(57)【要約】  運動装置は、第１および第２末端の間の長さに沿って延在する長尺の支持部材を備える。剛性部材は、第１および第２末端の間を通って延在する通路を有する。装置は、第１および第２ハンドル末端の間に延在するハンドルをさらに備え、ハンドルは、第１および第２末端の各々に近接するコネクタと、その間のグリップセクションと、支持部材の通路を通って延在し、その各々の末端上に末端コネクタを有する、少なくとも１つの長尺の可撓性部材とを有し、少なくとも１つの末端コネクタは、ハンドルのコネクタのうちの１つに接続可能である。
2019500171.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１および第２末端の間の長さに沿って延在する長尺の支持部材であって、前記長尺の支持部材は前記第１および第２末端の間に内部を通って延在する通路を有する、長尺の支持部材と、
前記支持部材の前記通路を通って延在し、その各末端に末端コネクタを有する、少なくとも１つの長尺の可撓性部材と、
前記長尺の可撓性部材の前記末端コネクタに固定されたグリップ部分を有して延在する、少なくとも１つのハンドルと
を備える運動装置。
【請求項２】
前記少なくとも１つのハンドルは、第１および第２のハンドル末端の間に延在する剛性ハンドルを備え、前記ハンドルは、前記第１および第２末端の各々に近接するコネクタと、その間のグリップセクションとを有し、前記グリップセクションは、前記第１および第２末端の間の共通軸から角度的にずれた軸に沿って延在する、請求項１に記載の運動装置。
【請求項３】
前記グリップセクションは、前記共通軸に対して垂直に延在する、請求項２に記載の運動装置。
【請求項４】
前記少なくとも１つのハンドルは、前記少なくとも１つの長尺の可撓性部材の対向する末端に各々固定された一対のハンドルを備える、請求項１に記載の運動装置。
【請求項５】
前記一対のハンドルの各々は、そこから延在する可撓性引張部材を含み、前記可撓性引張部材の各々の自由遠位末端は、前記長尺の可撓性部材の前記末端に接続されている、請求項４に記載の運動装置。
【請求項６】
前記１対のハンドルの各々は、パッドをその第１末端に近接させ、グリップ部分を第２末端に近接させ、前記可撓性引張部材をその間の位置から延在させながら、第１および第２末端の間に延在する、請求項５に記載の運動装置。
【請求項７】
前記支持部材の前記第１および第２末端の各々は、前記通路の前記第１および第２末端に近接したローラを含む、請求項１に記載の運動装置。
【請求項８】
前記支持部材は、取付位置から懸架されるようになっている、請求項１に記載の運動装置。
【請求項９】
前記長尺の支持部材から共通の接続点まで延在する取付アセンブリをさらに備える、請求項８に記載の運動装置。
【請求項１０】
前記取付アセンブリは、前記長尺の支持部材の前記第１および第２末端の各々に近接する位置との前記共通の接続点の間で延在するストラップを備える、請求項９に記載の運動装置。
【請求項１１】
前記長尺の支持部材は、前記ストラップを通るように内部に延在する支持穴を含む、請求項１０に記載の運動装置。
【請求項１２】
前記支持穴の各々は、前記長尺の支持部材の側縁に近接して各々が位置する１対の穴を備える、請求項１１に記載の運動装置。
【請求項１３】
前記支持穴は、少なくとも１つの長尺の可撓性部材を受容するように選択された距離だけ、前記長尺の支持部材の前記側縁から離間されている、請求項１２に記載の運動装置。
【請求項１４】
前記可撓性部材は弾性である、請求項１に記載の運動装置。
【請求項１５】
複数の可撓性部材をさらに備える、請求項１に記載の運動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この出願は、２０１５年１２月２９日に出願されたＥｘｅｒｃｉｓｅ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ（運動装置）という名称の米国特許出願第１４／９８３，３６０号の一部継続出願である。
【０００２】
本発明は、一般に運動に関するものであり、特に、ユーザが運動の範囲に干渉することなく運動できるようにする方法および装置に関する。
【背景技術】
【０００３】
運動の多くの形態は、ユーザが抵抗に対してハンドルを把持および操作する必要がある。これを行う一般的な方法の１つは、ケーブルなどからハンドルを懸架することである。一般的な運動器具に存在する１つの欠点は、ケーブルがユーザの身体の少なくとも一部の経路に干渉および重複するように、ハンドルの中心が頻繁にケーブルと揃えられることである。したがって、ユーザは、このような機器で行うことができる動きが制限されることが、理解されよう。
【０００４】
各末端に接続部を有するハンドルを提供する試みがなされている。しかしながら、このような装置は、一般に、各々がそれ自体のウェイトスタックを有する２本のケーブルにハンドルを接続することに依存することがある。このような装置は、２つのウェイトスタック間の動きの違いのために不安定であることが分かっている。
【０００５】
加えて、ケーブルおよび重りを弾性体で置き換えるための他の試みがなされてきた。このような弾性体は、一般に、接続点またはバーのような共通の源からハンドルまで延在する。しかしながら、弾性体は、必要な抵抗を提供するために伸長するのにその長さに依存するので、比較的長い弾性体が必要とされていることが分かっている。したがって、ハンドルは、接続点またはバーから比較的長い距離だけ離れることがしばしば要求され、このことがこのような装置を厄介にしている。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第１の実施形態によれば、第１および第２末端の間の長さに沿って延在する長尺の支持部材であって、第１および第２末端の間を通って延在する通路を有する、長尺の支持部材と、支持部材の通路を通って延在し、その両端に末端コネクタを有する、少なくとも１つの長尺の可撓性部材と、長尺の可撓性部材の末端コネクタに固定可能なグリップ部分を有して延在する少なくとも１つのハンドルとを備える運動装置が開示される。
【０００７】
少なくとも１つのハンドルは、第１および第２のハンドル末端の間に延在する剛性ハンドルを備えてもよく、ハンドルは、第１および第２末端の各々に近接するコネクタと、その間のグリップセクションとを有し、グリップセクションは、第１および第２末端の間の共通軸から角度的にずれた軸に沿って延在する。グリップセクションは、共通軸に対して垂直に延在してもよい。
【０００８】
少なくとも１つのハンドルは、少なくとも１つの長尺の可撓性部材の対向する末端に各々固定された一対のハンドルを備えてもよい。一対のハンドルの各々は、そこから延在する可撓性引張部材を含んでもよく、可撓性引張部材の各々の自由遠位末端は、長尺の可撓性部材の末端に接続される。１対のハンドルは、パッドをその第１末端に近接させ、グリップ部分を第２末端に近接させ、可撓性引張部材をその間の位置から延在させながら、第１および第２末端の間に延在してもよい。
【０００９】
支持部材の第１および第２末端は、通路の第１および第２末端に近接したローラを含んでもよい。
【００１０】
支持部材は、取付位置から懸架されるようになっていてもよい。運動装置は、長尺の支持部材から共通の接続点まで延在する取付アセンブリをさらに備えてもよい。取付アセンブリは、長尺の支持部材の第１および第２末端の各々に近接する位置との共通の接続点の間で延在するストラップを備えてもよい。長尺の支持部材は、ストラップを通すようになっている支持穴を含んでもよい。支持穴は、長尺の支持部材の側縁に近接して各々配置された、１対の穴を備えてもよい。支持穴は、少なくとも１つの長尺の可撓性部材を受容するように選択された距離だけ、長尺の支持部材の側縁から離間されてもよい。
【００１１】
可撓性部材は、弾性であってもよい。運動装置は、複数の可撓性部材をさらに備えてもよい。
【００１２】
本発明の他の態様および特徴は、添付の図面と併せて本発明の特定の実施形態の以下の説明を検討することにより、当業者には明らかになるであろう。
【００１３】
本発明の実施形態を示す図面において、類似の参照符号は、各図中の対応する部分を示す。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の第１の実施形態による運動装置の斜視図である。
【図２】図１の運動装置の上部支持体の斜視図である。
【図３】線３−３に沿った、図１の運動装置の上部支持体の断面図である。
【図４】図１の運動装置の弾性部材とハンドルとの間のコネクタの詳細な分解図である。
【図５】さらなる実施形態による、図１の運動装置の弾性部材とハンドルとの間のコネクタの詳細な分解図である。
【図６】さらなる実施形態による運動装置の上部支持体の斜視図である。
【図７】線７−７に沿った、図６の運動装置の上部支持体の断面図である。
【図８】さらなる実施形態によるハンドルの斜視図である。
【図９】さらなる実施形態によるハンドルの側面図である。
【図１０】さらなる実施形態による、弾性部材の遠位末端におけるコネクタの詳細な側面図である。
【図１１】さらなる実施形態による上部支持体の斜視図である。
【図１２】図１１の上部支持体の側面図である。
【図１３】図１１の上部支持体の底面図である。
【図１４】図１２の線１４−１４に沿った、図１１の上部支持体の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
図１を参照すると、本発明の第１の実施形態による運動装置が全体として１０で示されている。装置１０は、上部支持体１２と、下方に離間したハンドル４０と、これらの間に延在する少なくとも１つの可撓性部材６０とを備える。操作中、ユーザは、上部支持体１２を表面または身体に固定し、ハンドル４０を可撓性部材の間で把持して、それらのアームの可動範囲が可撓性部材によって妨げられないようにする。
【００１６】
次に図２を参照すると、上部支持体１２は、それぞれ第１および第２末端１６および１８の間に延在する長尺の管状体１４を備える。管状体１４は、可撓性部材６０を通路２０内に通すことができるように、これに沿って延在するスロット２８を有する通路２０を画定する。図１および図２に示すように、第１および第２末端１６および１８は、それぞれ通路２０の中心軸２１から離れて湾曲する弧状部分２２および２４を含んでもよい。弧状部分２２および２４は、以下でより完全に説明されるように、応力を減少させ、その上方の可撓性部材６０の自由な動きを提供するように選択された、曲率半径２６を有する。実際には、１／２から８インチ（１３から２０３ｍｍ）の半径が有用であることが分かっているが、他の寸法も同様に有用であることは理解されよう。
【００１７】
上部支持体１２は、上部支持体１２を物体から懸架できるようになっている取付位置３０を含む。図１および図２に示すように、取付位置３０は、スロット２８に近接する管状体から延在するタブを備えてもよい。タブは、カラビナなどのようなクリップ３６を受容するための穴３２を含んでもよい。図１に示すように、クリップ３６は、ケーブルがユーザによって所望される位置で上部支持体１２を懸架するよう、ケーブル３４の末端に固定されてもよい。取付位置３０は、取付位置によって支持されたときに上部支持体１２が釣り合うように、管状体１４の中央に位置する。
【００１８】
随意により、図６および図７に示されるように、取付位置は、クリップ、フックなどを内部に受容することができるように、スロット２８のいずれかの側に上部支持体１２を通る１つ以上の穴９０を含んでもよい。操作中、クリップまたはフックは、穴９０の一方または両方に通されてもよい。
【００１９】
ここで図３を参照すると、上部支持体１２の断面図が示されている。図示されるように、上部支持体の管状体１４は、略円形の断面を有してもよいが、非限定的な例として、楕円形、正方形、または不規則形状など、他の断面形状も有用であり得ることが理解されよう。図示されるように、１つ以上の可撓性部材６０は、以下により完全に説明されるように、ハンドルの各末端に接続するために、通路２０を通って延在してもよい。
【００２０】
上部支持体１２の１つのスタイルが上に図示および説明されているが、他のスタイルの支持体も利用され得ることが理解されるであろう。ここで図１１を参照すると、上部支持体のさらなる実施形態が全体として３１２で示されている。上部支持体３１２は、それぞれ第１および第２末端３１６および３１８の間、ならびにそれぞれ第１および第２側面３０８および３１０の間に延在する、長尺の丸みを帯びた矩形の管状体３１４を備える。第１および第２末端３１６および３１８の間の距離は、非限定的な例として、１０から２４インチ（２５４から６１０ｍｍ）の間であってもよいが、他の長さも有用であり得ることは理解されよう。第１および第２側面３０８および３１０の間の距離は、非限定的な例として、２から６インチ（５０から１５２ｍｍ）の間であってもよいが、他の長さも有用であり得ることは理解されよう。管状体３１４は、可撓性部材６０を通路３２０内に通すことができるように、これに沿って延びる複数のオフセットスロット３２８を有する通路３２０を画定する。スロット３２８は、可撓性部材６０をその中に保持するように、図示されるようにずらされていてもよい。加えて、可撓性部材６０を通路３２０内に保持するように、複数の傾斜したスロット３２９が第１および第２末端３１６および３１８に近接して含まれ、可撓性部材６０を挿入または除去する操作を必要とすることがある。通路３２０は、図１４に示されるように、可撓性部材６０を、その間の干渉を最小限にして平行な配列で保持するようになっている。図１４は４つの可撓性部材６０をその中に示しているが、管状体３１４は、その中により多くのまたは少ない可撓性部材６０を受容するような大きさにであってもよいことが、理解されよう。図１に示されるように、管状体３１４の上面は、以下により完全に説明されるように、スクワットなどを行う際に使用するために、可撓性部材６０をそこから上方に延在させて、管状体３１４を地面に載置できるように、実質的に平坦である。
【００２１】
図１１に戻ると、第１および第２末端３１６および３１８に近接して、第１および第２末端３２２および３２４はそれぞれ、一般に知られているように、通路３２０の中心軸３２６に対して垂直に揃えられたローラ３３０および３３２をそれぞれ含んでもよく、各ローラ３３０および３３２は、可撓性部材６０がその上を通過するように配置されている。ローラ３３０および３３２は、応力を低減し、その上の可撓性部材６０の自由な動きを提供するように選択される。１／２から５インチ（１３から１２７ｍｍ）の半径を有するローラが有用であることが分かっているが、他の寸法も同様に有用であることは理解されよう。第１および第２末端部分３２２および３２４の各々は、その末端に、保持部分３３４および３３６をそれぞれ含んでもよく、各ローラ３３０および３３２とそれぞれの保持部分３３４および３３６との間に第１および第２の間隙３３８および３４０をそれぞれ形成し、そこを可撓性部材６０が通過してもよい。図１３を参照すると、管状体３１４の基部は、第１および第２末端３１６および３１８に近接した複数の矩形の穴３５８を含み、その目的は以下により詳細に説明される。
【００２２】
上部支持体３１２は、上部支持体３１２を物体から懸架できるようになっている取付アセンブリ３５０を含む。図１２および図１４に示されるように、取付アセンブリ３５０は、それぞれカラビナなどのクリップ３５６に接続された第１および第２取付ストラップ３５２および３５４を含んでもよい。取付ストラップ３５２および３５４は、非限定的な例として、ポリエステルウェビングまたはその他いずれかの適切な材料を使用して構築されてもよい。取付ストラップ３５２および３５４は、取付位置によって支持されたときに上部支持体３１２が釣り合うように、クリップ３５６が管状体３１４の中央の上方に上部支持体３１２を懸架するようなサイズになっている。図１４を参照し、例として第２末端３１８を使用すると、第２取付ストラップ３５４は、非限定的な例として、糸で縫われるなど、いずれか既知の方法で形成された、第１および第２末端ループ３６０および３６２を含む。同様に、第１取付ストラップ３５２は、第１および第２末端ループ（図示せず）を含む。図１１、１３および１４を参照すると、第２取付ストラップ３５４は、第２末端３１８に近接した管状体３１４のノッチ３２８または開口部を通り、図１４に示されるように、第１側面３０８に近接する２つの可撓性部材６０の間の通路３２０を通り、図１３に示されるように、管状体３１４の基部の矩形の穴３５８を通り、次いで図１４に示されるように、管状体３１４の第１側面３０８を回って第１末端ループ３６０を通り、次いで図１２に示されるように上方に向かってクリップ３５６を通り、第２側面３１０上で同様に管状体３１４を通って戻り、第２取付ストラップ３５４を第２末端ループ３６２に通して、管状体３１４に固定される。第１取付ストラップ３５２は、第１末端３１６に近接して同様の方法で管状体３１２を通る。このようにして、第１および第２ストラップ３５２および３５４は、それぞれの側面３０８および３１０に近接する管状体３１４の側面を通る末端ループを形成する。図１４に示されるように、こうして形成されたループは、可撓性部材６０の１つ以上を他のものから分離して、内部の可撓性部材を構造化するのを助けることができる。可撓性部材のこのような側面構造化は、可撓性部材の結合および詰まりを防止するのに役立つことが理解されよう。
【００２３】
図１を参照すると、ハンドル４０は、第１および第２末端４２および４４のそれぞれの間に延在する長尺の剛性部材を備え、その間にグリップ部分４６を有する。第１および第２末端４２および４４の各々の近位には、コネクタ４８および５０があり、その詳細は、可撓性部材６０への接続のために以下でさらに説明される。
【００２４】
可撓性部材６０は、第１および第２末端６２および６４の間にそれぞれ延在する。第１および第２末端６２および６４の各々は、ハンドルのコネクタ４８および５０に接続するための末端コネクタ６６を含む。図１に示されるように、可撓性部材６０は、以下でより詳細に説明されるように、ハンドル４０のスロット７０に通され、第１末端６２の末端コネクタ６６がハンドルの第１末端４２のコネクタ４８に接続されるようになっている。同様に、第２末端６４の末端コネクタ６６は、ハンドルの第２末端４４のコネクタ５０に接続される。このようにして、可撓性部材６０は、ハンドル４０を上部支持体１２の下に懸架する。図４に示されるように、コネクタは、一般的に知られているような可撓性部材の厚さよりも厚い変形不可能な厚さを有するようなサイズの、張り出し末端６８を備えてもよい。
【００２５】
可撓性部材６０は、非限定的な例として、一般的に知られているように、ゴム、シリコンなどで形成されて、弾性であってもよい。可撓性部材６０は、運動が提供されるように伸長状態で所望の付勢力を提供する厚さおよび弾性を有するように選択されてもよい。可撓性部材６０は、通路２０内の部分ならびに上部支持体１２とハンドル４０との間の部分が伸張して所望の抵抗を提供できるように、運動中にその全長に沿って伸長することができる。このようにして、より一貫した付勢力が提供され、ハンドルと上部支持体との間の距離を減少させることができる。図１に示されるように、ユーザが各運動のためにハンドルに付与される抵抗を調節することを可能にするために、複数の可撓性部材６０が設けられてもよい。加えて、弾性部材の各々は、弾性部材の異なる組み合わせを選択することによって、使用者が提供される全抵抗のレベルをカスタマイズできるように、異なる弾性率が提供されてもよい。抵抗の異なる各レベルは、ユーザが異なる抵抗レベルを区別するのを助けるために、異なる色に着色されてもよいことが理解されよう。随意により、可撓性部材は、通路２０を通って可撓性部材を摺動させることによってハンドルを上部支持体に対して回転させながら、上部支持体１２とハンドル４０との間の平均距離が一定のままであるように、非弾性となるように選択されてもよい。このような配置は、運動中に使用するためのウェイトスタックに接続されたケーブルから上部支持体１２を懸架するのに有用である。
【００２６】
次に図４を参照すると、可撓性部材６０とハンドル４０との間の接続の一実施形態が示されている。上述したように、可撓性部材６０の末端は、可撓性部材の幅よりも大きい幅を有する張り出した非変形性の本体を含む。ハンドル４０は実質的に中空であってもよく、ハンドルの第１のコネクタ４８は、ハンドル４０の中まで延在するスロット７０を備える。スロット７０は、可撓性部材と張り出し末端６８の直径との間の直径を有するようなサイズの穴を備える、１つ以上の受容位置７２および７４を含む。このようにして、可撓性部材は、張り出し末端６８がその中に保持されている間に受容位置７２または７４を通過することができる。スロット７０はまた、張り出し末端６８がハンドルの内部に向かって自由に通過できるように、張り出し末端６８よりも大きなサイズの入口７８を含む。受容位置７２および７４および入口７８は、このような位置を区別し、張り出し末端６８を所望の受容位置内に保持するために、これらの間に狭窄部分７６を含んでもよい。図示されるように、受容位置および狭窄部分は、これらの間に丸みを帯びた移行部７９を含んでもよい。操作中、ユーザは、張り出し末端６８を入口７８に通し、その後可撓性部材を所望の受容位置に摺動させてもよい。その後、可撓性部材６０をハンドルから引き離すと、張り出し末端６８が所望の受容位置内にセットされ、その間に確実な嵌合を提供する。
【００２７】
可撓性部材６０とハンドル４０との間の接続の１つのスタイルが上に図示および説明されているが、非限定的な例として、図５などに示されるようなフック、カラビナ８２などによる、他のスタイルの接続も利用できることは理解されよう。具体的には、図５に示されるように、ハンドル４０は、カラビナ８２などを通すように、ハンドルを横切って延在する一対の穴８０を含んでもよい。次に、カラビナ８２は、いずれか既知の手段を介して、可撓性部材６０に同様に接続されてもよい。図５に示されるように、穴８０は、その中心からずれたハンドル４０を通る経路を形成するように揃えられてもよい。図４に示されるように、コネクタ４８には、２つの受容位置７２および７４が設けられている。このような構造の長い長さに起因するスロット７０の変形を低減するために、追加の受容位置が望ましい場合には、図４に示されるように２つ以上のスロットが設けられてもよい。
【００２８】
図１０は、可撓性部材６０およびハンドル４０を接続するために使用され得る接続末端スタイルのさらなる実施形態を示す。具体的には、第１および第２末端６２および６４の各々は、可撓性部材６０の一部の上に伸長され、その中に図示のように球形であってもよい拡大ストッパ９４を包含する、可撓性の末端コネクタスリーブ９２を含んでもよいが、他の形状も同様に有用であり得る。拡大ストッパ９４は、可撓性部材６０内にも、または随意によりコネクタスリーブ９２内にのみ、固定されてもよい。可撓性部材６０は、拡大ストッパ９４にアイレット９６およびストラップ９８をその上で保持させた状態で、一般に知られているように、ストラップ９８内のアイレット９６を通る。ストラップ９８は、非限定的な例として、ポリエステルウェビングまたはその他いずれかの適切な材料を用いて構築されてもよく、拡大ストッパ９４を取り囲むように、糸で縫われるなどいずれか既知の手段によって形成され、その遠位末端には、カラビナ８２などを通すことができるようなサイズのループ１００を含む。カラビナ８２はその後、上に概説されたようにハンドル４０に接続されてもよい。
【００２９】
ハンドルの１つのスタイルが上に図示および説明されているが、図８および図９に示されるハンドルのような他のスタイルのハンドルも利用されてもよいことは、理解されるであろう。図８を参照すると、ハンドルのさらなる実施形態が全体的に１４０で示されている。ハンドル１４０は、その間の中間点においてグリップ軸１６０に沿って延在するグリップ部分１４６を備えた第１および第２末端部分１１０および１１２をそれぞれ備える。長尺で剛性のグリップ部分１４６は、第１および第２末端部分１１０および１１２が各々の縁１１４、１１６から横方向に延在する状態で、それぞれ前縁１１４と後縁１１６との間に延在している。第１末端１４２とグリップ１４６の前縁１１４との間に延在する第１末端部分１１０は、第１末端１４２に近接する直線末端部分１１８と、前縁１１４に近接する直線末端部分１２０と、その間のＳ字曲線部分１２２とを備える。第２末端１４４とグリップ部分１４６の後縁１１６との間に延在する第２末端部分１１２は、第２末端１４４に近接する直線末端部分１２４と、後縁１１６に近接する直線末端部分１２６と、その間のＳ字曲線部分１２８とを備える。Ｓ字曲線部分１２２および１２８は、直線末端部分１１８および１２４がグリップ部分１４６の中心を通って、軸１６０に対して角度的に、共通軸１６２に沿って延在するような、サイズおよび湾曲になっている。共通軸は、使用者による所望のグリップ位置を容易にするために、グリップ軸に対して垂直に、またはいずれか他の角度配向に延在してもよいことが、理解されよう。各直線末端部分１１８および１２４は、上に示されたように、カラビナ８２などを通すことができるようなサイズの、そこを横切って延在する穴１５０を含む。次に、カラビナ８２は、いずれか既知の手段を介して、可撓性部材６０に同様に接続されてもよい。
【００３０】
ここで図９を参照すると、ハンドルのさらなる実施形態が全体的に２４０で示されている。この実施形態では、２つのハンドル２４０が、可撓性部材６０の第１および第２末端６２および６４の各々に１つずつ、同時に装置１０に接続されてもよい。ハンドル２４０は、その上の外側グリップ部分２４６を第１末端２４２に近接させて外側ショルダーパッド部分２４８を第２末端２４４に近接させて、それぞれ第１および第２末端２４２および２４４の間に延在する長尺の剛性部材２５２を備える。外側グリップ部分２４６は、非限定的な例として、射出成形されたナイロンのような硬質プラスチック、複合ゴム、または発泡体のような硬質プラスチックなど、ユーザの手によって把持されるいずれの適切な材料で形成されてもよい。外側ショルダーパッド部分２４８は、概してスプールまたは砂時計形状であってもよく、これにより、長尺の剛性部材２５２の直径よりも大きい最小直径を有する、周方向に凹状の支持面２５０を提示する。凹状の支持面２５０は、ユーザの肩に載るようになっている。外側ショルダーパッド部分２４８は、非限定的な例として、発泡体、ゴム、または一般に知られている任意の他のパッド材のような任意の適切なパッド材から形成されてもよい。ショルダーパッド部分２４８は砂時計形状として示されているが、円筒形など他の形状も同様に有用であることは理解されよう。長尺の剛性部材２５２は、内部に可撓性引張部材２５６を受容および保持するようになっている、ショルダーパッド部分２４８の近くに貫通する穴２５４を含む。可撓性引張部材２５６は、一般的に知られているように、非限定的な例として結び目など、いずれの一般的に知られた手段によって長尺の剛性部材２５２内に保持されてもよい。図９に示されるように、ループ２５８は、上述したように、カラビナ８２などを通すように可撓性引張部材２５６の遠位端に形成されてもよい。次に、カラビナ８２は、いずれか既知の手段を介して、可撓性部材６０に同様に接続されてもよい。
【００３１】
ハンドル２４０を有する装置１０を使用するために、ハンドル２４０は、上に示されたように可撓性部材６０に接続される。上部支持体１２は床に置かれ、ユーザは一方または両方の足をその上に置くことによって上部支持体１２を床に固定する。ユーザは、一般的に知られているようなスクワット姿勢を取り、ハンドル２４０の外側ショルダーパッド部分２４８をユーザの肩に置き、ハンドル２４０をユーザの身体から横方向前方に延在させる。ユーザは、可撓性引張部材２５６をハンドル２４０から可撓性部材６０まで下方に延在させながら、外側グリップ部分２４６を把持する。張力を加えるために、ユーザは、可撓性引張部材２５６がその周りに巻き付けられ、これによってハンドル２４０と上部支持体１２との間の長さを減少させるように、ハンドル２４０をねじってもよい。ユーザは、ハンドル２４０を所定の位置に維持しながら、スクワット姿勢から起立姿勢に立ち上がり、これにより可撓性部材６０を延在させる。第２のハンドル２４０が可撓性部材６０の第２末端６４に接続されている間に、一方のハンドル２４０を可撓性部材６０の第１末端６２に接続させて、上部支持体１２をユーザの足の下に固定させた状態で、２つのハンドル２４０が同時に使用されてもよいことは、理解されよう。
【００３２】
本発明の特定の実施形態について説明および図示してきたが、このような実施形態は、本発明の単なる例示であって、添付の特許請求の範囲にしたがって解釈される本発明を限定するものではないと見なされるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【国際調査報告】
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