｉｏｎ、ＭｅｔｈｙｌＧｅｎｅ、およびＳｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈから市販されている。本発明に適したさらなるＨＤＡＣ阻害剤には、これらだけに限定されないが、その内容がそれぞれ全体として参照により本明細書に組み込まれる米国特許第７，１８３，２９８号；同第６，５１２，１２３号；同第６，５４１，６６１号；同第６，５３１４７２号；同第６，９６０，６８５号；同第６，８９７，２２０号；同第６，９０５，６６９号；同第６，８８８，２０７号；同第６，８００，６３８号および同第７，１６９，８０１号、ならびに米国特許出願公開第１０／８１１，３３２号；同���１２／２８６，７６９号；同第１１／３６５，２６８号；同第１１／５８１，５７０号；同第１０／５０９，７３２号；同第１０／５４６，１５３号；同第１０／３８１，７９１号および同第１１／５１６，６２０号のものが含まれる。
【０１７３】
一部の実施形態では、ＨＤＡＣモジュレーターは、リガンドの結合を、対照と比べて少なくとも約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％もしくは１００％のうちの任意の１つの値だけ、または約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％もしくは１００％のうちの任意の１つの値だけ、阻害する。
【０１７４】
一部の実施形態では、ＨＤＡＣモジュレーターは、ＨＤＡＣの活性を、非阻害対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９８％、または１００％（例えば、活性の完全な喪失）低下させる。
【０１７５】
一部の実施形態では、ＨＤＡＣモジュレーターは、ＨＤＡＣの活性を、非活性化対照に対して少なくとも５％、１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、５０％、７０％、８０％、９０％、１倍、１．１倍、１．５倍、２倍、３倍、４倍、５倍またはそれよりも高く増強する。
【０１７６】
一部の実施形態では、ＨＤＡＣモジュレーターは、ＨＤＡＣの活性部位（例えば、リガンドのための結合部位）に結合することができる。
【０１７７】
一部の実施形態では、ＨＤＡＣモジュレーターは、ＨＤＡＣのアロステリック部位に結合することができる。
【０１７８】
本発明のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、ＨＤＡＣアンタゴニストは、５００ｎＭ未満もしくはそれに等しい、２５０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１００ｎＭ未満もしくはそれに等しい、５０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、０．１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、０．０１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、または０．００１ｎＭ未満もしくはそれに等しいＩＣ５０を有する。
【０１７９】
本発明のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、ＨＤＡＣアゴニストは、５００ｎＭ、２５０ｎＭ、１００ｎＭ、５０ｎＭ、１０ｎＭ、１ｎＭ、０．１ｎＭ、０．０１ｎＭまたは０．００１ｎＭ未満またはそれに等しいＥＣ５０を有する。
【０１８０】
エピジェネティック修飾因子
「エピジェネティック修飾因子」は、ＤＮＡ配列の変化以外の機構に起因する細胞のエピジェネティック状態、すなわち、細胞における表現型または遺伝子発現を修飾する薬剤を指す。細胞のエピジェネティック状態には、例えば、ＤＮＡメチル化、ヒストン修飾（複数可）およびＲＮＡ関連サイレンシングが含まれる。
【０１８１】
特定の態様では、エピジェネティック修飾因子は、細胞のエピジェネティック状態を、対照細胞と比較して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９８％、または１００％変化させる（例えば、上昇させる、または低下させる）。特定の態様では、エピジェネティック修飾因子は、細胞のエピジェネティック状態を、対照細胞に対して、１倍、１．１倍、１．５倍、２倍、３倍、４倍、５倍またはそれよりも高く変化させる（例えば、上昇させる、または低下させる）。
【０１８２】
一部の態様では、エピジェネティック修飾因子は、ヒストン修飾をモジュレートする（例えば、ＨＤＡＣモジュレーター）。一部の態様では、エピジェネティック修飾因子は、ＢＲＤ２、ＢＲＤ４またはＥＧＬＮ１が関係する経路をモジュレートする。一部の態様では、エピジェネティック修飾因子は、（＋）−ＪＱ１；Ｓ）−ＪＱ１；ベリノスタット（すなわち、ＰＸＤ１０１）；ＭＳ−２７５（すなわち、エンチノスタット；ＭＳ−２７−２７５）；ボリノスタット（すなわち、スベロイルアニリドヒドロキサム酸（ＳＡＨＡ）；ゾリンザ）；モセチノスタット（すなわち、ＭＧＣＤ０１０３）；Ｉ−ＢＥＴ（すなわち、ＧＳＫ５２５７６２Ａ）；ＳＢ９３９（すなわち、プラシノスタット；ＰＦＩ−１）；ロシリノスタット（すなわち、ＡＣＹ−１２１５）；Ｉ−ＢＥＴ１５１（すなわち、ＧＳＫ１２１０１５１Ａ）；ＩＯＸ２；またはその誘導体、塩、代謝産物、プロドラッグ、および立体異性体である。一部の態様では、エピジェネティック修飾因子は、表５に示すエピジェネティック修飾因子である。
【０１８３】
一部の態様では、エピジェネティック修飾因子は、ボリノスタットである。
【０１８４】
神経ペプチド
神経ペプチドは、ニューロンが相互に情報伝達するために使用する、より大きな神経伝達物質とは別個の小タンパク質様分子である。これらは、ニューロンシグナル伝達分子であり、特異的な方法で脳の活性に影響を及ぼし、したがって、特に、無痛、報酬、食物摂取、学習および記憶などの脳機能に関係する。神経ペプチドは、ニューロンにより発現および放出され、細胞表面受容体での作用により、ニューロン情報伝達を媒介またはモジュレートする。ヒトゲノムは、神経ペプチドの前駆体をコードする約９０の遺伝子を含有する。現在約１００種の異なるペプチドが、哺乳動物の脳においてニューロンの種々の集団により放出されることが公知である。
【０１８５】
例示的な神経ペプチドには、これらだけに限定されないが、視床下部ホルモン、例えば、オキシトシンおよびバソプレッシン；視床下部放出および阻害ホルモン、例えば、コルチコトロピン放出ホルモン（ＣＲＨ）、成長ホルモン放出ホルモン（ＧＨＲＨ）、黄体形成ホルモン放出ホルモン（ＬＨＲＨ）、ソマトスタチン成長ホルモン放出阻害ホルモンおよび甲状腺刺激ホルモン放出ホルモン；タキキニン、例えば、ニューロキニンａ（サブスタンスＫ）、ニューロキニンｂ、神経ペプチドＫおよびサブスタンスＰ；オピオイドペプチド、例えば、ｂ−エンドルフィン、ダイノルフィンおよびｍｅｔ−およびｌｅｕ−エンケファリン；ＮＰＹおよび関連ペプチド、例えば、神経ペプチドチロシン（ＮＰＹ）、膵臓ポリペプチドおよびペプチドチロシン−チロシン（ＰＹＹ）；ＶＩＰ−グルカゴンファミリーメンバー、例えば、グルコーゲン様ペプチド−１（ＧＬＰ−１）、ペプチドヒスチジンイソロイシン（ＰＨＩ）、下垂体アデニル酸シクラーゼ活性化ペプチド（ＰＡＣＡＰ）および血管作動性腸管ポリペプチド（ＶＩＰ）；さらには、多くの他のペプチド、例えば、脳ナトリウム利尿ペプチド）、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）（ａ−およびｂ型）、コレシストキニン（ＣＣＫ）および他の形態、ガラニン、膵島アミロイドポリペプチド（ＬＡＰＰ）またはアミリン、メラニン凝集ホルモン（ＭＣＨ）、メラノコルチン（ＡＣＴＨ、ａ−ＭＳＨなど）、神経ペプチドＦＦ（Ｆ８Ｆａ）、ニューロテンシン、副甲状腺ホルモン関連タンパク質、アグーチ遺伝子関連タンパク質（ＡＧＲＰ）、コカインおよびアンフェタミン調節転写物（ＣＡＲＴ）／ペプチド、エンドモルフィン−１および−２、５−ＨＴ−モジュリン（ｍｏｄｕｌｉｎｅ）、ヒポクレチン／オレキシン、ノシセプチン／オルファニンＦＱ、ノシスタチン、プロラクチン放出ペプチド、セクレトニューリンおよびウロコルチン；ニューロテンシン；神経ペプチドＹ；ニューロテンシン；サブスタンスＰ；ＴＲＨ；エンケファリン；などが含まれる。
【０１８６】
一部の実施形態では、神経ペプチドは、ＰＤ１６０１７０（
【化５】
2019507186.tif 000007
）であってよい。
【０１８７】
イオノフォア
本明細書で使用される場合、用語「イオノフォア」は、一部の例では、他のものを実質的に排除して、特定のイオンと共に複合体を形成することができる分子を含む。一般に、イオノフォアは、イオンと結合することにより、またはそれに対するバリアの透過性を上昇させることにより、脂質バリアを横切ってのイオンの透過を助長する。
【０１８８】
限定することなく、イオノフォアは、小さなまたは大きな有機または無機分子；単糖；二糖；三糖；オリゴ糖；多糖；生物学的高分子、例えば、タンパク質、ペプチド、ペプチド類似体およびその誘導体、ペプチド模倣物質、核酸、核酸類似体および誘導体、酵素、抗体、抗体の部分または断片；細菌、植物、真菌、または動物細胞もしくは組織などの生物材料から作製された抽出物；天然に存在する組成物または合成組成物；ならびにその任意の組み合わせからなる群より選択することができる。
【０１８９】
例示的なカリウムイオンイオノフォアには、これらだけに限定されないが、バリノマイシン、クラウンエーテル、例えば、ジメチルジベンゾ−３０−クラウン−１０、ジシクロヘキシル−１８−クラウン、ジメチルジシクロヘキシル−１８−クラウン−６、ホウ酸テトラフェニル、テトラキス（クロロフェニル）ボレートが含まれる。ナトリウムイオンイオノフォアには、例えば、メチルモネンシン、Ｎ，Ｎ’，Ｎ”−トリヘプチル−Ｎ，Ｎ’，Ｎ”トリメチル−４，４’，４”−プロピリジントリス−（３−オキサブチルアミド）、Ｎ，Ｎ，Ｎ、Ｎ’−テトラシクロヘキシル−１，２−フェニレンジオキシジアセトアミド、４−オクタデカノイルオキシメチル−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラシクロヘキシル−１，２−フェニレンジオキシジアセトアミド、ビス［（１２−クラウン−４）メチル］ドデシルメチルマロネートが含まれる。例示的なカルシウムイオンイオノフォアには、これらだけに限定されないが、ビス（ジデシルホスフェート）、ビス（４−オクチルフェニルホスフェート）、ビス（４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェニルホスフェートテトラコサメチルシクロドデカシロキサン、Ｎ，Ｎ’−ジ（１，１，３，３エトキシカルボニル）ウンデシル）−Ｎ，Ｎ’，４，５−テトラメチル−３，６ジオキサオクタンジアミド、カルシウムイオノフォアＡ２３１８７（Ｃ−７５２２としても公知）、カルシウムイオノフォアＩＩ  ２１１９３、およびカルシウムイオノフォアＩＶ  ２１１９８が含まれる。例示的なバリウムイオンイオノフォアには、これらだけに限定されないが、カルシウムジ（２−エチルヘキシル）ホスフェート＋デカン−１−オール、オルト−ニトロジフェニルエーテル中のノニルフェノキシポリ（エチレンオキシ）エタノールのバリウム錯体が含まれる。例示的な塩化物イオンイオノフォアには、これらだけに限定されないが、｛ｕ−［４，５−ジメチル（ｄｉｍｅｆｈｙｌ）−３，６−ビス（オクチルオキシ）−１，２−フェニレン］｝ビス（トリフルオロアセタト−０）ジマーキュリ（ｄｉｍｅｒｃｕｒｉ）（ＥＴＨ９００９）、｛（ｘ−［４，５−ジメチル−３，６−ビス（ドデシルオキシ）−１，２−フェニレン］｝ビス（塩化水銀）（ＥＴＨ９０３３）、５，１０，１５，２０−テトラフェニル２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィンマンガン（ＩＩＩ）クロリド（ＭｎＴＰＰＣｌ）、塩化トリブチルスズ（ＴＢＴＣ１）および塩化トリオクチルスズ（ＴＯＴＣ１）が含まれる。重炭酸イオンイオノフォアには、例えば、第四級アンモニウムイオン交換体ｐ−オクトデシルオキシ−メタ−クロロフェニル−ヒドラゾン−メソキサロニトリルが含まれる。アンモニウムイオンイオノフォアには、例えば、ノナクチン（ｎｏｎａｃｔｉｎ）およびモナクチン（ｍｏｎａｃｔｉｎ）が含まれる。硝酸イオンイオノフォアには、例えば、トリドデシルヘキサデシルアンモニウムニトレート＋ｎ−オクチルオルト−ニトロフェニル、１：１０のフェナントロリンニッケル（ＩＩ）ニトレート＋パラ−ニトロシメンが含まれる。リチウムイオンイオノフォアには、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジヘプチル−Ｎ，Ｎ’，５，５−テトラメチル−３，７−ジオキソノナンジアミド）、１２−クラウン−４，６，��−ジベンジル−１４−クラウン−４が含まれる。イオノフォアの別の非限定的な例示的リストには：カリウムでは、バリノマイシン、ジシクロヘキサノ−１８−クラウン−６、ジベンゾ−１８−クラウン−６、ホウ酸テトラフェニル、テトラキス（クロロフェニル）ボレート；カルシウムでは、ビス（ジデシルホスフェート）、ビス（４−オクチルフェニルホスフェート）、ビス（４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェニルホスフェートテトラコサメチルシクロドデカシロキサン（ｔｅｔｒａｃｏｓａｍｅｆｈｙｌｃｙｃｌｏｄｏｄｅｃａｓｉｌｏｘａｎｅ）、Ｎ、Ｎ’−ジ（１１−エトキシカルボニル）ウンデシル）−Ｎ、Ｎ’，４，５−テトラメチル−３，６−ジオキサオクタンジアミド；水素では、トリドデシルアミン、Ｎ−メチルＮ−オクタデシル（１−メチル、２−ヒドロキシ、２−フェニル）エチルアミン、Ｎ−オクタデシル３−ヒドロキシｎ−プロピルアミン、Ｎ，Ｎ’ビス（オクタデシルエチレンアミン）、ｐ−オクタデシルオキシ−ｍ−クロロフェニルヒドラゾンメソオキサロニトリル；ナトリウムでは、モネンシン、Ｎ，Ｎ’，Ｎ”−トリヘプチル−Ｎ，Ｎ，Ｎ”−トリメチル−４、４’、４”−プロピリジントリス−（３−オキサブチルアミド）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラシクロヘキシル−１，２−フェニレンジオキシジアセトアミド、４−オクタデカノイルオキシメチル−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，−テトラシクロヘキシル−１，２−フェニレンジオキシジアセトアミド、ビス［（１２−クラウン−４）メチル］ドデシルメチルマロネート；リチウムでは、Ｎ，Ｎ’−ジヘプチル−Ｎ，Ｎ，５，５−テトラメチル−３，７−ジオキソノナンジアミド）、１２−クラウン−４，６，６ジベンジル−１４クラウン−４；クロリドでは、第四級塩化アンモニウム、塩化トリブチルスズが含まれる。他の適切なイオノフォアには、イオノマイシン、モネンシン、ラサロシド、レイドロマイシン（ｌａｉｄｌｏｍｙｃｉｎ）、などが含まれる。
【０１９０】
イオンチャネルモジュレーター
本明細書で使用される場合、用語「イオンチャネルモジュレーター」は、イオンチャネルの少なくとも１つの活性をモジュレートする化合物を指す。用語「イオンチャネルモジュレーター」は、本明細書で使用される場合、チャネル細孔自体と相互作用するか、またはチャネル複合体上の部位と相互作用することにより、チャネルのアロステリックモジュレーターとして作用し得る薬剤を含むことが意図されている。用語「イオンチャネルモジュレーター」は、本明細書で使用される場合、間接的にイオンチャネルの活性をモジュレートする薬剤を含むことも意図されている。「間接的に」とは、イオンチャネルとのモジュレーター相互作用に関して使用される場合、イオンチャネルモジュレーターが、イオンチャネル自体と直接的に相互作用しない、すなわち、イオンチャネルモジュレーターが、仲介物を介してイオンチャネルと相互作用することを意味する。したがって、用語「間接的に」はまた、イオンチャネルと結合または相互作用するために、イオンチャネルモジュレーターが、別の分子を必要とする状況を包含する。
【０１９１】
限定することなく、イオンチャネルモジュレーターは、小さなまたは大きな有機または無機分子；単糖；二糖；三糖；オリゴ糖；多糖；生物学的高分子、例えば、タンパク質、ペプチド、ペプチド類似体およびその誘導体、ペプチド模倣物質、核酸、核酸類似体および誘導体、酵素、抗体、抗体の部分または断片；細菌、植物、真菌、または動物細胞もしくは組織などの生物材料から作製された抽出物；天然に存在する組成物または合成組成物；ならびにその任意の組み合わせからなる群より選択することができる。
【０１９２】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、イオンチャネルモジュレーターは、イオンチャネルを通るイオンの通過をモジュレートする。
【０１９３】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、モジュレーターは、イオンチャネルの阻害剤またはアンタゴニストである。本明細書で使用される場合、用語「阻害剤」は、イオンチャネルを通るイオンの流れを阻害する、または減少させる化合物を指す。
【０１９４】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、モジュレーターは、イオンチャネルのアゴニストである。本明細書で使用される場合、用語「アゴニスト」は、イオンチャネルを通るイオンの流れを増加させる化合物を指す。
【０１９５】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、モジュレーターは、イオンチャネルの少なくとも１つの活性を、モジュレーションのない対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、または少なくとも９５％、少なくとも９８％またはそれよりも高くモジュレートする。
【０１９６】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、イオンチャネルの少なくとも１つの活性が、モジュレーターを含まない対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９８％、または１００％（例えば、活性の完全な喪失）阻害される、または低下する。
【０１９７】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、イオンチャネルモジュレーターは、５００ｎＭ、２５０ｎＭ、１００ｎＭ、５０ｎＭ、１０ｎＭ、１ｎＭ、０．１ｎＭ、０．０１ｎＭまたは０．００１ｎＭ未満もしくはそれに等しいＩＣ５０を有する。
【０１９８】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、イオンチャネルモジュレーターは、イオンチャネルを通るイオンの流れを、モジュレーターを含まない対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９８％、または１００％（例えば、チャネルを通るイオン流の完全な停止）阻害する。
【０１９９】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、イオンチャネルモジュレーターは、イオンチャネルを通るイオンの流れを、モジュレーターを含まない対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも１００％、少なくとも１．５倍、少なくとも２倍、少なくとも３倍、少なくとも４倍、または少なくとも５倍またはそれよりも高く増加させる。
【０２００】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、イオンチャネルモジュレーターは、細胞中のイオン、例えば、ナトリウムの濃度を、モジュレーターを含まない対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも１００％、少なくとも１．５倍、少なくとも２倍、少なくとも３倍、少なくとも４倍、または少なくとも５倍またはそれよりも高く、上昇させる。
【０２０１】
理論に束縛されることは望まないが、イオンチャネルモジュレーターは、いくつかの異なる機構により、イオンチャネルの活性をモジュレートすることができる。例えば、モジュレーターは、イオンチャネルと結合して、イオンがチャネルを通過することを物理的に遮断することができる。イオンチャネルモジュレーターは、結合すると、イオンチャネルにおいてコンフォメーション変化をもたらすことができ、それが、イオンとチャネルとの間の相互作用を増加または減少させることができるか、またはチャネルの開口を増加または減少させることができる。
【０２０２】
モジュレーターは、イオンチャネルのエネルギー利用活性、例えば、ＡＴＰアーゼ活性をモジュレートすることができる。本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、イオンチャネルモジュレーターは、イオンチャネルのＡＴＰアーゼ活性を阻害する。
【０２０３】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、イオンチャネルモジュレーターは、Ｎａ＋／Ｋ＋−ＡＴＰアーゼのＡＴＰアーゼ活性を、モジュレーターを含まない対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも７５％、少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９８％、または１００％（完全な阻害）阻害する。理論に束縛されることは望まないが、ＡＴＰアーゼ活性は、そのような脱リン酸化反応を測定するために当業者に周知の方法を利用することにより、アデノシン−三リン酸の脱リン酸化を測定することにより測定することができる。
【０２０４】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、イオンチャネルモジュレーターは、ＲＩＧ−Ｉ活性化を、モジュレーターを含まない対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも７５％、少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９８％、または１００％（完全な阻害）阻害する。
【０２０５】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、イオンチャネルモジュレーターは、ＲＩＧ−ＩのＡＴＰアーゼ活性を、モジュレーターを含まない対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも７５％、少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９８％、または１００％（完全な阻害）阻害する。
【０２０６】
限定することなく、イオンチャネルモジュレーターは、小さな有機分子、小さな無機分子、多糖、ペプチド、タンパク質、核酸、細菌、植物、真菌、動物細胞、動物組織などの生物材料から作製された抽出物、およびその任意の組み合わせであってよい。
【０２０７】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、イオンチャネルモジュレーターは、強心性配糖体である。本明細書で使用される場合、用語「強心性配糖体」は、心臓に対して正の変力効果を有する化合物のカテゴリーを指す。強心性配糖体は、当技術分野で心臓ステロイドとも称される。これらは、心不整脈を含む心疾患の処置で使用され、房室結節伝導に対して速度依存性効果を有する。化合物の一般的な群として、強心性配糖体は、ピロンまたはブテノリド置換基（「ピロン型」および「ブテノリド型」）をＣ１７に含むステロイド核を含む。加えて、強心性配糖体は、Ｃ３で任意選択でグリコシル化されていてもよい。グリコシル化を伴わない強心性配糖体の形態は、「アグリコン」としても公知である。大半の強心性配糖体は、３β−ＯＨ基に付着している１〜４個の糖を含む。最も一般的に使用される糖には、Ｌ−ラムノース、Ｄ−グルコース、Ｄ−ジギトキソース、Ｄ−ジギタロース、Ｄ−ジギノース（ｄｉｇｇｉｎｏｓｅ）、Ｄ−サルメントース、Ｌ−バラロース、およびＤ−フルクトースが含まれる。一般に、糖は、生物学的活性に対して僅かな他の効果を有する強心性配糖体の薬物動態に影響を及ぼす。この理由で、強心性配糖体のアグリコン形態は、利用可能であり、本明細書で使用される場合の用語「強心性配糖体」に包含されることが意図される。強心性配糖体の薬物動態は、分子の疎水性を調整することにより調整することができ、疎水性の傾向が高まると、より大きな吸収および半減期の増加が生じる。糖部分を、アセチル基などの１個または複数の基で修飾してもよい。
【０２０８】
多数の強心性配糖体が当技術分野で公知である。例示的な強心性配糖体には、これらだけに限定されないが、ブファリン、ウアバイン、ジギトキシゲニン、ジゴキシン、ラナトシドＣ、ストロファンチンＫ、ウザリゲニン、デスアセチルラナトシドＡ、ジギトキシン、アクチルジギトキシン（ａｃｔｙｌ  ｄｉｇｉｔｏｘｉｎ）、デスアセチルラナトシドＣ、ストロファントシド、シラレニン、シラレンＡ、プロシラリジン、プロシラリジンＡ、ＢＮＣ−１、ＢＮＣ−４、ジギトキソース、ギトキシン（ｇｉｔｏｘｉｎ）、ストロファンチジオール（ｓｔｒｏｐｈａｎｔｈｉｄｉｏｌ）、オレアンドリン（ｏｌｅａｎｄｒｉｎ）、アコベノシド（ａｃｏｖｅｎｏｓｉｄｅ）Ａ、ストロファンチジンジギラノビオシド（ｓｔｒｏｐｈａｎｔｈｉｄｉｎｅ  ｄｉｇｉｌａｎｏｂｉｏｓｉｄｅ）、ストロファンチジン−ｄ−シマロシド、ジギトキシゲニン−Ｌ−ラムノシド、ジギトキシゲニンテレトシド（ｄｉｇｉｔｏｘｉｇｅｎｉｎ  ｔｈｅｒｅｔｏｓｉｄｅ）、ストロファンチジン、ストロファンチジン、ストロファンチジンジギラノビオシド、ストロファンチジン−Ｄシマロシド、ジゴキシゲニン、ジゴキシゲニン３，１２−ジアセテート、ギトキシゲニン（ｇｉｔｏｘｉｇｅｎｉｎ）、ギトキシゲニン３−アセテート、ギトキシゲニン３，１６−ジアセテート、１６−アセチルギトキシゲニン、アセチルストロファンチジン、ウアバゲニン、３−エピゴキシゲニン（ｅｐｉｇｏｘｉｇｅｎｉｎ）、ネリフォリン（ｎｅｒｉｉｆｏｌｉｎ）、アセチルネリフォリンセルベリン（ａｃｅｔｙｌｎｅｒｉｉｆｏｌｉｎ  ｃｅｒｂｅｒｉｎ）、セベンチン（ｔｈｅｖｅｎｔｉｎ）、ソマリン（ｓｏｍａｌｉｎ）、オドロシド（ｏｄｏｒｏｓｉｄｅ）、ホンゲリン（ｈｏｎｇｈｅｌｉｎ）、デスアセチルジギラニド（ｄｅｓａｃｅｔｙｌ  ｄｉｇｉｌａｎｉｄｅ）、カロトロピン（ｃａｌｏｔｒｏｐｉｎ）、カロトキシン（ｃａｌｏｔｏｘｉｎ）、ラナトシドＡ、ウザリン（ｕｚａｒｉｎ）、ストロファンチジン−３β−ジギトキソシド、ストロファンチジンａ−Ｌ−ラムノピラノシド、ならびにその類似体、誘導体、薬学的に許容される塩、および／またはプロドラッグが含まれる。
【０２０９】
１００種を超える強心性配糖体が、多くは被子植物に属する植物において二次代謝産物として同定されている。例えば、その内容が参照により本明細書に組み込まれるＭｅｌｅｒｏ，  Ｃ．  Ｐ．，  Ｍｅｄａｒｄｅａ，  Ｍ．  ＆  Ｆｅｌｉｃｉａｎｏ，  Ａ．  Ｓ．、Ａ  ｓｈｏｒｔ  ｒｅｖｉｅｗ  ｏｎ  ｃａｒｄｉｏｔｏｎｉｃ  ｓｔｅｒｏｉｄｓ  ａｎｄ  ｔｈｅｉｒ  ａｍｉｎｏｇｕａｎｉｄｉｎｅ  ａｎａｌｏｇｕｅｓ．  Ｍｏｌｅｃｕｌｅｓ、５巻、５１〜８１頁（２０００年）を参照されたい。一般に、強心性配糖体は、Ｄｉｇｉｔａｌｉｓ  ｐｕｒｐｕｒｅａおよびＤｉｇｉｔａｌｉｓ  ｌａｎａｔａ（キツネノテブクロ）、Ｎｅｒｉｕｍ  ｏｌｅａｎｄｅｒ（キョウチクトウ）、Ｔｈｅｖｅｔｉａ  ｐｅｒｕｖｉａｎａ（キバナキョウチクトウ）、Ｃｏｎｖａｌｌａｒｉａ  ｍａｊａｌｉｓ（スズラン）、Ｕｒｇｉｎｅａ  ｍａｒｉｔｉｍａおよびＵｒｇｉｎｅａ  ｉｎｄｉｃａ（カイソウ）、およびＳｔｒｏｐｈａｎｔｈｕｓ  ｇｒａｔｕｓ（ウアバイン）を含む多様な植物群において見出される。しかしながら最近では、ブファジエノリド（ｂｕｆａｄｉｅｎｏｌｉｄｅ）群の強心性配糖体が、動物の皮膚および頸動脈腺（ｃａｒｏｔｉｄ  ｇｌａｎｄ）で、主には数種のヒキガエル種の毒液で同定された。その内容が参照により本明細書に組み込まれるＳｔｅｙｎ，  Ｐ．  Ｓ．  ＆  ｖａｎ  Ｈｅｅｒｄｅｎ，  Ｆ．  Ｒ．、Ｂｕｆａｄｉｅｎｏｌｉｄｅｓ  ｏｆ  ｐｌａｎｔ  ａｎｄ  ａｎｉｍａｌ  ｏｒｉｇｉｎ．  Ｎａｔ．  Ｐｒｏｄ．  Ｒｅｐ．、１５巻、３９７〜４１３頁（１９９８年）を参照されたい。
【０２１０】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、イオンチャネルモジュレーターは、ナトリウムポンプ遮断薬である。本明細書で使用される場合、用語「ナトリウムポンプ遮断薬」、「ナトリウムポンプ阻害剤」、および「ナトリウムポンプアンタゴニスト」は、細胞膜を横切るナトリウムおよび／またはカリウムイオンの流れを阻害または遮断する化合物を指す。
【０２１１】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、イオンチャネルモジュレーターは、カルシウムチャネル遮断薬である。本明細書で使用される場合、用語「カルシウムチャネル遮断薬」、「カルシウムチャネル阻害剤」、および「カルシウムチャネルアンタゴニスト」は、細胞膜を横切るカルシウムイオンの流れを阻害または遮断する化合物を指す。カルシウムチャネル遮断薬は、カルシウムイオン流入阻害剤、スローチャネル遮断薬（ｓｌｏｗ  ｃｈａｎｎｅｌ  ｂｌｏｃｋｅｒ）、カルシウムイオンアンタゴニスト、カルシウムチャネルアンタゴニスト薬として、およびＩＶ群抗不整脈薬としても公知である。例示的なカルシウムチャネル遮断薬には、これらだけに限定されないが、アミロリド、アムロジピン、ベプリジル、ジルチアゼム、フェロジピン、イスラジピン、ミベフラジル、ニカルジピン、ニフェジピン（ジヒドロピリジン）、ニッケル、ニモジンピン、ニソルジピン、酸化窒素（ＮＯ）、ノルベラパミル、ベラパミル、ならびにその類似体、誘導体、薬学的に許容される塩、および／またはプロドラッグが含まれる。
【０２１２】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、カルシウムチャネル遮断薬は、ベータ遮断薬である。例示的なベータ遮断薬には、これらだけに限定されないが、アルプレノロール、ブシンドロール、カルテオロール、カルベジロール（追加のα遮断活性を有する）、ラベタロール、ナドロール、ペンブトロール、ピンドロール、プロプラノロール、チモロール、アセブトロール、アテノロール、ベタキソロール、ビソプロロール、セリプロロール、エスモロール、メトプロロール、ネビボロール、ブタキサミン、およびＩＣＩ−１１８，５５１（３−（イソプロピルアミノ）−１−［（７−メチル−４−インダニル）オキシ］ブタン−２−オール）、ならびにその類似体、誘導体、薬学的に許容される塩、および／またはプロドラッグが含まれる。
【０２１３】
例示的なＫ＋イオンチャネルモジュレーターには、これらだけに限定されないが、２，３−ブタンジオンモノキシム；３−ベンジジノ−６−（４−クロロフェニル）ピリダジン；４−アミノピリジン；５−（４−フェノキシブトキシ）ソラレン；５−ヒドロキシデカン酸ナトリウム塩；Ｌ−α−ホスファチジル−Ｄ−ミオ−イノシトール；４，５−ジホスフェート、ジオクタノイル；Ａａ１；アデノシン５’−（β，γ−イミド）トリホスフェートテトラリチウム塩水和物；アジトキシン（Ａｇｉｔｏｘｉｎ）−１；アジトキシン−２；アジトキシン−３；アリニジン；アパミン；アプリンジン塩酸塩；ＢＤＳ−Ｉ；ＢＤＳ−ＩＩ；ＢＬ−１２４９；ＢｅＫｍ−１；ＣＰ−３３９８１８；カリブドトキシン；カリブドトキシン；クロルゾキサゾン；クロマノール２９３Ｂ；シベンゾリンコハク酸塩；クロフィリウムトシル酸塩；クロトリマゾール；クロマカリム；ＣｙＰＰＡ；ＤＫ−ＡＨ２６９；デンドロトキシン−Ｉ；デンドロトキシン−Ｋ；塩化デクアリニウム水和物；ＤＰＯ−１ニードレス（ｎｅｅｄｌｅｓ）；ジアゾキシド；ドフェチリド；Ｅ−４０３１；エルグトキシン；グリメピリド；グリピジド；グリベンクラミド；ヘテロポダトキシン（Ｈｅｔｅｒｏｐｏｄａｔｏｘｉｎ）−２；ホンゴトキシン（Ｈｏｎｇｏｔｏｘｉｎ）−１；ＩＣＡ−１０５５７４；ＩＭＩＤ−４Ｆ塩酸塩；イベリオトキシン；イブチリドヘミフマル酸塩；イソピマル酸；カリオトキシン（Ｋａｌｉｏｔｏｘｉｎ）−１；レブクロマカリム；Ｌｑ２；マルガトキシン（Ｍａｒｇａｔｏｘｉｎ）；肥満細胞脱顆粒ペプチド；マウロトキシン（Ｍａｕｒｏｔｏｘｉｎ）；メフェチルテトラゾール；塩酸メピバカイン；ミノキシジル；ミノキシジル硫酸塩；Ｎ−アセチルプロカインアミド塩酸塩；Ｎ−サリチロイルトリプタミン；ＮＳ１６１９；ＮＳ１６４３；ＮＳ３０９；ＮＳ８５９３塩酸塩；ニコランジル；ノキシウストキシン（Ｎｏｘｉｕｓｔｏｘｉｎ）；オメプラゾール；ＰＤ−１１８０５７；ＰＮＵ−３７８８３Ａ；パンジノトキシン（Ｐａｎｄｉｎｏｔｏｘｉｎ）−Ｋα；パキシリン（Ｐａｘｉｌｌｉｎｅ）；ペニトレム（Ｐｅｎｉｔｒｅｍ）Ａ；フリキソトキシン（Ｐｈｒｉｘｏｔｏｘｉｎ）−２；ピナシジル一水和物；Ｐｓｏｒａ−４；キニン；キニン半硫酸塩一水和物；キニン臭化水素酸塩；キニン塩酸塩脱水物；レパグリニド；ルテカルピン；Ｓ（＋）−ニグルジピン塩酸塩；ＳＧ−２０９；シラトキシン；セマチリド一塩酸塩一水和物；スロトキシン；ストロマトキシン−１；ＴＲＡＭ−３４；タマピン；テルチアピン；テルチアピン−Ｑトリフルオロ酢酸塩；テトラカイン；テトラカイン塩酸塩；テトラエチルアンモニウムクロリド；チチュストキシン（Ｔｉｔｙｕｓｔｏｘｉｎ）−Ｋα；トラザミド；ＵＣＬ１６８４；ＵＣＬ−１８４８トリフルオロ酢酸塩；ＵＫ−７８２８２一塩酸塩；ＶＵ５９０ジヒドロクロリド水和物；ＸＥ−９９１；ＺＤ７２８８水和物；ザテブラジン（Ｚａｔｅｂｒａｄｉｎｅ）塩酸塩；α−デンドロトキシン；β−デンドロトキシン；δ−デンドロトキシン；γ−デンドロトキシン；β−ブンガロトキシン；ならびにその類似体、誘導体、薬学的に許容される塩、および／またはプロドラッグが含まれる���
【０２１４】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、イオンチャネルモジュレーターは、カリウムチャネルアゴニストである。本明細書で使用される場合、「カリウムチャネルアゴニスト」は、Ｋ＋イオンチャネルを通るイオンの透過を助長するＫ＋イオンチャネルモジュレーターである。例示的なカリウムチャネルアゴニストには、これらだけに限定されないが、ジアゾキシド、ミノキシジル、ニコランジル、ピナシジル、レチガビン、フルピルチン、レマカリム、Ｌ−７３５５３４、ならびにその類似体、誘導体、薬学的に許容される塩、および／またはプロドラッグが含まれる。
【０２１５】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、イオンチャネルモジュレーターは、ブファリン；ジゴキシン；ウアバイン；ニモジピン；ジアゾキシド；ジギトキシゲニン；ラノラジン；ラナトシドＣ；ストロファンチンＫ；ウザリゲニン；デスアセチルラナトシドＡ；アクチルジギトキシン；デスアセチルラナトシドＣ；ストロファントシド；シラレンＡ；プロシラリジンＡ；ジギトキソース；ギトキシン；ストロファンチジオール；オレアンドリン；アコベノシドＡ；ストロファンチジンジギラノビオシド；ストロファンチジン−ｄ−シマロシド；ジギトキシゲニン−Ｌ−ラムノシド；ジギトキシゲニンテレトシド；ストロファンチジン；ジゴキシゲニン−３，１２−ジアセテート；ギトキシゲニン；ギトキシゲニン３−アセテート；ギトキシゲニン−３，１６−ジアセテート；１６−アセチルギトキシゲニン；アセチルストロファンチジン；ウアバゲニン；３−エピゴキシゲニン；ネリフォリン；アセチヒエリフォリンセルベリン（ａｃｅｔｙｈｉｅｒｉｉｆｏｌｉｎ  ｃｅｒｂｅｒｉｎ）；セベンチン；ソマリン；オドロシド；ホンゲリン；デスアセチルジギラニド；カロトロピン；カロトキシン；コンバラトキシン；オレアンドリゲニン；ペリプロシルナリン（ｐｅｒｉｐｌｏｃｙｒｎａｒｉｎ）；ストロファンチジンオキシム；ストロファンチジンセミカルバゾン；ストロファンチジン酸ラクトンアセテート；エルニシルナリン（ｅｒｎｉｃｙｒｎａｒｉｎ）；サネントシド（ｓａｎｎｅｎｔｏｓｉｄｅ）Ｄ；サルベロゲニン；サルメントシドＡ；サルメントゲニン；プロシラリジチ（ｐｒｏｓｃｉｌｌａｒｉｄｉｔｉ）；マリノブファゲニン（ｍａｒｉｎｏｂｕｆａｇｅｎｉｎ）；アミオダロン；ドフェチリド；ソタロール；イブチリド；アジミリド；ブレチリウム；クロフィリウム；Ｎ−［４−［［１−［２−（６−メチル−２−ピリジニル）エチル］−４−ピペリジニル］カルボニル］フェニル］メタンスルホンアミド（Ｅ−４０３１）；ニフェカラント；テジサミル；セマチリド；アムピラ；アパミン；カリブドトキシン；１−エチル−２−ベンゾイミダゾリノン（１−ＥＢＩＯ）；３−オキシム−６，７−ジクロロ−１Ｈ−インドール−２，３−ジオン（ＮＳ３０９）；シクロヘキシル−［２−（３，５−ジメチル−ピラゾール−１−イル）−６−メチル−ピリミジン−４−イル］−アミン（ＣｙＰＰＡ）；ＧＰＣＲアンタゴニスト；イフェンプロジル；グリベンクラミド；トルブタミド；ジアゾキシド；ピナシジル；ハロセン；テトラエチルアンモニウム；４−アミノピリジン；デンドロトキシン；レチガビン；４−アミノピリジン；３，４−ジアミノピリジン；ジアゾキシド；ミノキシジル；ニコランジ；レチガビン；フルピルチン；キニジン；プロカインアミド；ジソピラミド；リドカイン；フェニトイン；メキシレチン；フレカイニド；プロパフェノン；モリシジン；アテノロール；ロプラノロール；エスモロール；チモロール；メトプロロール；アテノロール；ビソプロロール；アミオダロン；ソタロール；イブチリド；ドフェチリド；アデノシン；ニフェジピン；δ−コノトキシン；κ−コノトキシン；μ−コノトキシン；ω−コノトキシン；ω−コノトキシンＧＶＩＡ；ω−コノトキシンω−コノトキ��ンＣＮＶＩＩＡ；ω−コノトキシンＣＶＩＩＤ；ω−コノトキシンＡＭ３３６；シルニジピン；Ｌ−システイン誘導体２Ａ；ω−アガトキシンＩＶＡ；Ｎ，Ｎ−ジアルキル−ジペプチジル−アミン；ＳＮＸ−１１１（ジコノチド）；カフェイン；ラモトリジン；２０２Ｗ９２（ラモトリジンの構造類似体）；フェニトイン；カルバマゼピン；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２−ｃ］−ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、１−フェニルエチルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２−ｃ］−ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、１−メチル−２−プロピニルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［３，２−ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、シクロプロピルメチルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ（３，２−ｃ）ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、ブチルエステル；（Ｓ）−１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、１−メチルプロピルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−チエノ［３，２−ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、メチルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２−ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、１−メチルエチルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−チエノ［３，２−ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、２−プロピニルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２−ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、１−メチル−２プロピニルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２−ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、２−ブチニルエステル（ｅｓｔｅ）；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２−ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、１−メチル−２ブチニルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２−ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、２，２−ジメチルプロピルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−チエノ［３，２−ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、３−ブチニルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ３，２−ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、１，１−ジメチル−２プロピニルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ３，２−ｃ］ピリジン−３−イル−３−ピリジンカルボン酸、１，２，２−トリメチルプロピルエステル；Ｒ（＋）−１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４［チエノ［３，２−ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸（２Ａメチル−１−フェニルプロピル）エステル；Ｓ−（−）−１，４−ジ��ドロ−２，６−ジメチル（ｄｉｍｅｒｈｙｌ）−５−ニトロ−４［チエノ［３，２−ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、２−メチル−１−フェニルプロピルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２ｃ］−ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、１−メチルフェニルエチルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２−ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、１−フェニルエチルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２ｃ］−ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、（１−フェニルプロピル）エステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２ｃ］−ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、（４−メトキシフェニル）メチルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２ｃ］−ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、１−メチル−２フェニルエチルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２ｃ］−ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、２−フェニルプロピルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２ｃ］−ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、フェニルメチルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２ｃ］−ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、２−フェノキシエチルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−チエノ３，２−ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、３−フェニル−２プロピニルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２ｃ］−ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、２−メトキシ２−フェニルエチルエステル；（Ｓ）−１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２−ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、１フェニルエチルエステル；（Ｒ）−１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２−ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、１フェニルエチルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２ｃ］−ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、シクロプロピルメチルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−チエノ［３，２−ｃ］ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、１−シクロプロピルエチルエステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−［チエノ［３，２ｃ］−ピリジン−３−イル］−３−ピリジンカルボン酸、２−シアノエチルエステル；１，４−ジヒドロ−４−（２−｛５−［４−（２−メトキシフェニル）−１−１ピペラジニル］ペンチル｝−３−フラニル）−２，６−ジメチル−５−ニトロ３−ピリジンカルボン酸、メチルエステル；４−（４−ベンゾフラザニル）−１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−３−ピリジンカ��ボン酸、｛４−［４−（２−メトキシフェニル）−１−ピペラジニル］ブチル｝エステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−（３−ピリジニル）−３−ピリジンカルボン酸、｛４−［４−（２−ピリミジニル）−１−ピペラジニル］ブチル｝エステル；４−（３−フラニル）−１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−３ピリジンカルボン酸、｛２−［４−（２−メトキシフェニル）−１ピペラジニル］エチル｝エステル；４−（３−フラニル）−１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−３ピリジンカルボン酸、｛２−［４−（２−ピリミジニル）−１ピペラジニル］エチル｝エステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−４−（１−メチル−１Ｈ−ピロール−２−イル）−５−ニトロ−３−ピリジンカルボン酸、｛４−［４−（２−メトキシフェニル）１−ピペラジニル］ブチル｝エステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−４−（１−メチル−１Ｈ−ピロール−２イル）−５−ニトロ−３−ピリジンカルボン酸、｛４−［４−（２ピリミジニル）−１−ピペラジニル］ブチル｝エステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−（３−チエニル）−３−ピリジンカルボン酸、｛２−［４−（２−メトキシフェニル）−１−ピペラジニル］エチル｝エステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−（３−チエニル）−３−ピリジンカルボン酸、｛２−［４−（２−ピリミジニル）−１−ピペラジニル］エチル｝エステル；４−（３−フラニル）−１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−３−ピリジンカルボン酸、｛４−［４−（２−ピリミジニル）−１−ピペラジニル］ブチル｝エステル；（４−（２−フラニル）−１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−３−ピリジンカルボン酸、｛４−［４−（２−ピリミジニル）−１−ピペラジニル］ブチル｝エステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−５−ニトロ−４−（２−チエニル）−３−ピリジンカルボン酸、｛２−［４−（２−メトキシフェニル）−１−ピペラジニル］エチル｝エステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−４−（１−メチル−１Ｈ−ピロール−２−イル）−５−ニトロ−３−ピリジンカルボン酸、｛２−［４−（２メトキシフェニル）−１−ピペラジニル］エチル｝エステル；１，４−ジヒドロ−２，６−ジメチル−４−（１−メチル−１Ｈ−ピロール−２−イ
ル）−５−ニトロ−３−ピリジンカルボン酸、｛２−［４−（２ピリミジニル）１−ピペラジニル］エチル｝エステル；５−（４−クロロフェニル）−Ｎ−（３，５−ジメトキシフェニル）−２−フランカルボキサミド（Ａ−８０３４６７）；ならびにその類似体、誘導体、薬学的に許容される塩、および／またはプロドラッグからなる群より選択される。
【０２１６】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、イオンチャネルモジュレーターは、ブファリンまたはその類似体、誘導体、薬学的に許容される塩、および／またはプロドラッグである。例示的なブファリン類似体および誘導体には、これらだけに限定されないが、７β−ヒドロキシルブファリン；３−エピ−７β−ヒドロキシルブファリン；１β−ヒドロキシルブファリン；１５α−ヒドロキシルブファリン；１５β−ヒドロキシルブファリン；テロシノブファギン（５−ヒドロキシルブファリン）；３−エピ−テロシノブファギン；３−エピ−ブファリン−３−Ｏ−β−ｄ−グルコシド；１１β−ヒドロキシルブファリン；１２β−ヒドロキシルブファリン；１β，７β−ジヒドロキシルブファリン；１６α−ヒドロキシルブファリン；７β，１６α−ジヒドロキシルブファリン；１β，１２β−ジヒドロキシルブファリン；レシブフォゲニン（ｒｅｓｉｂｕｆｏｇｅｎｉｎ）；ノルブファリン（ｎｏｒｂｕｆａｌｉｎ）；３−ヒドロキシ−１４（１５）−エン−１９−ノルブファリン−２０，２２−ジエノリド；１４−デヒドロブファリン；ブフォタリン（ｂｕｆｏｔａｌｉｎ）；アレノブファギン（ａｒｅｎｏｂｕｆａｇｉｎ）；シノブファギン（ｃｉｎｏｂｕｆａｇｉｎ）；マリノブファゲニン；プロシラリジン；シルロシド（ｓｃｉｌｌｒｏｓｉｄｅ）；シラレニン；および１４，１５−エポキシ−ブファリンが含まれる。限定することなく、ブファリンの類似体および誘導体には、血液脳関門を横切ることができるものが含まれる。本明細書では、ブファジエノリド（ｂｕｆａｄｉｅｎｏｌｉｄｅ）ならびにその類似体および誘導体も、ブファリン類似体（ａｎａｌａｏｇｓ）またはその誘導体と判断される。本発明に適したさらなるブファリンまたはブファジエノリド類似体および誘導体には、米国特許第３，０８０，３６２号；同第３，１３６，７５３号；同第３，４７０，２４０号；同第３，５６０，４８７号；同第３，５８５，１８７号；同第３，６３９，３９２号；同第３，６４２，７７０号；同第３，６６１，９４１号；同第３，６８２，８９１号；同第３，６８２，８９５号；同第３，６８７，９４４号；同第３，７０６，７２７号；同第３，７２６，８５７号；同第３，７３２，２０３号；同第３，８０，６５０２号；同第３，８１２，１０６号；同第３，８３８，１４６号；同第４，００１，４０１号；同第４，１０２，８８４号；同第４，１７５，０７８号；同第４，２４２，３３号；同第４，３８０，６２４号；同第５，３１４，９３２号；同第５，８７４，４２３号；および同第７，０８７，５９０号に記載されているもの、ならびにＭｉｎら、Ｊ．  Ｓｔｅｒｏｉｄ．  Ｂｉｏｃｈｅｍ．  Ｍｏｌ．  Ｂｉｏｌ．、９１巻（１〜２号）：８７〜９８頁（２００４年）；Ｋａｍａｎｏ，Ｙ．  ＆  Ｐｅｔｔｉｔ，Ｇ．Ｒ．、Ｊ．  Ｏｒｇ．  Ｃｈｅｍ．、３８巻（１２号）：２２０２〜２２０４頁（１９７３年）；Ｗａｔａｂｅら、Ｃｅｌｌ  Ｇｒｏｗｔｈ  Ｄｉｆｆｅｒ、８巻（８号）：８７１頁（１９９７年）；およびＭａｈｒｉｎｇｅｒら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｇｅｎｏｍｉｃｓ  ａｎｄ  Ｐｒｏｔｅｏｍｉｃｓ、７巻（４号）：１９１〜２０５頁（２０１０年）に記載されているものが含まれる。上記のパラグ���フで列挙した特許および参照文献のすべての内容が参照により本明細書に組み込まれる。
【０２１７】
アデノシン受容体モジュレーター
本明細書で使用される場合、用語「アデノシン受容体モジュレーター」は、アデノシン受容体の少なくとも１つの活性をモジュレートする化合物を指す。用語「アデノシン受容体モジュレーター」は、本明細書で使用される場合、アデノシン受容体自体と相互作用するか、またはチャネル複合体上の部位と相互作用することにより受容体のアロステリックモジュレーターとして作用し得る薬剤を含むことが意図されている。用語「アデノシン受容体モジュレーター」は、本明細書で使用される場合、間接的にアデノシン受容体の活性をモジュレートする薬剤を含むことも意図されている。アデノシン受容体とのモジュレーターが相互作用に関して使用される場合の「間接的に」とは、モジュレーターが受容体自体と直接的に相互作用しない、すなわち、モジュレーターが、仲介物を介してイオンチャネルと相互作用することを意味する。したがって、用語「間接的に」はまた、モジュレーターが受容体に結合または相互作用するために別の分子を必要とする状況を包含する。
【０２１８】
アデノシン受容体は、リガンド、アデノシンと結合することができ、生理学的応答をもたらす動物およびヒトにおいて見出されるタンパク質である。アデノシン受容体は、海馬、脂肪細胞、房室結節、線状体、血小板、好中球、冠動脈血管系および嗅結節（ｏｌｆａｃｔｏｒｙ  ｔｕｂｅｒｃｕｌｅ）を含む様々な組織および細胞に位置している。
【０２１９】
４種のアデノシン受容体は一般に、Ａ１、Ａ２Ａ、Ａ２Ｂ、およびＡ３と称される。なかでも、Ａ１受容体の刺激は、神経細胞を阻害し、心拍数を低下させ、房室結節伝導を減速させ、かつ血管収縮を促進することができる。Ａ２Ａ受容体の刺激は一般に、抗炎症性であり、過剰な組織炎症を感知し、冠動脈血管拡張を促進するために使用され得る。Ａ２Ｂの刺激は一般に、血管拡張を促進する。なかでも、Ａ３受容体の刺激は、細胞増殖を刺激するだけでなく阻害もし、かつ腫瘍成長および血管新生を促進し得る。多数の文献が、アデノシン受容体についての現行の知識を記載している。これらには、それらすべての内容が参照により本明細書に組み込まれる、Ｂｉｏｏｒｇａｎｉｃ  ＆  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ、６巻、（１９９８年）、６１９〜６４１頁、Ｂｉｏｏｒｇａｎｉｃ  ＆  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ、６巻、（１９９８年）、７０７〜７１９頁、Ｊ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．、（１９９８年）、４１巻、２８３５〜２８４５頁、Ｊ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．、（１９９８年）、４１巻、３１８６〜３２０１頁、Ｊ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．、（１９９８年）、４１巻、２１２６〜２１３３頁、Ｊ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．、（１９９９年）、４２巻、７０６〜７２１頁、Ｊ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．、（１９９６年）、３９巻、１１６４〜１１７１頁、Ａｒｃｈ．  Ｐｈａｒｍ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．、３３２巻、３９＾１頁、（１９９９年）、Ａｍ．  Ｊ．  Ｐｈｙｓｉｏｌ．、２７６巻、Ｈ１１１３〜１１１６頁、（１９９９年）およびＮａｕｎｙｎ  Ｓｃｈｍｉｅｄ、Ａｒｃｈ．  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．、３６２巻、３７５〜３８１頁、（２０００年）が含まれる。
【０２２０】
本明細書で使用される場合、用語「モジュレートする」は、アデノシン受容体の少なくとも１つの生物学的活性の変化または変更を指す。モジュレーションは、活性の上昇もしくは低下、結合の特徴の変化、または受容体の生物学的、機能性、もしくは免疫学的特性の任意の他の変化であり得る。アデノシン受容体に結合して、アデノシン受容体生理学的応答の阻害をもたらすリガンドは、アデノシン受容体アンタゴニストと呼ばれる。同様に、アデノシン受容体に結合し、それにより、アデノシン受容体結合アデノシンに起因する応答を模倣する生理学的応答を生じるリガンドは、アデノシン受容体アゴニストと呼ばれる。
【０２２１】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、モジュレーターは、アデノシン受容体のアゴニストである。アデノシン受容体アゴニストは、受容体に対して直接的にも間接的にも作用して、受容体の活性化をもたらすか、または同じ正味の効果を有する受容体の作用を模倣する化合物を含むことは分かるであろう。
【０２２２】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、モジュレーターは、受容体の少なくとも１つの活性を、モジュレーションのない対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、または少なくとも９５％、少なくとも９８％またはそれよりも高くモジュレートする。
【０２２３】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、受容体の少なくとも１つの活性は、モジュレーターを含まない対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９８％、または１００％上昇する。
【０２２４】
例示的なアデノシン受容体モジュレーターには、これらだけに限定されないが、２−（１−ヘキシニル）−Ｎ−メチルアデノシン；２−Ｃｌ−ＩＢ−ＭＥＣＡ；２’−ＭｅＣＣＰＡ；５’−Ｎ−エチルカルボキサミドアデノシン；８−シクロペンチル−１，３−ジメチルキサンチン（ＣＰＸ）；８−シクロペンチル−１，３−ジプロピルキサンチン（ＤＰＣＰＸ）；８−フェニル−１，３−ジプロピルキサンチン；ＡＴＬ−１４６ｅ；ＢＡＹ６０−６５８３；カフェイン；ＣＣＰＡ；ＣＦ−１０１（ＩＢ−ＭＥＣＡ）；ＣＧＳ−２１６８０；ＣＰ−５３２，９０３；ＣＶＴ−６８８３；ＧＲ７９２３６；イストラデフィリン；ＬＵＦ−５８３５；ＬＵＦ−５８４５；ＭＲＥ３００８Ｆ２０；ＭＲＳ−１１９１；ＭＲＳ−１２２０；ＭＲＳ−１３３４；ＭＲＳ−１５２３；ＭＲＳ−１７０６；ＭＲＳ−１７５４；ＭＲＳ−３５５８；ＭＲＳ−３７７７；Ｎ６−シクロペンチルアデノシン；ＰＳＢ３６；ＰＳＢ−０７８８；ＰＳＢ−１０；ＰＳＢ−１１；ＰＳＢ−１１１５；ＰＳＢ−６０３；レガデノソン；ＳＣＨ−４４２，４１６；ＳＣＨ−５８２６１；ＳＤＺ  ＷＡＧ９９４；テオフィリン；ＶＵＦ−５５７４；ＺＭ−２４１，３８５などが含まれる。
【０２２５】
アデノシン受容体アゴニストの例示的なアゴニストには、これらだけに限定されないが、ＧＲ７９２３６；ＳＤＺ  ＷＡＧ９９４；ＡＴＬ−１４６ｅ；ＣＧＳ−２１６８０；レガデノソン；５’−Ｎ−エチルカルボキサミドアデノシン；ＢＡＹ  ６０−６５８３；ＬＵＦ−５８３５；ＬＵＦ−５８４５；２−（１−ヘキシニル）−Ｎ−メチルアデノシン；ＣＦ−１０１（ＩＢ−ＭＥＣＡ）；２−Ｃｌ−ＩＢ−ＭＥＣＡ；ＣＰ−５３２，９０３；ＭＲＳ−３５５８；Ｎ６−シクロペンチルアデノシン（ＣＰＡ）、Ｎ−エチルカルボキサミドアデノシン（ＮＥＣＡ）、２−［ｐ−（２−カルボキシエチル）フェネチル−アミノ−５’−Ｎ−エチルカルボキサミドアデノシン（ＣＧＳ−２１６８０）；２−クロロアデノシン；Ｎ６−［２−（３，５−デメトキシフェニル（ｄｅｍｅｔｈｏｘｙｐｈｅｎｙｌ））−２−（２−メトキシフェニル］エチルアデノシン；２−クロロ−Ｎ６−シクロペンチルアデノシン（ＣＣＰＡ）；２’−ＭｅＣＣＰＡ；Ｎ−（４−アミノベンジル）−９−［５−（メチルカルボニル）−ベータ−Ｄ−ロボフラノシル］アデニン（ＡＢ−ＭＥＣＡ）；（［ＩＳ−［１ａ，２ｂ，３ｂ，４ａ（Ｓ＊）］］−４−［７−［［２−（３クロロ−２−チエニル）−１−メチル−プロピル］アミノ］−３Ｈ−イミダゾール［４，５−ｂ］ピリジル−３−イル］シクロペンタンカルボキサミド（ＡＭＰ５７９）；Ｎ６−（Ｒ）−フェニルイソプロピルアデノシン（Ｒ−ＰＬＡ）；アミノフェニルエチルアデノシン９ＡＰＮＥＡ）およびシクロヘキシルアデノシン（ＣＨＡ）；Ｎ−［３−（Ｒ）−テトラヒドロフラニル］−６−アミノプリンリボシド（ＣＶＴ５１０）；ＣＶＴ−２７５９；アロステリック増強剤、例えば、ＰＤ８１７２３；Ｎ６−シクロペンチル−２−（３−フェニルアミノカルボニルトリアゼン−１−イル）アデノシン（ＴＣＰＡ）；２−アミノ−３−ナフトイルチオフェン７８などが含まれる。
【０２２６】
一部の実施形態では、アデノシン受容体アゴニストは、Ｎ６−シクロペンチルアデノシン（
【化６】
2019507186.tif 000008
）であってよい。
【０２２７】
ガンマセクレターゼリガンド
本明細書で使用される場合、ガンマセクレターゼに関する用語「モジュレートする」は、ガンマセクレターゼの正常な機能を正に、または負に調節することを意味する。したがって、モジュレートする、という用語は、ガンマセクレターゼの正常な機能の増加、減少、マスキング、変更、無効化、または回復を指すために使用することができる。ガンマセクレターゼモジュレーターは、ガンマセクレターゼアゴニストまたはガンマセクレターゼアンタゴニストであってよい。
【０２２８】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、モジュレーターは、ガンマセクレターゼの少なくとも１つの活性を、モジュレーションのない対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、または少なくとも９５％、少なくとも９８％またはそれよりも高くモジュレートする。
【０２２９】
本明細書で使用される場合、用語「ガンマセクレターゼタンパク質」および「ガンマセクレターゼ」は、ガンマセクレターゼ切断配列を有するポリペプチド基質を認識すること；およびガンマセクレターゼ切断部位でのガンマセクレターゼ切断配列の切断を触媒して、基質切断産物を産生することが含まれるガンマセクレターゼ活性を示すタンパク質を指す。
【０２３０】
ガンマ（Ｇａｍｒｎａ）−セクレターゼは、少なくとも４つのタンパク質：プレセニリン（ＰＳ）、ニカストリン（ｎｉｃａｓｔｒｉｎ）（ＮＣＴ）、ＰＥＮ−２およびＡＰＨ−１から構成される高分子タンパク質分解複合体である（Ｄｅ  Ｓｔｒｏｏｐｅｒ、２００３年、Ｎｅｕｒｏｎ  ３８巻：９〜１２頁）。最近、ＣＤ１４７およびＴＭＰ２１が、ガンマセクレターゼ複合体と関連することが見出されている（Ｃｈｅｎら、２００６年、Ｎａｔｕｒｅ  ４４０巻、１２０８〜１２１２頁；Ｚｈｏｕら、２００５年、Ｐｒｏｃ．  Ｎａｔｌ．  Ａｃａｄ．  Ｓｃｉ．  ＵＳＡ、１０２巻：７４９９〜７５０４頁）。これらの公知の構成成分のうち、ＰＳは、アスパルチルプロテアーゼとして認識されるガンマセクレターゼの活性部位を含有すると考えられる（Ｅｓｌｅｒら、２０００年、Ｎａｔ．  Ｃｅｌｌ．  Ｂｉｏｌ．、２巻：４２８頁：４３４頁；Ｌｉら、２０００年、Ｎａｔｕｒｅ  ４０５巻、６８９〜６９４頁；Ｗｏｌｆｅら、１９９９年、Ｎａｔｕｒｅ  ３９８巻、５１３〜５１７頁）。ガンマセクレターゼ基質認識およびその触媒機構のプロセスを理解するために、かなりの努力が成されている。ＴＭタンパク質細胞外ドメインが３００アミノ酸よりも小さい限り、ＰＳ依存性プロテアーゼは、その一次配列に関わらず、任意の一回膜貫通（ＴＭ）タンパク質をプロセシングすることができる。さらに、細胞外ドメインのサイズは、基質切断の効率を決定するようである（ＳｔｒｕｈｌおよびＡｄａｃｈｉ、２０００年、Ｍｏｌ．  Ｃｅｌｌ  ６巻：６２５〜６３６頁）。
【０２３１】
例示的なガンマセクレターゼ阻害剤には、これらだけに限定されないが、それらすべての内容が参照により本明細書に組み込まれる米国特許出願公開第２００３／０２１６３８０号；同第２００６／０００９４６７号；同第２００４／００４８８４８号；同第２００４／０１７１６１４号；同第２００５／００８５５０６号；同第２００６／０１００４２７号；同第２００５／０２６１４９５号；同第２００７／０２９９０５３号；同第２００６／０２６４４１７号；同第２００６／０２５８６３８号；同第２００５／０２４５５０１号；同第２００３／０１３４８４１号；同第２００８／００４，５５３３号；同第２００７／０２１３３２９号；同第２００６／００４１０２０号；同第２００４／０１１６４０４号；および同第２００３／０１１４４９６号、米国特許第７，１２２，６７５号；同第６，６８３，０９１号；同第７，２０８，６０２号；同第７，２５６、１８６号；同第６，９６７，１９６号；同第７，３０４，０５６号；同第７，３０４，０５５号；同第７，１０１，８７０号；同第６，９６２，９１３号；同第６，７９４，３８１号；同第７，３０４，０９４号；および同第６，９８４，６６３号、ならびにＰＣＴ公開番号ＷＯ０３／０１３５２７；ＷＯ０３／０６６５９２；ＷＯ００／２４７６７１；ＷＯ００／０５０３９１；ＷＯ００／００７９９５；およびＷＯ０３／０１８５４３に記載されているものが含まれる。追加の例示的なガンマセクレターゼモジュレーターには、それらすべての内容が参照により本明細書に組み込まれる米国特許出願公開第２００２／０１２８３１９号、ＰＣＴ公開番号ＷＯ０１／７８７２１、およびＷｅｇｇｅｎら、Ｎａｔｕｒｅ、４１４巻（２００１年）２１２〜１６頁；Ｍｏｒｉｈａｒａら、Ｊ．  Ｎｅｕｒｏｃｈｅｍ．、８３巻（２００２年）、１００９〜１２頁；およびＴａｋａｈａｓｈｉら、Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．、２７８巻（２００３年）、１８６４４〜７０頁）に記載されているような、ある種の非ステロイド性抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）およびそれらの類似体が含まれる。
【０２３２】
一部の実施形態では、ガンマセクレターゼモジュレーターは、基質の結合を、対照と比べて少なくとも約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％もしくは１００％のうちの任意の１つの値だけ、または約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％もしくは１００％のうちの任意の１つの値だけ、阻害する。ガンマセクレターゼへの基質の結合は、当業者に公知の任意の方法により決定することができる。
【０２３３】
一部の実施形態では、ガンマセクレターゼモジュレーターは、ガンマセクレターゼの活性を、非阻害対照に対して少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９８％、または１００％（例えば、活性の完全な喪失）低下させる。
【０２３４】
一部の実施形態では、ガンマセクレターゼモジュレーターは、ガンマセクレターゼの活性を、非活性化対照に対して少なくとも５％、１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、５０％、７０％、８０％、９０％、１倍、１．１倍、１．５倍、２倍、３倍、４倍、５倍またはそれよりも高く増強する。
【０２３５】
一部の実施形態では、ガンマセクレターゼモジュレーターは、ＧＰＣＲの活性部位（例えば、基質に対する結合部位）に結合することができる。
【０２３６】
一部の実施形態では、セロトニン受容体モジュレーターは、ガンマセクレターゼのアロステリック部位に結合することができる。
【０２３７】
本明細書に記載のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、ＧＰＣＲアンタゴニストは、５００ｎＭ未満もしくはそれに等しい、２５０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１００ｎＭ未満もしくはそれに等しい、５０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１０ｎＭ未満もしくはそれに等しい、１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、０．１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、０．０１ｎＭ未満もしくはそれに等しい、または０．００１ｎＭ未満もしくはそれに等しいＩＣ５０を有する。
【０２３８】
本発明のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、ＧＰＣＲアゴニストは、５００ｎＭ、２５０ｎＭ、１００ｎＭ、５０ｎＭ、１０ｎＭ、１ｎＭ、０．１ｎＭ、０．０１ｎＭまたは０．００１ｎＭ未満またはそれに等しいＥＣ５０を有する。
【０２３９】
コルチコステロイド
本明細書で使用される場合、用語「コルチコステロイド」は、副腎皮質で産生されるか、または合成で生産される一群のステロイドホルモンを指す。コルチコステロイドは、ストレス応答、炎症の免疫応答および調節、炭水化物代謝、タンパク質異化作用、血液電解質レベル、および行動などの広範な生理的システムに関係している。コルチコステロイドは一般に、化学構造に基づき、４つの群に分類される。Ａ群コルチコステロイド（短時間から中時間作用型グルココルチコイド）には、ヒドロコルチゾン、酢酸ヒドロコルチゾン、酢酸コルチゾン、チキソコルトールピバル酸塩、プレドニゾロン、メチルプレドニゾロン、およびプレドニゾンが含まれる。Ｂ群コルチコステロイドには、トリアムシノロンアセトニド、トリアムシノロンアルコール、モメタゾン、アムシノニド、ブデソニド、デソニド、フルオシノニド、フルオシノロンアセトニド、およびハルシノニドが含まれる。Ｃ群コルチコステロイドには、ベタメタゾン、リン酸ベタメタゾンナトリウム、デキサメタゾン、リン酸デキサメタゾンナトリウム、およびフルオコルトロンが含まれる。Ｄ群コルチコステロイドには、ヒドロコルチゾン−１７−ブチレート、ヒドロコルチゾン−１７−バレレート、ジプロピオン酸アルクロメタゾン（ａｃｌｏｍｅｔａｓｏｎｅ  ｄｉｐｒｏｐｉｏｎａｔｅ）、吉草酸ベタメタゾン、ジプロピオン酸ベタメタゾン、プレドニカルベート、クロベタゾン−１７−ブチレート、クロベタゾール−１７−プロピオネート、カプロン酸フルオコルトロン、ピバル酸フルオコルトロン、および酢酸フルプレドニデンが含まれる。
【０２４０】
限定することなく、コルチコステロイドは、小さなまたは大きな有機または無機分子；単糖；二糖；三糖；オリゴ糖；多糖；生物学的高分子、例えば、タンパク質、ペプチド、ペプチド類似体およびその誘導体、ペプチド模倣物質、核酸、核酸類似体および誘導体、酵素、抗体、抗体の部分または断片；細菌、植物、真菌、または動物細胞もしくは組織などの生物材料から作製された抽出物；天然に存在する組成物または合成組成物；ならびにその任意の組み合わせからなる群より選択され得る。
【０２４１】
例示的なコルチコステロイドには、これらだけに限定されないが、アルドステルノン（ａｌｄｏｓｔｅｒｎｏｎｅ）、ベクロメタゾン、ジプロピオン酸ベクロメタゾン、ベタメタゾン（ｂｅｔａｍｅｔａｈａｓｏｎｅ）、ベタメタゾン−２１−ホスフェートジナトリウム、吉草酸ベタメタゾン、ブデソニド（本明細書ではＢｕｄとも称される）、クロベタゾール、プロピオン酸クロベタゾール、酪酸クロベタゾン、ピバル酸クロコルトロン、コルチゾル、コルチステロン、コルチゾン、デキサメタゾン、酢酸デキサメタゾン、リン酸デキサメタゾンナトリウム、二酢酸ジフロラゾン、フルシノニド、酢酸フルドロコルチゾン（ｆｌｕｄｒｏｃｏｒｔｉｓｏｎｅｓ  ａｃｅｔａｔｅ）、フルメタゾン、フルニソリド、フルシオノロンアセトニド、フランカルボン酸フルチカゾン（ｆｌｕｔｉｃａｓｏｎｅ  ｆｕｒａｔｅ）、プロピオン酸フルチカゾン、ハルシノニド、ハルプメタゾン（ｈａｌｐｍｅｔａｓｏｎｅ）、ヒドロコルチゾン、酢酸ヒドロコルチゾン、コハク酸ヒドロコルチゾン、１６α−ヒドロキシプレドニゾロン、酢酸イソフルプレドン、メドリゾン、メチルプレドニゾロン、プレドナシノロン、プレドリカルベート（ｐｒｅｄｒｉｃａｒｂａｔｅ）、プレドニゾロン、酢酸プレドニゾロン、コハク酸プレドニゾロンナトリウム、プレドニゾン、トリアムシノロン、トリアムシノロン、および二酢酸トリアムシノロンが含まれる。
【０２４２】
本明細書で使用される場合、コルチコステロイドという用語は、次の一般名および商標名のコルチコステロイドを含むことが意図されている：コルチゾン（ＣＯＲＴＯＮＥ  ＡＣＥＴＡＴＥ、ＡＤＲＥＳＯＮ、ＡＬＴＥＳＯＮＡ、ＣＯＲＴＥＬＡＮ、ＣＯＲＴＩＳＴＡＢ、ＣＯＲＴＩＳＹＬ、ＣＯＲＴＯＧＥＮ、ＣＯＲＴＯＮＥ、ＳＣＨＥＲＯＳＯＮ）；経口デキサメタゾン（ＤＥＣＡＤＲＯＮ−ＯＲＡＬ、ＤＥＸＡＭＥＴＨ、ＤＥＸＯＮＥ、ＨＥＸＡＤＲＯＬ−ＯＲＡＬ、ＤＥＸＡＭＥＴＨＡＳＯＮＥ  ＩＮＴＥＮＳＯＬ、ＤＥＸＯＮＥ  ０．５、ＤＥＸＯＮＥ  ０．７５、ＤＥＸＯＮＥ  １．５、ＤＥＸＯＮＥ  ４）；経口ヒドロコルチゾン（ＣＯＲＴＥＦ、ＨＹＤＲＯＣＯＲＴＯＮＥ）；ヒドロコルチゾンシピオネート（ＣＯＲＴＥＦ  ＯＲＡＬ  ＳＵＳＰＥＮＳＩＯＮ）；経口メチルプレドニゾロン（ＭＥＤＲＯＬ−ＯＲＡＬ）；経口プレドニゾロン（ＰＲＥＬＯＮＥ、ＤＥＬＴＡ−ＣＯＲＴＥＦ、ＰＥＤＩＡＰＲＥＤ、ＡＤＮＩＳＯＬＯＮＥ、ＣＯＲＴＡＬＯＮＥ、ＤＥＬＴＡＣＯＲＴＲＩＬ、ＤＥＬＴＡＳＯＬＯＮＥ、ＤＥＬＴＡＳＴＡＢ、ＤＩ−ＡＤＲＥＳＯＮ  Ｆ、ＥＮＣＯＲＴＯＬＯＮＥ、ＨＹＤＲＯＣＯＲＴＡＮＣＹＬ、ＭＥＤＩＳＯＬＯＮＥ、ＭＥＴＩＣＯＲＴＥＬＯＮＥ、ＯＰＲＥＤＳＯＮＥ、ＰＡＮＡＡＦＣＯＲＴＥＬＯＮＥ、ＰＲＥＣＯＲＴＩＳＹＬ、ＰＲＥＮＩＳＯＬＯＮＡ、ＳＣＨＥＲＩＳＯＬＯＮＡ、ＳＣＨＥＲＩＳＯＬＯＮＥ）；プレドニゾン（ＤＥＬＴＡＳＯＮＥ、ＬＩＱＵＩＤ  ＰＲＥＤ、ＭＥＴＩＣＯＲＴＥＮ、ＯＲＡＳＯＮＥ  １、ＯＲＡＳＯＮＥ  ５、ＯＲＡＳＯＮＥ  １０、ＯＲＡＳＯＮＥ  ２０、ＯＲＡＳＯＮＥ  ５０、ＰＲＥＤＮＩＣＥＮ−Ｍ、ＰＲＥＤＮＩＳＯＮＥ  ＩＮＴＥＮＳＯＬ、ＳＴＥＲＡＰＲＥＤ、ＳＴＥＲＡＰＲＥＤ  ＤＳ、ＡＤＡＳＯＮＥ、ＣＡＲＴＡＮＣＹＬ、ＣＯＬＩＳＯＮＥ、ＣＯＲＤＲＯＬ、ＣＯＲＴＡＮ、ＤＡＣＯＲＴＩＮ、ＤＥＣＯＲＴＩＮ、ＤＥＣＯＲＴＩＳＹＬ、ＤＥＬＣＯＲＴＩＮ、ＤＥＬＬＡＣＯＲＴ、ＤＥＬＴＡＤＯＭＥ、ＤＥＬＴＡＣＯＲＴＥＮＥ、ＤＥＬＴＩＳＯＮＡ、ＤＩＡＤＲＥＳＯＮ、ＥＣＯＮＯＳＯＮＥ、ＥＮＣＯＲＴＯＮ、ＦＥＲＮＩＳＯＮＥ、ＮＩＳＯＮＡ、ＮＯＶＯＰＲＥＤＮＩＳＯＮＥ、ＰＡＮＡＦＣＯＲＴ、ＰＡＮＡＳＯＬ、ＰＡＲＡＣＯＲＴ、ＰＡＲＭＥＮＩＳＯＮ、ＰＥＨＡＣＯＲＴ、ＰＲＥＤＥＬＴＩＮ、ＰＲＥＤＮＩＣＯＲＴ、ＰＲＥＤＮＩＣＯＴ、ＰＲＥＤＮＩＤＩＢ、ＰＲＥＤＮＩＭＥＮＴ、ＲＥＣＴＯＤＥＬＴ、ＵＬＴＲＡＣＯＲＴＥＮ、ＷＩＮＰＲＥＤ）；経口トリアムシノロン（ＫＥＮＡＣＯＲＴ、ＡＲＩＳＴＯＣＯＲＴ、ＡＴＯＬＯＮＥ、ＳＨＯＬＯＧ  Ａ、ＴＲＡＭＡＣＯＲＴ−Ｄ、ＴＲＩ−ＭＥＤ、ＴＲＩＡＭＣＯＴ、ＴＲＩＳＴＯＰＬＥＸ、ＴＲＹＬＯＮＥ  Ｄ、Ｕ−ＴＲＩ−ＬＯＮＥ）。
【０２４３】
他の例示的なコルチコステロイド薬には、コルチゾン、コルチゾル、ヒドロコルチゾン（１１β、１７−ジヒドロキシ、２１−（ホスホノオキシ）−プレグン−４−エン、３，２０−ジオンジナトリウム）、ジヒドロキシコルチゾン、デキサメタゾン（２１−（アセチルオキシ）−９フルオロ−β，１７−ジヒドロキシ−１６α−メチルプレグナ−１，４−ジエン−３，２０−ジオン）、および高度に誘導体化されたステロイド薬、例えば、ベコナーゼ（ｂｅｃｏｎａｓｅ）（ジプロピオン酸ベクロメタゾン、これは９−クロロ１１（３，１７，２１，トリヒドロキシ−１６β−メチルプレグナ−１，４ジエン−３，２０−ジオン１７，２１−ジプロピオン酸塩である）が含まれる。コルチコステロイドの他の例には、フルニソリド、プレドニゾン、プレドニゾロン、メチルプレドニゾロン、トリアムシノロン、デフラザコートおよびベタメタゾンが含まれる。
【０２４４】
一部の実施形態では、コルチコステロイドは、ブデソニド（
【化７】
2019507186.tif 000009
）であってよい。
【０２４５】
相乗効果
本発明者らはまた、ヒット化合物の多くが、成長因子と一緒に与えられると、衛星細胞の増殖に対して相乗効果を有することを発見している。したがって、本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、本明細書に記載の化合物を、成長因子と共に、衛星細胞と接触させる。例示的な成長因子には、これらだけに限定されないが、塩基性上皮成長因子（ｂＥＧＦ）、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）、ＦＧＦ−１、ＦＧＦ−２（ｂＦＧＦ）、ＦＧＦ−４、チモシン、血小板由来成長因子（ＰＤＧＦ）、インスリン結合成長因子（ＩＧＦ）、ＩＧＦ−１、ＩＧＦ−２、上皮成長因子（ＥＧＦ）、トランスフォーミング成長因子（ＴＧＦ）、ＴＧＦ−アルファ、ＴＧＦ−ベータ、軟骨誘導因子−Ａおよび−Ｂ、類骨誘導因子、オステオゲニン、骨形成タンパク質、および他の骨成長因子、コラーゲン成長因子、ヘパリン結合成長因子−１または−２、およびそれらの生物学的に活性な誘導体が含まれる。
【０２４６】
本明細書で使用される場合の用語「相乗的」は、組み合わせの活性が、組み合わせの各構成成分の個々の活性の和よりも大きい、構成成分の組み合わせを意味すると定義される。一部の実施形態では、組み合わせの活性は、組み合わせの各構成成分の個々の活性の和よりも少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも１倍、少なくとも２倍、少なくとも３倍、少なくとも４倍、少なくとも５倍、少なくとも１０倍、少なくとも５０倍、少なくとも１００倍またはそれよりも高い。
【０２４７】
化合物（ｃｏｍｏｕｎｄ）および成長因子を、任意の比で、衛星細胞と接触させることができる。その比は、モル：モル比または重量：重量比であってよく、例えば、比は、１００：１〜１：１００の範囲であってよい。一部の実施形態では、増殖増強剤および成長因子は、２０：１〜１：２０の比である。一部の実施形態では、増殖増強剤および成長因子は、１０：１〜１：１０の比である。一部の実施形態では、増殖増強剤および成長因子は、５：１〜１：５の比である。一部の実施形態では、増殖増強剤および成長因子は、１５：１〜１：５の比である。一部の実施形態では、増殖増強剤および成長因子は、１０：１〜１：１の比である。一実施形態では、増殖増強剤および成長因子は、１：１の比で使用される。
【０２４８】
一部の実施形態では、成長因子は、塩基性上皮成長因子（ｂＥＧＦ）、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）、ＦＧＦ−１、ＦＧＦ−２（ｂＦＧＦ）、ＦＧＦ−４、チモシン、血小板由来成長因子（ＰＤＧＦ）、インスリン結合成長因子（ＩＧＦ）、ＩＧＦ−１、ＩＧＦ−２、上皮成長因子（ＥＧＦ）、トランスフォーミング成長因子（ＴＧＦ）、ＴＧＦ−アルファ、ＴＧＦ−ベータ、軟骨誘導因子−Ａおよび−Ｂ、類骨誘導因子、オステオゲニン、骨形成タンパク質、および他の骨成長因子、コラーゲン成長因子、ヘパリン結合成長因子−１または−２、およびそれらの生物学的に活性な誘導体からなる群より選択され得る。
【０２４９】
相乗作用組成物
本明細書において考察する場合、本発明者らは、特に、増殖増強剤の一部が、成長因子と一緒に使用される場合に、衛星細胞の増殖に対して相乗効果を示すことを発見している。したがって、本開示は、増殖増強剤および成長因子を含む相乗作用組成物も提供する。成長因子を選択することができる。
【０２５０】
限定することなく、増殖増強剤および成長因子は、相乗作用組成物中に任意の比で存在してよく、その比は、モル：モルまたは重量：重量であってよい。例えば、増殖増強剤および成長因子は、１００：１〜１：１００の比であってよい。一部の実施形態では、増殖増強剤および成長因子は、２０：１〜１：２０の比である。一部の実施形態では、増殖増強剤および成長因子は、１０：１〜１：１０の比である。一部の実施形態では増殖増強剤および成長因子は、５：１〜１：５の比である。一部の実施形態では、増殖増強剤および成長因子は、１５：１〜１：５の比である。一部の実施形態では、増殖増強剤および成長因子は、１０：１〜１：１の比である。一実施形態では、増殖増強剤および成長因子を、１：１の比で使用する。一部の実施形態では、増殖増強剤および成長因子は、５０：１、４０：１、３０：１、２５：１、２０：１、１５：１、１０：１、５：１、３：１、２：１、１：１．７５、１．５：１、または１．２５：１〜１：１．２５、１：１．５、１．７５、１：２、１：３、１：４、１：５、１：１０、１：１５、１：２０、１：２０、１：３０、１：４０、または１：５０の比であってよい。
【０２５１】
衛星細胞と化合物との接触
衛星細胞集団を、細胞培養物中で、例えば、ｉｎ  ｖｉｔｒｏまたはｅｘ  ｖｉｖｏで増殖増強剤と接触させることができるか、または増殖増強剤を、被験体に、例えば、ｉｎ  ｖｉｖｏで投与することができる。本発明の一部の実施形態では、本明細書に記載の増殖増強剤を、損傷筋組織を修復または再生するために被験体に投与することができる。
【０２５２】
衛星細胞の集団を接触させることに関して本明細書で使用される場合、用語「接触させること」または「接触させる」は、衛星細胞を、示された化合物または薬剤を含む適切な培養培地に供することを含む。衛星細胞集団がｉｎ  ｖｉｖｏである場合、「接触させること」または「接触させる」は、増殖増強剤または薬剤が衛星細胞集団にｉｎ  ｖｉｖｏで接触するように、適切な投与経路を介して、医薬組成物中の増殖増強剤または薬剤を被験体に投与することを含む。
【０２５３】
ｉｎ  ｖｉｖｏ法では、治療有効量の本明細書に記載の化合物を被験体に投与することができる。化合物を被験体に投与する方法は、当技術分野で公知であり、当業者は容易に利用可能である。被験体における衛星細胞の増殖を促進することは、損傷筋組織に起因するいくつかの疾患、障害または状態の処置、予防または好転（ａｍｅｌｉｏｒａｔｉｏｎ）をもたらし得る。
【０２５４】
ｅｘ  ｖｉｖｏ法で使用するのに適した衛星細胞は、当業者に周知の方法により被験体から得ることができる。
【０２５５】
用語「ｅｘ  ｖｉｖｏ」は、生きている生物から除去され、生物の外（例えば、試験管内）で培養される細胞を指す。ｅｘ  ｖｉｖｏ法では、衛星細胞は、自己衛星細胞、すなわち、筋損傷または修復の処置を必要とする被験体から採取された１つまたは複数の細胞を含んでよい。自己衛星細胞は、何らかの免疫に基づく細胞の拒絶を回避するという利点を有する。別法では、細胞は、異種であってもよく、例えば、ドナーから採取することもできる。第２の被験体は、同種でも異種でもよい。典型的には、細胞がドナーに由来する場合、それらは、レシピエントと十分に免疫的に適合性であるドナーからのものであり、すなわち、移植拒絶を受けずに、免疫抑制の必要を軽減する、または除去する。一部の実施形態では、細胞を、異種供給源、すなわち、レシピエント、またはレシピエントの種と十分に免疫的に適合性であるように遺伝子操作されている非ヒト哺乳動物から採取する。免疫適合性を決定するための方法は、当技術分野で公知であり、ＨＬＡおよびＡＢＯ決定因子についてドナー−レシピエント適合性を評価するための組織型判定を含む。例えば、Ｔｒａｎｓｐｌａｎｔａｔｉｏｎ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ，  ＢａｃｈおよびＡｕｃｈｉｎｃｌｏｓｓ編（Ｗｉｌｅｙ，  Ｊｏｈｎ  ＆  Ｓｏｎｓ，  Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ、１９９４年）を参照されたい。
【０２５６】
理論に束縛されることは望まないが、任意の適切な細胞培養培地を本発明のｅｘ  ｖｉｖｏ法で使用することができる。例えば、発明者らは、細胞が最少１０％血清培地中で生存し得ることを発見した。細胞は、少なくとも３０％血清を含む懸濁培養物中で生存することができるが、これらは、１０％血清を含む培地がｂＦＧＦの非存在下で使用される場合、接着することを必要とする。細胞は、それらがラミニン上に接着している場合、培養物中で最適である。本明細書に記載の化合物とのｅｘ  ｖｉｖｏでの接触の後に、衛星細胞が所望の集団数または密度、例えば、約１×１０６、２×１０６、３×１０６、４×１０６、５×１０６、６×１０６、７×１０６、８×１０６、９×１０６、１×１０７、２×１０７、またはそれより多い細胞に達したときに、細胞を、筋修復または損傷の処置を必要とする被験体に移植することができる。細胞を、細胞を元々得た被験体に、または別の被験体に移植することができる。
【０２５７】
衛星細胞が増殖増強剤と接触すると、増殖増強剤は、衛星細胞に対して直接的または間接的な影響を有し得る。本明細書で使用される場合、「直接的な影響」は、増殖増強剤が衛星細胞と直接的に相互作用すること、例えば、衛星細胞の上の細胞表面受容体と結合して、衛星細胞に取り込まれることを意味する。本明細書で使用される場合、「間接的な影響」は、増殖増強剤が衛星細胞と直接的に相互作用しないことを意味する。例えば、増殖増強剤は、非衛星細胞と相互作用し、衛星細胞の増殖に間接的に影響を及ぼし得る。理論に束縛されることは望まないが、増殖増強剤は、非衛星細胞からの分子の発現および／または分泌を誘導し、次いで、この分子が衛星細胞の増殖に直接的または間接的に影響を及ぼすことにより、衛星細胞に間接的に影響を及ぼし得る。
【０２５８】
本明細書で使用される場合、用語「損傷筋組織」は、例えば、物理的傷害または事故、疾患、感染、濫用、血液循環の喪失により、または遺伝もしくは環境因子により変化している、骨格筋または心筋などの筋組織を指す。損傷筋組織は、ジストロフィーの筋肉または老化している筋肉であってよい。筋損傷の例示的な症状には、これらだけに限定されないが、腫脹、アザまたは発赤、傷害の結果としての開いた切傷、休息時の疼痛、その筋肉と関連した特定の筋肉または関節が使用される場合の疼痛、筋肉または腱の脱力、および筋肉を全く使用することができないことが含まれる。
【０２５９】
本明細書に記載のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、損傷筋組織は、筋萎縮／消耗から生じる。
【０２６０】
本明細書に記載のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、損傷筋組織は、サルコペニアから生じる。本明細書で使用される場合、用語「サルコペニア」は、加齢と共に必然的に生じる筋肉量および機能の低下を指す。サルコペニアは、身体活動レベルの低下の原因であり、これは次いで、体脂肪の上昇および筋肉のさらなる低下をもたらし得る。筋肉量の低下は、筋肉タンパク質合成と、筋肉タンパク質分解との間の負の正味収支から生じる。骨格筋量および機能のこの低下の病因は、明白であるとは考えられていない。身体活動レベルの低下、中枢神経系の変化に次ぐ運動単位の低下、および不適切なタンパク質摂取がすべて関係している。
【０２６１】
本明細書に記載のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、損傷筋組織は、物理的傷害から生じる。
【０２６２】
本発明のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、損傷筋肉は、骨格筋である。
【０２６３】
一部の実施形態では、被験体は、筋傷害、外傷（ｉｎｓｕｌｔ）または疾患を有するか、または他の点でそれにより影響を受けている。
【０２６４】
本明細書に記載のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、損傷筋組織をもたらす疾患は、筋障害である。限定することなく、筋障害は、先天性筋障害または後天性筋障害であってよい。例示的な筋疾患には、これらだけに限定されないが、ジストロフィー、筋緊張症（神経性筋強直症（ｎｅｕｒｏｍｙｔｏｎｉａ））、先天性筋障害（例えば、ネマリン筋障害、マルチコア／ミニコア筋障害（ｍｕｌｔｉ／ｍｉｎｉｃｏｒｅ  ｍｙｏｐａｔｈｙ）、中心核筋障害（または筋細管筋障害））、ミトコンドリア筋障害、家族性周期性麻痺、炎症性筋障害、代謝性筋障害（例えば、糖原貯蔵病および脂質貯蔵障害）、皮膚筋炎、多発性筋炎封入体筋炎、骨化性筋炎、横紋筋融解症およびミオグロビン尿症（ｍｙｏｇｌｏｂｉｎｕｉｒｉａｓ）が含まれる。
【０２６５】
本明細書に記載のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、筋障害は、筋ジストロフィー、デュシェンヌ型筋ジストロフィー、ベッカー型筋ジストロフィー、反射性交感神経性ジストロフィー、網膜ジストロフィー、角膜ジストロフィー（Ｃｏｎａｌ  ｄｙｓｔｒｏｐｈｙ）、筋緊張性ジストロフィー、角膜ジストロフィー、およびその任意の組み合わせからなる群より選択されるジストロフィーである。
【０２６６】
先天性筋障害は、誕生時に存在することもあるが、通常は、誕生時または新生児期の間に緊張低下および脱力をもたらす稀な遺伝性一次筋肉障害の群に当てられ、場合によっては、のちに、小児期に運動技能発達（ｍｏｔｏｒ  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ）を遅延させる数百種の別個の神経筋障害に時には適用される用語である。患者は、軽度（後期小児期に発症、および成人期を通じて歩行可能）から重度（呼吸不全（ｒｅｓｐｉｔａｔｏｒｙ  ｉｎｓｕｆｆｉｃｉｅｎｃｙ）および生後１年以内での死亡）の範囲の脱力に罹患している。
【０２６７】
先天性筋障害の最も一般的な種類は、ネマリン筋障害、筋細管筋障害、セントラルコア筋障害、先天性線維型不均等症（ｃｏｎｇｅｎｉｔａｌ  ｆｉｂｅｒ  ｔｙｐｅ  ｄｉｓｐｒｏｐｏｒｔｉｏｎ）、およびマルチコア筋障害である。これらは、それらの組織学的特質、症状、および予後により主に識別される。診断は、特徴的な臨床的所見により示され、筋肉生検により確認される。
【０２６８】
特定の実施形態では、治療有効量の本明細書に記載の化合物を、小さな筋肉（例えば、括約筋）が影響を受ける任意の疾患を処置するために、被験体に投与することができる。特定の実施形態では、治療有効量の本明細書に記載の化合物を、食道疾患（例えば、食道逆流疾患および食道筋（ｅｓｏｐｈａｇｅａｌ  ｍｕｓｃｌｅ）の制御、緊張または運動性の低下により生じる他の疾患）を処置するために、被験体に投与することができる。特定の実施形態では、治療有効量の本明細書に記載の化合物を、尿失禁を処置するために、被験体に投与することができる。特定の実施形態では、治療有効量の本明細書に記載の化合物を、大便失禁を処置するために、被験体に投与することができる。特定の態様では、治療有効量の本明細書で企図されている化合物を、括約筋緊張を増加または改善するために、被験体に投与することができる。
【０２６９】
Ｘ連鎖性筋細管筋障害（ＸＬＭＴＭ）：筋細管筋障害は、常染色体またはＸ連鎖性である。より一般的な常染色体変化は、両方の性別において軽度の脱力および緊張低下をもたらす。Ｘ連鎖性変化は、男性に影響を及ぼし、重度の骨格筋脱力および緊張低下、顔面脱力、嚥下障害、および呼吸筋脱力および呼吸不全をもたらす。しかしながら、女性キャリアは、重大な臨床症状を発現することは稀である。多くの患者は、呼吸不全により、生後１年以内に死亡する。一部の患者が数年生存して、誕生後の呼吸機能の自発的改善を示し得る。ＸＬＭＴＭはまた、当技術分野で、ＣＮＭ、ＭＴＭＸ、Ｘ連鎖性中心核筋障害、およびＸＭＴＭとも称されている。
【０２７０】
特徴的な筋組織病理は、収縮要素のハロー形退化（ｈａｌｏ  ｄｅｖｏｉｄ）により囲まれているが、ミトコンドリアを含有する中心に位置する核を含む小さく丸い筋線維からなる。ＭＴＭ１遺伝子は、ＸＬＭＴＭ患者の大多数で変異している。この遺伝子は、遍在的に発現しており、異なるポリアデニル化シグナルの使用により、筋肉特異的代替転写物を示す。１３３種を超える異なる疾患関連変異がＭＴＭ１遺伝子で記載されている。ＭＴＭ１変異のリストは、ウェブ上で、Ｈｕｍａｎ  Ｇｅｎｅ  Ｍｕｔａｔｉｏｎ  Ｄａｔａｂａｓｅに、ＸＬＭＴＭのエントリーで維持されており、次のアドレス：ｗｗｗ．ｕｗｃｍ．ａｃ．ｕｋ／ｕｗｃｍ／ｍｇ／ｓｅａｒｃｈ／１１９４３９．ｈｔｍｌでアクセスすることができる。ＭＴＭ１遺伝子の変異は、遺伝子を通じて広がっているが、各エクソンについての変異の数  対  ヌクレオチド長の比と比較すると、より多くが、エクソン４、１２、３、８、９、および１１において、その順番で見出されている。Ｘ連鎖性筋細管筋障害におけるＭＴＭ１変異の概説については、Ｊ．  Ｌａｐｏｒｔｅら、２０００年、１５巻：３９３〜４０９頁を参照されたい。
【０２７１】
ＭＴＭ１遺伝子の変異は、ミスセンス、ナンセンス、小さな挿入または欠失、大きな欠失およびスプライス部位変異を含む。大半の点突然変異が短縮しているが；しかしながら、変異の約２５％がミスセンスである。大半の短縮およびスプライス変異は、重篤な表現型と関連しているが、一部のミスセンス変異は、軽度またはそれほど重篤ではない表現型および長期生存と関連している。
【０２７２】
ネマリン筋障害：ネマリン筋障害は、常染色体優性または劣性であり得、種々の染色体での様々な変異から生じる。ネマリン筋障害は、新生児において重度、中等度、または軽度であり得る。重篤に影響を受ける患者は、呼吸筋の脱力および呼吸不全を経験し得る。中等度の疾患は、顔面、頸部、体幹、および脚の筋肉の進行性脱力をもたらすが、平均余命はほぼ正常であり得る。軽度の疾患は非進行性であり、平均余命は正常である。
【０２７３】
セントラルコア筋障害：遺伝は常染色体優性である。大半の罹患患者は、新生児のときに緊張低下および軽度の近位筋脱力を発症する。多くが、顔面脱力も有する。脱力は、非進行性であり、平均余命は正常である。しかしながら、患者は、悪性高熱を発症する高いリスクを有する（セントラルコア筋障害と関連する遺伝子も、悪性高熱に対する感受性の上昇と関連している）。
【０２７４】
先天性線維型不均等症：先天性線維型不均等症は遺伝性であるが、そのパターンは不十分にしか理解されていない。顔面、頸部、体幹、および四肢の緊張低下および脱力が多くの場合に、骨格異常および異形症の特徴に随伴する。大半の罹患小児が年齢と共に改善するが、僅かなパーセンテージは、呼吸不全を発症する。
【０２７５】
マルチコア筋障害：マルチコア筋障害は通常、常染色体劣性であるが、常染色体優性であり得る。乳児は典型的には、近位脱力を示すが、一部の小児は、後に全身脱力を示す。進行は高度に変動的である。
【０２７６】
一部の実施形態では、本明細書に記載の方法はまた、本明細書に記載の化合物の投与を開始する前に、先天性筋障害について、被験体を診断するステップを含む。被験体を、被験体により示される症状に基づき、先天性筋障害について診断することができる。
【０２７７】
一般に、先天性筋障害の症状には、これらだけに限定されないが、反射の減弱、筋肉の腫脹、収縮後の筋弛緩の困難、筋肉のこわばり（ｓｔｉｆｆ  ｍｕｓｃｌｅ）、および筋肉の硬直が含まれる。特異的な症状を下に記載する。
【０２７８】
セントラルコア疾患は、軽度の非進行性筋肉脱力により特徴づけられる。セントラルコア疾患の徴候は通常、乳児期または早期小児期に現れ、さらに早期に示されることもある。子宮内での胎動の低下および殿位（逆子）が存在することもある。ＣＣＤの主な特質は、不十分な筋緊張（緊張低下）、筋肉脱力、ならびに先天性股関節脱臼、脊柱側弯症（背骨の湾曲）、凹足（高湾曲足（ｈｉｇｈ−ａｒｃｈｅｄ  ｆｅｅｔ））、およびばち状足（ｃｌｕｂｂｅｄ  ｆｅｅｔ）を含む骨格問題である。ＣＣＤを有する小児は、運動マイルストーンの達成の遅延を経験し、障害を有さない小児よりもかなり遅く座り、かつ歩く傾向がある。疾患を有する小児は通常、容易に走ることができず、跳躍および他の身体活動が多くの場合に不可能であることが見出され得る。セントラルコア疾患は身体障害（ｄｉｓａｂｌｉｎｇ）であり得るが、これは通常、知性にも平均余命にも影響を及ぼさない。
【０２７９】
セントラルコア疾患を有するヒトは時に、手術中の麻酔により引き起こされる状態である悪性高熱（ＭＨ）に対して脆弱である。ＭＨは、体温の急速で、時には致命的な上昇をもたらし、筋肉の硬直をもたらし得る。
【０２８０】
発症年齢、症状の存在、およびネマリン筋障害（ＮＭ）の症状の重症度には変動性がある。最も共通して、ＮＭは、乳児期または早期小児期に脱力および不十分な筋緊張と共に現れる。場合によっては、羊水過多（過剰な羊水）および胎動の低下などの妊娠合併症が存在することがある。ＮＭに罹患している小児は、寝返り、お座りおよび歩行などの運動マイルストーンの遅延を有する傾向がある。一般的に顔面、頸部および上肢で、筋肉脱力が生じる。時間をわたり、特徴的な筋障害性の顔面（表情を欠いた面長な顔）が発達する。胸郭変形（ｃｈｅｓｔ  ｄｅｆｏｒｍｉｔｙ）、脊柱側弯症、および足変形を含む骨格問題を発症することがある。ＮＭの最も重篤な症例では、摂食困難および潜在的な致命的呼吸問題も生じ得る。生後２年を生き延びた小児では、筋肉脱力が、ゆっくり進行するか、または全く進行しない傾向がある。
【０２８１】
典型的には、ＭＴＭ（ＸＬＭＴＭ）のＸ連鎖型は、３つの型（Ｘ連鎖性、常染色体劣性、および常染色体優性）のうち、最も重篤である。ＸＬＭＴＭは通常、不十分な筋緊張および呼吸窮迫を有する新生男児として現れる。妊娠は、羊水過多および胎動の低下を併発していることがある。新生児期を生き延びた小児のうち、多くは、呼吸のために人工呼吸器に、少なくとも部分的に依存している。誤嚥のリスクにより、多くが、胃瘻管（Ｇ管）も有する。ＸＬＭＴＭを有する男児は、運動マイルストーンの達成に重大な遅延を経験し得、独立して歩行することは決してあり得ない。彼らは、特徴的な顔貌（面長で、高度に湾曲した口蓋と叢生歯を有する幅の狭い顔）を有すると共に背が高い傾向がある。知性は一般に影響を受けない。発症し得る医学的合併症には、脊柱側弯症、眼の問題（眼筋麻痺および眼瞼下垂（ｄｒｏｏｐｙ  ｅｙｅｌｉｄ））、および歯性不正咬合（重篤な叢生）が含まれる。ＸＬＭＴＭでは、停留精巣、球状赤血球症、紫斑病、肝臓酵素の上昇、および胆石を含む他の問題が起こることもある。
【０２８２】
ＭＴＭの常染色体劣性および常染色体優性型は、Ｘ連鎖型よりも穏やかな経過を有する傾向がある。常染色体劣性型は、乳児期、小児期、または早期成人期に現れ得る。一般的な特質には、顔面脱力および眼筋麻痺（眼筋の麻痺）を伴うか、または伴わない全身筋肉脱力が含まれる。摂食および呼吸の問題が生じ得るが、罹患した個体は通常、乳児期を生き延びる。常染色体優性型の発症は、後期小児期から早期成人期までに及ぶ。これは、ＭＴＭの３つの型の内で最も軽度である傾向がある。Ｘ連鎖型の状態とは異なり、ＭＴＭの常染色体劣性および常染色体優性型では、他の臓器（肝臓、腎臓、および胆嚢など）の問題は報告されていない。
【０２８３】
先天性筋障害の診断は一般に、被験体の個人および家族歴、反射および強度を試験する身体的および神経学的検査、ならびに専門試験の評価を含む。先天性筋障害と他の神経筋障害との症状の間で重複があるので、いくつかの試験を行って、診断を絞り込むことができる。血清ＣＫ（クレアチニンキナーゼ）分析、ＥＭＧ（筋電図）、神経伝達検査、および筋肉超音波は、この診断を行う際には価値が限られる傾向がある。先天性筋障害の確定診断は通常、遺伝的検査および／または筋肉生検に依存する。同じく、筋肉生検を、悪性高熱に対する患者の感受性を決定するために使用することができる。
【０２８４】
Ｘ連鎖性筋細管筋障害：Ｘ連鎖性ＭＴＭの診断は通常、筋肉生検で成される。所見には、筋細管のように見える筋線維内で中央に位置する核、筋原線維として公知の構造の非存在、およびことによると、胎児筋細胞で通常は見られる特定のタンパク質の存続が含まれる。遺伝子検査により、Ｘ連鎖型を有するヒトの最高９７〜９８％において、変異（疾患をもたらす遺伝子変化）が検出される。遺伝子検査は、（ｉ）ＭＴＭ１遺伝子の完全な遺伝子配列決定；（ｉｉ）一本鎖コンフォメーション多型分析（ＳＳＣＰ）または変性勾配高速液体クロマトグラフィー（ＤＨＰＬＣ）などの方法による変異スクリーニング（スキャニング）、続く、異常な断片の配列決定；および（ｉｉｉ）欠失検査を含み得る。ＸＬＭＴＭはまた、ミオチューブラリン（ｍｙｏｕｂｉｌａｒｉｎ）のレベルを測定することにより診断することもできる。公知のＭＴＭ１変異を有する患者は通常、異常なミオチューブラリンレベルを示す。
【０２８５】
セントラルコア疾患：ＣＣＤを有するヒトからの筋肉生検は典型的には、そこに存在すべき特定の代謝酵素（タンパク質）について染色（試験）した場合に、ブランクに見える代謝的に不活性な「コア」または中央領域を示す。これらの中央領域は、細胞のエネルギー産生「工場」であるミトコンドリアも欠いている。ＲＹＲ１変異の遺伝子検査は、研究ベースで利用可能である。同じ遺伝子検査を使用して、疾患を有する可能性があるか、そのリスクを有する可能性がある家族の構成員において遺伝子変化の存在を決定することができる。ＲＹＲ１変異が見出されている家族では、絨毛膜絨毛採取（ＣＶＳ）または羊水穿刺から得た胎児細胞のＤＮＡを使用して、出生前診断が可能であり得る。
【０２８６】
ネマリン筋障害：ＮＭの臨床診断は、筋脱力および緊張低下（筋緊張の低下）を有する１歳未満の乳児で疑われる。ネマリン筋障害の確定診断は、筋肉生検サンプルで、「ゴモリ・トリクローム」として公知の特異的な染色液を使用する、この疾患に特徴的なネマリン小体、ロッド形構造の実証により成される。筋肉生検はまた、Ｉ型線維として公知の構造が優勢であることを示し得る。遺伝子検査は、臨床ベースでは、第１染色体の長腕上に位置する１つの遺伝子、ＡＣＴＡ１遺伝子について利用可能である。ＮＭ症例の約１５％は、この遺伝子の変異による。公知のＡＣＴＡ１変異を有する家族では、出生前診断が可能である。胎児のＤＮＡは、絨毛膜絨毛採取（ＣＶＳ）または羊水穿刺から得た細胞を使用して検査することができる。
【０２８７】
医薬組成物
被験体に投与するため、増殖増強剤を、薬学的に許容される組成物で提供することができる。これらの薬学的に許容される組成物は、１種または複数の薬学的に許容される担体（賦形剤）および／または希釈剤と一緒に製剤化された治療有効量の１種または複数の増殖増強剤を含む。下記で詳細に記載するとおり、本発明の医薬組成物を、次のために適合するものを含めて、固体または液体形態で投与するために特別に製剤化することができる：（１）経口投与、例えば、水薬（水性または非水性の溶液または懸濁液）、強制経口投与剤（ｇａｖａｇｅ）、ロゼンジ剤、糖剤、カプセル剤、丸剤、錠剤（例えば、頬側、舌下、および全身吸収を標的とするもの）、ボーラス剤、散剤、顆粒剤、舌に適用するためのペースト剤；（２）例えば、皮下、筋肉内、静脈内または硬膜外注射による非経口投与、例えば、滅菌溶液または懸濁液、または持続放出製剤；（３）局所塗布、例えば、皮膚に塗布されるクリーム剤、軟膏剤、または制御放出パッチ剤または噴霧剤として；（４）膣内または直腸内、例えば、膣坐剤、クリーム剤または泡沫として；（５）舌下；（６）眼；（７）経皮；（８）経粘膜；または（９）経鼻。加えて、化合物を、患者に埋植するか、または薬物送達系を使用して注射することができる。例えば、そのすべての内容が参照により本明細書に組み込まれるＵｒｑｕｈａｒｔら、Ａｎｎ．  Ｒｅｖ．  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．  Ｔｏｘｉｃｏｌ．、２４巻：１９９〜２３６頁（１９８４年）；Ｌｅｗｉｓ編、「Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  Ｒｅｌｅａｓｅ  ｏｆ  Ｐｅｓｔｉｃｉｄｅｓ  ａｎｄ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ」（Ｐｌｅｎｕｍ  Ｐｒｅｓｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、１９８１年）；米国特許第３，７７３，９１９号；および米国特許第３５３，２７０，９６０号を参照されたい。
【０２８８】
本明細書で使用される場合、用語「薬学的に許容される」は、過剰な毒性、刺激、アレルギー応答、または他の問題もしくは合併症を伴うことなく、合理的なベネフィット／リスク比に見合って、適正な医学的判断の範囲内で、ヒトおよび動物の組織と接触させて使用するために適している化合物、物質、組成物、および／または剤形を指す。
【０２８９】
本明細書で使用される場合、用語「薬学的に許容される担体」は、本化合物をある臓器、または身体部分から、別の臓器、または身体部分に運搬または輸送することに関係して、液体もしくは固体充填剤（ｆｉｌｌｅｒ）、希釈剤、賦形剤、製造助剤（ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｉｎｇ  ａｉｄ）（例えば、滑沢剤、タルクマグネシウム、ステアリン酸カルシウムもしくは亜鉛、またはステアリン酸）、または溶媒カプセル化物質などの薬学的に許容される物質、組成物またはビヒクルを意味する。各担体は、製剤の他の成分と適合性であり、かつ患者に有害ではないという意味において、「許容される」必要がある。薬学的に許容される担体として役立つ物質の一部の例には、（１）糖、例えば、ラクトース、グルコースおよびスクロース；（２）デンプン、例えば、トウモロコシデンプンおよびバレイショデンプン；（３）セルロース、およびその誘導体、例えば、カルボキシルメチルセルロースナトリウム、メチルセルロース、エチルセルロース、微結晶性セルロースおよび酢酸セルロース；（４）粉末化トラガカント；（５）麦芽；（６）ゼラチン；（７）滑沢剤、例えば、ステアリン酸マグネシウム、ラウリル硫酸ナトリウムおよびタルク；（８）賦形剤、例えば、カカオバターおよび坐剤用ワックス；（９）油、例えば、ラッカセイ油、綿実油、ベニバナ油、ゴマ油、オリーブ油、トウモロコシ油およびダイズ油；（１０）グリコール、例えば、プロピレングリコール；（１１）ポリオール、例えば、グリセリン、ソルビトール、マンニトールおよびポリエチレングリコール（ＰＥＧ）；（１２）エステル、例えば、オレイン酸エチルおよびラウリン酸エチル；（１３）寒天；（１４）緩衝剤、例えば、水酸化マグネシウムおよび水酸化アルミニウム；（１５）アルギン酸；（１６）発熱物質不含水；（１７）等張性食塩水；（１８）リンゲル液；（１９）エチルアルコール；（２０）ｐＨ緩衝溶液；（２１）ポリエステル、ポリカーボネートおよび／またはポリ無水物；（２２）増量剤（ｂｕｌｋｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）、例えば、ポリペプチドおよびアミノ酸（２３）血清構成成分、例えば、血清アルブミン、ＨＤＬおよびＬＤＬ；（２２）Ｃ２〜Ｃ１２アルコール、例えば、エタノール；ならびに（２３）医薬製剤で使用される他の非毒性適合性物質が含まれる。湿潤剤、着色剤、放出剤（ｒｅｌｅａｓｅ  ａｇｅｎｔ）、コーティング剤、甘味剤、矯味矯臭剤、芳香剤、防腐剤および抗酸化剤も、製剤中に存在してよい。「賦形剤」、「担体」、「薬学的に許容される担体」などの用語は、本明細書で互換的に使用される。
【０２９０】
語句「治療有効量」は、本明細書で使用される場合、任意の医学的処置に適用可能な合理的なベネフィット／リスク比で、動物中の細胞の少なくとも部分集団で多少の所望の治療効果をもたらすために有効である、本明細書に記載の化合物、物質、またはその化合物を含む組成物の量を意味する。例えば、統計的に有意な測定可能な衛星細胞の増殖または筋修復または再生をもたらすのに十分な、被験体に投与される化合物の量。
【０２９１】
本明細書で使用される場合、用語「修復する」は、筋組織の損傷を緩和する、または完全になくすプロセスを指す。一部の実施形態では、筋組織損傷の少なくとも１つの症状が、少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、または少なくとも５０％緩和される。
【０２９２】
治療有効量の決定は十分に、当業者の能力の範囲内である。一般に、治療有効量は、被験体の履歴、年齢、状態、性別、さらには、被験体の医学的状態の重症度および種類、ならびに他の薬学的活性薬剤の投与で変動し得る。
【０２９３】
本明細書で使用される場合、用語「投与する」は、所望の効果が生じるように、所望の部位での組成物の少なくとも部分的な局在化をもたらす方法または経路により、組成物を被験体に配置することを指す。本発明の方法に適した投与経路には、局所および全身投与の両方が含まれる。一般に、局所投与では、投与された増殖増強剤（または増殖増強剤で処置された衛星細胞）の多くが、被験体の全身と比較して、特定の部位に送達されることになるのに対して、全身投与では、増殖増強剤（または増殖増強剤で処置された衛星細胞）が本質的に被験体の全身に送達されることになる。局所投与の方法の１つは、筋肉内注射による。
【０２９４】
化合物で処置された細胞を投与する状況では、用語「投与すること」は、被験体にそのような細胞を移植することも含む。本明細書で使用される場合、用語「移植」は、少なくとも１個の細胞を被験体に埋植または移入するプロセスを指す。用語「移植」は、例えば、自己移植（ある患者のある位置から細胞（複数可）を除去し、かつ同じ患者の同じまたは別の位置へと移入すること）、同種移植（同じ種のメンバー間での移植）、および異種移植（異なる種のメンバー間での移植）を含む。熟練した当業者は、本発明に適した筋修復および再生のための細胞の埋植または移植のための方法を十分に分かっている。例えば、その両方の内容が参照により本明細書に組み込まれる米国特許第７，５９２，１７４号および米国特許出願公開第２００５／０２４９７３１号を参照されたい。
【０２９５】
さらに、増殖増強剤を、局所製剤に適した軟膏剤、クリーム剤、散剤、または他の製剤の形態で製剤化することができる。理論に束縛されることは望まないが、これらの製剤は、増殖増強剤を皮膚からより深部の筋組織へと送達することができる。したがって、そのような製剤は、皮膚を通じての活性成分の浸透を増強する１種または複数の薬剤を含むことができる。局所塗布では、増殖増強剤は、創傷包帯および／または皮膚被覆組成物中に含まれてよい。
【０２９６】
増殖増強剤またはそれを含む組成物を、これらだけに限定されないが、静脈内、筋肉内、皮下、経皮、気道（エアロゾル）、肺、経鼻、直腸、および局所（頬側および舌下を含む）投与を含む経口または非経口経路を含む当技術分野で公知の任意の適切な経路により投与することができる。
【０２９７】
例示的な投与様式には、これらだけに限定されないが、注射、注入、点滴注入、吸入、または摂取が含まれる。「注射」には、限定することなく、静脈内、筋肉内、動脈内、髄腔内、脳室内（ｉｎｔｒａｖｅｎｔｒｉｃｕｌａｒ）、嚢内、眼窩内、心臓内、皮内、腹腔内、経気管（ｔｒａｎｓｔｒａｃｈｅａｌ）、皮下、表皮下、関節内、被膜下、クモ膜下、脊髄内、脳脊髄内、ならびに胸骨内注射および注入が含まれる。本明細書に記載の態様の好ましい実施形態では、組成物を静脈内注入または注射により投与する。
【０２９８】
本明細書で使用される場合、「被験体」は、ヒトまたは動物を意味する。通常、動物は、霊長類、げっ歯類、家畜または狩猟動物などの脊椎動物である。霊長類には、チンパンジー、カニクイザル、クモザル、およびマカク、例えば、アカゲザルが含まれる。げっ歯類には、マウス、ラット、ウッドチャック、フェレット、ウサギおよびハムスターが含まれる。家畜および狩猟動物には、ウシ、ウマ、ブタ、シカ、バイソン、バッファロー、ネコ種、例えば、イエネコ、イヌ種、例えば、イヌ、キツネ、オオカミ、トリ種、例えば、ニワトリ、エミュー、ダチョウ、ならびに魚、例えば、マス、ナマズおよびサケが含まれる。患者または被験体には、上述のものの任意のサブセット、例えば、上述のすべてが含まれるが、ヒト、霊長類またはげっ歯類などの１つまたは複数の群または種は除外される。本明細書に記載の態様の特定の実施形態では、被験体は、哺乳動物、例えば、霊長類、例えば、ヒトである。用語「患者」および「被験体」は、本明細書で互換的に使用される。用語「患者」および「被験体」は、本明細書で互換的に使用される。被験体は、雄でも雌でもよい。
【０２９９】
特定の態様では、被験体は、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）を有さないか、または他の点でそれに罹患していない。特定の態様では、被験体はがんを有さないか、または他の点でそれに罹患していない。
【０３００】
好ましくは、被験体は、哺乳動物である。哺乳動物は、ヒト、非ヒト霊長類、マウス、ラット、イヌ、ネコ、ウマ、またはウシであってよいが、これらの例に限定されない。ヒト以外の哺乳動物を、自己免疫疾患または炎症と関連する障害の動物モデルを示す被験体として有利に使用することができる。加えて、本明細書に記載の方法および組成物を、家畜化動物および／またはペットを処置するために使用することができる。
【０３０１】
被験体は、筋損傷または筋萎縮／消耗で特徴づけられる障害と以前に診断されている、またはそれに罹患していると同定されている、またはそれらを有する被験体であってよい。
【０３０２】
被験体は、本明細書に記載の化合物で現在処置されていない被験体であってよい。
【０３０３】
被験体は、本明細書に記載の化合物を含む治療レジメンで処置されている疾患と以前に診断されていて、その疾患が、筋損傷または筋萎縮／消耗で特徴づけられる疾患ではない被験体であってよい。
【０３０４】
したがって、一部の実施形態では、処置方法は、筋損傷の少なくとも１つの症状が軽減するように、被験体の治療レジメンを調整することを含む。限定することなく、治療レジメンは、増殖増強剤の投与頻度をモジュレートすることにより、および／または投与部位または投与様式を変更することにより調整することができる。
【０３０５】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、方法はさらに、筋損傷または筋萎縮／消耗について被験体を処置する前に、筋損傷または筋萎縮／消耗について被験体を診断することを含む。
【０３０６】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、方法はさらに、筋損傷または筋萎縮／消耗について被験体を処置する前に、筋損傷または筋萎縮／消耗を有する被験体を選択することを含む。
【０３０７】
本明細書に記載の化合物は、薬学的活性薬剤と組み合わせて被験体に共投与する（ｃｏ−ａｄｍｉｎｉｓｔｒａｔｅ）ことができる。例示的な薬学的活性化合物には、これらだけに限定されないが、そのすべての完全な内容が全体として参照により本明細書に組み込まれるＨａｒｒｉｓｏｎ’ｓ  Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ｏｆ  Ｉｎｔｅｒｎａｌ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ、第１３版、Ｔ．Ｒ．  Ｈａｒｒｉｓｏｎら編、ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ  Ｎ．Ｙ．、ＮＹ；Ｐｈｙｓｉｃｉａｎｓ’  Ｄｅｓｋ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ、第５０版、１９９７年、Ｏｒａｄｅｌｌ  Ｎｅｗ  Ｊｅｒｓｅｙ、Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｅｃｏｎｏｍｉｃｓ  Ｃｏ．；Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ、第８版、ＧｏｏｄｍａｎおよびＧｉｌｍａｎ、１９９０年；Ｕｎｉｔｅｄ  Ｓｔａｔｅｓ  Ｐｈａｒｍａｃｏｐｅｉａ、Ｔｈｅ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｆｏｒｍｕｌａｒｙ，  ＵＳＰ  ＸＩＩ  ＮＦ  ＸＶＩＩ、１９９０年；Ｇｏｏｄｍａｎ  ａｎｄ  Ｏｉｌｍａｎ’ｓ  Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓの現行版；およびＴｈｅ  Ｍｅｒｃｋ  Ｉｎｄｅｘの現行版で見出されるものが含まれる。
【０３０８】
本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、薬学的活性薬剤は、成長因子である。例示的な成長因子には、これらだけに限定されないが、塩基性上皮成長因子（ｂＥＧＦ）、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）、ＦＧＦ−１、ＦＧＦ−２（ｂＦＧＦ）、ＦＧＦ−４、チモシン、血小板由来成長因子（ＰＤＧＦ）、インスリン結合成長因子（ＩＧＦ）、ＩＧＦ−１、ＩＧＦ−２、上皮成長因子（ＥＧＦ）、トランスフォーミング成長因子（ＴＧＦ）、ＴＧＦ−アルファ、ＴＧＦ−ベータ、軟骨誘導因子−Ａおよび−Ｂ、類骨誘導因子、オステオゲニン、骨形成タンパク質、および他の骨成長因子、コラーゲン成長因子、ヘパリン結合成長因子−１または−２、ならびにそれらの生物学的に活性な誘導体が含まれる。
【０３０９】
増殖増強剤および薬学的活性薬剤を、同じ医薬組成物で、または異なる医薬組成物で（同時に、または異なる時間に）、被験体に投与することができる。異なる時間に投与する場合、増殖増強剤および薬学的活性薬剤を、他方の投与の５分、１０分、２０分、６０分、２時間、３時間、４時間、８時間、１２時間、２４時間以内に投与することができる。増殖増強剤および薬学的活性薬剤を異なる医薬組成物で投与する場合、投与経路は異なってよい。
【０３１０】
担体物質と組み合わせて単一剤形を生成することができる増殖増強剤の量は一般に、治療効果を生じる増殖増強剤の量である。一般に、１００パーセントのうち、この量は、約０．０１％〜９９％の化合物、好ましくは約５％〜約７０％、最も好ましくは１０％〜約３０％の範囲であろう。
【０３１１】
毒性および治療効力は、例えば、ＬＤ５０（集団の５０％に対して致死的な用量）およびＥＤ５０（集団の５０％において治療上有効な用量）を決定するために、標準的な薬学的手順により、細胞培養または実験動物において決定することができる。毒性効果と治療効果との間の用量比が治療指数であり、これは、ＬＤ５０／ＥＤ５０の比として表すことができる。大きな治療指数を示す組成物が好ましい。
【０３１２】
本明細書で使用される場合、用語ＥＤは、有効な用量を示し、動物モデルに関して使用される。用語ＥＣは、有効な濃度を示し、ｉｎ  ｖｉｔｒｏモデルに関して使用される。
【０３１３】
細胞培養アッセイおよび動物研究から得られるデータを、ヒトにおいて使用するための投薬量範囲を処方する際に使用することができる。そのような化合物の投薬量は好ましくは、毒性をほとんど有さないか、または毒性を有さないＥＤ５０を含む循環濃度の範囲内にある。投薬量は、用いられる剤形および利用される投与経路に応じて、この範囲内で変動してよい。
【０３１４】
治療上有効な用量は、初めに細胞培養アッセイから推定することができる。細胞培養で決定した場合にＩＣ５０（すなわち、症状の最大半量の阻害を達成する治療薬の濃度）を含む循環血漿中濃度範囲を達成するように、動物モデルにおいて、用量を処方することができる。血漿中レベルは、例えば、高速液体クロマトグラフィーにより測定することができる。いずれの特定の投薬量の効果も、適切なバイオアッセイによりモニターすることができる。
【０３１５】
投薬量は、医師により決定され、観察される処置の効果に合うように、必要に応じて調整されてよい。一般に、増殖増強剤が１μｇ／ｋｇ〜１５０ｍｇ／ｋｇ、１μｇ／ｋｇ〜１００ｍｇ／ｋｇ、１μｇ／ｋｇ〜５０ｍｇ／ｋｇ、１μｇ／ｋｇ〜２０ｍｇ／ｋｇ、１μｇ／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇ、１μｇ／ｋｇ〜１ｍｇ／ｋｇ、１００μｇ／ｋｇ〜１００ｍｇ／ｋｇ、１００μｇ／ｋｇ〜５０ｍｇ／ｋｇ、１００μｇ／ｋｇ〜２０ｍｇ／ｋｇ、１００μｇ／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇ、１００μｇ／ｋｇ〜１ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ〜１００ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ〜５０ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ〜２０ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇ、１０ｍｇ／ｋｇ〜１００ｍｇ／ｋｇ、１０ｍｇ／ｋｇ〜５０ｍｇ／ｋｇ、または１０ｍｇ／ｋｇ〜２０ｍｇ／ｋｇの用量で与えられるように、組成物を投与する。本明細書に示す範囲がすべての中間範囲を含むこと、例えば、１ｍｇ／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇの範囲は、１ｍｇ／ｋｇ〜２ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ〜３ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ〜４ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ〜５ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ〜６ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ〜７ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ〜８ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ〜９ｍｇ／ｋｇ、２ｍｇ／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇ、３ｍｇ／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇ、４ｍｇ／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇ、５ｍｇ／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇ、６ｍｇ／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇ、７ｍｇ／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇ、８ｍｇ／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇ、９ｍｇ／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇなどを含むことは理解されるべきである。さらに、上記の中間の範囲、例えば、１ｍｇ／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇの範囲では、２ｍｇ／ｋｇ〜８ｍｇ／ｋｇ、３ｍｇ／ｋｇ〜７ｍｇ／ｋｇ、４ｍｇ／ｋｇ〜６ｍｇ／ｋｇなどの用量範囲も、本発明の範囲内であることは理解されるべきである。
【０３１６】
一部の実施形態では、組成物を、増殖増強剤またはその代謝産物が、投与時間の１５分、３０分、１時間、１．５時間、２時間、２．５時間、３時間、４時間、５時間、６時間、７時間、８時間、９時間、１０時間、１１時間、１２時間またはそれより長く後に、５００μＭ未満、４００μＭ未満、３００μＭ未満、２５０μＭ未満、２００μＭ未満、１５０μＭ未満、１００μＭ未満、５０μＭ未満、２５μＭ未満、２０μＭ未満、１０μＭ未満、５μＭ未満、１μＭ未満、０．５μＭ未満、０．１μＭ未満、５００ｎＭ未満、４００ｎＭ未満、３００ｎＭ未満、２５０ｎＭ未満、２００ｎＭ未満、１５０ｎＭ未満、１００ｎＭ未満、５０ｎＭ未満、２５ｎＭ未満、２０ｎＭ未満、１０ｎＭ未満、５ｎＭ未満、１ｎＭ未満、０．５ｎＭ未満、０．１ｎＭ未満、０．０５ｎＭ未満、０．０１ｎＭ未満、０．００５ｎＭ未満、０．００１ｎＭ未満のｉｎ  ｖｉｖｏ濃度を有するような投薬量で投与する。
【０３１７】
一部の態様では、ＸＭＤ８−９２を、約１〜１０μＭ、好ましくは約３μＭのｉｎ  ｖｉｖｏ濃度が得られる投薬量で投与する。一部の態様では、ＳＢ−２３９０６を、約１〜１０μＭ、好ましくは約５μＭのｉｎ  ｖｉｖｏ濃度が得られるような投薬量で投与する。一部の態様では、ＸＭＤ１１−５０を、約５００〜１０００ｎＭ、好ましくは約８００ｎＭのｉｎ  ｖｉｖｏ濃度が得られる投薬量で投与する。一部の態様では、ボリノスタットを、約１００〜５００ｎＭ、好ましくは約４００ｎＭのｉｎ  ｖｉｖｏ濃度が得られる投薬量で投与する。
【０３１８】
処置の期間および頻度に関しては、熟達した医師が、処置が治療利益を示しているときを決定し、かつ投薬量を増加または減少させる、投与頻度を増加または減少させる、処置を中断する、処置を再開する、または処置レジメンに対する他の変更を成すかどうかを決定するために、被験体をモニターすることは、典型的である。投与スケジュールは、ポリペプチドに対する被験体の感受性などのいくつかの臨床因子に応じて、１週間に１回から毎日まで変動してよい。所望の用量を、毎日または３日、４日、５日、または６日ごとに投与することができる。所望の用量を１回で投与するか、または部分用量、例えば、２〜４の部分用量に分けて、ある期間にわたって、例えば、１日を通じて適切な間隔または他の適切なスケジュールで投与することができる。そのような部分用量は、単位剤形として投与することができる。本明細書に記載の態様の一部の実施形態では、投与は、長期であり、例えば、毎日１回または複数の用量で数週または数か月の期間にわたる。投与スケジュールの例は、毎日、１日２回、１日３回または１日４回またはそれより多い回数で１週間、２週間、３週間、４週間、１カ月、２カ月、３カ月、４カ月、５カ月、または６カ月またはそれより長い期間にわたる投与である。
【０３１９】
スクリーニングアッセイ
また別の態様では、本発明は、衛星細胞集団において増殖を刺激する、または増加させるために、候補化合物をスクリーニングする方法であって、
（ａ）衛星細胞の集団を試験化合物と接触させるステップと；
（ｂ）衛星細胞の増殖を評価するステップと；
（ｃ）衛星細胞の増殖を誘導する、増加させる、または増強する化合物を選択するステップと
を含む方法を提供する。
【０３２０】
本明細書で使用される場合、用語「試験化合物」は、衛星細胞の増殖を誘導する、刺激する、増強する、または増加させるそれらの能力についてスクリーニングされるべき化合物および／または組成物を指す。試験化合物には、化学化合物および化学化合物の混合物、例えば、小さな有機または無機分子；サッカリン；オリゴ糖；多糖；生物学的高分子、例えば、ペプチド、タンパク質、およびペプチド類似体および誘導体；抗体、抗体断片、ペプチド模倣物質；核酸；核酸類似体および誘導体；細菌、植物、真菌、または動物細胞などの生物材料から作製された抽出物；動物組織；天然に存在する組成物または合成組成物；ならびにその任意の組み合わせを含む広範囲の様々な種々の化合物が含まれ得る。
【０３２１】
一部の実施形態では、試験化合物は、小分子である。
【０３２２】
考えられる試験化合物の数は、数百万種に達する。小分子、ポリマーおよびゲノムをベースとするライブラリを開発する方法は、例えば、Ｄｉｎｇら、Ｊ  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．、１２４巻：１５９４〜１５９６頁（２００２年）およびＬｙｎｎら、Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．、１２３巻：８１５５〜８１５６頁（２００１年）に記載されている。市販の化合物ライブラリは、例えば、ＡｒＱｕｌｅ、Ｐｈａｒｍａｃｏｐｉａ、ｇｒａｆｆｉｎｉｔｙ、Ｐａｎｖｅｒａ、Ｖｉｔａｓ−Ｍ  Ｌａｂ、Ｂｉｏｍｏｌ  ＩｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌおよびＯｘｆｏｒｄから得ることができる。これらのライブラリを、本明細書に記載のスクリーニングデバイスおよび方法を使用してスクリーニングすることができる。ＮＩＨ  Ｒｏａｄｍａｐ、Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｌｉｂｒａｒｉｅｓ  Ｓｃｒｅｅｎｉｎｇ  Ｃｅｎｔｅｒｓ  Ｎｅｔｗｏｒｋ（ＭＬＳＣＮ）からのものなどの化学化合物ライブラリも使用することができる。化合物ライブラリの包括的なリストは、ｗｗｗ．ｂｒｏａｄ．ｈａｒｖａｒｄ．ｅｄｕ／ｃｈｅｍｂｉｏ／ｐｌａｔｆｏｒｍ／ｓｃｒｅｅｎｉｎｇ／ｃｏｍｐｏｕｎｄ＿ｌｉｂｒａｒｉｅｓ／ｉｎｄｅｘ．ｈｔｍ．で見出すことができる。化学物質ライブラリまたは化合物ライブラリは、通常はハイスループットスクリーニングまたは工業的製造で最終的に使用される保管された化学物質のコレクションである。化学物質ライブラリは、一連の保管された化学物質の単純な用語で存在してもよい。各化学物質は、化合物の化学構造、純度、量、および生理化学的特徴などの情報と共に、データベースのいくつかの種類で保存されている関連情報を有する。
【０３２３】
実施される特定の実施形態に応じて、試験化合物を、溶液中に遊離して提供することができるか、または担体、または固体支持体、例えば、ビーズに付着させてもよい。試験化合物を固定化するために、いくつかの適切な固体支持体を使用してもよい。適切な固体支持体の例には、アガロース、セルロース、デキストラン（市販のもの、すなわち、セファデックス、セファロース）カルボキシメチルセルロース、ポリスチレン、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）、濾紙、ニトロセルロース、イオン交換樹脂、プラスチックフィルム、ポリアミンメチルビニルエーテルマレイン酸コポリマー、ガラスビーズ、アミノ酸コポリマー、エチレン−マレイン酸コポリマー、ナイロン、シルクなどが含まれる。加えて、本明細書に記載の方法では、試験化合物を、個別に、またはグループでスクリーニングしてもよい。有効な試験化合物のヒット率が低いと予測され、所与のグループについて１つより多いポジティブな結果が予測されない場合に、グループスクリーニングは特に有用である。
【０３２４】
一部の実施形態では、試験化合物は、衛星細胞の増殖を、非処置対照とくらべて少なくとも５％、１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、５０％、７０％、８０％、９０％、１倍、１．１倍、１．５倍、２倍、３倍、４倍、５倍、１０倍、５０倍、１００倍またはそれより高く誘導する、増強する、または増加させる。
【０３２５】
一部の実施形態では、衛星細胞の増殖を評価するステップは、衛星細胞マーカーを検出するステップを含む。
【０３２６】
一部の実施形態では、衛星細胞の増殖を評価するステップは、衛星細胞マーカーおよび細胞複製マーカーを検出するステップを含む。選択された試験化合物を、衛星細胞マーカーおよび細胞複製マーカーが同じ細胞に共局在化する化合物にさらに限定することができる。
【０３２７】
衛星細胞の増殖の増加または増強は、（ｉ）非処置対照と比較して、培養物中の細胞の合計数の増加；（ｉｉ）非処置対照と比較して、培養物中で少なくとも１種の衛星細胞マーカーを発現させる細胞の合計数の増加；（ｉｉｉ）非処置対照と比較して、培養物中の細胞の合計数に対する、少なくとも１種の衛星細胞マーカーを発現する細胞の比の上昇；（ｉｖ）非処置対照と比較して、少なくとも１種の細胞複製マーカーを発現する細胞の数の増加；（ｖ）非処置対照と比較して、少なくとも１種の細胞複製マーカーを発現する細胞の比の上昇；または（ｖｉ）それらの組み合わせにより評価することができる。
【０３２８】
一部の実施形態では、衛星細胞の増殖を、Ｃｅｌｌｏｍｉｃｓ  ＡｒｒａｙＳｃａｎ  ＶＴＩを使用する自動画像獲得および分析により評価する。複製事象のコンピューターに基づくコールがヒトに基づくコールと一致するように、獲得閾値／パラメーターを確立する。そのような自動画像獲得および分析により、化合物のハイスループットスクリーニングが可能である。
【０３２９】
一般に、プレーティング密度は、約１０ｋ細胞／ウェル〜約１００ｋ細胞／ウェルの範囲であってよい。一部の実施形態では、細胞プレーティング密度は、約２５ｋ細胞／ウェル〜約７５ｋ細胞／ウェルの範囲にある。一実施形態では、細胞プレーティング密度は、約６０ｋ細胞／ウェルである。一般に、細胞の少なくとも７５％、８０％、８５％、９０％、９５％またはそれより多くが、プレーティングの時点で生存可能である。
【０３３０】
プレーティング後に、衛星細胞を、試験化合物と接触させる前に、十分な時間、例えば、少なくとも１時間、２時間、３時間、４時間、６時間、８時間、１２時間、２４時間、３６時間、４８時間またはそれより長く、表面に接着させることができる。一部の実施形態では、細胞を、化合物処置の前に、４８時間接着させる。細胞を十分な時間接着させた後に、目的の化合物で処置する前に、培地を換えることができる。
【０３３１】
一般に、化合物を、適切な期間にわたって、β細胞の複製を、対照に対して増強することができる任意の濃度で試験することができる。一部の実施形態では、化合物を、約０．１ｎＭ〜約１０００ｍＭの範囲の濃度で試験する。好ましくは化合物を、約０．１μＭ〜約２０μＭ、約０．１μＭ〜約１０μＭ、または約０．１μＭ〜約５μＭの範囲で試験する。一実施形態では、化合物を１μＭで試験する。
【０３３２】
衛星細胞集団を、衛星細胞の培養に適した任意の温度で維持することができる。一実施形態では、衛星細胞を、約１５℃〜約５５℃の範囲の温度で維持する。一実施形態では、膵臓細胞を３７℃で維持する。
【０３３３】
一般に、衛星細胞を十分な時間、例えば、少なくとも１時間、少なくとも２時間、少なくとも３時間、少なくとも４時間、少なくとも５時間、少なくとも６時間、少なくとも７時間、少なくとも８時間、少なくとも９時間、少なくとも１０時間、少なくとも１１時間、少なくとも１２時間、少なくとも２４時間、少なくとも３６時間、少なくとも４８時間、少なくとも５日間、少なくとも１週間、少なくとも２週間、少なくとも３週間、またはそれより長く、試験化合物と接触させた後に、培養物中の衛星細胞の数を計数することができる。細胞を手動で、または自動システムにより計数することができる。自動システムの使用により、化合物のハイスループットスクリーニングが可能である。
【０３３４】
発明者らは、場合によっては、増殖増強剤での長時間の処置が、より短時間の処置と比較して、より高い衛星細胞の増殖をもたらさないことを発見している。したがって、培養物中の衛星細胞の数を１時間から７日間の間、試験化合物と接触させた後に、計数することができる。例えば、衛星細胞を１日間、２日間、３日間、４日間、５日間または６日間にわたり試験化合物と接触させた後に、培養物中の衛星細胞の数を計数することができる。
【０３３５】
衛星細胞を十分な時間、例えば、少なくとも１時間、少なくとも２時間、少なくとも３時間、少なくとも４時間、少なくとも５時間、少なくとも６時間、少なくとも７時間、少なくとも８時間、少なくとも９時間、少なくとも１０時間、少なくとも１１時間、少なくとも１２時間、少なくとも２４時間、少なくとも３６時間、少なくとも４８時間、少なくとも５日間、少なくとも１週間、少なくとも２週間、少なくとも３週間、またはそれより長く、試験化合物と接触させた後に、衛星細胞および複製細胞マーカーの検出を行うことができる。マーカーの検出後に、細胞複製および／または衛星細胞マーカーを発現する細胞の数を計数することができる。マーカーの検出は、適切なアッセイのために細胞を調製するステップ、例えば、細胞を固定および／または染色するステップを含んでよい。
【０３３６】
一部の実施形態では、衛星細胞を１時間から約７日間、試験化合物と接触させた後に、衛星細胞および細胞複製マーカーの検出を行うことができる。
【０３３７】
一部の実施形態では、衛星細胞を１日間、２日間、３日間、４日間、５日間または６日間試験化合物と接触させた後に、衛星細胞および細胞複製マーカーの検出を行うことができる。
【０３３８】
一部の実施形態では、方法は追加で、細胞の合計数に対する衛星細胞の比を非処置対照と比較して増加させる化合物を選択するステップを含む。
【０３３９】
用語「衛星細胞マーカー」は、限定することなく、衛星細胞で特異的に発現されるか、または存在するタンパク質、ペプチド、核酸、タンパク質および核酸の多型、スプライスバリアント、タンパク質または核酸の断片、元素、ならびに他の分析物を指す。例示的な衛星細胞マーカーには、これらだけに限定されないが、ＰＡＸ７、ＰＡＸ３、Ｍｙｆ５、ＭｙｏＤ、およびデスミンが含まれる。使用することができる他のマーカーには、これらだけに限定されないが、ベータ−インテグリン１およびＣＸＣＲ４が含まれる。衛星細胞を同定する方法は、その内容が参照により本明細書に組み込まれるＳｈｅｒｗｏｏｄら（Ｃｅｌｌ、２００４年、１１９巻：５４３〜５５４頁）にも記載されている。
【０３４０】
用語「細胞複製マーカー」は、限定することなく、細胞増殖と特異的に関連するタンパク質、ペプチド、核酸、タンパク質および核酸の多型（ｐｏｌｙｍｏｒｐｈｉｓｍａ）、スプライスバリアント、タンパク質または核酸の断片、元素、および他の分析物を指す。加えて、「細胞複製マーカー」は、酵素活性の変化、例えば、上昇または低下が、細胞増殖と特異的に関連する場合には、酵素活性を含む。例示的な細胞複製マーカーには、これらだけに限定されないが、リン酸化ヒストンＨ３（ＰＨ３）、Ｋｉ−６７タンパク質、リン酸化ＭＰＭ−２抗原、増殖細胞核抗原（ＰＣＮＡ、細胞周期のＤＮＡ合成期の間に細胞の核で発現されるタンパク質）、ホスホ−Ｓ７８０−Ｒｂエピトープ（Ｊａｃｏｂｂｅｒｇｅｒ，ＪＷら、Ｃｙｔｏｍｅｔｒｙ  Ａ（２００７年）、７３Ａ：５〜１５頁）、Ｃｅｎｐ−Ｆ（ミトシン）、クラスＩＩＩ  β−チューブリン、紡錘体チェックポイントタンパク質（ｃｈｅｃｋｐｉｎｔ  ｐｒｏｔｉｎｅ）ｈＭａｄ２、リン酸化ミオシン軽鎖キナーゼ、トポイソメラーゼＩＩ、チェックポイントキナーゼ１（Ｃｈｋ１）、小胞モノアミントランスポーター２（ＶＭＡＴ２）、サイクリン依存性キナーゼ１（Ｃｄｋ１）キナーゼ活性の低下が含まれる。ヒストンＨ３は、Ｓｅｒ２８またはＳｅｒ１０でリン酸化していてよい。
【０３４１】
細胞複製マーカーおよび衛星細胞マーカーは、当技術分野で公知で、かつ当業者が容易に利用可能な方法により検出することができ、例えば、適切なＥＬＩＳＡ、免疫蛍光、または免疫組織化学アッセイを検出のために使用することができる。ＭＩＢ−１は、Ｋｉ−６７タンパク質を検出する一般的に使用されるモノクローナル抗体である。これは、臨床用途で、Ｋｉ−６７標識指数を決定するために使用される。Ｋｉ−６７ＥＬＩＳＡは、Ｋｌｅｉｎ，ＣＬら、Ｊ．  Ｍａｔｅｒ．  Ｓｃｉ．  Ｍａｔｅｒ．  Ｍｅｄ．（２０００年）、１１巻：１２５〜１３２頁；Ｆｒａｈｍ，ＳＯら、Ｊ．  Ｉｍｍｕｎｏｌ．  Ｍｅｔｈｏｄｓ（１９９＊０、２１１巻：４３〜５０頁；およびＫｅｙ  Ｇら、Ｊ．  Ｉｍｍｕｎｏｌ．  Ｍｅｔｈｏｄｓ（１９９４年）、１７７巻：１１３〜１１７頁に記載されている。リン酸化ヒストンＨ３を検出するためのホスホ−ヒストンＨ３抗体は、Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ＴｅｃｈｎｏｌｏｇｙおよびＭｉｌｌｉｐｏｒｅから市販されている。ＰＣＮＡに対する抗体は、Ｓｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈから市販されている。ＭＰＭ−２抗原に対する抗体は、有糸分裂中の細胞に特異的であり、共通のリン酸化エピトープを共有するタンパク質のファミリーを認識する。
【０３４２】
本明細書に記載のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、衛星細胞を哺乳動物から単離することができる。被験体から細胞を単離する方法は、例えば、その内容が参照により本明細書に組み込まれるＳｈｅｒｗｏｏｄら（Ｃｅｌｌ、２００４年、１１９巻：５４３〜５５４頁）に記載されている。
【０３４３】
本明細書に記載のこの態様および他の態様の一部の実施形態では、衛星細胞をマウスから単離することができる。
【０３４４】
衛星細胞は、形質転換細胞であってよい。本明細書で使用される場合、用語「形質転換細胞」は、当技術分野で認められており、無制限増殖の状態に変換されている細胞を指し、すなわち、それらは、培養物中で、限定されていない分裂により成長する能力を獲得している。形質転換細胞は、それらの成長制御の喪失に関して、新形成、脱分化および／または過形成などの用語により特徴づけられ得る。一般に、用語「形質転換衛星細胞」は、連続的な継代培養で存続する能力の上昇、またはｉｎ  ｖｉｔｒｏでの成長速度の上昇を示す衛星細胞を指す。
【０３４５】
一部の実施形態では、スクリーニング法は、ハイスループットスクリーニングである。ハイスループットスクリーニング（ＨＴＳ）は、ロボティクス、データ処理および制御ソフトウェア、液体取り扱いデバイス、および感知検出器を使用する科学実験のための方法である。ハイスループットスクリーニングまたはＨＴＳは、研究者が、数百万の生化学、遺伝的または薬理試験を迅速に行うことを可能にする。ハイスループットスクリーニングは、当業者に周知であり、例えば、そのそれぞれの内容が全体として参照により本明細書に組み込まれる米国特許第５，９７６，８１３号；同第６，４７２，１４４号；同第６，６９２，８５６号；同第６，８２４，９８２号；および同第７，０９１，０４８号に記載されているものである。
【０３４６】
ＨＴＳは、候補化合物のライブラリに対してアッセイのスクリーニングを実行するための自動化を使用する。アッセイは、比活性：通常は、生化学または生物学的機構の阻害または刺激のための試験である。典型的なＨＴＳスクリーニングライブラリまたは「デッキ」は、１００，０００〜２，０００，０００を超える化合物を含有し得る。
【０３４７】
ＨＴＳの重要な実験器具または試験容器は、マイクロタイタープレート：ウェルと呼ばれる小さな開放ディボットのグリッドを特徴とする、通常は使い捨てでプラスチック製の小さな容器である。ＨＴＳ用の現代のマイクロプレートは一般に、３８４、１５３６、または３４５６ウェルのいずれかを有する。これらはすべて、９ｍｍ間隔で８×１２のウェルを有する元の９６ウェルマイクロプレートを反映して、９６の倍数である。
【０３４８】
アッセイを準備するために、研究者は、プレートの各ウェルに、衛星細胞集団などの、実験を行うことを望んでいる適切な試薬を充填する。試薬がウェル中で化合物を吸収する、それに結合する、または他の点でそれと反応する（または反応に失敗する）ことを可能にする多少のインキュベーション時間が過ぎた後に、手動で、または機器により、プレートの全てのウェルにわたり測定を行う。（例えば）コンピューターが独力では容易に決定することができない変化を探すために、研究者が顕微鏡法を使用している場合には、手動の測定が多くの場合に必要である。他の点で、特殊自動分析機器が、比色測定、放射能計数など、ウェル上でいくつかの実験を実行することもできる。この場合には、機器は、単一のウェルから得られた値へ各番号をマッピングして、各実験の結果を数値のグリッドとして出力する。大容量分析機器は、このように、数分の期間内で、数ダースのプレートを測定することができ、数千の実験データポイントを非常に迅速に生じる。
【０３４９】
例として、一実施形態では、アッセイを次のとおりに行った。衛星細胞をＣＡＧ−Ｂ−アクチン−ＧＦＰマウス、２〜４カ月齢から、Ｓｈｅｒｗｏｏｄら、２００４年およびＣｅｒｌｅｔｔｉら、２００８年に概説されているＦＡＣＳ単離法により採取した。簡単に述べると、すべての四肢筋肉および腹部筋肉を動物から採取し、初めは０．２％コラゲナーゼ溶液中で、次いで、０．０１２５％コラゲナーゼ／０．０５％ディスパーゼ溶液中で消化した。濾過した溶液を、細胞表面マーカーについて染色し、ＦＡＣＳに掛けた。Ｍａｃ１、Ｓｃａ１およびＣＤ４５については陰性で、かつベータ−インテグリン１およびＣＸＣＲ４については陽性だった細胞をスクリーニングアッセイのために使用した。細胞を、ＦＡＣＳ機器から直接、５０細胞／ウェルで、１０ｕｇ／ｍＬラミニンでコーティングされた９６ウェルプレートにプレーティングした（３７℃で４〜６時間、次いで、部分的に除去した）。スクリーニングのための培地は、１０％熱不活化ウマ血清、１×ペニシリン／ストレプトマイシンおよび１×Ｌ−グルタミンを補充されたＨａｍ  Ｆ−１０であった。塩基性ＦＧＦ（ｂＦＧＦ）を陽性対照ウェルにのみ添加し；他のウェルはすべて、培地のみを与えられた。プレーティングの日を０日目と呼んだ。プレーティングの翌日、１日目に、化合物を添加した。化合物はすべて、ＤＭＳＯに溶解し、初めは、１０ｕＭ、１ｕＭまたは０．１ｕＭで２連で試験した。各プレートのための陰性対照は、同じ濃度のＤＭＳＯであった（化合物は溶解していない）。化合物を、培地を換えずに４日目まで細胞と共にインキュベートした。ｂＦＧＦを、陽性対照ウェルに毎日加えた。４日目に、プレートを４％パラホルムアルデヒド中で固定し、リン酸緩衝食塩水で洗浄した。プレートをＯｐｅｒａ  Ｃｏｎｆｏｃａｌイメージャーで直接的に画像化した。なぜなら、細胞は、ＣＡＧ−ＥＧＦＰ−ベータ−アクチン導入遺伝子から容易に見ることができたからである。アカペラスクリプト（Ａｃａｐｅｌｌａ  ｓｃｒｉｐｔ）を使用して、各ウェル内の細胞の数を計数した。ウェルを、細胞数に基づき、増殖についてスコアリングした（ＤＭＳＯ処置ウェルは通常、アッセイの終了時に約５０個の細胞を有し、ｂＦＧＦ処置ウェルは通常、終了時に１５０〜２５０個の細胞を有した）。発明者らは、化合物がＤＭＳＯ対照から１（または、スクリーニングの第２のセッションでは、３）標準偏差（複数可）よりも大きいか、またはそれに等しい細胞数を有した場合に、その化合物をヒットとして選択した。次いで、そうして選択された化合物を、初期用量曲線で、通常は、ヒットとしてフラグを立てた濃度に対応する２０ｎＭ〜３０ｕＭの間の濃度で試験した。化合物が、ＤＭＳＯ陰性対照に対して少なくとも２標準偏差の細胞数まで、増殖させることができたならば、その化合物は活性であった。用量曲線において活性であると見出された任意の化合物について、元の供給業者から再供給を受けた。再供給された化合物を、増殖能について用量曲線で再び試験した。次いで、依然として活性であると見出された化合物を、最適化および特徴づけのための列に入れた。
【０３５０】
別の態様では、本発明は、本明細書に記載のスクリーニングアッセイにより選択された化合物を提供する。本明細書に記載のスクリーニングアッセイにより選択された化合物の類似体、誘導体、および異性体がまた、本明細書において特許請求されることは理解されるべきである。
【０３５１】
キット
別の態様では、本発明は、筋修復または再生のためのキットを提供する。一部の実施形態では、キットは、本明細書に記載の化合物、例えば、キナーゼ阻害剤、Ｇタンパク質共役受容体（ＧＰＣＲ）モジュレーター、ヒストンデアセチラーゼ（ＨＤＡＣ）モジュレーター、ヘッジホッグシグナル伝達経路モジュレーター、神経ペプチド、ドーパミン受容体モジュレーター、セロトニン受容体モジュレーター、ヒスタミン受容体モジュレーター、イオノフォア、イオンチャネルモジュレーター、ガンマ−セクレターゼモジュレーター、およびその任意の組み合わせからなる群より選択される化合物を含む。化合物を、投与のための医薬製剤に予め製剤化することができるか、または医薬製剤に処方するための成分をキットに提供することができる。
【０３５２】
一部の実施形態では、キットは、本明細書に記載の化合物を含み、化合物は、局所塗布のために製剤化される。
【０３５３】
一部の実施形態では、キットは、衛星細胞の集団を含み、集団内の少なくとも１つの細胞は、その細胞を本明細書に記載の化合物と接触させることにより予め処置されている。
【０３５４】
上述の構成成分に加えて、キットは、情報資料を含んでよい。情報資料は、本明細書に記載の方法および／または本明細書に記載の方法のための化合物の使用に関する記述、指示、販売または他の資料であってよい。例えば、情報資料には、製剤を被験体に投与するための方法が記載される。キットは、送達デバイスも含んでよい。
【０３５５】
一実施形態では、情報資料は、適切な手法で、例えば、適切な用量、剤形、または投与様式（例えば、本明細書に記載の用量、剤形、または投与様式）で、製剤を投与するための指示を含んでよい。別の実施形態では、情報資料は、適切な被験体、例えば、ヒト、例えば、成人を同定するための指示を含んでよい。キットの情報資料は、その形態を限定されない。多くの場合に、情報資料、例えば、指示は、印刷物、例えば、印刷された文字、図面、および／または写真、例えば、ラベルまたは印刷されたシートで提供される。しかしながら、情報資料は、点字、コンピューター可読材料、動画記録、または音声記録などの他の形式で提供されてもよい。別の実施形態では、キットの情報資料は、リンクまたは連絡先情報、例えば、キットの使用者が本明細書に記載の方法における製剤および／またはその使用についての実質的な情報を得ることができる実際の住所、Ｅメールアドレス、ハイパーリンク、ウェブサイト、または電話番号である。もちろん、情報資料を、形式の任意の組み合わせで提供することもできる。
【０３５６】
一部の実施形態では、製剤の個々の構成成分を、１つの容器内で提供することができる。別法では、製剤の構成成分を別々に、２つまたはそれより多い容器内で、例えば、オリゴヌクレオチド製剤のために１つの容器、および担体化合物のために少なくとも別の容器で提供することが望まれ得る。例えば、キットと共に提供される指示に従って、異なる構成成分を組み合わせることができる。本明細書に記載の方法に従って、構成成分を組み合わせて、例えば、医薬組成物を調製および投与することができる。
【０３５７】
製剤に加えて、キットの組成物は、溶媒または緩衝液、安定剤または防腐剤、および／または本明細書に記載の状態または障害を処置するための第２の薬剤などの他の成分を含むことができる。別法では、他の成分が、キットに、ただし、製剤とは別の組成物または容器内で含まれてもよい。このような実施形態では、キットは、製剤および他の成分を混合するための、またはオリゴヌクレオチドを他の成分と一緒に使用するための指示を含むことができる。
【０３５８】
化合物を、任意の形態、例えば、液体、乾燥または凍結乾燥形態で提供することができる。製剤が実質的に純粋であり、かつ／または無菌であることが好ましい。製剤を液体溶液で提供する場合、その液体溶液は好ましくは、水溶液であり、無菌水溶液が好ましい。製剤を乾燥形態で提供する場合、再構成は一般に、適切な溶媒の添加による。溶媒、例えば、無菌水または緩衝液を任意選択でキット内に提供してよい。
【０３５９】
一部の実施形態では、キットは、製剤および情報資料のために別々の容器、仕切りまたはコンパートメントを含有する。例えば、製剤は、ボトル、バイアル、またはシリンジ内に含有されてよく、情報資料は、プラスチック製スリーブまたはパケット内に含有されてよい。他の実施形態では、キットの別々の要素が、単一の分けられていない容器内に含有される。例えば、製剤は、ラベルの形態で情報資料が付着しているボトル、バイアルまたはシリンジに含有される。
【０３６０】
一部の実施形態では、キットは、それぞれ１つまたは複数の単位剤形の製剤を含有する複数の、例えば、パックの個々の容器を含む。例えば、キットは、それぞれ単一の単位用量の製剤を含有する複数のシリンジ、アンプル、ホイルパケット、またはブリスターパックを含む。キットの容器は、気密および／または防水であってよい。
【０３６１】
例示的な実施形態は、ナンバリングされた次のパラグラフのうちの１つまたは複数により記載することもできる。
１．  衛星細胞の増殖を増加させる方法であって、衛星細胞を、キナーゼ阻害剤、Ｇタンパク質共役受容体（ＧＰＣＲ）モジュレーター、ヒストンデアセチラーゼ（ＨＤＡＣ）モジュレーター、エピジェネティック修飾因子、ヘッジホッグシグナル伝達経路モジュレーター、神経ペプチド、ドーパミン受容体モジュレーター、セロトニン受容体モジュレーター、ヒスタミン受容体モジュレーター、アデノシン受容体（ｒｅｃｅｐｒｔｏｒ）アゴニスト、イオノフォア、イオンチャネルモジュレーター、ガンマ−セクレターゼモジュレーター、コルチコステロイド、およびその任意の組み合わせからなる群より選択される化合物と接触させるステップを含む、方法。
２．  化合物が、小さな有機または無機分子；サッカリン；オリゴ糖；多糖；ペプチド、タンパク質、ペプチド類似体および誘導体；抗体、抗体断片、ペプチド模倣物質；核酸；核酸類似体および誘導体；生物材料から作製される抽出物；天然に存在する組成物または合成組成物；ならびにその任意の組み合わせからなる群より選択される、パラグラフ１に記載の方法。
３．  化合物が、Ｆｌｔ３キナーゼ、ＰＤＧＦＲ／ＥＧＦＲ、Ｂｃｒ−ａｂｌ、Ｊａｋ３、またはＳＲＣキナーゼ阻害剤である、パラグラフ１〜２のいずれかに記載の方法。
４．  化合物が、プロテインキナーゼ阻害剤および受容体キナーゼ阻害剤からなる群より選択される、パラグラフ１〜３のいずれかに記載の方法。一部の実施形態では、キナーゼ阻害剤は、レスタウルチニブ（ＣＥＰ７０１、
【化８】
2019507186.tif 000010
【化９】
2019507186.tif 000011
【化１０】
2019507186.tif 000012
およびその任意の組み合わせの群より選択され得る。
５．  化合物を、衛星細胞と約０．０１ｎＭ〜約１００μＭの濃度で接触させる、パラグラフ１〜４のいずれかに記載の方法。
６．  前記接触させるステップが少なくとも１時間にわたる、パラグラフ１〜５のいずれかに記載の方法。
７．  前記接触させるステップが１〜７日間にわたる、パラグラフ１〜６のいずれかに記載の方法。
８．  接触がｉｎ  ｖｉｔｒｏである、パラグラフ１〜７のいずれかに記載の方法。
９．  接触がｅｘ  ｖｉｖｏである、パラグラフ１〜８のいずれかに記載の方法。
１０．  接触がｉｎ  ｖｉｖｏである、パラグラフ１〜９のいずれかに記載の方法。
１１．  ｉｎ  ｖｉｖｏでの接触が哺乳動物における接触である、パラグラフ１０に記載の方法。
１２．  ｉｎ  ｖｉｖｏでの接触がヒトにおける接触である、パラグラフ１０または１１に記載の方法。
１３．  ｉｎ  ｖｉｖｏでの接触が被験体における接触であり、被験体が損傷筋組織のための処置を必要としている、パラグラフ１０〜１２のいずれかに記載の方法。
１４．  損傷筋組織が、物理的傷害または事故、疾患、感染、濫用、血液循環の喪失、または筋萎縮もしくは消耗の結果である、パラグラフ１３に記載の方法。
１５．  損傷筋組織が、ジストロフィーの筋肉または老化している筋肉である、パラグラフ１３または１４に記載の方法。
１６．  損傷筋組織が筋萎縮／消耗の結果である、パラグラフ１３〜１５のいずれかに記載の方法。
１７．  被験体において筋肉を修復または再生するための方法であって、治療有効量の化合物を被験体に投与するステップを含み、被験体が損傷筋組織を有し、化合物が、キナーゼ阻害剤、Ｇタンパク質共役受容体（ＧＰＣＲ）モジュレーター（ｍｏｄｕｌａｏｔｒｓ）、ヒストンデアセチラーゼ（ＨＤＡＣ）モジュレーター、エピジェネティック修飾因子、ヘッジホッグシグナル伝達経路モジュレーター、神経ペプチド、ドーパミン受容体モジュレーター、セロトニン受容体モジュレーター、ヒスタミン受容体モジュレーター、イオノフォア、イオンチャネルモジュレーター、ガンマ−セクレターゼモジュレーター、およびその任意の組み合わせからなる群より選択される、方法。
１８．  損傷筋組織が、物理的傷害または事故、疾患、感染、濫用、血液循環の喪失、または筋萎縮もしくは消耗の結果である、パラグラフ１７に記載の方法。
１９．  損傷筋組織が、ジストロフィーの筋肉または老化している筋肉である、パラグラフ１７〜１８のいずれかに記載の方法。
２０．  損傷筋組織が筋萎縮／消耗の結果である、パラグラフ１７〜１９のいずれかに記載の方法。
２１．  被験体が哺乳動物である、パラグラフ１７〜２０のいずれかに記載の方法。
２２．  被験体がヒトである、パラグラフ１７〜２１のいずれかに記載の方法。
２３．  化合物を治療剤と共投与する、パラグラフ１７〜２２のいずれかに記載の方法。
２４．  化合物および治療剤を同じ製剤中で投与する、パラグラフ２３に記載の方法。
２５．  化合物を１μｇ／ｋｇ〜１５０ｍｇ／ｋｇの投薬量で投与する、パラグラフ１７〜２４のいずれかに記載の方法。
２６．  前記投与するステップが、注射、注入、点滴注入、吸入、または摂取による、パラグラフ１７〜２５のいずれかに記載の方法。
２７．  前記投与するステップが１日１回である、パラグラフ１７〜２６のいずれかに記載の方法。
２８．  被験体を筋修復または再生のために処置する前に、被験体を筋損傷または筋萎縮／消耗について診断するステップをさらに含む、パラグラフ１７〜２７のいずれかに記載の方法。
２９．  化合物が、
【化１１】
2019507186.tif 000013
【化１２】
2019507186.tif 000014
およびその任意の組み合わせからなる群より選択される、パラグラフ１７〜２８のいずれかに記載の方法。
３０．  衛星細胞の増殖を誘導する、刺激する、増強する、または増加させる化合物をスクリーニングするためのハイスループットアッセイであって、
（ａ）衛星細胞を試験化合物と接触させるステップと；
（ｂ）衛星細胞の増殖を評価するステップと；
（ｃ）衛星細胞の複製または成長を誘導する、刺激する、増強する、または増加させる化合物を選択するステップと
を含む、ハイスループットアッセイ。
３１．  衛星細胞の増殖を評価するステップが、細胞マーカーを検出するステップを含む、パラグラフ３０に記載のアッセイ。
３２．  細胞マーカーが、ＣＸＣＲ４、β１−インテグリン、Ｓｃａ−１、Ｍａｃ−１、ＣＤ４５、ＰＡＸ７、ＰＡＸ３、Ｍｙｆ５、ＭｙｏＤ、デスミン、およびその任意の組み合わせからなる群より選択される、パラグラフ３１に記載のアッセイ。
３３．  試験化合物が０．１ｎＭ〜１０００ｍＭの範囲の濃度を有する、パラグラフ３０〜３２のいずれかに記載のアッセイ。
３４．  アッセイを約１５℃〜約５５℃の範囲の温度で行う、パラグラフ３０〜３３のいずれかに記載のアッセイ。
３５．  試験化合物を、膵臓細胞と１時間から７日間にわたって接触させる、パラグラフ３０から３４のいずれかに記載のアッセイ。
３６．  試験化合物が、衛星細胞の増殖を、非処置対照に対して少なくとも５％、１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、５０％、７０％、８０％、９０％、１倍、１．１倍、１．５倍、２倍、３倍、４倍、５倍、１０倍、５０倍、１００倍またはそれより多く増加させる、パラグラフ３０から３５のいずれかに記載のアッセイ。
３７．  衛星細胞を哺乳動物から単離する、パラグラフ３０〜３６のいずれかに記載のアッセイ。
３８．  衛星細胞を被験体から単離し、被験体が損傷筋組織のための処置を必要としている、パラグラフ３０から３７のいずれかに記載のアッセイ。
３９．  損傷筋組織が、物理的傷害または事故、疾患、感染、濫用、血液循環の喪失、または筋萎縮もしくは消耗の結果である、パラグラフ３８に記載の方法。
４０．  損傷筋組織が、ジストロフィーの筋肉または老化している筋肉である、パラグラフ３８または３９に記載の方法。
４１．  損傷筋組織が筋萎縮／消耗の結果である、パラグラフ３８〜４０のいずれかに記載の方法。
４２．  上述のパラグラフ１〜４１のいずれかに記載の一部の実施形態では、キナーゼ阻害剤は、
【化１３】
2019507186.tif 000015
、またはその塩、エステルもしくはキレートを含む。
４４．  衛星細胞の増殖を増加させる方法であって、衛星細胞を化合物と接触させるステップを含み、化合物がキナーゼ阻害剤である、方法。
４５．  キナーゼがプロテインキナーゼである、パラグラフ４４に記載の方法。
４６．  プロテインキナーゼがタンパク質チロシンキナーゼである、パラグラフ４４に記載の方法。
４７．  タンパク質チロシンキナーゼが受容体タンパク質チロシンキナーゼである、パラグラフ４６に記載の方法。
４８．  受容体タンパク質チロシンキナーゼがＲＥＴファミリーのメンバーである、パラグラフ４７に記載の方法。
４９．  受容体タンパク質チロシンキナーゼがＲＥＴである、パラグラフ４７に記載の方法。
５０．  化合物が受容体タンパク質チロシンキナーゼへのリガンドの結合に干渉する、パラグラフ４７に記載の方法。
５１．  化合物が、小さな有機または無機分子、サッカリン、オリゴ糖、多糖、ペプチド、タンパク質、ペプチド類似体および誘導体、抗体、抗体断片、ペプチド模倣物質、核酸、核酸類似体および誘導体、生物材料から作製された抽出物、天然に存在する組成物または合成組成物ならびにその任意の組み合わせからなる群より選択される、パラグラフ４４に記載の方法。
５２．  化合物が抗体である、パラグラフ５１に記載の方法。
５３．  化合物を、衛星細胞と約０．０１ｎＭ〜約１００μＭの濃度で接触させる、パラグラフ４４に記載の方法。
５４．  接触がｉｎ  ｖｉｖｏである、パラグラフ４４に記載の方法。
５５．  ｉｎ  ｖｉｖｏ接触が哺乳動物における接触である、パラグラフ５４に記載の方法。
５６．  ｉｎ  ｖｉｖｏ接触が哺乳動物における接触であり、哺乳動物が損傷筋組織の処置を必要としている、パラグラフ５５に記載の方法。
５７．  損傷筋組織が、物理的傷害または事故、疾患、感染、濫用、血液循環の喪失、筋萎縮、筋消耗、ジストロフィーの筋肉または老化している筋肉の結果である、パラグラフ５６に記載の方法。
５８．  化合物が、キザルチニブ（ＡＣ２２０）、またはその任意の塩、エステルまたはキレートを含む、パラグラフ４４〜５７のいずれかに記載の方法。
５９．  損傷筋組織を有する被験体において筋肉を修復または筋肉を再生するための方法であって、治療有効量の化合物を被験体に投与するステップを含み、化合物がキナーゼ阻害剤である、方法。
６０．  キナーゼがプロテインキナーゼである、パラグラフ５９に記載の方法。
６１．  プロテインキナーゼがタンパク質チロシンキナーゼである、パラグラフ６０に記載の方法。
６２．  タンパク質チロシンキナーゼが受容体タンパク質チロシンキナーゼである、パラグラフ６１に記載の方法。
６３．  受容体タンパク質チロシンキナーゼがＲＥＴファミリーのメンバーである、パラグラフ６２に記載の方法。
６４．  受容体タンパク質チロシンキナーゼがＲＥＴである、パラグラフ６１に記載の方法。
６５．  化合物が受容体タンパク質チロシンキナーゼへのリガンドの結合に干渉する、パラグラフ６１に記載の方法。
６６．  化合物が、小さな有機または無機分子、サッカリン、オリゴ糖、多糖、ペプチド、タンパク質、ペプチド類似体および誘導体、抗体、抗体断片、ペプチド模倣物質、核酸、核酸類似体および誘導体、生物材料から作製された抽出物、天然に存在する組成物または合成組成物ならびにその任意の組み合わせからなる群より選択される、パラグラフ５９に記載の方法。
６７．  損傷筋組織が、物理的傷害または事故、疾患、感染、濫用、血液循環の喪失、筋萎縮、筋消耗、ジストロフィーの筋肉または老化している筋肉の結果である、パラグラフ５９に記載の方法。
６８．  被験体が哺乳動物である、パラグラフ５９に記載の方法。
６９．  化合物が、キザルチニブ（ＡＣ２２０）、またはその任意の塩、エステルまたはキレートを含む、パラグラフ５９〜６８のいずれかに記載の方法。
７０．  化合物が、
【化１４】
2019507186.tif 000016
【化１５】
2019507186.tif 000017
およびその任意の組み合わせからなる群より選択される、パラグラフ４４〜６９のいずれかに記載の方法。
７１．  上述のパラグラフ１〜４１、４４、５１〜５７、５９〜６０、６６、および６７〜６８のいずれかに記載の一部の実施形態では、キナーゼ阻害剤は、１種または複数のＢ−Ｒａｆ阻害剤、ＪＡＫ３阻害剤、ｐ３８ＭＡＰＫ阻害剤、Ｃ−Ｒａｆ１阻害剤、Ａｋｔ阻害剤、ＥＲＫ阻害剤、ＢＭＫ１／ＥＲＫ５阻害剤、ｐ３８ＭＡＰＫ阻害剤、ＲＴＫ阻害剤、ＥＲＫ５阻害剤、Ｂｃｒ−Ａｂｌ阻害剤、ＲｈｏＫ阻害剤、ｐ３８阻害剤、ｐ１１０阻害剤、ＦＡＫ阻害剤、ＡＴＰ競合ＪＮＫ阻害剤、ＭＥＬＫ阻害剤もしくは表５に特定されている経路の阻害剤またはその塩、エステルもしくはキレートを含む。
７２．  上述のパラグラフ１〜４１、４４、５１〜５７、５９〜６０、６６、および６７〜６８のいずれかに記載の一部の実施形態では、キナーゼ阻害剤は、ＢＡＹ−４３９００６（すなわち、ソラフェニブ；ＨＭＳＬ１０００８−１０１−１）；ＨＧ−６−６４−０１（すなわち、ＨＭＳＬ１００１７−１０１−１）；ＨＫＩ−２７２（すなわち、ネラチニブ；ＨＭＳＬ１００１８−１０１−１）；ＫＩＮ００１−０５５（すなわち、ＨＹ−１１０６７；ＨＭＳＬ１００３３−１０１−１）；ＳＢ２３９０６３（すなわち、ＨＭＳＬ１００３６−１０１−１）；ＫＩＮ００１−２４２（すなわち、ＨＭＳＬ１００４４−１０４−１）；ＳＢ５９０８８５（すなわち、ＧＳＫ２１１８４３６；ＨＭＳＬ１００４６−１０１−１）；ＡＺ−６２８（すなわち、ＨＭＳＬ１００５０−１０１−１）；ＭＫ２２０６（すなわち、ＨＭＳＬ１００５７−１０２−１）；ＸＭＤ１１−５０（すなわち、ＬＲＲＫ２−ｉｎ−１；ＨＭＳＬ１００８６−１０１−１）；ＸＭＤ８−９２（すなわち、ＨＭＳＬ１００９４−１０１−１）；ＢＩＲＢ７９６；ドラマピモド（すなわち、ＨＭＳＬ１０１６９−１０１−１）；スニチニブリンゴ酸塩（すなわち、ＳＵ１１２４８；ステント；ＨＭＳＬ１０１７５−１０６−１）；ＧＤＣ−０８７９（すなわち、ＨＭＳＬ１０１８１−１０１−１）；ＸＭＤ８−８５（すなわち、ＨＭＳＬ１００９３−１０１−１）；ＡＭＮ−１０７（すなわち、ニロチニブ；ＨＭＳＬ１００９９−１０１−１）；Ｙ３９９８３（すなわち、ＨＭＳＬ１０１４９−１０２−１）；ＳＢ２０３５８０（すなわち、ＲＷＪ６４８０９；ＰＢ２０３５８０；ＨＭＳＬ１０１６７−１０１−１）；ＶＸ−７４５（すなわち、ＨＭＳＬ１０１６８−１０１−１）；ｐｓｅｕｄｏＸＬ７６５（すなわち、ＨＭＳＬ１０１７３−１０１−１）；Ｙ−２７６３２（すなわち、ＨＭＳＬ１０１７６−１０１−１）；ＰＨ−７９７８０４（すなわち、ＨＭＳＬ１０４３９−１０１）；ＶＸ−７０２（すなわち、ＨＭＳＬ１０４４０−１０１）；ＮＧ２５（すなわち、ＨＭＳＬ１０４１９−１０１）；ＳＢ２０２１９０（すなわち、ＨＭＳＬ１０４４１−１０１）；ＢＩ−Ｄ１８７０（すなわち、ＨＭＳＬ１０４２３−１０１）；ＢＩＸ０２５６５（すなわち、ＨＭＳＬ１０４３４−１０１）；ＵＲＭＣ−０９９（すなわち、ＨＭＳＬ１０４５３−１０１）；スタウロスポリンアグリコン（すなわち、Ｋ２５２Ｃ；ＨＭＳＬ１０４５４−１０１）；ラリメチニブ（すなわち、ＬＹ２２２８８２０；ＨＭＳＬ１０４３８−１０３）；ＢＭＸ−ＩＮ−１（すなわち、ＨＭＳＬ１０４２７−１０１）；ＰＦ３６４４０２２（すなわち、ＨＭＳＬ１０４７６−１０１）；ＮＶＰ−ＢＨＧ７１２（すなわち、ＫＩＮ００１−２６５；ＨＭＳＬ１０２００−１０１）；ボスチニブ（すなわち、ＳＫＩ−６０６；ＨＭＳＬ１０１８９−１０１）；ＮＶＰ−ＴＡＥ２２６（すなわち、ＣＨＩＲ−２６５；ＨＭＳＬ１０２０７−１０１）；ＲＡＤ００１（すなわち、エベロリムス；ＨＭＳＬ１０２３５−１０１）；ＣＣ−４０１（すなわち、ＨＭＳＬ１０１８５−１０１）；ＣＧＰ７４５１４Ａ（すなわち、ＨＭＳＬ１０３５５−１０１）；ＫＩＮ００１−２６９（すなわち���ＨＭＳＬ１０１９５−１０１）；ＲＡＦ２６５（すなわち、ＨＭＳＬ１０２０６−１０１）；ＯＴＳＳＰ１６７（すなわち、ＨＭＳＬ１０３３７−１０２）；ドルソモルフィン（すなわち、Ｃｏｍｐｏｕｎｄ  Ｃ；ＢＭＬ２７５；ＨＭＳＬ１０３９９−１０２）；ロスマピモド（すなわち、ＧＳＫ−ＡＨＡＢ；ＳＢ８５６５５３；ＧＷ８５６５５３Ｘ；ＨＭＳＬ１０４０２−１０１）；ＡＺＤ５３６３（すなわち、ＨＭＳＬ１０３７０−１０１）；ＲＯ３１−８２２０（すなわち、ビスインドリルマレイミドＩＸ；ＨＭＳＬ１０４０７−１０３）；ソトラスタウリン（すなわち、ＡＥＢ０７１；ＨＭＳＬ１０４０８−１０１）；ＴＡＫ−６３２（すなわち、ＨＭＳＬ１０４０９−１０１）；ＦＲＡＸ５９７（すなわち、ＨＭＳＬ１０４００−１０１）；ＧＷ２５８０（すなわち、ＨＭＳＬ１０４０１−１０１）；アリセルチブ（すなわち、ＭＬＮ８２３７；ＨＭＳＬ１０３９１−１０１）、表５に列挙されているキナーゼ阻害剤、またはその誘導体、塩、代謝産物、プロドラッグ、および立体異性体を含む。
７３．  上述のパラグラフ１〜４１、５１〜５７、５９〜６０、６６、および６７〜６８のいずれかに記載の一部の実施形態では、エピジェネティック修飾因子は、ＨＤＡＣ修飾因子（例えば、ＨＤＡＣ１、ＨＤＡＣ３、および／またはＨＤＡＣ６修飾因子）、ＢＲＤ修飾因子（例えば、ＢＲＤ２および／またはＢＲＤ４修飾因子）、またはＥＧＬＮ１修飾因子を含む。
７３．  上述のパラグラフ１〜４１、５１〜５７、５９〜６０、６６、および６７〜６８のいずれかに記載の一部の実施形態では、エピジェネティック修飾因子が、（＋）−ＪＱ１；Ｓ）−ＪＱ１；ベリノスタット（すなわち、ＰＸＤ１０１）；ＭＳ−２７５（すなわち、エンチノスタット；ＭＳ−２７−２７５）；ボリノスタット（すなわち、スベロイルアニリドヒドロキサム酸（ＳＡＨＡ）；ゾリンザ）；モセチノスタット（すなわち、ＭＧＣＤ０１０３）；Ｉ−ＢＥＴ（すなわち、ＧＳＫ５２５７６２Ａ）；ＳＢ９３９（すなわち、プラシノスタット）；ＰＦＩ−１）；ロシリノスタット（すなわち、ＡＣＹ−１２１５）；Ｉ−ＢＥＴ１５１（すなわち、ＧＳＫ１２１０１５１Ａ）；ＩＯＸ２；またはその誘導体、塩、代謝産物、プロドラッグ、および立体異性体を含む。
【０３６２】
いくつかの選択定義
便宜的に、本明細書、明細書、実施例および添付の特許請求の範囲で用いられる特定の用語をここに集める。他の点で述べられるか、または文脈で示されない限り、次の用語および語句は、下記に示す意味を含む。他の点で明確に述べられるか、または文脈から明らかでない限り、下記の用語および語句は、それが関係する分野で、その用語または語句が獲得している意味を除外するものではない。定義は、特定の実施形態の説明を補助するために示されているものであって、請求している発明を制限することを意図したものではない。なぜなら、本発明の範囲は、特許請求の範囲によってのみ制限されるからである。さらに、文脈によって他の点で必要とされない限り、単数形は複数形を含むこととし、複数形の用語は、単数形を含むこととする。
【０３６３】
他の点で定義されない限り、本明細書で使用されるすべての技術用語および科学用語は、本発明が関係する分野の当業者が共通して理解する意味と同じ意味を有する。任意の公知の方法、デバイス、および物質を、本発明の実行または試験において使用することができるが、これに関する方法、デバイス、および材料は本明細書に記載されている。
【０３６４】
本明細書で使用される場合、用語「含むこと」または「含む」は、本発明に必須である組成物、方法、およびそのそれぞれの構成成分（複数可）に関して使用され、必須であるか、またはそうでないかに関わらず、特定されていない要素を含むことについてなおオープンである。
【０３６５】
単数形の用語「ａ」、「ａｎ」、および「ｔｈｅ」は、文脈が明確に他のものを示していない限り、複数の指示物を含む。同様に、単語「または」は、文脈が明確に他のものを示していない限り、「および」を含むことが意図されている。
【０３６６】
実施例を実施する際、または他のものを示されている場合以外、本明細書で使用される成分または反応条件の量を表す数字はすべて、すべての場合に、用語「約」により修飾されていると理解されるべきである。用語「約」は、パーセンテージに関連して使用される場合、挙げられている値の±５％を意味し得る。例えば、約１００は、９５〜１０５を意味する。
【０３６７】
本明細書に記載のものと同様か、または同等の方法および物質を本開示の実施または試験において使用することができるが、適切な方法および材料を下に記載する。用語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ）」は、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」を意味する。略語「ｅ．ｇ．（例えば）」は、ラテン語のｅｘｅｍｐｌｉ  ｇｒａｔｉａに由来し、本明細書では、非限定的例を示すために使用される。したがって、略「ｅ．ｇ．」は、用語「ｆｏｒ  ｅｘａｍｐｌｅ（例えば）」の同意語である。
【０３６８】
用語「減少（ｄｅｃｒｅａｓｅ）」、「低下した（ｒｅｄｕｃｅｄ）」、「低下（ｒｅｄｕｃｔｉｏｎ）」、「減少（ｄｅｃｒｅａｓｅ）」または「阻害する（ｉｎｈｉｂｉｔ）」はすべて、本明細書では一般に、実質的に有意な量での減少を意味するために使用される。しかしながら、疑念を回避するために、「低下した（ｒｅｄｕｃｅｄ）」、「低下（ｒｅｄｕｃｔｉｏｎ）」または「減少（ｄｅｃｒｅａｓｅ）」または「阻害する（ｉｎｈｉｂｉｔ）」は、基準レベルと比較して少なくとも１０％の低下、例えば、少なくとも約２０％、もしくは少なくとも約３０％、もしくは少なくとも約４０％、もしくは少なくとも約５０％、もしくは少なくとも約６０％、もしくは少なくとも約７０％、もしくは少なくとも約８０％、もしくは少なくとも約９０％もしくは１００％まで、および１００％減少を含めた減少（例えば、基準サンプルと比較して、非存在レベル）、または基準レベルと比較して１０〜１００％の間の任意の減少を意味する。
【０３６９】
用語「増加した」、「増加する」または「増強する」または「活性化する」はすべて、本明細書では、統計的に有意な量での増加を一般に意味するために使用され；あらゆる疑念を回避するために、用語「増加した」、「増加する」または「増強する」または「活性化する」は、基準レベルと比較して少なくとも１０％の増加、例えば、少なくとも約２０％、もしくは少なくとも約３０％、もしくは少なくとも約４０％、もしくは少なくとも約５０％、もしくは少なくとも約６０％、もしくは少なくとも約７０％、もしくは少なくとも約８０％、もしくは少なくとも約９０％もしくは１００％まで、および１００％増加を含めた増加または基準レベルと比較して１０〜１００％の間の任意の増加、または少なくとも約２倍、もしくは少なくとも約３倍、もしくは少なくとも約４倍、もしくは少なくとも約５倍もしくは少なくとも約１０倍の増加、もしくは基準レベルと比較して２倍〜１０倍もしくはそれより多くの間のあらゆる増加を意味する。
【０３７０】
用語「統計的に有意な」または「有意に」は、統計的有意性を指し、一般に、基準レベルから少なくとも２標準偏差（２ＳＤ）離れていることを意味する。この用語は、差異が存在する統計的証拠を指す。これは、帰無仮説が実際に真である場合、帰無仮説を棄却する決定を成す確率として定義される。
【０３７１】
用語「モジュレーター」は、分子の活性を変化させる、または誘発する化合物を指す。例えば、モジュレーターは、モジュレーターの非存在下での活性の大きさと比較して、分子の特定の活性の大きさの増加または減少をもたらし得る。特定の実施形態では、モジュレーターは、分子の１つまたは複数の活性の大きさを減少させる阻害剤である。特定の実施形態では、阻害剤は、分子の１つまたは複数の活性を完全に妨げる。特定の実施形態では、モジュレーターは、分子の少なくとも１つの活性の大きさを増加させる活性化因子である。特定の実施形態では、モジュレーターの存在は、モジュレーターの非存在下では生じない活性をもたらす。限定することなく、モジュレーターは、小さなまたは大きな有機または無機分子；単糖；二糖；三糖；オリゴ糖；多糖；生物学的高分子、例えば、タンパク質、ペプチド、ペプチド類似体およびその誘導体、ペプチド模倣物質、核酸、核酸類似体および誘導体、酵素、抗体、抗体の部分または断片；細菌、植物、真菌、または動物細胞もしくは組織などの生物材料から作製された抽出物；天然に存在する組成物または合成組成物；ならびにその任意の組み合わせからなる群より選択され得る。
【０３７２】
用語「選択的モジュレーター」は、標的活性を選択的にモジュレートする化合物を指す。
【０３７３】
用語「選択的にモジュレートする」は、非標的活性をモジュレートするよりも大きな程度まで、標的活性をモジュレートする選択的モジュレーターの能力を指す。
【０３７４】
用語「標的活性」は、モジュレーターによりモジュレートされ得る生物学的活性を指す。特定の例示的な標的活性には、これらだけに限定されないが、結合親和性、シグナル伝達、酵素活性などが含まれる。
【０３７５】
用語「アゴニスト」は、その存在が、その受容体について天然に存在するリガンドの存在から生じる生物学的活性と同じである受容体の生物学的活性をもたらす化合物を指す。
【０３７６】
用語「部分アゴニスト」は、その存在が、その受容体について天然に存在するリガンドの存在から生じる種類と同じ種類の、ただし、より低い大きさである受容体の生物学的活性をもたらす化合物を指す。
【０３７７】
用語「アンタゴニスト」は、その存在が受容体の生物学的活性の大きさの減少をもたらす化合物を指す。特定の実施形態では、アンタゴニストの存在は、受容体の生物学的活性の完全な阻害をもたらす。
【０３７８】
用語「阻害剤」は、標的分子の活性を阻害する、および／または低下させることができる分子または物質または化合物または組成物または薬剤または任意の組み合わせを指す。本明細書で使用される場合、用語「阻害剤」は、用語「アンタゴニスト」と互換可能である。用語「阻害剤」は、競合的、非競合的、機能的および化学的アンタゴニストを含む。用語「部分阻害剤」は、特に非競合的機構によりアゴニストの作用を不完全に遮断することができる分子または物質または化合物または組成物または薬剤または任意の組み合わせを意味する。
【０３７９】
本明細書で使用される場合、用語「リガンド」は、標的分子に結合する薬剤を指す。リガンドは、標的分子の認識機能領域、例えば、酵素の活性部位、抗体の抗原結合部位、受容体のホルモン結合部位、補因子結合部位などに結合する薬剤に限られない。リガンドはまた、標的化合物の任意の表面またはコンフォメーションドメインに結合する薬剤であってよい。したがって、リガンドは、それ自体は、上記の手法で標的に結合するそれらの能力以外は、明白か、または公知の生物学的機能を有さなくてもよい薬剤を包含する。リガンドという用語は、結合すると反応する薬剤および結合以外により反応しない薬剤を包含する。
【０３８０】
本明細書で使用される場合、用語「小分子」は、「天然生成物様」である化合物を指し得るが、しかしながら、用語「小分子」は、「天然生成物様」化合物に限られない。むしろ、小分子は典型的には、いくつかの炭素−炭素結合を含有し、５０００ダルトン（５ｋＤ）未満、好ましくは３ｋＤ未満、さらにより好ましくは２ｋＤ未満、最も好ましくは１ｋＤ未満の分子量を有することにおいて特徴づけられる。場合によっては、小分子は、７００ダルトンと同等またはそれ未満の分子量を有することが好ましい。
【０３８１】
本開示をさらに、次の実施例により説明するが、これは、限定的と解釈されるべきではない。実施例は、例示であるに過ぎず、本明細書に記載の態様のいずれかを限定することを意図したものではない。次の実施例は、何ら本発明を限定するものではない。
【実施例】
【０３８２】
（実施例１  スクリーニングアッセイ）
衛星細胞をＣＡＧ−Ｂ−アクチン−ＧＦＰマウス、２〜４カ月齢から、Ｓｈｅｒｗｏｏｄら、２００４年およびＣｅｒｌｅｔｔｉら、２００８年に概説されているＦＡＣＳ単離法により採取した。簡単に述べると、すべての四肢筋肉および腹部筋肉を動物から採取し、初めは０．２％コラゲナーゼ溶液中で、次いで、０．０１２５％コラゲナーゼ／０．０５％ディスパーゼ溶液中で消化した。濾過した溶液を、細胞表面マーカーについて染色し、ＦＡＣＳに掛けた。Ｍａｃ１、Ｓｃａ１およびＣＤ４５については陰性で、かつベータ−インテグリン１およびＣＸＣＲ４については陽性だった細胞をスクリーニングアッセイのために使用した。細胞を、ＦＡＣＳ機器から直接、５０細胞／ウェルで、１０ｕｇ／ｍＬラミニンでコーティングされた９６ウェルプレートにプレーティングした（３７℃で４〜６時間、次いで、部分的に除去した）。スクリーニングのための培地は、１０％熱不活化ウマ血清、１×ペニシリン／ストレプトマイシンおよび１×Ｌ−グルタミンを補充されたＨａｍ  Ｆ−１０であった。塩基性ＦＧＦ（ｂＦＧＦ）を陽性対照ウェルにのみ添加し；他のウェルはすべて、培地のみを与えられた。プレーティングの日を０日目と呼んだ。プレーティングの翌日、１日目に、化合物を添加した。化合物はすべて、ＤＭＳＯに溶解し、初めは、１０ｕＭ、１ｕＭまたは０．１ｕＭで２連で試験した。各プレートのための陰性対照は、同じ濃度のＤＭＳＯであった（化合物は溶解していない）。化合物を、培地を換えずに４日目まで細胞と共にインキュベートした。ｂＦＧＦを、陽性対照ウェルに毎日加えた。４日目に、プレートを４％パラホルムアルデヒド中で固定し、リン酸緩衝食塩水で洗浄した。プレートをＯｐｅｒａ  Ｃｏｎｆｏｃａｌイメージャーで直接的に画像化した。なぜなら、細胞は、ＣＡＧ−ＥＧＦＰ−ベータ−アクチン導入遺伝子から容易に見ることができたからである。アカペラスクリプトを使用して、各ウェル内の細胞の数を計数した。ウェルを、細胞数に基づき、増殖についてスコアリングした（ＤＭＳＯ処置ウェルは通常、アッセイの終了時に約５０個の細胞を有し、ｂＦＧＦ処置ウェルは通常、終了時に１５０〜２５０個の細胞を有した）。発明者らは、化合物がＤＭＳＯ対照から１（または、スクリーニングの第２のセッションでは、３）標準偏差（複数可）よりも大きいか、またはそれに等しい細胞数を有した場合に、その化合物をヒットとして選択した。次いで、そうして選択された化合物を、初期用量曲線で、通常は、ヒットとしてフラグを立てた濃度に対応する２０ｎＭ〜３０ｕＭの間の濃度で試験した。本発明者らは、化合物が、ＤＭＳＯ陰性対照に対して少なくとも２標準偏差の細胞数まで、増殖させることができた場合に、その化合物を活性と呼んだ。用量曲線において活性であると見出された任意の化合物について、元の供給業者から再供給を受けた。再供給された化合物を、増殖能について用量曲線で再び試験した。次いで、依然として活性であると見出された化合物を、最適化および特徴づけのための列に入れた。
【表１】
2019507186.tif 000018
【表２】
2019507186.tif 000019
【０３８３】
上記のとおり、本発明者らは、主にキナーゼ阻害剤およびＧＰＣＲリガンドから構成される２１５の化合物のセットをスクリーニングした。本発明者らは、これらの化合物を１μＭでアッセイし、ＤＭＳＯ処置陰性対照に対して１標準偏差よりも大きくスコアリングされた化合物を、有望なヒットとしてカウントした。これらの基準を使用して、本発明者らは、そのセットから、２０種の化合物をヒットとして同定した。次いで、本発明者らは、これらの２０種の化合物のそれぞれを、用量応答アッセイで試験して、それらの活性を検証した。この方法を使用して活性を有すると見出された５種の化合物を表３に示す。その５種の化合物での用量応答曲線を図９Ａ〜１３に示す。
【表３】
2019507186.tif 000020
【０３８４】
化合物（スニチニブ（ＳＵ１１２４８）、ＪＡＫ３阻害剤ＶＩ、およびレスタウルチニブ／ＣＥＰ７０１）の３種を再試験し、これらは再試験において活性であることが見出された。各化合物は、ｂＦＧＦ陽性対照（スニチニブおよびレスタウルチニブでは４．７±１．４、ＪＡＫ３阻害剤ＶＩでは３．７±１．１）で見られたのと同様の入力ＳＭＰ細胞の増殖を促進した。ＤＭＳＯ処置細胞は、両方の試験で１±０．３のレベルまで増殖した。
【０３８５】
加えて、本発明者はまた、ＣＥＰ７０１がｂＦＧＦと相乗作用して、より高いレベルのＳＭＰ増殖を達成することができるかを検査した。これらの実験では、スクリーニングおよびその後の用量応答アッセイで使用した細胞５０個／ウェルの代わりに、３００個の細胞を各ウェルにプレーティングした。アッセイの変動性を縮小させるために、プロトコールのこの変化を導入した。これらの条件下で、精製ＳＭＰをプレーティングした翌日に、０．０５μＭ  ＣＥＰ７０１を添加し、５ｎｇ／ｍＬ  ｂＦＧＦを毎日、適切なサンプルに添加した。プレーティングから３日後に、培地を換え、新鮮な化合物を添加した。生存度を改善するだけでなく、変動性も縮小させるために、プロトコールのこの追加の変化を導入した。プレートを、プレーティングから４日後に固定した。
【０３８６】
ＣＥＰ７０１およびｂＦＧＦの両方で処置された培養物は、増殖の８倍の増加を示し（図１４）、これは、ＣＥＰ７０１およびｂＦＧＦが相加的に作用して、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでＳＭＰの拡大増殖を増加させることができることを示している。培地の交換が細胞の生存度の上昇をもたらしたと考えられるので、本発明者らは、固定の数日前に化合物を除去して、細胞を回復させることを試みることを決めた。次の実験では、化合物を、プレーティングの翌日（１日目）に添加した。化合物を、下記に示すとおりの日に培養物から完全に除去するまで、毎日新たにした。次いで、４日目に固定するまで、細胞を、化合物が補充されていない培地中で培養した。本発明者らは、２日間の回復時間が、培養物に有利であることを発見した。本発明者らは、ＣＥＦ−７０１がｂＦＧＦと相加的に働き得ることが発見されたことを確認した（図１５）。加えて、Ｊａｋ３阻害剤ＶＩもｂＦＧＦと相加的に働くが（図１６）、スニチニブはｂＦＧＦとは相加的に働かなかった（図１７）。
【０３８７】
これらの化合物がＳＭＰの正体に対して有する効果を評価するために、本発明者らは、培養物中で分化する処置ＳＭＰの能力を研究した。これらの実験のために、３００個の細胞を、０日目に、本発明者らの標準増殖培地（Ｆ−１０中１０％ウマ血清）に、各ウェルでプレーティングした。化合物を１日目に添加し、ＳＭＰを３日間、増殖させた。４日目に、培地を分化培地（高グルコースＤＭＥＭ中１０％ウマ血清、１０％ＦＢＳ、０．５％ニワトリ胚抽出物）に切り換えた。次いで、培養物を分化条件下で３または４日間インキュベートし、７日目または８日目に固定した。次いで、それらを、Ｈｏｅｃｈｓｔおよび抗ミオシン重鎖抗体で染色した。
【０３８８】
図１８〜２０に示されているとおり、ＣＥＰ７０１、スニチニブ、またはＪａｋ３阻害剤ＶＩでの処置は、拡大増殖したＳＭＰが分化し、融合して筋管を形成する能力に影響を及ぼすことはなかった。加えて、ＣＥＰ７０１に３日間曝露され、２日間回復させ、その後、分化条件に置かれた衛星細胞も、筋管に融合することができた（データは図示せず）。
【０３８９】
本発明者らは、さらなる研究のために、ＣＥＰ７０１に集中した。次に、本発明者らは、ＣＥＰ７０１とＴＧＦ−ベータ阻害剤との相加効果を研究した。ＴＧＦ−ベータ阻害剤は、増殖を促進し、衛星細胞の分化を妨げることが公知である。培養物へのＡｌｋ５阻害剤ＩＩの添加は、増殖の僅かな増加をもたらした。しかしながら、ＣＥＰ７０１およびＴＧＦ−ベータ阻害剤の添加で、相加効果はほとんど見られなかった（図２１）。
【０３９０】
次に、本発明者らは、衛星細胞の増殖についてのＣＥＰ７０１の特異性を試験した。本発明者は、筋肉調製物から線維芽細胞のＳｃａ１陽性集団を単離した（ＦＡＣＳを介して取得した）。５００または３０００個の線維芽細胞を各ウェルにプレーティングし、１０％ＦＢＳを補充したＤＭＥＭ中で培養した。化合物をプレーティングの翌日に添加し、毎日新たにした。プレートをプレーティングの５日後に固定し、増殖マーカーＫｉ６７について染色した。図２２から分かるとおり、ＣＥＰ７０１に曝露されたもの（右側のパネル）とＤＭＳＯに曝露されたもの（左側のパネル）との間で、増殖細胞のパーセンテージに差異は見られなかった。加えて、ＣＥＰ７０１は、初代線維芽細胞に対して効果を有さなかった（図２３）。
【０３９１】
別の実験で、本発明者らは、ＣＥＰ７０１化合物を、老いた組織で試験した。高齢マウスは、実験の時点で１５カ月齢であった。このアッセイで使用した条件は、若齢動物で使用した条件と同じであった。ＦＡＣＳの後に、細胞３００個／ウェルを０日目に、本発明者らの標準増殖培地（Ｆ−１０中１０％ウマ血清）にプレーティングした。化合物を１日目に示した濃度で添加し、毎日新たにした。４日目に、化合物を停止し、培地のみ交換した。プレートを固定し、６日目に画像化した。
【０３９２】
図２４および２５に見られるとおり、５０ｎＭ  ＣＥＰ７０１が、老いた細胞にも、若い細胞にも最適な濃度であると考えられた。両方の場合に、記載の条件下での５０ｎＭ  ＣＥＰ７０１への曝露は、細胞数の約６倍の増加をもたらした。ＣＥＰ７０１およびｂＦＧＦは、老いた細胞の培養物中で相加的に作用して、細胞数の約１０倍の増加をもたらすことができた。
【０３９３】
別の実験では、本発明者らは、２００個の化合物の新たなセットをスクリーニングした。このセットは主に、数種のキナーゼ阻害剤および他の注釈化合物と共に、ＧＰＣＲリガンドに焦点が当てられている。本発明者らは、１ｕＭで２連でスクリーニングしたキナーゼ阻害剤を除いて、化合物を１０ｕＭで２連でスクリーニングした。化合物が、反復物のいずれかで、陰性対照に対して３標準偏差よりも高いレベルで、入力ＳＭＰの増殖を増加させた場合に、その化合物を、有望なヒットとしてスコアリングした。これらの基準を使用して、本発明者らは、２つのヒット（Ｎ６−シクロペンチルアデノシン、アデノシン（ａｄｅｎｏｓｉｎｓｅ）受容体アゴニスト、およびブデソニド、グルココルチコイドステロイド）を同定し、その後の用量応答曲線で検証した（図２６および２７）。
【０３９４】
追加の試験の後に、本発明者らは最終的に、化合物の種々のバッチを試験するために、元の供給業者からのブデソニド、およびＮ６−シクロペンチルアデノシン（ＣＰＡ）の再供給を受けることを決めた。本発明者らは、スクリーニングおよび第１の用量応答試験中に行ったとおりに、５０個の細胞を各ウェルにプレーティングして、再供給された化合物すべてで用量応答を行った。
【０３９５】
この実験では、ＤＭＳＯ陰性対照は、１±０．４の正規化された値を有し、ｂＦＧＦ陽性対照は、５．６±１．７の値を有した。ＣＰＡおよびブデソニドは両方とも、有効であり、陰性対照で見られたレベルよりもかなり高い増殖レベルをもたらした。理論に束縛されることは望まないが、本発明者らが開発した最適化実験条件下（細胞３００個／ウェル、および２日間の曝露の後に化合物を新たにするために培地交換）で、これらのアッセイを繰り返すことで、アッセイの変動性も増殖応答も改善され得る。
【０３９６】
スクリーニングした化合物の第１のセットからのヒットと同様に、本発明者らは、これらの化合物を、ｂＦＧＦと相乗作用する能力について試験した。本発明者らの標準培養条件（Ｆ−１０中１０％ウマ血清）を使用して、化合物を、プレーティングの翌日に細胞に添加し、示されるように培養物から除去するまで毎日新たにした。次いで、４日目に固定するまで、細胞を、化合物が補充されていない培地中で増殖させた。
【０３９７】
ＣＰＡ（３０μＭ）は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでｂＦＧＦと相乗作用することが分かった。ＣＰＡおよびｂＦＧＦの組み合わせは、ｂＦＧＦのみでの約６倍の増加と比較して、細胞数の１５倍の増加を示した（図２８）。しかしながら、ブデソニドとｂＦＧＦとの組み合わせは、ｂＦＧＦのみと比較して、さらなる増加は示さなかった（図２９）。
【０３９８】
本発明者らはまた、これらの化合物が衛星細胞の正体に対して有する効果、および培養物中で分化するそれらの能力を評価した。これらの実験では、３００個の細胞を０日目に、本発明者らの標準増殖培地（Ｆ−１０中１０％ウマ血清）で、各ウェルにプレーティングした。化合物を１日目に添加し、ＳＭＰを３日間増殖させた。４日目に、培地を分化培地（高グルコースＤＭＥＭ中１０％ウマ血清、１０％ＦＢＳ、０．５％ニワトリ胚抽出物）に切り換えた。培養物を分化条件下で３または４日間インキュベートし、７日目に固定した。次いで、それらを、Ｈｏｅｃｈｓｔおよび抗ミオシン重鎖抗体で染色した。図２９および３０で見ることができるように、化合物に曝露された衛星細胞は、ミオシン重鎖陽性筋管に融合することができた。
【０３９９】
次いで、本発明者らは、これらの化合物がＴＧＦ−ベータ阻害剤と相加的に働き得るかを試験した。細胞をＣＰＡおよびＡｌｋ５阻害剤ＩＩの両方で処理した場合、単独のＣＰＡおよびＡｌｋ５阻害剤ＩＩと比較して、増殖の僅かな上昇が見られた（図３１）。
【０４００】
この試験で、本発明者らは、衛星細胞をｉｎ  ｖｉｔｒｏで増殖させることができる化合物を同定するように設計されたスクリーニングを実施した。本発明者らは、ｂＦＧＦの存在下および非存在下の両方で増殖をもたらし得る数種の化合物を発見した。化合物は、正常に分化し、分化状態のための正常なマーカーを持つ衛星細胞集団をもたらした。これらの結果は、これらの化合物での処置が、衛星細胞集団が正常に増殖することを可能にし、病態で筋修復に寄与することを示している。
【０４０１】
（実施例２）
衛星細胞をＣＡＧ−Ｂ−アクチン−ＧＦＰマウス、２〜４カ月齢から、実施例１において概説されているとおりにＦＡＣＳ単離法により採取した。簡単に述べると、すべての四肢筋肉および腹部筋肉を動物から採取し、初めは０．２％コラゲナーゼ溶液中で、次いで、０．０１２５％コラゲナーゼ／０．０５％ディスパーゼ溶液中で消化した。濾過した溶液を、細胞表面マーカーについて染色し、ＦＡＣＳに掛けた。Ｍａｃ１、Ｓｅａ１およびＣＤ４５については陰性で、かつベータ−インテグリン１およびＣＸＣＲ４については陽性だった細胞をスクリーニングアッセイのために使用した。細胞を、ＦＡＣＳ機器から直接、細胞５０個／ウェルで、１０ｕｇ／ｍＬラミニンでコーティングされた９６ウェルプレートにプレーティングした（３７℃で４〜６時間、次いで、部分的に除去した）。スクリーニングのための培地は、１０％熱不活化ウマ血清、１×ペニシリン／ストレプトマイシンおよび１×Ｌ−グルタミンを補充されたＨａｍ  Ｆ−１０であった。塩基性ＦＧＦ（ｂＦＧＦ）を陽性対照ウェルにのみ添加し；他のウェルはすべて、培地のみを与えられた。プレーティングの日を０日目と呼んだ。
【０４０２】
プレーティングの翌日（１日目）に、図３３に図示されているとおりに、化合物を添加した。化合物はすべて、ＤＭＳＯに溶解し、初めは、１０ｕＭ、１ｕＭまたは０．１ｕＭで２連で試験した。各プレートのための陰性対照は、同じ濃度のＤＭＳＯであった（化合物は溶解していない）。化合物を、培地を換えずに４日目まで細胞と共にインキュベートした。ｂＦＧＦを、陽性対照ウェルに毎日加えた。４日目に、プレートを４％パラホルムアルデヒド中で固定し、リン酸緩衝食塩水で洗浄した。プレートをＯｐｅｒａ  Ｃｏｎｆｏｃａｌイメージャーで直接的に画像化した。なぜなら、細胞は、ＣＡＧ−ＥＧＦＰ−ベータ−アクチン導入遺伝子から容易に見ることができたからである。アカペラスクリプトを使用して、各ウェル内の細胞の数を計数した。ウェルを、細胞数に基づき、増殖についてスコアリングした（ＤＭＳＯ処置ウェルは通常、アッセイの終了時に約５０個の細胞を有し、ｂＦＧＦ処置ウェルは通常、終了時に１５０〜２５０個の細胞を有した）。化合物がＤＭＳＯ対照から１（または、スクリーニングの第２のセッションでは、３）標準偏差（複数可）よりも大きいか、またはそれに等しい細胞数を有した場合に、その化合物をヒットとして選択した。次いで、そうして選択された化合物を、初期用量曲線で、通常は、ヒットとしてフラグを立てた濃度に対応する２０ｎＭ〜３０ｕＭの間の濃度で試験した。化合物が、ＤＭＳＯ陰性対照に対して少なくとも２標準偏差の細胞数まで、増殖させることができた場合に、その化合物は活性であると考えられた。用量曲線において活性であると見出された任意の化合物について、元の供給業者から再供給を受けた。再供給された化合物を、増殖能について用量曲線で再び試験した。次いで、依然として活性であると見出された化合物を、最適化および特徴づけのための列に入れた。
【０４０３】
本発明者らは、図３４に図示されているカスタムスクリーニングライブラリから約４００種の化合物のセットをスクリーニングした。本発明者らは、これらの化合物を１μＭでアッセイし、ＤＭＳＯ処置陰性対照に対して１標準偏差を超えてスコアリングされる化合物を、有望なヒットとしてカウントした。これらの基準を使用して、本発明者らは、そのセットから、ｉｎ  ｖｉｔｒｏで衛星細胞の増殖を増加させることができる約１０種の化合物を、ヒットとして同定した。次いで、本発明者らは、これらの化合物のそれぞれを、用量応答アッセイで試験して、それらの活性を検証した。図３５に図示されているとおり、ｉｎ  ｖｉｔｒｏで衛星細胞の増殖を増加させることが見出された４種の化合物は、レスタウルチニブ（ＣＥＰ７０１）、スニチニブ（ＳＵ１１２４８）、ＪＡＫ３阻害剤ＶＩ、およびＮ６−シクロペンチルアデノシン（ＣＰＡ）であった。レスタウルチニブ（ＣＥＰ７０１）は、最高のヒットと同定され、ナノモル濃度用量で有効であり、いくつかの他のヒット化合物との標的重複を有した。加えて、レスタウルチニブ（ＣＥＰ７０１）は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏで老化した衛星細胞の増殖を増加させ（図３６）、ヒト衛星細胞の増殖を増加させ、線維芽細胞の増殖は増加させなかった。
【０４０４】
次いで、本発明者らは、図３７Ａに図示されているとおり、これらの化合物のそれぞれを用量応答アッセイで試験して、それらの活性を検証した。レスタウルチニブ（ＣＥＰ７０１）、スニチニブ（ＳＵ１１２４８）、ＪＡＫ３阻害剤ＶＩ、およびＮ６−シクロペンチルアデノシン（ＣＰＡ）での用量応答曲線を図３７Ｂに示す。
【０４０５】
レスタウルチニブ（ＣＥＰ７０１）に加えて、キザルチニブ（ＡＣ２２０）、小分子受容体チロシンキナーゼ阻害剤も、低用量でヒト衛星細胞を拡大増殖させる能力を実証した。図３８に図示されているとおり、ＣＥＰ−７０１およびＡＣ２２０は両方とも、ＤＭＳＯ対照に対して、１ｎＭの濃度で、２倍を超えてヒト衛星細胞を増加させた。
【０４０６】
図３９に図示されているとおり、５％ウマ血清およびヒットと同定された化合物（例えば、ＣＥＰ７０１、ＳＵ１１２４８、ＪＡＫ３阻害剤ＶＩ、ＣＰＡおよびＴｙｒ  ＡＧ４９０）を含む分化培地は、筋芽細胞分化を駆動する。同様に、図４０は、筋芽細胞面積および長さの両方で観察される増加により証明されるとおり、ＣＥＰ７０１が、ＤＭＳＯ対照に対して、分化培地中で、筋芽細胞の分化を増強することを実証している。
【０４０７】
次に、本発明者らは、チューブリン＞ＧＦＰ衛星細胞を傷害ｍｄｘ筋肉に移植し、ＣＥＰ７０１またはＤＭＳＯ対照を投与することによる、図４１Ａに図示されている実験プロトコールを行うことにより、ＣＥＰ７０１処置細胞が移植可能性（ｅｎｇｒａｆｔａｂｉｌｉｔｙ）を維持しているかを決定することに努めた。図４１Ｂに図示されているとおり、ＣＥＰ７０１処置細胞は、ＤＭＳＯ対照に対して、切片当たりのＧＦＰ＋線維の数の増加をもたらした。
【０４０８】
次に、本発明者らは、ＣＥＰ７０１処置がｉｎ  ｖｉｖｏで再生線維のサイズおよび衛星細胞の数を増加させるか否かを決定することに努めた。図４２Ａに図示されているとおり、ＣＥＰ７０１を、ＣＴＸ傷害後にマウスに皮下投与し、続いて、組織を採取した。再生筋線維が、ｅＭＨＣ＋である。図４２Ｂ〜４２Ｄに図示されているとおり、ＣＥＰ７０１での処置は、成体および高齢マウスの両方で、ｉｎ  ｖｉｖｏで再生線維のサイズおよび衛星細胞の数の両方を増加させた。
【０４０９】
本発明者らはまた、受容体チロシンキナーゼ（ＲＴＫ）を阻害する複数のヒット化合物を同定する試みにおいて、活性部位断片に対してｉｎ  ｖｉｔｒｏ結合アッセイ（ＫＩＮＯＭＥスキャン）を行った。下の表４に示されているとおり、ＣＥＰ７０１、ＡＣ２２０およびスニチニブはそれぞれ、複数のＲＴＫを阻害する（数字は、ｎＭでのＫｄである；初代筋芽細胞での発現）。
【０４１０】
【表４】
2019507186.tif 000021
【０４１１】
ＲＥＴ癌原遺伝子は、グリア細胞由来神経栄養因子、ニュールツリン、アルテミンおよびパーセフィンを含むＧＤＮＦリガンドファミリーのための受容体であり、神経系を含むいくつかの組織型の発生および機能に重要である。ＲＥＴ癌原遺伝子は、ＪＡＫ／ＳＴＡＴを含むいくつかの下流経路を活性化する。図４３Ａに図示されているとおり、表４に特定されている複数のヒット化合物ＣＥＰ７０１、ＡＣ２２０およびスニチニブは、ＲＴＫのＰＤＧＦＲファミリーを阻害する。図４３Ｂに図示されているとおり、ホスホ−ＲＥＴレベルは、傷害筋肉において上昇し、この図では、両方の無傷の対側前脛骨（ＴＡ）筋肉におけるホスホ−ＲＥＴの倍数変化を、心臓毒傷害から２日目に観察されたものと比較している。図４３Ｂに図示されているとおり、ＥＬＩＳＡによると、心臓毒傷害後２日で、無傷の対側ＴＡ筋に対して、ホスホ−ＲＥＴの約８倍の増加が観察された。
【０４１２】
図４４Ａ〜４４Ｂに示されているとおり、衛星細胞は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでＲＥＴを発現する。図４５Ａ〜４５Ｄに図示されているとおり、ＣＥＰ７０１処置は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでＲＥＴリン酸化を阻害する。
【０４１３】
図４６は、ＲＥＴのｉｎ  ｖｉｔｒｏでの欠失の影響を評価する研究の結果を示している。条件的ＲＥＴ変異体およびレポーターを使用して、本発明者らは、ＲＥＴプロモーターが衛星細胞の少なくとも２５％で活性であること（図４７）およびＲＥＴノックアウト細胞がｉｎ  ｖｉｔｒｏで野生型細胞よりも良好に増殖すること（図４８）を決定することができた。図４９は、未処置ＦＬＴ３およびＲＥＴノックアウト細胞の対照に対する、倍数変化を実証している。
【０４１４】
（実施例３）
この実施例は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏで衛星細胞の増殖を促進する化合物を同定するように設計されたスクリーニングからの一次ヒットのリストを含む。衛星細胞は、生後の筋成長および再生を担う骨格筋幹細胞である。ｉｎ  ｖｉｔｒｏで衛星細胞を増殖させる化合物は、筋肉再生のための重要な関連を有する。なぜなら、それらが、ｉｎ  ｖｉｖｏで同等に有効であり、細胞補充療法のために移植可能な細胞を増殖させる可能性を有するからである。試験された４つの化合物ライブラリ、ＬＩＮＣＳ１、２、３および４は、Ｈａｒｖａｒｄ  Ｍｅｄｉｃａｌ  ＳｃｈｏｏｌのＳｏｒｇｅｒ研究室により、本発明者らに提供された。Ｓｏｒｇｅｒ研究室は、治療に関連する細胞経路のさらなる調査のために公的データを作成することを目的とするＮＩＨイニシアティブであるＬＩＮＣＳ（Ｌｉｂｒａｒｙ  ｏｆ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｎｅｔｗｏｒｋ−Ｂａｓｅｄ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｓｉｇｎａｔｕｒｅｓ）Ｃｏｎｓｏｒｔｉｕｍのメンバーである。ＬＩＮＣＳ１、２、および４はキナーゼ阻害剤を含む一方で、ＬＩＮＣＳ３はエピジェネティック修飾因子を含む。スクリーニングの結果を表５に示す。
【０４１５】
図５０は、この実施例で衛星細胞の増殖スクリーニングを促進する小分子を同定している。（Ａ）衛星細胞のＦＡＣＳ単離および化合物ライブラリ処置を概説する化学物質スクリーニング実験の図。（Ｂ）上位１０種の化合物のうちの４種からの代表的な用量応答曲線。ビヒクル対照に対する細胞増殖の最大倍数変化に基づき、上位１０種の化合物を選択した。細胞マーカーとしてＨｏｅｃｈｓｔ３３３４２を使用するハイコンテントイメージングにより、増殖を評価した。（Ｃ）ＦＡＣＳで選別した、Ｔｇ：Ｐａｘ７−ｎＧＦＰマウスからの衛星細胞（９６ｗプレート上で、４日間培養し、ビヒクル、化合物または陽性対照（Ｊａｋ３阻害剤６）で処置した）の代表的な蛍光イメージ。各化合物での最適な処置濃度を用量応答で決定した；ＸＭＤ８−９２では３ｕＭ、ＳＢ２３９０６では５ｕＭ、ＸＭＤ１１−５０では８００ｎＭ、およびボリノスタットでは４００ｎＭ。Ｈｏｅｃｈｓｔ３３３４２を細胞マーカーとして使用した。スケールバーは１００ｕｍであった。（Ｄ）衛星細胞の拡大増殖を促進する数種の化合物についての、ビヒクル対照に対する倍数変化。
【表５】
2019507186.tif 000022
【０４１６】
材料および方法
衛星細胞の単離および化学物質スクリーニング。
衛星細胞をインタクトな四肢筋肉から単離し、以前に記載されたとおり（Ｒｏｃｈｅｔｅａｕら、２０１２年）、蛍光活性化細胞選別（ＦＡＣＳ）のために調製した。ＦＡＣＳは、Ｈａｒｖａｒｄ  ＵｎｉｖｅｒｓｉｔｙのＢａｕｅｒ  Ｆｌｏｗ  Ｃｙｔｏｍｅｔｒｙ  Ｃｏｒｅ  Ｆａｃｉｌｉｔｙで、Ｂｅｃｋｍａｎ  Ｃｏｕｌｔｅｒ  ＭｏＦｌｏ  Ｌｅｇａｃｙ（Ｂｅｃｋｍａｎ  Ｃｏｕｌｔｅｒ）により行われた。衛星細胞をエッペンドルフ管に選別し、手動で９６ウェルプレートにプレーティングした（Ｇｒｅｉｎｅｒ）。プレートを、ＰＢＳ中で希釈された１０ｕｇ／ｕＬラミニンで３７℃で４時間、予めコーティングした。選別された細胞を、０．０５ｎｇ／ｍＬ塩基性線維芽細胞成長因子（ｂＦＧＦ、Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）を補充されたＳｔｅｍＳｐａｎ  ＳＦＥＭ  ＩＩ基本培地（Ｓｔｅｍ  Ｃｅｌｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）中で培養した。陽性対照のためのウェルを６００ｎＭ  Ｊａｋ３阻害剤ＩＶ（ＥＭＤ  Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ）で処置した。スクリーニングおよび用量応答フォローアップのために、細胞を細胞１５０個／ウェルでプレーティングした。
【０４１７】
化合物の添加
細胞をプレーティングした日を、０日目とみなした。化合物を、１日目に添加した。スクリーニングおよび用量応答フォローアップのために、４日目まで培地を換えることなく、細胞をインキュベートし、プレートを画像化のために調製した。すべての化合物をジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ、Ｓｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ）に懸濁し；０．１％ＤＭＳＯを、すべてのアッセイで陰性対照として添加した。
【化１６】
2019507186.tif 000023
【０４１８】
本明細書および実施例で同定されている特許および他の刊行物はすべて明白に、あらゆる目的のために参照により本明細書に組み込まれる。これらの刊行物は単に、本出願の出願日の前のそれらの開示について提供されたものである。この点について、いずれも、本発明者らが、先行の発明のせいで、または何らかの他の理由で、そのような開示に先行する権利が与えられないことを認めるものとして解釈されるべきではない。日付に関するすべての言明またはこれらの文献の内容に関する表現は、本出願人が利用可能な情報に基づき、これらの文献の日付または内容の正確性に関して何らかの承認を成すものではない。
【０４１９】
好ましい実施形態を本明細書において詳細に表示および説明してきたが、本発明の精神から逸脱することなく、様々な変更、追加、置換などを成すことができ、したがって、これらは、下記の特許請求の範囲で定義されるとおりの本発明の範囲内であると判断されることは関連分野の当業者には明らかであろう。さらに、まだ示していない範囲で、当業者には、本明細書に記載および図示されている様々な実施形態のいずれか１つをさらに修飾して、本明細書において開示する他の実施形態のいずれかで示した特徴に組み込むことができることは理解されるであろう。
【図１Ａ】
2019507186.tif 000028
【図１Ｂ】
2019507186.tif 000029
【図１Ｃ】
2019507186.tif 000030
【図２Ａ】
2019507186.tif 000031
【図２Ｂ】
2019507186.tif 000032
【図２Ｃ】
2019507186.tif 000033
【図２Ｄ】
2019507186.tif 000034
【図３Ａ】
2019507186.tif 000035
【図３Ｂ】
2019507186.tif 000036
【図４】
2019507186.tif 000037
【図５Ａ】
2019507186.tif 000038
【図５Ｂ】
2019507186.tif 000039
【図５Ｃ】
2019507186.tif 000040
【図６】
2019507186.tif 000041
【図７】
2019507186.tif 000042
【図８Ａ】
2019507186.tif 000043
【図８Ｂ】
2019507186.tif 000044
【図９】
2019507186.tif 000045
【図１０】
2019507186.tif 000046
【図１１】
2019507186.tif 000047
【図１２】
2019507186.tif 000048
【図１３】
2019507186.tif 000049
【図１４】
2019507186.tif 000050
【図１５】
2019507186.tif 000051
【図１６】
2019507186.tif 000052
【図１７】
2019507186.tif 000053
【図１８】
2019507186.tif 000054
【図１９】
2019507186.tif 000055
【図２０】
2019507186.tif 000056
【図２１】
2019507186.tif 000057
【図２２】
2019507186.tif 000058
【図２３】
2019507186.tif 000059
【図２４】
2019507186.tif 000060
【図２５】
2019507186.tif 000061
【図２６】
2019507186.tif 000062
【図２７】
2019507186.tif 000063
【図２８】
2019507186.tif 000064
【図２９】
2019507186.tif 000065
【図３０】
2019507186.tif 000066
【図３１】
2019507186.tif 000067
【図３２】
2019507186.tif 000068
【図３３】
2019507186.tif 000069
【図３４】
2019507186.tif 000070
【図３５】
2019507186.tif 000071
【図３６】
2019507186.tif 000072
【図３７】
2019507186.tif 000073
【図３８】
2019507186.tif 000074
【図３９】
2019507186.tif 000075
【図４０】
2019507186.tif 000076
【図４１】
2019507186.tif 000077
【図４２ＡＢ】
2019507186.tif 000078
【図４２ＣＤ】
2019507186.tif 000079
【図４３】
2019507186.tif 000080
【図４４】
2019507186.tif 000081
【図４５Ａ】
2019507186.tif 000082
【図４５ＢＣＤ】
2019507186.tif 000083
【図４６】
2019507186.tif 000084
【図４７】
2019507186.tif 000085
【図４８】
2019507186.tif 000086
【図４９】
2019507186.tif 000087
【図５０】
2019507186.tif 000088
【国際調査報告】
2019507186.tif 000089
2019507186.tif 000090