(57)【要約】本開示は、複数のアンテナを有する通信装置に用いられる電気機器及び通信方法に関するものである。複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる電気機器は、コンピュータ命令を記憶するためのメモリと、第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することと、確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、それぞれのパイロット信号が相互に直交する第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いることと、第一組のパイロット信号を第一の通信装置の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号に変換することと、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される処理回路とを含む。【選択図】図６
2019512920.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる電気機器であって、
コンピュータ命令を記憶するためのメモリと、
第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することと、
確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、それぞれのパイロット信号が相互に直交する第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いることと、
第一組のパイロット信号を第一の通信装置の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号に変換することと、
を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される処理回路と、
を含む電気機器。
【請求項２】
前記第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態は、第二の通信装置から第一の通信装置の複数のアンテナまでのチャネルのチャネル状態に対応し、
前記処理回路が、更に、
第二の通信装置から第一の通信装置の複数のアンテナまでのチャネルのチャネル状態に基づいて、第二の通信装置から第一の通信装置までの第二のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定し、且つ第二のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、前記第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することを行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項１に記載の電気機器。
【請求項３】
前記第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態は、第一の通信装置の複数のアンテナから第二の通信装置までのチャネルのチャネル状態に対応し、
前記処理回路が、更に、
第一の通信装置の複数のアンテナから第二の通信装置までのチャネルのチャネル状態に基づいて、前記第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することを行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項１に記載の電気機器。
【請求項４】
前記処理回路が、更に、
前記第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態を変換して、該当するチャネルの前記角度範囲でのチャネル特性を獲得することを行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項１〜３のいずれか１項に記載の電気機器。
【請求項５】
前記処理回路が、更に、
該当するチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、角度範囲からチャネル特性が優れるＮ個の角度を選択することを行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置され、
ただし、Ｎは１以上の自然数であり、前記第一組のパイロット信号の数はＮ以上であり、且つ前記第一組のパイロット信号はそれぞれに当該Ｎ個の角度に用いられる、請求項４に記載の電気機器。
【請求項６】
前記処理回路が、更に、
該当するチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が予定条件を満たすかを判断することと、
チャネル特性の幅値が予定条件を満たすＮ個の角度を、チャネル特性が優れるＮ個の角度として選択することと、
を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項５に記載の電気機器。
【請求項７】
前記変換は、フーリエ変換に基づくものである、請求項３に記載の電気機器。
【請求項８】
前記変換は、高速フーリエ変換ＦＦＴであり、前記高速フーリエ変換ＦＦＴが採用する変換行列は、第一の通信装置の前記複数のアンテナのタイプに基づいて確定される、請求項７に記載の電気機器。
【請求項９】
前記第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態が、第二の通信装置から第一の通信装置の複数のアンテナまでのチャネルのチャネル状態に対応する場合に、
前記処理回路が、更に、
第一のチャネルの転送周波数と第二のチャネルの転送周波数との間のズレに基づいて、第二のチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度のインデックスを補正して、第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度のインデックスを確定すること、
を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項５に記載の電気機器。
【請求項１０】
前記補正は、第一の通信装置の前記複数のアンテナのタイプに基づいて行われる、請求項９に記載の電気機器。
【請求項１１】
第一の通信装置は基地局であり、第二の通信装置はユーザ端末である、請求項１に記載の電気機器。
【請求項１２】
前記第一の通信装置は、複数の第二の通信装置と通信を行い、
前記処理回路が、更に、
前記複数の第二の通信装置に対して、第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いて、第一組のパイロット信号におけるそれぞれのパイロット信号は、第一の通信装置から前記複数の第二の通信装置における各第二の通信装置までの該当する第一のチャネルの前記角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度の和集合である角度に対して相互に直交すること、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置され、ただし、Ｎは１以上の自然数である、請求項１１に記載の電気機器。
【請求項１３】
前記第一の通信装置は、複数の第二の通信装置と通信を行い、
前記処理回路が、更に、
前記複数の第二の通信装置に対して、第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いて、第一組のパイロット信号におけるパイロット信号の数が最も少ない場合に、第一組のパイロット信号におけるそれぞれのパイロット信号は、第一の通信装置から前記複数の第二の通信装置における一つの第二の通信装置までの該当する第一のチャネルの前記角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度にそれぞれに対応する角度に対して相互に直交すること、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置され、ただし、Ｎは１以上の自然数である、請求項１１に記載の電気機器。
【請求項１４】
前記電気機器は、前記複数のアンテナを含み、前記複数のアンテナは、第二組のパイロット信号を発送する、請求項１１に記載の電気機器。
【請求項１５】
前記処理回路が、更に、
確定された第一組のパイロット信号におけるパイロット信号に転送資源を割当し、前記転送資源の数が確定された第一組のパイロット信号におけるパイロット信号の数に比例すること、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項１に記載の電気機器。
【請求項１６】
第二の通信装置に用いられる電気機器であって、
コンピュータ命令を記憶するためのメモリと、
複数のアンテナを有する第一の通信装置からの第二組のパイロット信号に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルに対してチャネル推定を行うこと、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される処理回路と、
を含み、
ただし、第二組のパイロット信号は、第一の通信装置が、
第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定する処理と、
確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、それぞれのパイロット信号が相互に直交する第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いる処理と、
第一組のパイロット信号を第一の通信装置の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号に変換する処理と、
によって確定される電気機器。
【請求項１７】
前記処理回路が、更に、
チャネル推定の結果に基づいて、第一の通信装置にフィードバックされる、第一組のパイロット信号におけるパイロット信号に対応する第一のチャネルの複数の角度でのチャネル特性を確定して、第一のチャネルのチャネルの再構築に用いること、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項１６に記載の電気機器。
【請求項１８】
前記処理回路が、更に、
第一のチャネルに対してチャネル推定を行う前に、第一の通信装置へ第二の通信装置から第一の通信装置までの第二のチャネルのチャネル状態を推定するためのパイロット信号を送信すること、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項１６に記載の電気機器。
【請求項１９】
前記処理回路が、更に、
予め規定された順序に沿って、次第に第一の通信装置に、第一組のパイロット信号におけるそれぞれのパイロット信号に対応する第一のチャネルの複数の角度でのチャネル特性をフィードバックすること、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項１７に記載の電気機器。
【請求項２０】
前記処理回路が、更に、
第一の通信装置に、第一のチャネルの複数の角度でのチャネル特性における優れるチャネル特性及び当該優れるチャネル特性に対応する第一組のパイロット信号におけるパイロット信号のインデックス標識をフィードバックすること、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項１７に記載の電気機器。
【請求項２１】
第一の通信装置は基地局であり、第二の通信装置はユーザ端末である、請求項１６に記載の電気機器。
【請求項２２】
複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる通信方法であって、
第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することと、
確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、それぞれのパイロット信号が相互に直交する第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いることと、
第一組のパイロット信号を第一の通信装置の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号に変換することと、
を含む通信方法。
【請求項２３】
第二の通信装置に用いられる通信方法であって、
複数のアンテナを有する第一の通信装置からの第二組のパイロット信号に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルに対して、チャネル推定を行うこと、
を含み、
ただし、第二組のパイロット信号は、第一の通信装置が、
第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定する処理と、
確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、それぞれのパイロット信号が相互に直交する第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いる処理と、
第一組のパイロット信号を第一の通信装置の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号に変換する処理と、
によって確定される通信方法。
【請求項２４】
多アンテナ無線通信システムに用いられる電気機器であって、
コンピュータ命令を記憶するためのメモリと、
通信端末から基地局までの上りチャネル状態に基づいて、前記通信端末と前記基地局との間のチャネル角度を確定することと、
複数のパイロット信号から一部のパイロット信号を選択して、前記チャネル角度に用いて、ただし、前記基地局は複数のアンテナを有し、前記複数のパイロット信号は前記基地局の複数のアンテナのカバーするチャネル角度を支持することと、
前記一部のパイロット信号を前記基地局の複数のアンテナで転送するための信号に変換することと、
を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される処理回路と、
を含む電気機器。
【請求項２５】
前記処理回路は、フーリエ変換に基づいて、前記一部のパイロット信号を前記基地局の複数のアンテナで転送するための信号に変換する、請求項２４に記載の電気機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、電気機器と通信方法に関し、更に具体的に、本開示は、大規模多入力多出力（Ｍａｓｓｉｖｅ  Ｍｕｌｔｉ−Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉ−Ｏｕｔｐｕｔ，ＭＩＭＯ）アンテナシステムにおける電気機器と通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、大規模ＭＩＭＯアンテナシステムは、スペクトル効率とエネルギー効率を著しく向上することができるので、大規模ＭＩＭＯアンテナシステムは、未来の５Ｇ肝心技術の一部であると見られており、学術界と産業界の注目が多くなっている。
【０００３】
先行技術において、大規模ＭＩＭＯアンテナシステムのダイバーシチと多重ゲインを十分に利用するために、基地局（ＢＳ）端は、基地局とユーザ機器との間のチャネルのチャネル状態を知る必要がある。時分割複信（ＴＤＤ）システムにおいて、基地局とユーザ機器との間の下りチャネルのチャネル状態は、チャネル相反性（ｃｈａｎｎｅｌ  ｒｅｃｉｐｒｏｃｉｔｙ）を利用して獲得することができるので、現在の多くの文献は、ＴＤＤ大規模ＭＩＭＯアンテナシステムを採用している。しかしながら、ＴＤＤシステムもパイロット信号（トレーニング系列、参照系列等とも呼ばれる）の汚染等の問題点があり、且つ、ＴＤＤシステムは、高速移動の通信シーンを支持することが難しい。一方、現在の殆どのセルラ移動通信システムは、周波数分割複信（ＦＤＤ）モードで動作するので、５Ｇ規格への進化の過程において、ＦＤＤモードは必ず流用される。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本開示の発明者によって、先行の大規模ＭＩＭＯアンテナシステムにおいて、伝統的なチャネル推定方法は、異なるアンテナで直交のパイロット信号（トレーニング系列、参照系列等とも呼ばれる）を送信することによって、チャネルを推定するので、パイロット信号を送信するために必要な物理資源ユニットの数が、アンテナの数が増えるにつれて増えることを発現した。そこで、ユーザ機器或いは基地局が複数本のアンテナを含む場合に、アンテナの数が増えるにつれて、チャネル推定のためのオーバーヘッドが増えており、よって通信システムのデータスループットを著しく制限している。現在、これらの問題点を解決可能な方案がない。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
そこで、本出願は、上記問題点における少なくとも一つの問題点に対して、新たな技術案を提出した。
【０００６】
本開示の一つの方案は、複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる電気機器であって、コンピュータ命令を記憶するためのメモリと、第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することと、確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、それぞれのパイロット信号が相互に直交する第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いることと、第一組のパイロット信号を第一の通信装置の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号に変換することと、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される処理回路とを含む。
【０００７】
本開示の一つの方案は、第二の通信装置に用いられる電気機器であって、コンピュータ命令を記憶するためのメモリと、複数のアンテナを有する第一の通信装置からの第二組のパイロット信号に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルに対して、チャネル推定を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される処理回路とを含み、第二組のパイロット信号は、第一の通信装置が次の処理によって確定され：第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することと、確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、それぞれのパイロット信号が相互に直交する第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いることと、第一組のパイロット信号を第一の通信装置の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号に変換すること。
【０００８】
本開示の一つの方案は、複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる通信方法であって、第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することと、確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、それぞれのパイロット信号が相互に直交する第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いることと、第一組のパイロット信号を第一の通信装置の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号に変換することとを含む。
【０００９】
本開示の一つの方案は、第二の通信装置に用いられる通信方法であって、複数のアンテナを有する第一の通信装置からの第二組のパイロット信号に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルに対して、チャネル推定を行うことを含み、第二組のパイロット信号は、第一の通信装置が次の処理によって確定され：第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することと、確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、それぞれのパイロット信号が相互に直交する第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いることと、第一組のパイロット信号を第一の通信装置の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号に変換すること。
【００１０】
本開示の一つの方案は、多アンテナ無線通信システムに用いられる電気機器であって、コンピュータ命令を記憶するためのメモリと、通信端末から基地局までの上りチャネル状態に基づいて、前記通信端末と前記基地局との間のチャネル角度を確定することと、複数のパイロット信号から一部のパイロット信号を選択して、前記チャネル角度に用い、ただし、前記基地局は複数のアンテナを有し、前記複数のパイロット信号は前記基地局の複数のアンテナのカバーするチャネル角度を支持することと、前記一部のパイロット信号を前記基地局の複数のアンテナで転送するための信号に変換することと、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される処理回路とを含む。
【発明の効果】
【００１１】
本開示の幾つかの実施例によると、チャネル推定のためのオーバーヘッドを減らすことができる。
【００１２】
本開示の幾つかの実施例によると、チャネル推定オーバーヘッドが低いように維持するとともに、更に通信システムのデータスループットを向上することができる。
【００１３】
本開示の他の特徴および利点は、添付の図面を参照して例示される実施例の以下の詳細な説明から明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
本明細書の一部を構成する添付の図面は、本開示の実施例を示し、明細書と共に本開示の原理を説明する。
【００１５】
本開示は、添付の図面を参照して以下の詳細な説明からより明確に理解することができる。
【図１】先行技術における直交パイロットシステムの配置の例を示す模式図である。
【図２】先行技術における時間領域直交のパイロット信号に転送資源を割当する例を示す模式図である。
【図３】先行技術における周波数領域直交のパイロット信号に転送資源を割当する例を示す模式図である。
【図４】先行技術における時間周波数二次元領域直交のパイロット信号に転送資源を割当する例を示す模式図である。
【図５】先行技術における符号直交のパイロット信号に転送資源を割当する例を示す模式図である。
【図６】本開示の実施例にかかる複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる電気機器の配置を示すブロック図である。
【図７】本開示の実施例にかかる第二の通信装置に用いられる電気機器の配置を示すブロック図である。
【図８】本開示の実施例にかかる基地局とユーザ機器との間に実行するシグナリングインタラクティブ過程の例を示すフロー図である。
【図９】本開示の実施例にかかるユーザ機器と基地局との間に実行するシグナリングインタラクティブ過程の例を示すフロー図である。
【図１０】本開示の実施例にかかる基地局とユーザ機器との間のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定する処理フローの例を示す模式図である。
【図１１】本開示の実施例にかかる角度範囲で直交のパイロットシステムの配置の一つの例を示す模式図である。
【図１２】本開示の実施例にかかる角度範囲で直交のパイロットシステムの配置の他の一つの例を示す模式図である。
【図１３Ａ】本開示の実施例にかかる第一のユーザ機器の上りチャネルのチャネル状態を示す模式図である。
【図１３Ｂ】本開示の実施例にかかる実際の第一のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性を示す模式図である。
【図１４Ａ】本開示の実施例にかかる第二のユーザ機器の上りチャネルのチャネル状態を示す模式図である。
【図１４Ｂ】本開示の実施例にかかる実際の第二のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性を示す模式図である。
【図１５Ａ】本開示の実施例にかかる第三のユーザ機器の上りチャネルのチャネル状態を示す模式図である。
【図１５Ｂ】本開示の実施例にかかる実際の第三のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性を示す模式図である。
【図１６】本開示の実施例にかかる角度範囲で完全直交のパイロット信号系列の例を示す模式図である。
【図１７】本開示の実施例にかかる角度範囲で一部直交のパイロット信号系列の例を示す模式図である。
【図１８】本開示の実施例にかかる角度範囲で完全直交のパイロット信号に転送資源を割当する例を示す模式図である。
【図１９】本開示の実施例にかかる角度範囲で一部直交のパイロット信号に転送資源を割当する例を示す模式図である。
【図２０】本開示の実施例にかかる複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる通信方法を示すフロー図である。
【図２１】本開示の実施例にかかる第二の通信装置に用いられる通信方法を示すフロー図である。
【図２２】本開示の実施例にかかる電気機器の他の一つの例の配置を示すブロック図である。
【図２３】本開示の実施例にかかる電気機器に用いられる通信方法を示すフロー図である。
【図２４】本開示の実施例にかかる通信システムにおけるセルのスループットの一つの例のシミュレーション図である。
【図２５】本開示の実施例にかかる通信システムにおけるセルのスループットの他の一つの例のシミュレーション図である。
【図２６】本開示の実施例にかかるスマートフォンの模式的な配置の例を示すブロック図である。
【図２７】本開示の実施例にかかるカーナビ装置の模式的な配置の例を示すブロック図である。
【図２８】本開示の実施例にかかるｅＮＢの模式的な配置の第一例を示すブロック図である。
【図２９】本開示の実施例にかかるｅＮＢの模式的な配置の第二例を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、添付の図面を参照して、本開示の様々な例示的な実施例を詳細に説明する。これらの実施例に記載された構成要素およびステップの相対的な配置、数式、および数値は、他に特に述べられていない限り、本開示の範囲を限定しないことに留意されたい。
【００１７】
同時に、説明を容易にするために、添付図面に示される各部分の寸法は、実際のスケールに従って描かれていないことを理解されたい。
【００１８】
以下の少なくとも一つの例示的な実施例に対する説明は、実際に単なる例示に過ぎず、決して本開示及びその応用、または使用を限定するものではない。
【００１９】
当業者に知られている技術、方法、および機械は詳細には議論されないかもしれないが、適切な場合には上記技術、方法および機械は権利授与される明細書の一部として考慮されるべきである。
【００２０】
本明細書に示され議論された全ての例は、いずれの具体的な値も例示的なものに過ぎず、限定的なものとして解釈されるべきではない。よって、例示的な実施例の他の例は、異なる値を有してもよい。
【００２１】
類似の符号と文字は、以下の図面内の同様のアイテムを示しています。よって、あるアイテムが図面で定義されると、後の図面で更に説明する必要はない。
【００２２】
１．先行技術における直交パイロットシステムの配置の例
図１は、先行技術における直交パイロットシステムの配置の例を示す模式図である。
【００２３】
図１に示すように、先行技術の無線通信システムにおいて、基地局はＭ本のアンテナ（Ｍは整数であり且つＭ≧１）を有し、アンテナ毎は対応するアンテナポートを有し、アンテナポート毎は対応するＲＦリンクを有する。また、基地局はパイロット割当モジュールも有し、該パイロット割当モジュールはそれぞれのアンテナポートに直交のパイロット信号（トレーニング系列、参照系列等とも呼ばれる）を割当する。基地局は、直交のパイロット信号を、対応するアンテナポートとアンテナに介して、無線物理チャネルによって一つ或いは複数のユーザ機器に送信する。
【００２４】
先行技術のパイロット割当モジュールにおいて、パイロット信号の直交方式は、時間領域直交、周波数領域直交、時間周波数二次元直交と符号直交等の様々な方式を含むことができる。例えば、先行技術の直交周波数分割複信（ＯＦＤＭ）システムにおいて、上記幾つかの直交のパイロット信号の配置は、次のように例示的に概要してよい。
【００２５】
図２は、先行技術における時間領域直交のパイロット信号に転送資源を割当する例を示す模式図である。図２に示すように、基地局は、例えば８本のアンテナ及び対応する８個のアンテナポートを有するとする。図２における横軸は、時間を示し、縦軸は、周波数を示し、碁盤目毎は、ある時間、ある周波数における物理資源ユニットを示す。図２に示すように、時間領域直交のパイロット信号の場合に、異なるアンテナポートは、異なる時間にパイロット信号を送信するが、これら異なるアンテナポートは、全て同じ周波数を使用してこれらパイロット信号を送信する。例えば、アンテナポート０から７は、それぞれに同じ周波数Ｆ４、異なる時間Ｔ０からＴ７における物理資源ユニットＲ０からＲ７を使用してパイロット信号を送信することができる。
【００２６】
図３は、先行技術における周波数領域直交のパイロット信号に転送資源を割当する例を示す模式図である。図３に示すように、同様に、基地局は、例えば８本のアンテナ及び対応する８個のアンテナポートを有するとする。同様に、図３における横軸は、時間を示し、縦軸は、周波数を示し、碁盤目毎は、ある時間、ある周波数における物理資源ユニットを示す。図３に示すように、周波数領域直交のパイロット信号の場合に、異なるアンテナポートは異なる周波数を使用して（即ち異なる周波数の子キャリア上に）パイロット信号を送信するが、これら異なるアンテナポートは、全て同じ時間にこれらパイロット信号を送信する。例えば、アンテナポート０から７は、それぞれ、異なる周波数Ｆ０からＦ７且つ同じ時間Ｔ０における物理資源ユニットＲ０からＲ７を使用してパイロット信号を送信することができる。
【００２７】
図４は、先行技術における時間周波数二次元直交のパイロット信号に転送資源を割当する例を示す模式図である。図４に示すように、同様に、基地局配置は、例えば８本のアンテナ及び対応する８個のアンテナポートを有するとする。同様に、図４における横軸は、時間を示し、縦軸は、周波数を示し、碁盤目毎は、ある時間、ある周波数における物理資源ユニットを示す。図４に示すように、時間周波数二次元直交のパイロット信号の場合に、異なるアンテナポートは異なる時間周波数二次元領域の物理資源ユニットを使用してパイロット信号を送信し、言い換えれば、異なるアンテナポートは、パイロット信号を送信するための物理資源ユニットが少なくとも時間上或者周波数上に異なる。例えば、アンテナポート０は、周波数Ｆ７、時間Ｔ０における物理資源ユニットＲ０を使用してパイロット信号を送信することができ、アンテナポート１は、周波数Ｆ６、時間Ｔ４における物理資源ユニットＲ１を使用してパイロット信号を送信することができ、．．．．．．、アンテナポート７は、周波数Ｆ０、時間Ｔ４における物理資源ユニットＲ７を使用してパイロット信号を送信することができる。
【００２８】
図５は、先行技術における符号直交のパイロット信号に転送資源を割当する例を示す模式図である。図５に示すように、同様に、基地局配置は、８本のアンテナ及び対応する８個のアンテナポートを有するとする。同様に、図５における横軸は、時間を示し、縦軸は、周波数を示し、碁盤目毎は、ある時間、ある周波数における物理資源ユニットを示す。図５に示すように、符号直交のパイロット信号の場合に、異なるアンテナポートは、相互に直交するパイロット信号を送信する。例えば、アンテナポート０から７はそれぞれに相互に直交するパイロット信号Ｓ０からＳ７を送信する。
【００２９】
しかし、前記のような時間領域直交のパイロット信号、周波数領域直交のパイロット信号、時間周波数二次元直交のパイロット信号と符号直交のパイロット信号等の様々な形態の直交のパイロット信号において、パイロット信号を送信するために必要な物理資源ユニットの数はいずれもアンテナ或いはアンテナポートの数と同じである。例えば、基地局が８本のアンテナを有する場合に、時間領域直交のパイロット信号、周波数領域直交のパイロット信号、時間周波数二次元直交のパイロット信号、符号直交のパイロット信号のいずれであっても、８個の物理資源ユニットを使用してパイロット信号を送信する必要がある。そこで、アンテナの数が増えるにつれて、パイロット信号を送信するために必要な物理資源ユニットの数も増える。そこで、ユーザ機器或いは基地局が複数本のアンテナを有する場合に、アンテナの数が増えるにつれて、チャネル推定のためのオーバーヘッドが増え、よって通信システムのデータスループットが大幅に限定される。
【００３０】
２．本開示の実施例にかかる電気機器の模式的な配置
図６は、本開示の実施例にかかる複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる電気機器６００の配置を示すブロック図である。
【００３１】
本開示の実施例にかかる複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる電気機器６００は、例えば処理回路６２０とメモリ６１０を含むことができる。
【００３２】
複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる電気機器６００の処理回路６２０は、複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる電気機器６００の様々な機能を提供するように配置される。例えば、本開示の実施例において、複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる電気機器６００の処理回路６２０は、チャネル特性確定ユニット６２１、パイロット信号確定ユニット６２２とパイロット信号変換ユニット６２３を含むことができる。チャネル特性確定ユニット６２１は、第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定するように配置されることができる。パイロット信号確定ユニット６２２は、確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いるように配置されることができ、第一組のパイロット信号におけるそれぞれのパイロット信号は相互に直交する。パイロット信号変換ユニット６２３は、第一組のパイロット信号を第一の通信装置の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号に変換するように配置されることができる。
【００３３】
また、複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる電気機器６００は、例えば複数のアンテナを含むこともできる。この複数のアンテナは、第二組のパイロット信号を発射するように配置されることができる。
【００３４】
本開示の一つの実施例によると、第一の通信装置は、基地局であり、第二の通信装置は、ユーザ機器であることができる。また、本開示の他の一つの実施例によると、第一の通信装置は、ユーザ機器であり、第二の通信装置は、基地局であることができる。注意すべきことは、本開示が応用する通信システムは、例えばＬＴＥシステムであり、基地局は、例えばＬＴＥシステムにおけるチャネル状態情報参照信号（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ，ＣＳＩ−ＲＳ）等をパイロット信号、参照系列或いはトレーニング系列等として送信することができる。しかし、本開示の技術案はＬＴＥシステムに限定されず、異なる通信システムにおいて、例えば未来の５Ｇ通信システムにおいて、基地局は、他の適当なチャネル推定を行うためのパイロット信号、参照系列或いはトレーニング系列等を送信することができる。
【００３５】
メモリ６１０は、処理回路６２０によって発生する情報、及び複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる電気機器６００が操作するプログラムとデータを記憶することができる。メモリ６１０は、揮発性メモリ及び／或いは不揮発性メモリであることができる。例えば、メモリ６１０は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、動的ランダムアクセスメモリ（ＤＲＡＭ）、静的ランダムアクセスメモリ（ＳＲＡＭ）、読出専用メモリ（ＲＯＭ）及びフラッシュメモリを含むことができるが、これに限定されない。
【００３６】
図７は、本開示の実施例にかかる第二の通信装置に用いられる電気機器７００の配置を示すブロック図である。
【００３７】
本開示の実施例にかかる第二の通信装置に用いられる電気機器７００は、例えば処理回路７２０とメモリ７１０を含むことができる。
【００３８】
第二の通信装置に用いられる電気機器７００の処理回路７２０は、第二の通信装置に用いられる電気機器７００の様々な機能を提供するように配置される。例えば、第二の通信装置に用いられる電気機器７００の処理回路７２０は、チャネル推定ユニット７２１を含むことができる。チャネル推定ユニット７２１は、複数のアンテナを有する第一の通信装置からの第二組のパイロット信号に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルに対して、チャネル推定を行うように配置されることができ、ただし、第二組のパイロット信号は、第一の通信装置が次の処理によって確定され：第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することと、確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、それぞれのパイロット信号が相互に直交する第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いることと、第一組のパイロット信号を第一の通信装置の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号に変換する。また、処理回路７２０は、生成ユニット（未図示）を含むこともでき、該生成ユニットは、第二組のパイロット信号のチャネル推定結果によるフィードバックレポートを生成して、チャネル推定結果を第一の通信装置に送信するように配置される。
【００３９】
本開示の一つの実施例によると、第一の通信装置は、基地局であり、第二の通信装置は、ユーザ機器であることができる。また、本開示の他の一つの実施例によると、第一の通信装置は、ユーザ機器であり、第二の通信装置は、基地局であることができる。注意すべきことは、本開示が応用する通信システムは、例えばＬＴＥシステムであり、基地局は、例えばＬＴＥシステムにおけるチャネル状態情報参照信号（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ，ＣＳＩ−ＲＳ）等をパイロット信号、参照系列或いはトレーニング系列等として送信することができる。しかし、本開示の技術案はＬＴＥシステムに限定されず、異なる通信システムにおいて、基地局は、他の適当のパイロット信号、参照系列或いはトレーニング系列等を送信することができる。
【００４０】
メモリ７１０は、処理回路処理回路７２０によって発生する情報、及び第二の通信装置に用いられる電気機器７００が操作するプログラムとデータを記憶することができる。メモリ７１０は、揮発性メモリ及び／或いは不揮発性メモリであることができる。例えば、メモリ７１０は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、動的ランダムアクセスメモリ（ＤＲＡＭ）、静的ランダムアクセスメモリ（ＳＲＡＭ）、読出専用メモリ（ＲＯＭ）及びフラッシュメモリを含むことができるが、これに限定されない。
【００４１】
３．本開示の実施例にかかる処理フロー
図８は、本開示の実施例にかかる基地局とユーザ機器との間に実行するシグナリングインタラクティブ過程の例を示すフロー図である。
【００４２】
図８に示すように、ステップ８００３において、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナと第二の通信装置（例えばユーザ機器）との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置（例えば基地局）から第二の通信装置（例えばユーザ機器）までの第一のチャネル（例えば下りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性を確定する。
【００４３】
本開示の一つの実施例によると、第一の通信装置（例えば基地局）と第二の通信装置（例えばユーザ機器）との間の第一のチャネル（例えば下りチャネル）及び第二のチャネル（例えば上りチャネル）のアンテナ到達角の対称性に基づいて、第二のチャネル（例えば上りチャネル）のチャネル状態から、第一のチャネル（例えば下りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性を確定することができる。
【００４４】
出願人は、ＦＤＤシステムにおいて上りチャネルと下りチャネルは相反性を有しないが、ＷＩＮＮＥＲ  ＩＩ（ＩＳＴ−４−０２７７５６  ＷＩＮＮＥＲ  ＩＩ  Ｄ１．１．２  Ｖ１．２  ＷＩＮＮＥＲ  ＩＩ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｍｏｄｅｌｓ，Ｐａｒｔ  １，Ｃｈａｎｎｅｌ  ｍｏｄｅｌｓ，Ｓｅｃｔｉｏｎ  ５．４．３を参照）が提供するチャネル模型によると、上りチャネルと下りチャネルの小スケールフェージングパラメータ（例えばアンテナ到達角等）は同じである、ことを気づいている。具体的に、下りチャネル
【数１】
2019512920.tif 000003
と上りチャネル
【数２】
2019512920.tif 000004
は、次のように示すことができる。
【００４５】
【数３】
2019512920.tif 000005
【００４６】
ただし、Ｍは基地局が有するアンテナの数を示し、Ｍは１以上の自然数であり、Ｎｃｌは散乱体の数であり、Ｎｒａｙは散乱体毎に含まれる子径の個数であり、αｉ，ｌは子径毎のチャネル係数を示す。ａは基地局のアンテナ応答ベクトルを示し、添え字ＵＬとＤＬはそれぞれに上りチャネルと下りチャネルを示し、φとθはそれぞれに水平方向と垂直方向のアンテナ到達角である。また、
【数４】
2019512920.tif 000006
と
【数５】
2019512920.tif 000007
はそれぞれに上りチャネルと下りチャネルの子径毎のランダム位相を示し、且つそれぞれに［０，２π］に独立で均一に分布する。
【００４７】
また、アンテナ応答ベクトルの形態は、基地局が有するアンテナのタイプに関する。例えば、基地局の有するアンテナのタイプが均一リニアアンテナ（Ｕｎｉｆｏｒｍ  Ｌｉｎｅａｒ  Ａｒｒａｙ，ＵＬＡ）である場合に、アンテナ応答ベクトルは次のように示すことができる。
【００４８】
【数６】
2019512920.tif 000008
【００４９】
上の式において、上りチャネルと下りチャネルについて、それぞれに波長λＵＬとλＤＬを使用することができることに注意すべきである。
【００５０】
また例えば、基地局の有するアンテナのタイプが均一平面アンテナ（Ｕｎｉｆｏｒｍ  Ｐｌａｎａｒ  Ａｒｒａｙ，ＵＰＡ）である場合に、水平方向と垂直方向のアンテナの数がそれぞれにＷとＨであり、且つＷ×Ｈ＝Ｍ，Ｍが基地局の有するアンテナの数を示し、Ｗ、ＨとＭがいずれも１以上の自然数であるとすると、アンテナ応答ベクトルはクロネッカー積の形態を有することができ、次のように示すことができる。
【００５１】
【数７】
2019512920.tif 000009
【００５２】
ただし、ａｖ（θ）とａｈ（φ，θ）はそれぞれに垂直方向と水平方向のアンテナ応答ベクトルであり、ａｖ（θ）とａｈ（φ，θ）はそれぞれ次のように示すことができる。
【００５３】
【数８】
2019512920.tif 000010
【００５４】
同様に、上の式において、上りチャネルと下りチャネルについて、それぞれに波長λＵＬとλＤＬを使用することができる。
【００５５】
これから分かるように、上りチャネルと下りチャネルのアンテナ到達角の相反性を利用して、上りチャネルのチャネル状態から下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することができる。
【００５６】
具体的に、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナと第二の通信装置（例えばユーザ機器）との間のチャネルのチャネル状態は、第二の通信装置（例えばユーザ機器）から第一の通信装置（例えば基地局）までの複数のアンテナのチャネルのチャネル状態に対応する。また、複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる電気機器６００の処理回路６２０におけるチャネル特性確定ユニット６２１は、第二の通信装置（例えばユーザ機器）から第一の通信装置（例えば基地局）までの複数のアンテナのチャネルのチャネル状態に基づいて、第二の通信装置（例えばユーザ機器）から第一の通信装置（例えば基地局）までの第二のチャネル（例えば上りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性を確定し、且つ第二のチャネル（例えば上りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性に基づいて、第一のチャネル（例えば下りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性を確定する、ように配置されることができる。
【００５７】
戻って、図８におけるステップ８００１とステップ８００２を参照する。図８におけるステップ８００１とステップ８００２は、オプショナルステップである。
【００５８】
ステップ８００１において、ユーザ機器から基地局に上りパイロット信号を送信することができる。
【００５９】
ステップ８００２において、ユーザ機器から基地局送信への上りパイロット信号に基づいて、上りチャネルを推定して、上りチャネルのチャネル状態を確定することができる。
【００６０】
第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナと第二の通信装置（例えばユーザ機器）との間のチャネルのチャネル状態を獲得したら、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナと第二の通信装置（例えばユーザ機器）との間のチャネルのチャネル状態を変換して、該当するチャネルの角度範囲でのチャネル特性を獲得することができる。例えば、ユーザ機器から基地局への上りチャネルのチャネル状態を獲得したら、ユーザ機器から基地局への上りチャネルのチャネル状態を変換して、ユーザ機器から基地局への上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性を獲得することができる。
【００６１】
本開示の実施例によると、該当するチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、角度範囲からチャネル特性が優れるＮ個の角度を選択することができ、ただし、Ｎは１以上の自然数であり、第一組のパイロット信号の数はＮ以上であり、且つ第一組のパイロット信号はそれぞれに当該Ｎ個の角度に用いられる。
【００６２】
例えば、ユーザ機器から基地局への上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、角度範囲からチャネル特性が優れるＮ個の角度を選択することができ、ただし、Ｎは１以上の自然数である。本開示の実施例によると、第一組のパイロット信号の数はＮ以上であればよく、且つ第一組のパイロット信号はそれぞれに当該Ｎ個の角度に用いられる。例えば、通信システムにおいて一つのユーザ機器しかない場合に、第一組のパイロット信号の数はＮであればよい。また例えば、通信システムにおいて二つ以上のユーザ機器がある場合に、第一組のパイロット信号の数はＮより大きいであればよい。
【００６３】
具体的に、本開示の実施例によると、該当するチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が予定条件を満たすかを判断することができ、チャネル特性の幅値が予定条件を満たすＮ個の角度を、チャネル特性が優れるＮ個の角度として選択することができる。
【００６４】
例えば、ユーザ機器から基地局への上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が予定条件を満たすかを判断することができ、チャネル特性の幅値が予定条件を満たすＮ個の角度を、チャネル特性が優れるＮ個の角度として選択することができる。
【００６５】
具体的に、本開示の実施例によると、該当するチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が比較的に大きい前のＮ個の角度をチャネル特性が優れるＮ個の角度として選択することができる。
【００６６】
例えば、ユーザ機器から基地局への上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が比較的に大きい前のＮ個の角度をチャネル特性が優れるＮ個の角度として選択することができる。
【００６７】
本開示の上記実施例は、有益な技術効果を起こすことができる。例えば、移動通信システムにおいて、上りチャネル推定は上りデータ転送に必要なステップであるので、上りチャネルのチャネル状態から下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することは、追加の資源消耗がなくてもよい。
【００６８】
本開示の他の一つの実施例によると、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナと第二の通信装置（例えばユーザ機器）との間のチャネルのチャネル状態は、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナから第二の通信装置（例えばユーザ機器）までのチャネルのチャネル状態に対応する。また、複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる電気機器６００の処理回路６２０におけるチャネル特性確定ユニット６２１は、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナから第二の通信装置（例えばユーザ機器）までのチャネルのチャネル状態に基づいて、第一のチャネル（例えば下りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性を確定するように配置されることもできる。
【００６９】
具体的に、周期的に伝統的な直交のパイロット信号を使用して第一の通信装置（例えば基地局）から第二の通信装置（例えばユーザ機器）までの第一のチャネル（例えば下りチャネル）のチャネル推定を行い、且つ第二の通信装置（例えばユーザ機器）から第一の通信装置（例えば基地局）にフィードバックする第一のチャネル（例えば下りチャネル）のチャネル状態に基づいて、第一の通信装置（例えば基地局）から第二の通信装置（例えばユーザ機器）までの第一のチャネル（例えば下りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性を確定することができる。以下、図１０を参照して、基地局とユーザ機器との間のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定する処理フローの例を詳しく説明する。
【００７０】
図１０は、本開示の実施例にかかる基地局とユーザ機器との間のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定する処理フローの例を示す模式図である。
【００７１】
図１０に示すように、ステップ１０１において、伝統的な直交パイロット設計方法を利用して伝統的な直交のパイロット信号を設計する。例えば、図２に示すような時間領域直交のパイロット信号、図３に示すような周波数領域直交のパイロット信号、図４に示すような時間周波数二次元直交のパイロット信号或いは図５に示すような符号直交のパイロット信号を採用することができる。
【００７２】
ステップ１０２において、基地局は、ユーザ機器に伝統的な直交のパイロット信号を送信し、且つユーザ機器からフィードバックされたチャネル状態を受信して、下りチャネルを確定する。言い換えれば、伝統的な直交のパイロット信号を利用して下りチャネル推定を行うことで、フィードバックされた下りチャネルのチャネル状態を得る。
【００７３】
ステップ１０３において、ユーザ機器から基地局にフィードバックする下りチャネルのチャネル状態に基づいて、基地局からユーザ機器への下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することができる。
【００７４】
注意すべきことは、上記実施例において、第一の通信装置（例えば基地局）から第二の通信装置（例えばユーザ機器）までの第一のチャネル（例えば下りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性を確定可能の二つの方式を示した。しかし、本開示は上記二つの方式に限定されておらず、他の方式を採用して第一の通信装置（例えば基地局）から第二の通信装置（例えばユーザ機器）までの第一のチャネル（例えば下りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性を確定してもよい。
【００７５】
第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナと第二の通信装置（例えばユーザ機器）との間のチャネルのチャネル状態を獲得したら、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナと第二の通信装置（例えばユーザ機器）との間のチャネルのチャネル状態を変換して、該当するチャネルの角度範囲でのチャネル特性を獲得することができる。例えば、基地局からユーザ機器への下りチャネルのチャネル状態を獲得したら、基地局からユーザ機器への下りチャネルのチャネル状態を変換して、基地局からユーザ機器への下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性を獲得することができる。
【００７６】
本開示の実施例によると、該当するチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、角度範囲からチャネル特性が優れるＮ個の角度を選択することができ、ただし、Ｎは１以上の自然数であり、第一組のパイロット信号の数はＮ以上であり、且つ第一組のパイロット信号はそれぞれに当該Ｎ個の角度に用いられる。
【００７７】
例えば、基地局からユーザ機器への下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、角度範囲からチャネル特性が優れるＮ個の角度を選択することができ、ただし、Ｎは１以上の自然数であり、第一組のパイロット信号の数はＮ以上であり、且つ第一組のパイロット信号はそれぞれに当該Ｎ個の角度に用いられる。
【００７８】
具体的に、本開示の実施例によると、該当するチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が予定条件を満たすかを判断することができ、チャネル特性の幅値が予定条件を満たすＮ個の角度を、チャネル特性が優れるＮ個の角度として選択することができる。
【００７９】
例えば、基地局からユーザ機器への下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が予定条件を満たすかを判断することができ、チャネル特性の幅値が予定条件を満たすＮ個の角度を、チャネル特性が優れるＮ個の角度として選択することができる。
【００８０】
具体的に、本開示の実施例によると、該当するチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が比較的に大きい前のＮ個の角度をチャネル特性が優れるＮ個の角度として選択することができる。
【００８１】
例えば、基地局からユーザ機器への下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が比較的に大きい前のＮ個の角度をチャネル特性が優れるＮ個の角度として選択することができる。
【００８２】
予め設定された周期が経過した後、更にステップ１０１からステップ１０３の操作と同じであるステップ１０４からステップ１０６の操作を繰り返し実行し、その具体的な内容は省略する。注意すべきことは、伝統的な直交のパイロット信号の送信に用いる周期は、チャネルの変化速度によって決定される。例えば、伝統的な直交のパイロット信号の送信に用いる周期をチャネルコヒーレント時間の数倍とすることができる。
【００８３】
本開示の上記実施例において、Ｎの値は、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナと第二の通信装置（例えばユーザ機器）との間のチャネルの角度拡張状況、第一の通信装置（例えば基地局）のアンテナの個数及び／或いは使用可能なパイロット信号の個数に基づいて確定される。
【００８４】
更に具体的に、Ｎの値は、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナと第二の通信装置（例えばユーザ機器）との間のチャネルの角度拡張状況、第一の通信装置（例えば基地局）のアンテナの個数及び／或いは使用可能なパイロット信号の個数に比例する。
【００８５】
例えば、Ｎの値は
【数９】
2019512920.tif 000011
或いは
【数１０】
2019512920.tif 000012
であることができ、ただし、σは第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナと第二の通信装置（例えばユーザ機器）との間のチャネルの角度拡張状況の標準偏差であり、Ｍは第一の通信装置（例えば基地局）のアンテナの個数であり、［・］は整数を取る操作である。
【００８６】
本開示の上記実施例において、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナと第二の通信装置（例えばユーザ機器）との間のチャネルのチャネル状態に対して行う変換は、フーリエ変換に基づくものであることができ、これにより、無線物理チャネルから角度範囲チャネルへの変換を完成する。言い換えれば、基地局とユーザ機器との間の上りチャネル或いは下りチャネルのチャネル状態に対して行う変換は、フーリエ変換に基づくものであることができる。
【００８７】
更に具体的に、上記変換は高速フーリエ変換ＦＦＴであることができ、該高速フーリエ変換ＦＦＴが採用する変換行列は、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナのタイプに基づいて確定される。
【００８８】
本開示の実施例によると、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテが均一リニアアンテナアレイであると、高速フーリエ変換ＦＦＴが採用する変換行列はＭ×Ｍの離散高速フーリエ変換行列であり、ただし、Ｍは第一の通信装置（例えば基地局）のアンテナの個数であり、且つＭは１以上の自然数である。
【００８９】
例えば、上記Ｍ×Ｍの離散高速フーリエ変換行列Ｆにおける第ｐ行、第ｑ列の元素は次のように示すことができる。
【００９０】
【数１１】
2019512920.tif 000013
【００９１】
本開示の実施例によると、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナが均一平面アンテナアレイであると、高速フーリエ変換ＦＦＴが採用する変換行列は、
【数１２】
2019512920.tif 000014
であり、ただし、ＦＷはＷ×Ｗの離散高速フーリエ変換行列であり、ＦＨはＨ×Ｈの離散高速フーリエ変換行列であり、
【数１３】
2019512920.tif 000015
はクロネッカー積であり、ＷとＨはそれぞれに第一の通信装置（例えば基地局）の水平方向と垂直方向のアンテナの個数を示し、且つＷ×Ｈ＝Ｍを満たし、ただしＭは第一の通信装置（例えば基地局）のアンテナの個数であり、且つＭ、Ｗ及びＨはいずれも１以上の自然数である。
【００９２】
例えば、Ｗ×Ｗの離散高速フーリエ変換行列ＦＷにおける第ｐ行、第ｑ列の元素は下の式であることができる。
【００９３】
【数１４】
2019512920.tif 000016
【００９４】
同様に、例えば、Ｈ×Ｈの離散高速フーリエ変換行列ＦＨにおける第ｐ行、第ｑ列の元素は下の式であることができる。
【００９５】
【数１５】
2019512920.tif 000017
【００９６】
また、上記図８におけるステップ８０１とステップ８０２を参照して説明した実施例において、即ち、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナと第二の通信装置（例えばユーザ機器）との間のチャネルのチャネル状態が、第二の通信装置（例えばユーザ機器）から第一の通信装置（基地局）までの複数のアンテナのチャネルのチャネル状態に対応する場合に、第一のチャネル（例えば下りチャネル）と第二のチャネル（例えば上りチャネル）の転送周波数間のズレに基づいて、第二のチャネル（例えば上りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度のインデックスを補正して、第一のチャネル（例えば下りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度のインデックスを確定することができる。
【００９７】
また、本開示の実施例によると、第一のチャネル（例えば下りチャネル）と第二のチャネル（例えば上りチャネル）の転送周波数間のズレが予定の補正条件を満たさないと、直接的に第二のチャネル（例えば上りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度のインデックスを第一のチャネル（例えば下りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度のインデックスと確定することができる。
【００９８】
本開示の実施例によると、上記予定の補正条件は、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナのタイプと関してもよい。
【００９９】
例えば、本開示の実施例によると、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテが均一リニアアンテナアレイであると、第一のチャネル（例えば下りチャネル）と第二のチャネル（例えば上りチャネル）の転送周波数間のズレ量が例えば次のような予定の補正条件を満たすかを判断する。
【０１００】
Δｆ×Ｍ＞ｆ１
【０１０１】
ただし、Δｆは第一のチャネル（例えば下りチャネル）の転送周波数ｆ１と第二のチャネル（例えば上りチャネル）の転送周波数ｆ２との差の絶対値であり、Ｍは第一の通信装置（例えば基地局）のアンテナの個数であり、Ｍが１以上の自然数である。
【０１０２】
また例えば、本開示の実施例によると、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナが均一平面アンテナアレイであると、第一のチャネル（例えば下りチャネル）と第二のチャネル（例えば上りチャネル）の転送周波数間のズレ量が例えば次のような予定の補正条件を満たすかを判断する。
【０１０３】
Δｆ×ｍａｘ（Ｗ，Ｈ）＞ｆ１
【０１０４】
ただし、Δｆは第一のチャネル（例えば下りチャネル）の転送周波数ｆ１と第二のチャネル（例えば上りチャネル）の転送周波数ｆ２との差の絶対値であり、ＷとＨはそれぞれに第一の通信装置（例えば基地局）の水平方向と垂直方向のアンテナの個数を示し、且つＷ×Ｈ＝Ｍを満たし、ただしＭは第一の通信装置（例えば基地局）のアンテナの個数であり、Ｍ、ＷとＨはいずれも１以上の自然数であり、ｍａｘ（Ｗ，Ｈ）はＷとＨにおける最大値を取るものである。
【０１０５】
本開示の実施例によると、上記第二のチャネル（例えば上りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度のインデックスに対して行う補正は、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナのタイプに基づいて行うことができる。
【０１０６】
例えば、本開示の実施例によると、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテが均一リニアアンテナアレイであると、例えば下の数式に基づいて、第二のチャネル（例えば上りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度のインデックスを補正することができる。
【０１０７】
【数１６】
2019512920.tif 000018
【０１０８】
ただし、
【数１７】
2019512920.tif 000019
は第一のチャネル（例えば下りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度におけるｉ個目の角度のインデックスであり、
【数１８】
2019512920.tif 000020
は第二のチャネル（例えば上りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度におけるｉ個目の角度のインデックスであり、ｉは１以上の自然数であり、１≦ｉ≦Ｎ、λ１とλ２はそれぞれに第一のチャネル（例えば下りチャネル）と第二のチャネル（例えば下りチャネル）の転送波長であり、Ｍは第一の通信装置（例えば基地局）のアンテナの個数であり、［・］は整数を取る演算を示す。
【０１０９】
また例えば、本開示の実施例によると、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナが均一平面アンテナアレイであると、例えば下の数式に基づいて、第二のチャネル（例えば上りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度のインデックスを補正することができる。
【０１１０】
【数１９】
2019512920.tif 000021
【０１１１】
ただし、
【数２０】
2019512920.tif 000022
と
【数２１】
2019512920.tif 000023
はそれぞれに第一のチャネル（例えば下りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度におけるｉ個目の角度のインデックス
【数２２】
2019512920.tif 000024
に対応する横座標と縦座標であり、
【数２３】
2019512920.tif 000025
と
【数２４】
2019512920.tif 000026
はそれぞれに第二のチャネル（例えば上りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度におけるｉ個目の角度のインデックス
【数２５】
2019512920.tif 000027
に対応する横座標と縦座標であり、
【数２６】
2019512920.tif 000028
、［・］は整数を取る演算を示し、ｍｏｄ（ａ，ｂ）はａをｂで割算した剰余を求める演算を示し、ＷとＨはそれぞれに第一の通信装置（例えば基地局）の水平方向と垂直方向のアンテナの個数を示し、且つＷ×Ｈ＝Ｍを満たし、ただし、ｉは１以上の自然数であり、１≦ｉ≦Ｎ、λ１とλ２はそれぞれに第一のチャネル（例えば下りチャネル）と第二のチャネル（例えば上りチャネル）の転送波長であり、Ｍは第一の通信装置のアンテナの個数である。
【０１１２】
また、システムの精度の要求があまり高くないシーンに、上記のような予定の補正条件に沿ってインデックスを補正する必要があるかを判断しなくてもよく、直接的に上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックスを、下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックスとすることができる。
【０１１３】
以下、図１３Ａ、図１３Ｂから図１５Ａ、図１５Ｂを結んで、上りチャネルのチャネル状態から下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定する例を説明する。基地局が有するアンテナの数Ｍが８個であり、ユーザ機器の数Ｋが３個であり、下りチャネルの転送周波数がｆ１であり、上りチャネルの転送周波数がｆ２であり、下りチャネルの転送周波数ｆ１と上りチャネルの転送周波数ｆ２はｆ２＝０．９＊ｆ１を満たすとする。また、更に、基地局の有するアンテナのタイプは、均一リニアアンテナアレイであるとする。
【０１１４】
図１３Ａは、本開示の実施例にかかる第一のユーザ機器の上りチャネルのチャネル状態を示す模式図である。図１３Ａに示すように、横座標はアンテナポートインデックス標識であり、縦座標はチャネル特性幅値である。図１３Ａに示すように、第一のユーザ機器の上りチャネルについて、アンテナポート０でのチャネル状態ベクトル元素はＵ１０＝（−０．４４５２９２７４８９１５７２２−０．０８９５３９１６８２７７２９５０ｉ）であり、そのチャネル特性幅値は０．４５４２０５７８４７４１５７５であり、アンテナポート１でのチャネル状態ベクトル元素はＵ１１＝（０．４２９９３５２４０３６１２５１−０．３０１３５３６４４１０８２５４ｉ）であり、そのチャネル特性幅値は０．５２５０３１７４１６３２６４７であり、アンテナポート２でのチャネル状態ベクトル元素はＵ１２＝（−０．０７７２１９１７０８７３７０７４＋０．４９３５７９６３８４２６５０３ｉ）であり、そのチャネル特性幅値は０．４９９５８３４８６３３６０２８であり、アンテナポート３でのチャネル状態ベクトル元素はＵ１３＝（−０．２４５４４０９２０７４６５１３−０．３００４０７９１０７０８８８５ｉ）であり、そのチャネル特性幅値は０．３８７９２５４５４６８６０４３であり、アンテナポート４でのチャネル状態ベクトル元素はＵ１４＝（０．２２７９８３９０８０１８６２０−０．０１９６８８７２６７９４８６５６ｉ）であり、そのチャネル特性幅値は０．２２８８３２４８９５６００４０であり、アンテナポート５上のチャネル状態ベクトル元素はＵ１５＝（０．０１２５１６３３７０４９２６６２＋０．１０３０８８８６９７４１３５４ｉ）であり、そのチャネル特性幅値は０．１０３８４５９１３５３３８５４であり、アンテナポート６でのチャネル状態ベクトル元素はＵ１６＝（−０．１２５４１７９８８４６５４４６＋０．０６４５６３１３０８８９１５０３ｉ）であり、そのチャネル特性幅値は０．１４１０６０５１７８６７０７８であり、アンテナポート７でのチャネル状態ベクトル元素はＵ１７＝（０．００１２９９７３６３９６１２８０４−０．１８６８７１３８９２５１７８２ｉ）であり、そのチャネル特性幅値は０．１８６８７５９０９１９０００４である。そこで、第一のユーザ機器の上りチャネルのチャネル状態は、ベクトルＵ１と表すことができる。
【０１１５】
【数２７】
2019512920.tif 000029
【０１１６】
このように、基地局の有するアンテナのタイプが均一リニアアンテナアレイであるとするので、以下の数式に沿って、高速フーリエ変換ＦＦＴが採用する８×８の離散高速フーリエ変換行列Ｆにおける元素［Ｆ］ｐ，ｑ毎を確定する。
【０１１７】
【数２８】
2019512920.tif 000030
【０１１８】
ただし、ｐとｑは、いずれも１以上であり且つ８より小さい自然数である。
【０１１９】
８×８の離散高速フーリエ変換行列Ｆを第一のユーザ機器の上りチャネルのチャネル状態ベクトルＵ１に乗じたら、第一のユーザ機器の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性ベクトルＡ１を得ることができる。言い換えれば、第一のユーザ機器の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性ベクトルＡ１は、次のように示すことができる。
【０１２０】
【数２９】
2019512920.tif 000031
【０１２１】
ただし、Ａ１０＝（−０．０７８３６００２０３９３３１７３−０．０８３６６１０５６００３０９８５ｉ）であり、その幅値は０．１１４６２７５０５８０７２６５であり、Ａ１１＝（−０．０４９８１３８７２７１９１４６２−０．１５７１３２７７５４４３１５８ｉ）であり、その幅値は０．１６４８３９７１３１５７２０４であり、Ａ１２＝（０．０９６９９４８４２６９３８６５２−０．４７８６９８３６００５４１６４ｉ）であり、その幅値は０．４８８４２６１６５７８９４２０であり、Ａ１３＝（−０．６８５２５４１３４６６７０９１＋０．０２２４０１９３１５１７３８６３ｉ）であり、その幅値は０．６８５６２０２１２３７２７４９であり、Ａ１４＝（−０．２１８５８６６４４１０５９０６＋０．４０１０９１８０７７５６１７９ｉ）であり、その幅値は０．４５６７８７４３３３１０７２６であり、Ａ１５＝（−０．１２２９０４１３５２９３１０４＋０．０７３６５９３４３８３７７６６２ｉ）であり、その幅値は０．１４３２８６８６４０４１１８１であり、Ａ１６＝（−０．１０７３６９２８８２１４９００＋０．００６７９６０３７７００５６９４０ｉ）であり、その幅値は０．１０７５８４１５３９４５６５２であり、Ａ１７＝（−０．０９４１８４８３６７８６４２３１−０．０３７７１１９４１５９４１９４５ｉ）であり、その幅値は０．１０１４５４２９５２２３４６１である。
【０１２２】
これから分かるように、第一のユーザ機器の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が比較的に大きい前の３個である（０．４８８４２６１６５７８９４２０、０．６８５６２０２１２３７２７４９、０．４５６７８７４３３３１０７２６）が対応する角度範囲ポートのインデックスはそれぞれに（２、３、４）である。
【０１２３】
また、上述のように基地局の有するアンテナのタイプが均一リニアアンテナアレイであるとするので、次のような予定の補正条件に沿って、第一のユーザ機器の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる３個の角度範囲ポートのインデックス（２、３、４）を補正する必要があるかを判断することができる。
【０１２４】
Δｆ×Ｍ＞ｆ１
【０１２５】
前記のように、Δｆ×Ｍ＝（ｆ１−ｆ２）×Ｍ＝（ｆ１−０．９ｆ１）×８＝０．８ｆ１＜ｆ１であるので、第一のユーザ機器の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる３個の角度範囲ポートのインデックス（２、３、４）を補正する必要がない。言い換えれば、直接的に第一のユーザ機器の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる３個の角度範囲ポートのインデックス（２、３、４）を、第一のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる３個の角度範囲ポートのインデックス（２、３、４）として確定することができる。
【０１２６】
また、システムの精度の要求があまり高くないシーンに、上記のような予定の補正条件に沿ってインデックスを補正する必要があるかを判断しなくてもよく、直接的に第一のユーザ機器の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス（２、３、４）を、第一のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス（２、３、４）とすることができる。
【０１２７】
図１３Ｂは、本開示の実施例にかかる実際の第一のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性を示す模式図である。図１３Ｂに示すように、第一のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が比較的に大きい前の３個が対応する角度範囲ポートのインデックスもそれぞれに（２、３、４）である。これから分かるように、上記方式に沿って算出した第一のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が比較的に大きい前の３個が対応する角度範囲ポートのインデックスは、図１３Ｂに示すような実際の第一のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が比較的に大きい前の３個が対応する角度範囲ポートのインデックスと一致する。
【０１２８】
図１４Ａは、本開示の実施例にかかる第二のユーザ機器の上りチャネルのチャネル状態を示す模式図である。図１４Ｂは、本開示の実施例にかかる実際の第二のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性を示す模式図である。図１３Ａと同様に、第二のユーザ機器の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が比較的に大きい前の３個が対応する角度範囲ポートのインデックスがそれぞれに（１、２、５）であると確定することができる。
【０１２９】
また、前記のように基地局の有するアンテナのタイプが均一リニアアンテナアレイであると仮定するので、次のような予定の補正条件に沿って、第二のユーザ機器の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる３個の角度範囲ポートのインデックス（１、２、５）を補正する必要があるかを判断することができる。
【０１３０】
Δｆ×Ｍ＞ｆ１
【０１３１】
前記のように、Δｆ×Ｍ＝（ｆ１−ｆ２）×Ｍ＝（ｆ１−０．９ｆ１）×８＝０．８ｆ１＜ｆ１であるので、第二のユーザ機器の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる３個の角度範囲ポートのインデックス（１、２、５）を補正する必要がない。言い換えれば、直接的に第二のユーザ機器の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる３個の角度範囲ポートのインデックス（１、２、５）を、第二のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる３個の角度範囲ポートのインデックス（１、２、５）と確定することができる。
【０１３２】
また、同様に、システムの精度の要求があまり高くないシーンに、上記のような予定の補正条件に沿ってインデックスを補正する必要があるかを判断しなくてもよく、直接的に第二のユーザ機器の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス（１、２、５）を、第二のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス（１、２、５）とすることができる。
【０１３３】
図１４Ｂに示すように、第二のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が比較的に大きい前の３個が対応するアンテナポートのインデックスもそれぞれに（１、２、５）である。これから分かるように、上記方式に沿って算出した第二のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が比較的に大きい前の３個が対応する角度範囲ポートのインデックスは、図１４Ｂに示すような実際の第二のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が比較的に大きい前の３個が対応する角度範囲ポートのインデックスと一致する。
【０１３４】
図１５Ａは、本開示の実施例にかかる第三のユーザ機器の上りチャネルのチャネル状態を示す模式図である。図１５Ｂは、本開示の実施例にかかる実際の第三のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性を示す模式図である。図１３Ａと同様に、第三のユーザ機器の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が比較的に大きい前の３個が対応する角度範囲ポートのインデックスがそれぞれに（４、５、６）であると確定することができる。
【０１３５】
また、前記のように基地局の有するアンテナのタイプが均一リニアアンテナアレイであると仮定するので、次のような予定の補正条件に沿って、第三のユーザ機器の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる３個の角度範囲ポートのインデックス（４、５、６）を補正する必要があるかを判断することができる。
【０１３６】
Δｆ×Ｍ＞ｆ１
【０１３７】
前記のように、Δｆ×Ｍ＝（ｆ１−ｆ２）×Ｍ＝（ｆ１−０．９ｆ１）×８＝０．８ｆ１＜ｆ１であるので、第三のユーザ機器の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる３個の角度範囲ポートのインデックス（４、５、６）を補正する必要がない。言い換えれば、直接的に第三のユーザ機器の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる３個の角度範囲ポートのインデックス（４、５、６）を、第三のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる３個の角度範囲ポートのインデックス（４、５、６）と確定することができる。
【０１３８】
また、同様に、システムの精度の要求があまり高くないシーンに、上記のような予定の補正条件に沿ってインデックスを補正する必要があるかを判断しなくてもよく、直接的に第三のユーザ機器の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス（４、５、６）を、第三のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス（４、５、６）とすることができる。
【０１３９】
図１５Ｂに示すように、第三のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が比較的に大きい前の３個が対応する角度範囲ポートのインデックスもそれぞれに（４、５、６）である。これから分かるように、上記方式に沿って算出した第三のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が比較的に大きい前の３個が対応する角度範囲ポートのインデックスは、図１５Ｂに示すような実際の第三のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が比較的に大きい前の３個が対応する角度範囲ポートのインデックスと一致する。
【０１４０】
戻って図８を参照し、ステップ８００４において、確定された第一のチャネル（例えば下りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性に基づいて、角度範囲に用いる第一組のパイロット信号を確定し、第一組のパイロット信号におけるそれぞれのパイロット信号は相互に直交する。
【０１４１】
３ＧＰＰ規格化組織が提供するＭＩＭＯチャネル模型（３ＧＰＰ  ＴＲ  ３６．８１４  Ｖ９．０．０，“Ｆｕｒｔｈｅｒ  ａｄｖａｎｃｅｍｅｎｔｓ  ｆｏｒ  Ｅ−ＵＴＲＡ  ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｌａｙｅｒ  ａｓｐｅｃｔｓ”，２０１０年３月を参照）に基づいて、都市マクロセルのシーンに、マクロ基地局の高さはしばしば高く、散乱体はしばしばユーザの周辺に分布するので、チャネル角度拡張が小さく、角度範囲でのチャネルの稀疎特性となってしまう。
【０１４２】
そこで、角度範囲でのパイロット信号を設計する時、角度範囲でのチャネルの稀疎特性を利用して、角度範囲でのチャネル特性が優れる位置のみに直交のパイロット信号を放置し、角度範囲でのチャネル特性が優れる位置以外の他の位置についてゼロとすることができるので、パイロット信号のオーバーヘッドを減らすことができ、更にチャネル推定のためのオーバーヘッドを減らすことができる。
【０１４３】
例えば、無線通信システムには一つのユーザ機器（第一のユーザ機器）しかないとする。戻って図１３Ａと図１３Ｂを参照し、第一のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる３個の角度範囲ポートのインデックスが（２、３、４）であることを既に確定したので、角度範囲でのチャネル特性が優れる３個の角度範囲ポート（２、３、４）に直交のパイロット信号を放置することができ、角度範囲での他の角度範囲ポート（０、１、５、６、７）をゼロとすることができる。そこで、パイロット信号のオーバーヘッドを減らすことができ、更にチャネル推定のためのオーバーヘッドを減らすことができる。
【０１４４】
本開示の実施例によると、第一の通信装置（例えば基地局）が複数の第二の通信装置（例えば複数のユーザ機器）と通信を行う場合に、複数の第二の通信装置（例えば複数のユーザ機器）に対して第一組のパイロット信号を確定して角度範囲に用いることができ、第一組のパイロット信号におけるそれぞれのパイロット信号は、第一の通信装置（例えば基地局）から複数の第二の通信装置（例えば複数のユーザ機器）における各第二の通信装置（例えばユーザ機器毎）までの該当する第一のチャネル（例えば下り）の角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度の和集合とする角度に対して相互に直交し、ただし、Ｎは１以上の自然数である。
【０１４５】
以下、図１６を結んで、本開示の実施例にかかる角度範囲で完全直交のパイロット信号系列の例を説明する。図１６は、本開示の実施例にかかる角度範囲で完全直交のパイロット信号系列の例を示す模式図である。
【０１４６】
【数３０】
2019512920.tif 000032
は第ｋ個のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合であり、
【数３１】
2019512920.tif 000033
は全てのユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合の和集合であるとする。
【０１４７】
角度範囲で完全直交のパイロット信号系列を獲得するために、インデックスがΩにいる全ての角度範囲ポートに直交のパイロット信号を割当し、他の角度範囲ポートにパイロット信号を送信しない必要がある。該角度範囲で完全直交のパイロット信号系列が、異なるユーザ機器のアンテナ到達角（即ち、異なるユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合）が異なる場合に、角度範囲チャネル推定が相互に干渉しないことを保証することができる。
【０１４８】
Ｎｃは、角度範囲で完全直交のパイロット信号系列（即ち第一組のパイロット信号）に必要な直交のパイロット信号の数、即ち下りチャネル推定のオーバーヘッドであるとする。それぞれのユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合の分布がランダムであるので、Ｎｃ＝ｍｉｎ｛ＫＮ，Ｍ｝ことが存在し、ただし、Ｋはユーザ機器の数であり、Ｎはユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合の大きさであり、Ｍは基地局の有するアンテナの数であり、ｍｉｎ（）は最も小さい値を取る関数であり、Ｋ、Ｎ、Ｍはいずれも１以上の自然数である。言い換えると、直交のパイロット信号の数がＮｃである時、該通信システムが支持する最もユーザ機器の数はＫ＝［Ｎｃ／Ｎ］であり、ただし［・］は切り捨て関数である。
【０１４９】
図１６における黒の枠に示すように、第一のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合
【数３２】
2019512920.tif 000034
は（２、３、４）であり、第二のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合
【数３３】
2019512920.tif 000035
は（１、２、５）であり、第三のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合
【数３４】
2019512920.tif 000036
は（４、５、６）であるとする。そこで、全てのユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合の和集合は
【数３５】
2019512920.tif 000037
である。
【０１５０】
そこで、角度範囲ポート１から６に完全直交のパイロット信号系列（Ｓ０、Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４、Ｓ５）を割当し、他の角度範囲ポート０と７にパイロット信号を送信しないとすることができるので、角度範囲で完全直交のパイロット信号系列（即ち第一組のパイロット信号）が（０、Ｓ０、Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４、Ｓ５、０）になる。
【０１５１】
以下、図１８を結んで、本開示の実施例にかかる角度範囲で完全直交のパイロット信号に転送資源を割当する例を説明する。図１８は、本開示の実施例にかかる角度範囲で完全直交のパイロット信号に転送資源を割当する例を示す模式図である。
【０１５２】
本開示の実施例によると、確定された第一組のパイロット信号におけるパイロット信号に転送資源を割当し、転送資源の数は確定された第一組のパイロット信号におけるパイロット信号の数に比例する。
【０１５３】
図１８に示すように、角度範囲ポート０と角度範囲ポート７でパイロット信号を送信しなく、角度範囲ポート１で直交のパイロット信号Ｓ０＝［１，０，０，０，０，０］を送信し、角度範囲ポート２で直交のパイロット信号Ｓ１＝［０，１，０，０，０，０］を送信し、角度範囲ポート３で直交のパイロット信号Ｓ２＝［０，０，１，０，０，０］を送信し、角度範囲ポート４で直交のパイロット信号Ｓ３＝［０，０，０，１，０，０］を送信し、角度範囲ポート５で直交のパイロット信号Ｓ４＝［０，０，０，０，１，０］を送信し、角度範囲ポート６で直交のパイロット信号Ｓ５＝［０，０，０，０，０，１］を送信する。これから分かるように、第一組のパイロット信号におけるパイロット信号Ｓ０からＳ５の数は６個であるので、必要な転送資源の数は６個である。
【０１５４】
本開示の他の一つの実施例によると、第一の通信装置（例えば基地局）が複数の第二の通信装置（例えば複数のユーザ機器）と通信を行う場合に、複数の第二の通信装置（例えば複数のユーザ機器）に対して第一組のパイロット信号を確定して角度範囲に用いることができ、第一組のパイロット信号におけるパイロット信号の数が最も少ない場合に、第一組のパイロット信号における各パイロット信号は、それぞれ、第一の通信装置（例えば基地局）から複数の第二の通信装置（例えば複数のユーザ機器）における一つの第二の通信装置（例えば一つのユーザ機器）までの該当する第一のチャネル（例えば下りチャネル）の角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度に対応する角度に対して相互に直交し、ただし、Ｎは１以上の自然数である。
【０１５５】
以下、図１７を結んで、本開示の実施例にかかる角度範囲で一部直交のパイロット信号系列の例を説明する。図１７は、本開示の実施例にかかる角度範囲で一部直交のパイロット信号系列の例を示す模式図である。
【０１５６】
角度範囲で一部直交のパイロット系列を獲得するために、第ｋ（１≦ｋ≦Ｋ）個（Ｋは１以上の自然数）のユーザ機器について、インデックスが
【数３６】
2019512920.tif 000038
にいる全ての角度範囲ポートに直交のパイロット信号を割当し、他の角度範囲ポートにパイロット信号を送信しない必要がある。角度範囲で一部直交のパイロット信号系列は一部の干渉を導入するが、干渉はユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合外のチャネル係数が該インデックス集合内のチャネル係数に対する干渉のみに限定される。角度範囲チャネルの稀疎性により、該インデックス集合外のチャネル係数の幅値が小さいので、干渉が小さい。角度範囲で完全直交のパイロット信号系列と比べて、角度範囲で一部直交のパイロット信号系列は、必要なパイロット信号の数が大幅に低下する。
【０１５７】
Ｎｓは、角度範囲で一部直交のパイロット信号系列（即ち第一組のパイロット信号）に必要な直交のパイロット信号の数、即ち下りチャネル推定のオーバーヘッドであるとする。シミュレーション試験によって、出願人は、Ｎｓ＝１．５Ｎが比較的に適正な選択であることを発見し、ただしＮはユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合の大きさであり、Ｎは１以上の自然数である。
【０１５８】
図１７における黒の枠に示すように、第一のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合
【数３７】
2019512920.tif 000039
は（２、３、４）であり、第二のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合
【数３８】
2019512920.tif 000040
は（１、２、５）であり、第三のユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合
【数３９】
2019512920.tif 000041
は（４、５、６）であるとする。
【０１５９】
そこで、角度範囲ポート１から６に一部直交のパイロット信号系列（Ｓ０、Ｓ１、Ｓ２、Ｓ０、Ｓ２、Ｓ１）を割当し、他の角度範囲ポート０と７にパイロット信号を送信しないとすることができるので、角度範囲で一部直交のパイロット信号系列（即ち第一組のパイロット信号）は（０、Ｓ０、Ｓ１、Ｓ２、Ｓ０、Ｓ２、Ｓ１、０）である。即ち、１番目のユーザ機器について、インデックス集合
【数４０】
2019512920.tif 000042
における角度範囲ポート２、３、４に直交のパイロット信号Ｓ１、Ｓ２、Ｓ０を割当し、２番目のユーザ機器について、インデックス集合
【数４１】
2019512920.tif 000043
における角度範囲ポート１、２、５に直交のパイロット信号Ｓ０、Ｓ１、Ｓ２を割当し、３番目のユーザ機器について、インデックス集合
【数４２】
2019512920.tif 000044
における角度範囲ポート４、５、６に直交のパイロット信号Ｓ０、Ｓ２、Ｓ１を割当する。
【０１６０】
以下、図１９を結んで、本開示の実施例にかかる角度範囲で一部直交のパイロット信号に転送資源を割当する例を説明する。図１９は、本開示の実施例にかかる角度範囲で一部直交のパイロット信号に転送資源を割当する例を示す模式図である。
【０１６１】
本開示の実施例によると、確定された第一組のパイロット信号におけるパイロット信号に転送資源を割当し、転送資源の数は確定された第一組のパイロット信号におけるパイロット信号の数に比例する。
【０１６２】
図１９に示すように、角度範囲ポート０と角度範囲ポート７でパイロット信号を送信しなく、角度範囲ポート１で直交のパイロット信号Ｓ０＝［１，０，０］を送信し、角度範囲ポート２で直交のパイロット信号Ｓ１＝［０，１，０］を送信し、角度範囲ポート３で直交のパイロット信号Ｓ２＝［０，０，１］を送信し、角度範囲ポート４で直交のパイロット信号Ｓ０＝［１，０，０］を送信し、角度範囲ポート５で直交のパイロット信号Ｓ２＝［０，０，１］を送信し、角度範囲ポート６で直交のパイロット信号Ｓ１＝［０，１，０］を送信する。これから分かるように、第一組のパイロット信号におけるパイロット信号Ｓ０からＳ２の数は３個であるので、必要な転送資源の数は３個である。
【０１６３】
戻って図８を参照し、ステップ８００５において、角度範囲に用いる第一組のパイロット信号を、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号（例えばアンテナ域或いは無線物理チャネル上の下りパイロット信号）に変換する。
【０１６４】
角度範囲に用いる第一組のパイロット信号を獲得したら、角度範囲に用いる第一組のパイロット信号を変換して、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナで転送する第二組のパイロット信号（例えばアンテナ域或いは無線物理チャネル上の下りパイロット信号）を獲得することができる。
【０１６５】
本開示の上記実施例において、角度範囲に用いる第一組のパイロット信号に対して行う変換は、フーリエ変換に基づくものであることができる。更に具体的に、上記変換は高速フーリエ変換ＦＦＴであることができ、該高速フーリエ変換ＦＦＴが採用する変換行列は、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナのタイプに基づいて確定される。
【０１６６】
本開示の実施例によると、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテが均一リニアアンテナアレイであると、高速フーリエ変換ＦＦＴが採用する変換行列はＭ×Ｍの離散高速フーリエ変換行列であり、ただしＭは第一の通信装置（例えば基地局）のアンテナの個数であり、且つＭは１以上の自然数である。
【０１６７】
例えば、上記Ｍ×Ｍの離散高速フーリエ変換行列Ｆにおける第ｐ行、第ｑ列の元素は下の式であることができる。
【０１６８】
【数４３】
2019512920.tif 000045
【０１６９】
本開示の実施例によると、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナが均一平面アンテナアレイであると、高速フーリエ変換ＦＦＴが採用する変換行列は、
【数４４】
2019512920.tif 000046
であり、ただし、ＦＷはＷ×Ｗの離散高速フーリエ変換行列であり、ＦＨはＨ×Ｈの離散高速フーリエ変換行列であり、
【数４５】
2019512920.tif 000047
はクロネッカー積であり、Ｗ及びＨはそれぞれに第一の通信装置（例えば基地局）の水平方向と垂直方向のアンテナの個数を示し、且つＷ×Ｈ＝Ｍを満たし、ただしＭは第一の通信装置（例えば基地局）のアンテナの個数であり、且つＭ、Ｗ、Ｈはいずれも１以上の自然数である。
【０１７０】
例えば、Ｗ×Ｗの離散高速フーリエ変換行列ＦＷにおける第ｐ行、第ｑ列の元素は下の式であることができる。
【０１７１】
【数４６】
2019512920.tif 000048
【０１７２】
同様に、例えば、Ｈ×Ｈの離散高速フーリエ変換行列ＦＨにおける第ｐ行、第ｑ列の元素は下の式であることができる。
【０１７３】
【数４７】
2019512920.tif 000049
【０１７４】
以下、角度範囲に用いる第一組のパイロット信号に対して高速フーリエ変換ＦＦＴを行う例子を詳しく説明する。
【０１７５】
長さが４である高速フーリエ変換ＦＦＴ変換を例とし、高速フーリエ変換ＦＦＴ行列は例えば次のようであることができる。
【０１７６】
【数４８】
2019512920.tif 000050
【０１７７】
角度範囲ポート１と２でパイロット信号１を同時に送信し、他の角度範囲ポート０と３でパイロット信号を送信しないと、高速フーリエ変換ＦＦＴによって変換した後のアンテナポートで送信するパイロット信号は次のようである。
【０１７８】
【数４９】
2019512920.tif 000051
【０１７９】
これから分かるように、高速フーリエ変換ＦＦＴによって変換した後のアンテナポートで送信するパイロット信号は、高速フーリエ変換ＦＦＴ行列の第２列に１を乗じた結果に、更に第３列に１を乗じた結果を加算した結果に等しい。
【０１８０】
同様に、戻って図１７を参照して、図１７に示すような角度範囲で一部直交の第一組のパイロット信号系列（０、Ｓ０、Ｓ１、Ｓ２、Ｓ０、Ｓ２、Ｓ１、０）を例として、角度範囲に用いる第一組のパイロット信号に対して高速フーリエ変換ＦＦＴを行う他の一つの例を説明する。
【０１８１】
具体的に、角度範囲で一部直交のパイロット信号は、それぞれにＳ０＝［１，０，０］、Ｓ１＝［０，１，０］、Ｓ２＝［０，０，１］であるとする。
【０１８２】
全ての角度範囲ポート０から７について、角度範囲での下りパイロット信号は、
【数５０】
2019512920.tif 000052
である。
【０１８３】
即ち、１番目のタイムスライス（上記行列
【数５１】
2019512920.tif 000053
における第一列）上に、角度範囲ポート１と４でビット１を送信し、他のポート０、２〜３、５〜７でパイロット信号を送信しなく、２番目のタイムスライス（上記行列
【数５２】
2019512920.tif 000054
における第二列）上に、角度範囲ポート２と６でビット１を送信し、他のポート０〜１、３〜５、７でパイロット信号を送信しなく、３番目のタイムスライス（上記行列
【数５３】
2019512920.tif 000055
における第三列）上に、角度範囲ポート３と５でビット１を送信し、他の角度範囲ポート０〜２、４、６〜７でパイロット信号を送信しない。
【０１８４】
すると、１番目のタイムスライス上に、アンテナで送信する信号は、高速フーリエ変換ＦＦＴ行列の第２行に１を乗じた結果と第５行に１を乗じた結果の和であり、２番目のタイムスライス上に、アンテナで送信する信号は、ＦＦＴ行列の第３行に１を乗じた結果と第７行に１を乗じた結果の和であり、３番目のタイムスライス上に、アンテナで送信する信号は、ＦＦＴ行列の第４行に１を乗じた結果と第６行に１を乗じた結果との和である。
【０１８５】
戻って図８を参照し、ステップ８００６において、第一の通信装置（例えば基地局）の複数のアンテナによって、第二組のパイロット信号（例えばアンテナ域或いは無線物理チャネル上の下りパイロット信号）を第二の通信装置（例えばユーザ機器）に送信する。
【０１８６】
ステップ８００７において、複数のアンテナを有する第一の通信装置（例えば基地局）からの第二組のパイロット信号（例えばアンテナ域或いは無線物理チャネル上の下りパイロット信号）に基づいて、第一の通信装置（例えば基地局）から第二の通信装置（例えばユーザ機器）までの第一のチャネル（例えば下りチャネル）に対して、チャネル推定を行う。
【０１８７】
ＦＤＤモードで働く単セル大規模アンテナシステムを考えて、基地局はＭ本のアンテナを有し、同時にＫ個の単アンテナユーザに対してサービスを提供し、ＭとＫはいずれも１以上の自然数である。下りチャネル推定模型は次のように示すことができる。
【０１８８】
【数５４】
2019512920.tif 000056
【０１８９】
ただし、φはアンテナポート（無線物理チャネルに関連する）で送信するパイロット信号であり、φの第ｊ（１≦ｊ≦Ｍ）行は第ｊ本のアンテナで送信するパイロット信号を示す。
【０１９０】
また、角度範囲におけるチャネル
【数５５】
2019512920.tif 000057
を無線物理チャネルｈのＦＦＴ変換と定義することができ、即ち
【数５６】
2019512920.tif 000058
である。
【０１９１】
同様に、角度範囲におけるパイロット信号
【数５７】
2019512920.tif 000059
を無線物理チャネル上に送信するパイロット信号φのｉＦＦＴ変換と定義することができ、即ち
【数５８】
2019512920.tif 000060
である。これによって、角度範囲における下りチャネル推定模型を得ることができる。
【０１９２】
【数５９】
2019512920.tif 000061
【０１９３】
そこで、角度範囲におけるパイロット信号
【数６０】
2019512920.tif 000062
によって、角度範囲でのチャネル
【数６１】
2019512920.tif 000063
を推定することができ、また、ｉＦＦＴ（逆ＦＦＴ）変換によって、無線物理チャネルｈ或いはアンテナ域チャネルｈを再構成することができる。
【０１９４】
上記角度範囲における下りチャネル推定模型によると、ユーザ機器は、ＬＳ、ＭＭＳＥ等のチャネル推定方法を利用してそれぞれの直交のパイロット信号の対応する角度範囲でのチャネル係数を推定することができる。
【０１９５】
ステップ８００８において、第一の通信装置（例えば基地局）から第二の通信装置（例えばユーザ機器）までの第一のチャネル（例えば下りチャネル）のチャネル推定の結果に基づいて、第一の通信装置（例えば基地局）へフィードバックされる、第一組のパイロット信号におけるパイロット信号に対応する第一のチャネル（例えば下りチャネル）の複数の角度でのチャネル特性を確定して、第一のチャネル（例えば下りチャネル）のチャネル再構築に用いる。
【０１９６】
本開示の実施例によると、予め規定された順序に沿って、次第に第一の通信装置（例えば基地局）に第一組のパイロット信号におけるそれぞれのパイロット信号に対応する第一のチャネル（例えば下りチャネル）の複数の角度でのチャネル特性をフィードバックすることができる。この実施例によると、第一の通信装置は、豊かなチャネル推定結果を獲得してより正確な物理チャネルを再構成することができる。
【０１９７】
例えば、図１６に示すような角度範囲で完全直交のパイロット信号系列を例として、ユーザ機器は、次第に直交のパイロット信号Ｓ０、Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４、Ｓ５（即ち角度範囲ポートインデックス１〜６）に対応するチャネル係数をフィードバックする。
【０１９８】
また例えば、図１７に示すような角度範囲で一部直交のパイロット信号系列を例として、ユーザ機器は、次第に直交のパイロット信号Ｓ０、Ｓ１、Ｓ２に対応するチャネル係数をフィードバックし、前記のように、基地局は、上りチャネル推定に基づいて、該ユーザ機器に対応する優れたチャネル特性を有する幾つかの角度を把握することができ、該先行情報を結んで、ユーザ機器が次第にフィードバックしたチャネル係数に沿って、物理チャネルを再構成することができる。
【０１９９】
本開示の実施例によると、第一の通信装置（例えば基地局）に、第一のチャネル（例えば下りチャネル）の複数の角度でのチャネル特性における優れたチャネル特性、及び当該優れたチャネル特性に対応する第一組のパイロット信号におけるパイロット信号のインデックス標識をフィードバックすることができる。この実施例において、第二の通信装置のフィードバックのオーバーヘッドは低下する。
【０２００】
例えば、図１６に示すような角度範囲で完全直交のパイロット信号系列を例として、第一のユーザ機器が推定したチャネル係数において直交のパイロット信号Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３の対応するチャネル係数の幅値が最も大きいと、第一のユーザ機器は、直交のパイロット信号Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３の対応するチャネル係数のみをフィードバックすることができ、且つ直交のパイロット信号Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３のインデックス標識をフィードバックすることができる。
【０２０１】
また例えば、図１７に示すような角度範囲で一部直交のパイロット信号系列を例として、第一のユーザ機器が推定したチャネル係数において直交のパイロット信号Ｓ１の対応するチャネル係数の幅値が最も大いとすると、第一のユーザ機器は、直交のパイロット信号Ｓ１の対応するチャネル係数をフィードバックすることができ、且つ直交のパイロット信号Ｓ１のインデックス標識をフィードバックすることができる。前記のように、基地局は、上りチャネル推定に基づいて、該ユーザ機器に対応する優れたチャネル特性を有する幾つかの角度を把握することができ、該先行情報を結んで、ユーザ機器がフィードバックする最も優れたチャネル係数に基づいて、物理チャネルを再構成することができる。
【０２０２】
ステップ８００９において、第二の通信装置（例えばユーザ機器）からフィードバックされる、第一組のパイロット信号におけるパイロット信号に対応する第一のチャネル（例えば下りチャネル）の複数の角度でのチャネル特性に基づいて、第一のチャネル（例えば下りチャネル）を再構築する。
【０２０３】
上記角度範囲での下りチャネル推定模型
【数６２】
2019512920.tif 000064
から分かるように、角度範囲でのパイロット信号
【数６３】
2019512920.tif 000065
によって、角度範囲でのチャネル
【数６４】
2019512920.tif 000066
を推定することができ、また、ｉＦＦＴ変換によって、無線物理チャネルｈを再構成することができる。
【０２０４】
具体的に、フィードバックステップの後に、基地局は、ユーザ機器毎によりフィードバックされたチャネル係数、及びチャネル係数に対応する直交のパイロット信号を得る。また、直交のパイロット信号は、ユーザ機器毎の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合に基づいて割当されたものであるので、ユーザ機器毎に、基地局は、フィードバックされたチャネル係数毎に対応する角度範囲ポートのインデックスを得ることができる。それぞれのユーザ機器の下りチャネルを再構築する時、各角度範囲ポート値を対応するフィードバックチャネル係数とし、対応するフィードバックチャネル係数がないと、ゼロとすることにより、再構築される角度範囲でのチャネルを得る。
【０２０５】
最後に、再構築される角度範囲でのチャネルベクトルに対してｉＦＦＴ変換を行うことで、該ユーザ機器の再構築される下りチャネルを得る。
【０２０６】
４．本開示の実施例にかかる角度範囲で直交のパイロットシステムの配置
以下、図１１を参照して、本開示の実施例にかかる角度範囲で直交のパイロットシステムの配置の一つの例を説明する。図１１は、本開示の実施例にかかる角度範囲で直交のパイロットシステムの配置の一つの例を示す模式図である。
【０２０７】
図１１に示すように、角度範囲下りチャネル特性確定モジュールは、それぞれのユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合を推定するように配置されることができ、パイロット割当モジュールは、それぞれのユーザ機器の下りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合に基づいて、それぞれの角度範囲ポートに直交のパイロット信号を割当した後、ＦＦＴ変換した後に、該当するＲＦリンクとアンテナポートによって、それぞれのユーザ機器に送信するように配置されることができる。注意すべきことは、図１１に示すような角度範囲チャネルは、角度範囲ポートとそれぞれのユーザ機器との間の等価チャネルを示す。
【０２０８】
また、図１１に示すようなＲＦリンクはアンテナポートと一つ一つ対応するが、本開示は、この例に限定されない。例えば、本開示は一つのＲＦリンクが複数のアンテナと接続する例に応用してもよく、このような場合に、同一のＲＦリンクの接続する複数のアンテナは、本開示の例における一つのアンテナとすることができる。
【０２０９】
５．本開示の実施例にかかる通信方法のフロー例
以下、図２０と図２１を参照して、本開示の実施例にかかる通信方法のフローの例を説明する。
【０２１０】
図２０は、本開示の実施例にかかる複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる通信方法を示すフロー図である。
【０２１１】
図２０に示すように、ステップ２０００において、第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定する。
【０２１２】
ステップ２０１０において、確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用い、第一組のパイロット信号におけるそれぞれのパイロット信号は相互に直交する。
【０２１３】
ステップ２０２０において、確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用い、第一組のパイロット信号におけるそれぞれのパイロット信号は相互に直交する。
【０２１４】
注意すべきことは、図２０に示すような本開示の実施例にかかる複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる通信方法は、図６に示す複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる電気機器によって実行することができ、その詳細内容は以上の説明を参照することができ、ここで説明を省略する。
【０２１５】
図２１は、本開示の実施例にかかる第二の通信装置に用いられる通信方法を示すフロー図である。
【０２１６】
図２１に示すように、ステップ２１００において、複数のアンテナを有する第一の通信装置からの第二組のパイロット信号に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルに対してチャネル推定を行い、ただし、第二組のパイロット信号は、第一の通信装置が次の処理によって確定され：第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することと、確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、それぞれのパイロット信号が相互に直交する第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いることと、第一組のパイロット信号を第一の通信装置の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号に変換する。
【０２１７】
注意すべきことは、図２１に示すような本開示の実施例にかかる第二の通信装置に用いられる通信方法は、図７に示すような第二の通信装置に用いられる電気機器によって実行することができ、その詳細内容は以上の説明を参照することができ、ここで説明を省略する。
【０２１８】
６．本開示の他の実施例
以下、図９と図１２を参照して、本開示の他の実施例を説明する。
【０２１９】
図９は、本開示の実施例にかかるユーザ機器と基地局との間に実行するシグナリングインタラクティブ過程の例を示すフロー図である。
【０２２０】
図９に示すように、図９におけるステップ９００１とステップ９００２はオプショナルステップである。
【０２２１】
ステップ９００１において、基地局からユーザ機器に下りパイロット信号を送信することができる。
【０２２２】
ステップ９００２において、基地局からユーザ機器に送信する下りパイロット信号に基づいて、下りチャネルを推定して、下りチャネルのチャネル状態を確定することができる。
【０２２３】
ステップ９００３において、ユーザ機器の複数のアンテナと基地局との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、ユーザ機器から基地局への上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定する。
【０２２４】
ステップ９００４において、確定された上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、角度範囲に用いる第一組のパイロット信号を確定し、第一組のパイロット信号におけるそれぞれのパイロット信号は相互に直交する。
【０２２５】
ステップ９００５において、角度範囲に用いる第一組のパイロット信号をユーザ機器の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号（例えばアンテナ域或いは無線物理チャネル上の上りパイロット信号）に変換する。
【０２２６】
ステップ９００６において、ユーザ機器の複数のアンテナによって、第二組のパイロット信号（例えばアンテナ域或いは無線物理チャネル上の上りパイロット信号）を基地局に送信する。
【０２２７】
ステップ９００７において、複数のアンテナを有するユーザ機器からの第二組のパイロット信号（例えばアンテナ域或いは無線物理チャネル上の上りパイロット信号）に基づいて、ユーザ機器から基地局への上りチャネルに対して、チャネル推定を行う。
【０２２８】
ステップ９００８において、ユーザ機器から基地局への上りチャネルのチャネル推定の結果に基づいて、第一組のパイロット信号におけるパイロット信号に対応する上りチャネルの複数の角度でのチャネル特性を確定し、且つ上りチャネルを再構築する。
【０２２９】
注意すべきことは、図９に示すようなユーザ機器と基地局との間に実行するシグナリングインタラクティブ過程の例は、図８に示すような基地局とユーザ機器との間に実行するシグナリングインタラクティブ過程の例と似ているので、似ている内容はここで省略する。
【０２３０】
以下、図１２を参照して、本開示の実施例にかかる角度範囲で直交のパイロットシステムの配置の他の一つの例を説明する。図１２は、本開示の実施例にかかる角度範囲で直交のパイロットシステムの配置の他の一つの例を示す模式図である。
【０２３１】
図１２に示すように、角度範囲上りチャネル特性確定モジュールは、基地局の上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合を推定するように配置されることができ、パイロット割当モジュールは、上りチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れる角度範囲ポートのインデックス集合に基づいて、それぞれの角度範囲ポートに直交のパイロット信号を割当した後、ＦＦＴ変換した後に、該当するＲＦリンクとアンテナポートによって基地局に送信するように配置されることができる。注意すべきことは、図１２に示すような角度範囲チャネルは、角度範囲ポートと基地局との間の等価チャネルを示す。
【０２３２】
また、本開示の図面に示すようなＲＦリンクはアンテナポートと一つ一つ対応するが、本開示は、この例に限定されない。例えば、本開示は一つのＲＦリンクが複数のアンテナと接続する例に応用してもよく、このような場合に、同一のＲＦリンクの接続する複数のアンテナは本開示の例における一つのアンテナとすることができる。
【０２３３】
以下、図２２と図２３を参照して、本開示による他の一つの実施例を説明する。
【０２３４】
図２２は、本開示の実施例にかかる電気機器の他の一つの例の配置を示すブロック図である。
【０２３５】
本開示の実施例にかかる多アンテナ無線通信システムに用いられる電気機器２２００は、例えば処理回路２２２０とメモリ２２１０を含むことができる。
【０２３６】
多アンテナ無線通信システムに用いられる電気機器２２００の処理回路２２２０は、多アンテナ無線通信システムに用いられる電気機器２２００の様々な機能を提供する。例えば、本開示の実施例において、多アンテナ無線通信システムに用いられる電気機器２２００の処理回路２２２０は、チャネル角度確定ユニット２２２１、パイロット信号選択ユニット２２２２とパイロット信号変換ユニット２２２３を含むことができる。チャネル角度確定ユニット２２２１は、通信端末から基地局までの上りチャネル状態に基づいて、前記通信端末と前記基地局との間のチャネル角度を確定するように配置されることができる。パイロット信号選択ユニット２２２２は、複数のパイロット信号から一部のパイロット信号を選択して、前記チャネル角度に用いるように配置されることができ、ただし、前記基地局は複数のアンテナを有し、前記複数のパイロット信号は、前記基地局の複数のアンテナのカバーするチャネル角度を支持する。パイロット信号変換ユニット２２２３は、前記一部のパイロット信号を前記基地局の複数のアンテナで転送するための信号に変換するように配置されることができる。
【０２３７】
また、本開示の実施例によると、多アンテナ無線通信システムに用いられる電気機器２２００の処理回路２２２０におけるパイロット信号変換ユニット２２２３は、フーリエ変換に基づいて、前記一部のパイロット信号を前記基地局の複数のアンテナで転送するための信号に変換するように配置されることができる。
【０２３８】
図２３は、本開示の実施例にかかる電気機器に用いられる通信方法を示すフロー図である。
【０２３９】
図２３に示すように、ステップ２３００において、通信端末から基地局までの上りチャネル状態に基づいて、前記通信端末と前記基地局との間のチャネル角度を確定することができる。
【０２４０】
ステップ２３１０において、複数のパイロット信号から一部のパイロット信号を選択して前記チャネル角度に用いることができ、ただし、前記基地局は複数のアンテナを有し、前記複数のパイロット信号は前記基地局の複数のアンテナのカバーするチャネル角度を支持する。
【０２４１】
ステップ２３２０において、前記一部のパイロット信号を前記基地局の複数のアンテナで転送するための信号に変換することができる。
【０２４２】
注意すべきことは、図２３に示すような本開示の実施例にかかる電気機器に用いられる通信方法は、図２２に示すような電気機器によって実行することができ、その詳細内容は以上の説明を参照することができ、ここで省略する。
【０２４３】
７．本開示の実施例にかかるシミュレーション結果の例
以下、図２４と図２５を結んで、本開示の実施例にかかる通信システムにおけるセルのスループットの例を説明する。
【０２４４】
一つの単セルＦＤＤ大規模アンテナシステムを考えて、基地局はＭ本のアンテナを有し、同時にＫ個の単アンテナユーザ機器にサービスを提供する。基地局の有するアンテナのタイプはＵＬＡ或いはＵＰＡであり、具体的なシミュレーションのパラメータは次の表である。
【０２４５】
【表１】
2019512920.tif 000067
【０２４６】
先ず、表２に示すように、伝統的な方案と本開示の角度範囲でのチャネル推定方案に必要なパイロットのオーバーヘッド（Ｏｖｅｒｈｅａｄ）の比較が考えられる。ただし、一つのコヒーレント資源ブロックの大きさはＢｃＴｃ＝２００個の符号であり、Ｂｃはコヒーレント帯域幅であり、Ｔｃはコヒーレント時間であるとする。一部直交のパイロット設計の方案について、共に３個の異なる種類のパラメータを考え、それぞれ、（１）Ｎ＝４，Ｎｓ＝６、（２）Ｎ＝６，Ｎｓ＝９、（３）Ｎ＝１２，Ｎｓ＝１８である。
【０２４７】
【表２】
2019512920.tif 000068
【０２４８】
伝統的な方案において、パイロット系列の長さは基地局端のアンテナ数であり、パイロットのオーバーヘッドは非常に大きいことを発現することができる。本開示に提出した一部直交のパイロット信号系列を採用する角度範囲チャネル推定方案は、パイロットのオーバーヘッドを大幅に低下する。例えば、Ｎ＝４，Ｎｓ＝６のパラメータの場合に、パイロットのオーバーヘッドは伝統的な方案の１０％程度のみである。
【０２４９】
更に、セルの下りスループットを考えて、ｒをパイロットのオーバーヘッドとすると、セルの下りスループットの計算数式は
【数６５】
2019512920.tif 000069
である。
【０２５０】
ただし、ＳＩＮＲｋは第ｋ個のユーザ機器の信号干渉ノイズ比である。
【０２５１】
図２４は、本開示の実施例にかかる通信システムにおけるセルのスループットの一つの例のシミュレーション図である。図２５は、本開示の実施例にかかる通信システムにおけるセルのスループットの他の一つの例のシミュレーション図である。
【０２５２】
具体的に、図２４と図２５にそれぞれにＵＬＡとＵＰＡアンテナの場合に、伝統的な方案と本開示の方案のセルの下りスループットの比較を示す。伝統的な方案と比べて、本開示に提出した角度範囲チャネル推定方法はセルの下りスループットを向上することを発現した。具体的に、高い信号雑音比の下に、セルの下りスループットの向上はそれぞれに約２６％と２３％である。
【０２５３】
ここで注意すべきことは、ＵＰＡシーン下の角度範囲チャネル推定方法は、各ＳＮＲ条件の下に目覚ましいゲインがあり、これは、ＵＰＡアンテナのシーン下に、チャネル稀疎性がより強いためである。
【０２５４】
８．応用例
本開示内容の技術は様々な製品に応用することができる。
【０２５５】
例えば、ユーザ機器は、移動端末（例えばスマートフォン、タブレットパソコン（ＰＣ）、ノートＰＣ、携帯式ゲーム端末、携帯式／暗号化犬型移動ルータ、デジタルカメラ）或いは車載端末（例えばカーナビ装置）と実現することができる。ユーザ機器は、机器と机器（Ｍ２Ｍ）との通信を実行する端末（机器タイプ通信（ＭＴＣ）端末とも呼ばれる）と実現することもできる。また、ユーザ機器は、上記端末における端末毎に実装する無線通信モジュール（例えば単チップを含む集積回路モジュール）であることができる。
【０２５６】
例えば、基地局は、いずれかのタイプの進化型ノードＢ（ｅＮＢ）、例えばマクロｅＮＢと小型ｅＮＢとして実現することができる。小型ｅＮＢは、マクロセルより小さいセルをカバーするｅＮＢ、例えばＰｉｃｏｅＮＢ、ＭｉｃｒｏｅＮＢとＨｏｍｅ（Ｆｅｍｔｏ）ｅＮＢであることができる。代わりに、基地局は、いずれかの他のタイプの基地局、例えばＮｏｄｅＢと基地局発信受信台（ＢＴＳ）として実現することができる。基地局は、無線通信を制御する主体（基地局装置とも呼ばれる）及び主体と異なる位置に設けられる一つ或いは複数のリモートラジオヘッド（ＲＲＨ）を含むことができる。また、以下に説明する様々なタイプの端末は、いずれも一時的に或いは半恒久的に基地局機能を実行することで基地局として働くことができる。
【０２５７】
８−１．ユーザ機器についての応用例
（第一の応用例）
図２６は、本開示内容の技術を応用可能なスマートフォン９００の模式的な配置の例を示すブロック図である。スマートフォン９００は、プロセッサ９０１、メモリ９０２、記憶装置９０３、外部接続インターフェース９０４、カメラ９０６、センサ９０７、マイクロホン９０８、入力装置９０９、表示装置９１０、スピーカー９１１、無線通信インターフェース９１２、一つ或いは複数のアンテナスイッチ９１５、一つ或いは複数のアンテナ９１６、バス９１７、電池９１８及び補助コントローラ９１９を含む。
【０２５８】
プロセッサ９０１は、例えばＣＰＵ或いはシステムオンチップ（ＳｏＣ）であることができ、且つスマートフォン９００の応用層と他の層の機能を制御する。メモリ９０２は、ＲＡＭとＲＯＭを含み、且つデータとプロセッサ９０１によって実行するプログラムを記憶する。記憶装置９０３は、記憶媒体、例えば半導体メモリとハードディクスを含むことができる。外部接続インターフェース９０４は、外部装置（例えばメモリカードと汎用シリアルバス（ＵＳＢ）装置）をスマートフォン９００に接続するためのインターフェースである。
【０２５９】
カメラ９０６は、画像センサ（例えば電荷結合デバイス（ＣＣＤ）と互補型金属酸化半導体（ＣＭＯＳ））を含み、且つ捕捉画像を生成する。センサ９０７は、一組のセンサ、例えば計測センサ、ジャイロセンサ、地磁気センサと加速度センサを含むことができる。マイクロホン９０８は、スマートフォン９００に入力した音声をオーディオ信号に変換する。入力装置９０９は、例えば表示装置９１０のスクリーン上の接触を検出するように配置された接触センサ、キーパッド、キーボード、ボタン或いはスイッチを含み、且つユーザから入力された操作或いは情報を受信する。表示装置９１０は、スクリーン（例えば液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）と有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイ）を含み、且つスマートフォン９００の出力画像を表示する。スピーカー９１１は、スマートフォン９００から出力されたオーディオ信号を音声に変換する。
【０２６０】
無線通信インターフェース９１２は、いずれかのセルラ通信方案（例えばＬＴＥとＬＴＥ−ＡＤＶＡＮＣＥＤ）を支持し、且つ無線通信を実行する。無線通信インターフェース９１２は、通常に、例えばＢＢプロセッサ９１３とＲＦ回路９１４を含むことができる。ＢＢプロセッサ９１３は、例えば符号化／復号、変調／復調及び多重／多重分離を実行することができ、且つ無線通信のための様々なタイプの信号処理を実行することができる。同時に、ＲＦ回路９１４は、例えばミキサ、フィルタとアンプを含むことができ、且つアンテナ９１６に介して無線信号に対して送受信を行うことができる。無線通信インターフェース９１２は、ＢＢプロセッサ９１３とＲＦ回路９１４が集積された一つのチップモジュールであることができる。図２６に示すように、無線通信インターフェース９１２は、複数のＢＢプロセッサ９１３と複数のＲＦ回路９１４を含むことができる。図２６に、無線通信インターフェース９１２が複数のＢＢプロセッサ９１３と複数のＲＦ回路９１４を含む例を示したが、無線通信インターフェース９１２は、一つのＢＢプロセッサ９１３或いは一つのＲＦ回路９１４を含むこともできる。
【０２６１】
また、セルラ通信方案の外に、無線通信インターフェース９１２は、他のタイプの無線通信方案、例えば短距離無線通信方案、ニアフィールド通信方案と無線ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）方案を支持することができる。この場合に、無線通信インターフェース９１２は、無線通信方案毎に対するＢＢプロセッサ９１３とＲＦ回路９１４を含むことができる。
【０２６２】
アンテナスイッチ９１５におけるいずれかは、無線通信インターフェース９１２に含まれる複数の回路（例えば異なる無線通信方案に用いる回路）との間にアンテナ９１６の接続先を切替する。
【０２６３】
アンテナ９１６におけるいずれかは、一つ或いは複数のアンテナ素子（例えばＭＩＭＯアンテナに含まれる複数のアンテナ素子）を含み、且つ無線通信インターフェース９１２が無線信号に対して送受信を行うために用いられる。図２６に示すように、スマートフォン９００は、複数のアンテナ９１６を含むことができる。図２６に、スマートフォン９００が複数のアンテナ９１６を含む例を示したが、スマートフォン９００は、一つのアンテナ９１６を含むこともできる。
【０２６４】
また、スマートフォン９００は、無線通信方案毎に対するアンテナ９１６を含むことができる。この場合に、アンテナスイッチ９１５は、スマートフォン９００の配置から省略することができる。
【０２６５】
バス９１７は、プロセッサ９０１、メモリ９０２、記憶装置９０３、外部接続インターフェース９０４、カメラ９０６、センサ９０７、マイクロホン９０８、入力装置９０９、表示装置９１０、スピーカー９１１、無線通信インターフェース９１２及び補助コントローラ９１９を相互に接続する。電池９１８は、フィーダ線に介して図２６に示すようなスマートフォン９００のそれぞれのブロックに電力を提供し、フィーダ線は図において部分的に破線と表される。補助コントローラ９１９は、例えばスリープモードにスマートフォン９００の最も小さい必要な機能を操作する。
【０２６６】
図２６に示したスマートフォン９００において、図７を参照して説明した処理回路７２０に含まれる一つ或いは複数の部材は、無線通信インターフェース９１２において実現されることができる。代わりに、これら部材における少なくとも一部は、プロセッサ９０１或いは補助コントローラ９１９において実現されることができる。一つの例として、スマートフォン９００は、無線通信インターフェース９１２の一部（例えば、ＢＢプロセッサ９１３）或いは全体を含み、及び／或いは、プロセッサ９０１及び／或いは補助コントローラ９１９のモジュールを含み、且つ一つ或いは複数の部材は該モジュールにおいて実現されることができる。このような場合に、該モジュールは、プロセッサが一つ或いは複数の部材の役割を果たすことを許可するプログラム（言い換えると、プロセッサが一つ或いは複数の部材の操作を実行することを許可するためのプログラム）を記憶することができ、且つ該プログラムを実行することができる。他の一つの例として、プロセッサが一つ或いは複数の部材の役割を果たすことを許可するためのプログラムは、スマートフォン９００において実装されることができ、且つ無線通信インターフェース９１２（例えば、ＢＢプロセッサ９１３）、プロセッサ９０１及び／或いは補助コントローラ９１９が該プログラムを実行することができる。前記のように、一つ或いは複数の部材を含む装置として、スマートフォン９００或いはモジュールが提供されることができ、且つプロセッサが一つ或いは複数の部材の役割を果たすことを許可するためのプログラムが提供されることができる。また、プログラムが記録される読み込み可能な媒体が提供されることができる。
【０２６７】
（第二の応用例）
図２７は、本開示内容の技術を応用可能なカーナビ装置９２０の模式的な配置の例を示すブロック図である。カーナビ装置９２０は、プロセッサ９２１、メモリ９２２、グローバルポジショニングシステム（ＧＰＳ）モジュール９２４、センサ９２５、データインターフェース９２６、コンテンツプレーヤ９２７、記憶媒体インターフェース９２８、入力装置９２９、表示装置９３０、スピーカー９３１、無線通信インターフェース９３３、一つ或いは複数のアンテナスイッチ９３６、一つ或いは複数のアンテナ９３７及び電池９３８を含む。
【０２６８】
プロセッサ９２１は、例えばＣＰＵ或いはＳｏＣであることができ、且つカーナビ装置９２０のナビゲーション機能と他の機能を制御する。メモリ９２２は、ＲＡＭとＲＯＭを含み、且つデータとプロセッサ９２１によって実行するプログラムを記憶する。
【０２６９】
ＧＰＳモジュール９２４は、ＧＰＳ衛星から受信されたＧＰＳ信号を使用して、カーナビ装置９２０の位置（例えば緯度、経度と高度）を計測する。センサ９２５は、一組のセンサ、例えばジャイロセンサ、地磁気センサと空気圧力センサを含むことができる。データインターフェース９２６は、図示しない端末に介して、例えば車載ネットワーク９４１に接続し、且つ車両によって生成されたデータ（例えば車速データ）を取得する。
【０２７０】
コンテンツプレーヤ９２７は、記憶媒体（例えばＣＤとＤＶＤ）に記憶されたコンテンツを再生し、該記憶媒体は、記憶媒体インターフェース９２８に插入される。入力装置９２９は、例えば表示装置９３０のスクリーン上の接触を検出するように配置される接触センサ、ボタン或いはスイッチを含み、且つユーザから入力された操作或いは情報を受信する。表示装置９３０は、例えばＬＣＤ或いはＯＬＥＤディスプレイのスクリーンを含み、且つナビゲーション機能の画像或いは再生されたコンテンツを表示する。スピーカー９３１は、ナビゲーション機能の音声或いは再生されたコンテンツを出力する。
【０２７１】
無線通信インターフェース９３３は、いずれかのセルラ通信方案（例えばＬＴＥとＬＴＥ−ＡＤＶＡＮＣＥＤ）を支持し、且つ無線通信を実行する。無線通信インターフェース９３３は、通常に、例えばＢＢプロセッサ９３４とＲＦ回路９３５を含むことができる。ＢＢプロセッサ９３４は、例えば符号化／復号、変調／復調及び多重／多重分離を実行することができ、且つ無線通信のための様々なタイプの信号処理を実行することができる。同時に、ＲＦ回路９３５は、例えばミキサ、フィルタとアンプを含むことができ、且つアンテナ９３７に介して無線信号に対して送受信を行うことができる。無線通信インターフェース９３３は、ＢＢプロセッサ９３４とＲＦ回路９３５が集積された一つのチップモジュールであることもできる。図２７に示すように、無線通信インターフェース９３３は、複数のＢＢプロセッサ９３４と複数のＲＦ回路９３５を含むことができる。図２７に、無線通信インターフェース９３３が複数のＢＢプロセッサ９３４と複数のＲＦ回路９３５を含む例を示したが、無線通信インターフェース９３３は、一つのＢＢプロセッサ９３４或いは一つのＲＦ回路９３５を含むこともできる。
【０２７２】
また、セルラ通信方案の外に、無線通信インターフェース９３３は、他のタイプの無線通信方案、例えば短距離無線通信方案、ニアフィールド通信方案と無線ＬＡＮ方案を支持することができる。この場合に、無線通信方案毎に対して、無線通信インターフェース９３３は、ＢＢプロセッサ９３４とＲＦ回路９３５を含むことができる。
【０２７３】
アンテナスイッチ９３６におけるいずれかは、無線通信インターフェース９３３に含まれる複数の回路（例えば異なる無線通信方案に用いる回路）との間にアンテナ９３７の接続先を切替する。
【０２７４】
アンテナ９３７におけるいずれかは、一つ或いは複数のアンテナ素子（例えばＭＩＭＯアンテナに含まれる複数のアンテナ素子）を含み、且つ無線通信インターフェース９３３が無線信号に対して送受信を行うために用いられる。図２７に示すように、カーナビ装置９２０は、複数のアンテナ９３７を含むことができる。図２７に、カーナビ装置９２０が複数のアンテナ９３７を含む例を示したが、カーナビ装置９２０が一つのアンテナ９３７を含んでもよい。
【０２７５】
また、カーナビ装置９２０は、無線通信方案毎に対するアンテナ９３７を含むことができる。この場合に、アンテナスイッチ９３６は、カーナビ装置９２０の配置から省略することができる。
【０２７６】
電池９３８は、フィーダ線に介して、図２２に示すようなカーナビ装置９２０のそれぞれのブロックに電力を提供し、フィーダ線は図において部分的に破線と表される。電池９３８は、車両から提供される電力を貯える。
【０２７７】
図２７に示したカーナビ装置９２０において、図７を参照して説明した処理回路７２０に含まれる一つ或いは複数の部材は、無線通信インターフェース９３３において実現されることができる。代わりに、これら部材における少なくとも一部は、プロセッサ９２１において実現されることができる。一つの例として、カーナビ装置９２０は、無線通信インターフェース９３３の一部（例えば、ＢＢプロセッサ９３４）或いは全体を含み、及び／或いは、プロセッサ９２１のモジュールを含み、且つ一つ或いは複数の部材は該モジュールにおいて実現されることができる。このような場合に、該モジュールは、プロセッサが一つ或いは複数の部材の役割を果たすことを許可するプログラム（言い換えると、プロセッサが一つ或いは複数の部材の操作を実行することを許可するためのプログラム）を記憶することができ、且つ該プログラムを実行することができる。他の一つの例として、プロセッサが一つ或いは複数の部材の役割を果たすことを許可するためのプログラムはカーナビ装置９２０において実装されることができ、且つ無線通信インターフェース９３３（例えば、ＢＢプロセッサ９３４）及び／或いはプロセッサ９２１が該プログラムを実行することができる。前記のように、一つ或いは複数の部材を含む装置として、カーナビ装置９２０或いはモジュールが提供されることができ、且つプロセッサが一つ或いは複数の部材の役割を果たすことを許可するためのプログラムが提供されることができる。また、プログラムが記録される読み込み可能な媒体が提供されることができる。
【０２７８】
本開示内容の技術は、カーナビ装置９２０、車載ネットワーク９４１及び車両モジュール９４２中の一つ或いは複数のブロックを含む車載システム（或いは車両）９４０として実現されてもよい。車両モジュール９４２は、車両データ（例えば車速、エンジン速度と故障情報）を生成し、且つ生成されたデータを車載ネットワーク９４１まで出力する。
【０２７９】
８−２．基地局についての応用例
（第一の応用例）
図２８は、本開示内容の技術を応用可能な基地局の模式的な配置の第一例を示すブロック図である。ただし、基地局は、ｅＮＢ８００と表される。ただし、ｅＮＢ８００は、一つ或いは複数のアンテナ８１０及び基地局装置８２０を含む。基地局装置８２０と各アンテナ８１０は、ＲＦケーブルに介して相互に接続することができる。
【０２８０】
アンテナ８１０におけるいずれかは、一つ或いは複数のアンテナ素子（例えば多入力多出力（ＭＩＭＯ）アンテナに含まれる複数のアンテナ素子）を含み、且つ基地局装置８２０が無線信号に対して送信と受信を行うために用いられる。図２８に示すように、ｅＮＢ８００は、複数のアンテナ８１０を含むことができる。例えば、複数のアンテナ８１０は、ｅＮＢ８００が使用する複数の周波数帯と兼用することができる。図２８に、ｅＮＢ８００が複数のアンテナ８１０を含む例を示したが、ｅＮＢ８００が一つのアンテナ８１０を含んでもよい。
【０２８１】
基地局装置８２０は、コントローラ８２１、メモリ８２２、ネットワークインターフェース８２３及び無線通信インターフェース８２５を含む。
【０２８２】
コントローラ８２１は、例えばＣＰＵ或いはＤＳＰであることができ、且つ基地局装置８２０の比較的に高いレイヤの様々な機能を操作する。例えば、コントローラ８２１は、無線通信インターフェース８２５によって処理される信号におけるデータに基づいて、データパケットを生成し、ネットワークインターフェース８２３に介して生成されたパケットを伝達する。コントローラ８２１は、複数のベースバンドプロセッサからのデータに対してバンドルを行ってバンドルパケットを生成し、生成されたバンドルパケットを伝達することができる。コントローラ８２１は、例えば無線資源制御、無線ベアラ制御、移動性管理、収容制御とスケジューリング等の制御を実行するロジック機能を有することができる。該制御は、付近のｅＮＢ或いはコアネットワークノードを結んで実行されることができる。メモリ８２２は、ＲＡＭとＲＯＭを含み、且つコントローラ８２１によって実行されるプログラムと様々なタイプの制御データ（例えば端末リスト、転送パワーデータ及びスケジューリングデータ）を記憶する。
【０２８３】
ネットワークインターフェース８２３は、基地局装置８２０をコアネットワーク８２４に接続するための通信インターフェースである。コントローラ８２１は、ネットワークインターフェース８２３に介してコアネットワークノード或いは他のｅＮＢと通信を行うことができる。この場合に、ｅＮＢ８００とコアネットワークノード或いは他のｅＮＢとは、ロジックインターフェース（例えばＳ１インターフェースとＸ２インターフェース）によって相互に接続されることができる。ネットワークインターフェース８２３は、有線通信インターフェース或いは無線バックホール回線に用いる無線通信インターフェースであることもできる。ネットワークインターフェース８２３が無線通信インターフェースであれば、無線通信インターフェース８２５によって使用される周波数帯と比べて、ネットワークインターフェース８２３は、更に高い周波数帯を無線通信に用いることができる。
【０２８４】
無線通信インターフェース８２５は、いずれかのセルラ通信方案（例えば長期進化（ＬＴＥ）とＬＴＥ−ＡＤＶＡＮＣＥＤ）を支持し、且つアンテナ８１０に介してｅＮＢ８００のセルに位置する端末への無線接続を提供する。無線通信インターフェース８２５は、通常に、例えばベースバンド（ＢＢ）プロセッサ８２６とＲＦ回路８２７を含むことができる。ＢＢプロセッサ８２６は、例えば符号化／復号、変調／復調及び多重／多重分離を実行することができ、且つレイヤ（例えばＬ１、媒体アクセス制御（ＭＡＣ）、無線リンク制御（ＲＬＣ）とパケットデータ統合プロトコル（ＰＤＣＰ））の様々なタイプの信号処理を実行する。コントローラ８２１に代わりに、ＢＢプロセッサ８２６が、上記ロジック機能の一部或いは全部を有することができる。ＢＢプロセッサ８２６は、通信制御プログラムを記憶するメモリ、或いはプログラムを実行するように配置されるプロセッサと関連する回路のモジュールであることができる。プログラムを更新することは、ＢＢプロセッサ８２６の機能を変更させることができる。該モジュールは、基地局装置８２０のスロットに插入されるカード或いはブレードであることができる。代わりに、該モジュールは、カード或いはブレードに実装されるチップであってもよい。同時に、ＲＦ回路８２７は、例えばミキサ、フィルタとアンプを含むことができ、且つアンテナ８１０に介して無線信号に対して送受信を行うことができる。
【０２８５】
図２８に示すように、無線通信インターフェース８２５は、複数のＢＢプロセッサ８２６を含むことができる。例えば、複数のＢＢプロセッサ８２６は、ｅＮＢ８００が使用する複数の周波数帯と兼用することができる。図２８に示すように、無線通信インターフェース８２５は、複数のＲＦ回路８２７を含むことができる。例えば、複数のＲＦ回路８２７は、複数のアンテナ素子と兼用することができる。図２８に、無線通信インターフェース８２５が複数のＢＢプロセッサ８２６と複数のＲＦ回路８２７を含む例を示したが、無線通信インターフェース８２５が一つのＢＢプロセッサ８２６或いは一つのＲＦ回路８２７を含んでもよい。
【０２８６】
図２８に示したｅＮＢ８００において、図６を参照して説明した処理回路６２０に含まれる一つ或いは複数の部材が、無線通信インターフェース８２５において実現されることができる。代わりに、これら部材における少なくとも一部は、コントローラ８２１において実現されることができる。例えば、ｅＮＢ８００は、無線通信インターフェース８２５の一部（例えば、ＢＢプロセッサ８２６）或いは全体を含み、及び／或いは、コントローラ８２１のモジュールを含み、且つ一つ或いは複数の部材が、モジュールにおいて実現されることができる。このような場合に、モジュールは、プロセッサが一つ或いは複数の部材の役割を果たすことを許可するためのプログラム（言い換えると、プロセッサが一つ或いは複数の部材の操作を実行することを許可するためのプログラム）を記憶することができ、且つ該プログラムを実行することができる。他の一つの例として、プロセッサが一つ或いは複数の部材の役割を果たすことを許可するためのプログラムはｅＮＢ８００に実装されることができ、且つ無線通信インターフェース８２５（例えば、ＢＢプロセッサ８２６）及び／或いはコントローラ８２１が該プログラムを実行することができる。前記のように、一つ或いは複数の部材を含む装置として、ｅＮＢ８００、基地局装置８２０或いはモジュールが提供されることができ、且つプロセッサが一つ或いは複数の部材の役割を果たすことを許可するためのプログラムが提供されることができる。また、プログラムが記録される読み込み可能な媒体が提供されることができる。
【０２８７】
（第二の応用例）
図２９は、本開示内容の技術を応用可能な基地局の模式的な配置の第二例を示すブロック図である。ただし、基地局はｅＮＢ８３０と表される。ｅＮＢ８３０は、一つ或いは複数のアンテナ８４０、基地局装置８５０とＲＲＨ８６０を含む。ＲＲＨ８６０と各アンテナ８４０は、ＲＦケーブルに介して相互に接続されることができる。基地局装置８５０とＲＲＨ８６０は、例えばファイバケーブルの高速回線に介して相互に接続されることができる。
【０２８８】
アンテナ８４０におけるいずれかは、一つ或いは複数のアンテナ素子（例えばＭＩＭＯアンテナに含まれる複数のアンテナ素子）を含み、且つＲＲＨ８６０が無線信号に対して送信と受信を行うために用いられる。図２９に示すように、ｅＮＢ８３０は、複数のアンテナ８４０を含むことができる。例えば、複数のアンテナ８４０は、ｅＮＢ８３０が使用する複数の周波数帯と兼用することができる。図２９に、ｅＮＢ８３０が複数のアンテナ８４０を含む例を示したが、ｅＮＢ８３０が一つのアンテナ８４０を含んでもよい。
【０２８９】
基地局装置８５０は、コントローラ８５１、メモリ８５２、ネットワークインターフェース８５３、無線通信インターフェース８５５及び接続インターフェース８５７を含む。コントローラ８５１、メモリ８５２及びネットワークインターフェース８５３は、図２８を参照して説明したコントローラ８２１、メモリ８２２及びネットワークインターフェース８２３と同じである。
【０２９０】
無線通信インターフェース８５５は、いずれかのセルラ通信方案（例えばＬＴＥとＬＴＥ−ＡＤＶＡＮＣＥＤ）を支持し、且つＲＲＨ８６０とアンテナ８４０に介してＲＲＨ８６０に対応するセクタに位置する端末への無線通信を提供する。無線通信インターフェース８５５は、通常に、例えばＢＢプロセッサ８５６を含むことができる。ＢＢプロセッサ８５６が接続インターフェース８５７に介してＲＲＨ８６０のＲＦ回路８６４に接続されること以外、ＢＢプロセッサ８５６は、図２８を参照して説明したＢＢプロセッサ８２６と同じである。図２９に示すように、無線通信インターフェース８５５は、複数のＢＢプロセッサ８５６を含むことができる。例えば、複数のＢＢプロセッサ８５６は、ｅＮＢ８３０が使用する複数の周波数帯と兼用することができる。図２９に、無線通信インターフェース８５５が複数のＢＢプロセッサ８５６を含む例を示したが、無線通信インターフェース８５５が一つのＢＢプロセッサ８５６を含んでもよい。
【０２９１】
接続インターフェース８５７は、基地局装置８５０（無線通信インターフェース８５５）をＲＲＨ８６０に接続するためのインターフェースである。接続インターフェース８５７は、基地局装置８５０（無線通信インターフェース８５５）をＲＲＨ８６０に接続する上記高速回線における通信に用いる通信モジュールであることもできる。
【０２９２】
ＲＲＨ８６０は、接続インターフェース８６１と無線通信インターフェース８６３を含む。
【０２９３】
接続インターフェース８６１は、ＲＲＨ８６０（無線通信インターフェース８６３）を基地局装置８５０に接続するためのインターフェースである。接続インターフェース８６１は、上記高速回線における通信に用いる通信モジュールであることもできる。
【０２９４】
無線通信インターフェース８６３は、アンテナ８４０に介して無線信号に対して送受信を行うことができる。無線通信インターフェース８６３は、通常に、例えばＲＦ回路８６４を含むことができる。ＲＦ回路８６４は、例えばミキサ、フィルタとアンプを含むことができ、且つアンテナ８４０に介して無線信号に対して送受信を行うことができる。図２９に示すように、無線通信インターフェース８６３は、複数のＲＦ回路８６４を含むことができる。例えば、複数のＲＦ回路８６４は、複数のアンテナ素子を支持することができる。図２９に、無線通信インターフェース８６３が複数のＲＦ回路８６４を含む例を示したが、無線通信インターフェース８６３が一つのＲＦ回路８６４を含んでもよい。
【０２９５】
図２９に示したｅＮＢ８００において、図６を参照して説明した処理回路６２０に含まれる一つ或いは複数の部材は、無線通信インターフェース８２５において実現されることができる。代わりに、これら部材における少なくとも一部は、コントローラ８２１において実現されることができる。例えば、ｅＮＢ８００は、無線通信インターフェース８２５の一部（例えば、ＢＢプロセッサ８２６）或いは全体を含み、及び／或いは、コントローラ８２１のモジュールを含み、且つ一つ或いは複数の部材は、モジュールにおいて実現されることができる。このような場合に、モジュールは、プロセッサが一つ或いは複数の部材の役割を果たすことを許可するためのプログラム（言い換えると、プロセッサが一つ或いは複数の部材の操作を実行することを許可するためのプログラム）を記憶することができ、且つ該プログラムを実行することができる。他の一つの例として、プロセッサが一つ或いは複数の部材の役割を果たすことを許可するためのプログラムはｅＮＢ８００に実装されることができ、且つ無線通信インターフェース８２５（例えば、ＢＢプロセッサ８２６）及び／或いはコントローラ８２１が該プログラムを実行することができる。前記のように、一つ或いは複数の部材を含む装置として、ｅＮＢ８００、基地局装置８２０或いはモジュールが提供されることができ、且つプロセッサが一つ或いは複数の部材の役割を果たすことを許可するためのプログラムが提供されることができる。また、プログラムが記録される読み込み可能な媒体が提供されることができる。
【０２９６】
６．結論
本開示の幾つかの実施例によると、チャネル推定のためのオーバーヘッドを減らすことができる。
【０２９７】
本開示の幾つかの実施例によると、チャネル推定オーバーヘッドが低いように維持するとともに、更に通信システムのデータスループットを向上することができる。
【０２９８】
通信システムがＬＴＥ或いはＬＴＥ−Ａに合うシステムである例を説明したが、本開示の実施例は相関例に限定されない。例えば、通信システムは、他の通信規格に合うシステムであることができる。このような場合に、ＵＥは、他の種類の端末機器であることができ、且つ基地局は、他の種類の基地局であることができる。
【０２９９】
本明細書において、「実施例」または類似の表現の用語とは、該実施例に結合して説明した特定の特徴、構成または特性が本発明の少なくとも一つの発明を実施するための形態に含まれることを意味する。そこで、本明細書において、「本開示の実施例において」及び類似の表現の用語は必ずしも同じ実施例を指すものではない。
【０３００】
この分野の技術者は、本開示が一つのシステム、装置、方法或いはコンピュータプログラム製品のコンピュータプログラム可読媒体として実現することができることがわかる。そこで、本開示は、様々な形態、例えば完全のハードウェア実施例、完全のソフトウェア実施例（包括ファームウェア、常駐ソフトウェア、マイクロプログラムコード等）として実現することができ、或いはソフトウェアとハードウェアとの実施形態として実現することもでき、以下、「回路」、「モジュール」或いは「システム」と呼ばれる。また、本開示は、コンピュータが使用可能なプログラムコードが記憶されるいずれかの有形の媒体形態をコンピュータプログラム製品として実施されることもできる。
【０３０１】
以下、本開示に関する説明は、本開示の具体的な実施例のシステム、装置、方法及びコンピュータプログラム製品のフロー図及び／或いはブロック図を参照して説明する。フロー図毎及び／或いはブロック図中のブロック毎、及びフロー図及び／或いはブロック図中のブロックのいずれかの組合は、コンピュータプログラム命令を使用して実施されることができる。これらのコンピュータプログラム命令は、汎用型コンピュータ或いは特殊コンピュータのプロセッサ或いは他のプログラマブルデータ処理装置からなる機器によって実行されて、コンピュータ或いは他のプログラマブルデータ処理装置によって命令を処理して、フロー図及び／或いはブロック図において説明された機能或いは操作を実施することができる。
【０３０２】
図面において、本開示による様々な実施例のシステム、装置、方法及びコンピュータプログラム製品が実施可能な構成、機能及び操作のフロー図及びブロック図を示している。そこで、フロー図或いはブロック図中のブロック毎は、一つのモジュール、セクション、或いは一部のプログラムコードを表すことができ、それは一つ或いは複数の実行可能な命令を含んで、指定されたロジック機能を実施する。また、注意すべきことは、ある他の実施例において、ブロックに示される機能は、図に示すような順序に沿って行わなくてもよい。例えば、図示に相互に接続された二つのブロックは、実際に同時に実行されてもよい、或いはかかる機能に基づいて、ある場合に逆の順序に沿って実行されてもよい。また、更に注意すべきことは、ブロック図及び／或いはフロー図のブロック毎、及びブロック図及び／或いはフロー図におけるブロックの組合は、専用ハードウェアのシステムによって実施されることもでき、或いは専用ハードウェアとコンピュータ命令との組合によって、特定の機能或いは操作を実行することもできる。
【図１】
2019512920.tif 000070
【図２】
2019512920.tif 000071
【図３】
2019512920.tif 000072
【図４】
2019512920.tif 000073
【図５】
2019512920.tif 000074
【図６】
2019512920.tif 000075
【図７】
2019512920.tif 000076
【図８】
2019512920.tif 000077
【図９】
2019512920.tif 000078
【図１０】
2019512920.tif 000079
【図１１】
2019512920.tif 000080
【図１２】
2019512920.tif 000081
【図１３Ａ】
2019512920.tif 000082
【図１３Ｂ】
2019512920.tif 000083
【図１４Ａ】
2019512920.tif 000084
【図１４Ｂ】
2019512920.tif 000085
【図１５Ａ】
2019512920.tif 000086
【図１５Ｂ】
2019512920.tif 000087
【図１６】
2019512920.tif 000088
【図１７】
2019512920.tif 000089
【図１８】
2019512920.tif 000090
【図１９】
2019512920.tif 000091
【図２０】
2019512920.tif 000092
【図２１】
2019512920.tif 000093
【図２２】
2019512920.tif 000094
【図２３】
2019512920.tif 000095
【図２４】
2019512920.tif 000096
【図２５】
2019512920.tif 000097
【図２６】
2019512920.tif 000098
【図２７】
2019512920.tif 000099
【図２８】
2019512920.tif 000100
【図２９】
2019512920.tif 000101
【手続補正書】
【提出日】平成30年9月11日(2018.9.11)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる電気機器であって、
コンピュータ命令を記憶するためのメモリと、
第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することと、
確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、それぞれのパイロット信号が相互に直交する第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いることと、
第一組のパイロット信号を第一の通信装置の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号に変換することと、
を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される処理回路と、
を含む電気機器。
【請求項２】
前記第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態は、第二の通信装置から第一の通信装置の複数のアンテナまでのチャネルのチャネル状態に対応し、
前記処理回路が、更に、
第二の通信装置から第一の通信装置の複数のアンテナまでのチャネルのチャネル状態に基づいて、第二の通信装置から第一の通信装置までの第二のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定し、且つ第二のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、前記第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することを行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項１に記載の電気機器。
【請求項３】
前記第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態は、第一の通信装置の複数のアンテナから第二の通信装置までのチャネルのチャネル状態に対応し、
前記処理回路が、更に、
第一の通信装置の複数のアンテナから第二の通信装置までのチャネルのチャネル状態に基づいて、前記第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することを行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項１に記載の電気機器。
【請求項４】
前記処理回路が、更に、
前記第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態を変換して、該当するチャネルの前記角度範囲でのチャネル特性を獲得することを行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項１〜３のいずれか１項に記載の電気機器。
【請求項５】
前記処理回路が、更に、
該当するチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、角度範囲からチャネル特性が優れるＮ個の角度を選択することを行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置され、
ただし、Ｎは１以上の自然数であり、前記第一組のパイロット信号の数はＮ以上であり、且つ前記第一組のパイロット信号はそれぞれに当該Ｎ個の角度に用いられる、請求項４に記載の電気機器。
【請求項６】
前記処理回路が、更に、
該当するチャネルの角度範囲でのチャネル特性の幅値が予定条件を満たすかを判断することと、
チャネル特性の幅値が予定条件を満たすＮ個の角度を、チャネル特性が優れるＮ個の角度として選択することと、
を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項５に記載の電気機器。
【請求項７】
前記変換は、高速フーリエ変換ＦＦＴであり、前記高速フーリエ変換ＦＦＴが採用する変換行列は、第一の通信装置の前記複数のアンテナのタイプに基づいて確定される、請求項３に記載の電気機器。
【請求項８】
前記第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態が、第二の通信装置から第一の通信装置の複数のアンテナまでのチャネルのチャネル状態に対応する場合に、
前記処理回路が、更に、
第一のチャネルの転送周波数と第二のチャネルの転送周波数との間のズレに基づいて、第二のチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度のインデックスを補正して、第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度のインデックスを確定すること、
を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項５に記載の電気機器。
【請求項９】
第一の通信装置は基地局であり、第二の通信装置はユーザ端末であり、前記基地局は、複数のアンテナを含み、前記第二組のパイロット信号が前記複数のアンテナで送信される、請求項１に記載の電気機器。
【請求項１０】
前記第一の通信装置は、複数の第二の通信装置と通信を行い、
前記処理回路が、更に、
前記複数の第二の通信装置に対して、第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いて、第一組のパイロット信号におけるそれぞれのパイロット信号は、第一の通信装置から前記複数の第二の通信装置における各第二の通信装置までの該当する第一のチャネルの前記角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度の和集合である角度に対して相互に直交すること、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置され、ただし、Ｎは１以上の自然数である、請求項９に記載の電気機器。
【請求項１１】
前記第一の通信装置は、複数の第二の通信装置と通信を行い、
前記処理回路が、更に、
前記複数の第二の通信装置に対して、第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いて、第一組のパイロット信号におけるパイロット信号の数が最も少ない場合に、第一組のパイロット信号におけるそれぞれのパイロット信号は、第一の通信装置から前記複数の第二の通信装置における一つの第二の通信装置までの該当する第一のチャネルの前記角度範囲でのチャネル特性が優れるＮ個の角度にそれぞれに対応する角度に対して相互に直交すること、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置され、ただし、Ｎは１以上の自然数である、請求項９に記載の電気機器。
【請求項１２】
第二の通信装置に用いられる電気機器であって、
コンピュータ命令を記憶するためのメモリと、
複数のアンテナを有する第一の通信装置からの第二組のパイロット信号に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルに対してチャネル推定を行うこと、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される処理回路と、
を含み、
ただし、第二組のパイロット信号は、第一の通信装置が、
第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定する処理と、
確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、それぞれのパイロット信号が相互に直交する第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いる処理と、
第一組のパイロット信号を第一の通信装置の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号に変換する処理と、
によって確定される電気機器。
【請求項１３】
前記処理回路が、更に、
チャネル推定の結果に基づいて、第一の通信装置にフィードバックされる、第一組のパイロット信号におけるパイロット信号に対応する第一のチャネルの複数の角度でのチャネル特性を確定して、第一のチャネルのチャネルの再構築に用いること、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項１２に記載の電気機器。
【請求項１４】
前記処理回路が、更に、
第一のチャネルに対してチャネル推定を行う前に、第一の通信装置へ第二の通信装置から第一の通信装置までの第二のチャネルのチャネル状態を推定するためのパイロット信号を送信すること、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項１２に記載の電気機器。
【請求項１５】
前記処理回路が、更に、
予め規定された順序に沿って、次第に第一の通信装置に、第一組のパイロット信号におけるそれぞれのパイロット信号に対応する第一のチャネルの複数の角度でのチャネル特性をフィードバックすること、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項１３に記載の電気機器。
【請求項１６】
前記処理回路が、更に、
第一の通信装置に、第一のチャネルの複数の角度でのチャネル特性における優れるチャネル特性及び当該優れるチャネル特性に対応する第一組のパイロット信号におけるパイロット信号のインデックス標識をフィードバックすること、を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される、請求項１３に記載の電気機器。
【請求項１７】
複数のアンテナを有する第一の通信装置に用いられる通信方法であって、
第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定することと、
確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、それぞれのパイロット信号が相互に直交する第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いることと、
第一組のパイロット信号を第一の通信装置の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号に変換することと、
を含む通信方法。
【請求項１８】
第二の通信装置に用いられる通信方法であって、
複数のアンテナを有する第一の通信装置からの第二組のパイロット信号に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルに対して、チャネル推定を行うこと、
を含み、
ただし、第二組のパイロット信号は、第一の通信装置が、
第一の通信装置の複数のアンテナと第二の通信装置との間のチャネルのチャネル状態に基づいて、第一の通信装置から第二の通信装置までの第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性を確定する処理と、
確定された第一のチャネルの角度範囲でのチャネル特性に基づいて、それぞれのパイロット信号が相互に直交する第一組のパイロット信号を確定して前記角度範囲に用いる処理と、
第一組のパイロット信号を第一の通信装置の複数のアンテナで転送するための第二組のパイロット信号に変換する処理と、
によって確定される通信方法。
【請求項１９】
多アンテナ無線通信システムに用いられる電気機器であって、
コンピュータ命令を記憶するためのメモリと、
通信端末から基地局までの上りチャネル状態に基づいて、前記通信端末と前記基地局との間のチャネル角度を確定することと、
複数のパイロット信号から一部のパイロット信号を選択して、前記チャネル角度に用いて、ただし、前記基地局は複数のアンテナを有し、前記複数のパイロット信号は前記基地局の複数のアンテナのカバーするチャネル角度を支持することと、
前記一部のパイロット信号を前記基地局の複数のアンテナで転送するための信号に変換することと、
を行うように、記憶されたコンピュータ命令を実行するように配置される処理回路と、
を含む電気機器。
【請求項２０】
前記処理回路は、フーリエ変換に基づいて、前記一部のパイロット信号を前記基地局の複数のアンテナで転送するための信号に変換する、請求項１９に記載の電気機器。
【国際調査報告】
2019512920.tif 000102
2019512920.tif 000103
2019512920.tif 000104
2019512920.tif 000105