(57)【要約】独特な感覚特性を有し、再生可能資源から製造された超高品質タオルは、５０％の洗浄可能なメリノ型羊毛繊維と５０％の竹からのレーヨン繊維から紡績されたヤーンから織られている。そのタオルは、光沢があり、豪華に滑らかであり、温かく、高吸水性であり、毛玉に対抗性があり、耐久性である。
2019500188.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
４５〜５５％の羊毛繊維と、セルロース系レーヨン繊維を含むヤーンを含む、タオル。
【請求項２】
４５〜５５％の羊毛繊維と、竹からのレーヨン繊維を含む、４プライヤーンを含む、タオル。
【請求項３】
２．６インチ〜３．９インチの繊維長および１９〜２４ミクロンの直径を有するタイプの５０％の洗浄可能な羊毛繊維と５０％の竹からのレーヨン繊維を含む、４プライヤーンを含む、タオル。
【請求項４】
前記タオルが、不均衡な織りを有する、請求項１〜３のいずれか一項に記載のタオル。
【請求項５】
前記タオルが、横朱子織りを有する、請求項４に記載のタオル。
【請求項６】
縦糸と横糸を有するタオルであって、
ａ．２．６インチ〜３．９インチの繊維長および１９〜２４ミクロンの直径を有するタイプの５０％の洗浄可能な羊毛繊維と５０％の竹からのレーヨン繊維を含む、前記縦糸と前記横糸に使用される４プライヤーン；および
ｂ．横朱子織りに織り込まれている、前記縦糸と前記横糸
を含む、タオル。
【請求項７】
前記織りは、１インチ当たり３６〜３８本の縦糸の打ち込み本数と１インチ当たり２２〜２８本の横糸の打ち込み本数の密度を有する、請求項６に記載のタオル。
【請求項８】
２．６インチ〜３．９インチの繊維長および１９〜２４ミクロンの直径を有するタイプの４５〜５５％の洗浄可能な羊毛繊維とセルロース系レーヨン繊維を含む、タオル用４プライヤーン。
【請求項９】
前記セルロース系繊維が、竹からである、請求項８に記載のヤーン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、織物に関し、より詳細には、糸およびそれから織られたタオルに関する。最も直接的に、本発明は、独特の感覚特性を有し、再生可能資源から製造される超高品質タオル、およびそのようなタオルを製織する糸に関する。
【背景技術】
【０００２】
タオルは、タオルを作るのに使用される場合、綿繊維が有する特性が不利であるにもかかわらず、綿繊維を用いて従来通り製造されている。綿繊維は水分を吸収するが、それを大気に放出せず、これにより、綿繊維でできたタオルは、使用時に冷たく、じっとりと感じる。
【０００３】
使用中に温かみがあり、じっとりとした感じがない超高品質タオルを提供することが有利である。
【０００４】
羊毛繊維は、絶縁性の動物繊維である。それは水分を吸収し、それを大気に放出し、それによって温度および湿気に関する限り大気と平衡に達する。羊毛繊維は使用時に温かく感じ、冷たくじっとりと感じないため、これらの特性は、羊毛繊維をタオルに使用するのに適している。しかしながら、羊毛繊維は今までのところ、それのタオルへの使用を完全に排除しているという不利益を有する。これは、羊毛繊維はちくちくし、ちくちくするタオルは商業的にうまくいかないだろうということである。
【０００５】
豪華に滑らかで、ちくちくした感じがない超高品質タオルを提供することが有利である。
【０００６】
洗浄可能なメリノ型羊毛繊維と竹のレーヨン繊維との混合物から糸を紡績することが知られている。
【０００７】
しかし、この既存の糸は、タオルには不適当であることが判明している。
【発明の概要】
【０００８】
本発明は、繊維の様々なブレンドと様々な織物に対してタオルを製造するための適性について試験した広範な試験プログラムから始まる。この試験プログラムは、新規かつ驚くべき結果をもたらした。すなわち、４５％〜５５％の羊毛繊維を含むマルチプライヤーンから超高品質タオルを製造することができる。
【０００９】
本発明によれば、マルチプライヤーンは、４５％〜５５％の羊毛繊維を含む。有利には、そのヤーンは４５％〜５５％羊毛繊維およびセルロース系レーヨン繊維を含む。好ましい実施形態によれば、そのヤーンは、５０％の洗浄可能なメリノ型羊毛繊維と、５０％の竹からのレーヨン繊維とから紡績された４プライヤーンである。このヤーンは、使用中に独特の感覚特性を有するタオルを製造する。それは光沢のある外観を有し、豪華に滑らかで、ちくちくせず、それは暖かく、じっとりせず、かつそれは吸収性が高い。さらに、このヤーンを用いて製造されたタオルは高度に良好な摩耗特性を有する。それは毛玉ができず、それはより滑らかで触ってもより暖かくなり、（温かいまたは冷たい水で）洗濯されるにつれてより吸収性になる。そして、羊毛と竹は再生可能な資源である。それぞれは、綿の環境フットプリントよりも実質的に良好な環境フットプリントを有する。
【００１０】
さらに本発明によれば、タオルは、羊毛繊維を含むヤーンを含む。
【００１１】
有利には、そのタオルは、上述したマルチプライヤーンを使用して製造される。好ましい実施形態によれば、そのタオルは、縦糸及び横糸に使用される４プライヤーンから織られ、そのヤーンは、５０％の洗浄可能なメリノ型羊毛繊維と５０％の竹からのレーヨン繊維を含み、その縦糸と横糸は、１インチ当たり３６〜３８本の縦糸の打ち込み本数と１インチ当たり２２〜２８本の横糸の打ち込み本数を有する横朱子に織り込まれている。これは、光沢があり、吸収性があり、絶縁性で、豪華に滑らかで、かつちくちくしないだけでなく、速乾性であり、毛玉ができず、冷水または温水で洗うと耐久性が高いタオルを製造する。
【００１２】
本発明は、以下の例示的かつ非限定的な図面を参照することにより、よりよく理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１Ａ】図１Ａは、本発明の好ましい実施形態によるタオルについて、歴史的な「ＭとＯ」の織りを生成するためのウィーブ情報ファイルWeave Information Fileの表現である。
【図１Ｂ】図１Ｂは、本発明の好ましい実施形態によるタオルを好ましい実施形態によるヤーンを用いて織るときに図１Ａのウィーブ情報ファイルによって生成された「ＭとＯ」の織りを示す画像である。
【図２Ａ】図２Ａは、本発明の好ましい実施形態によるタオルについて、「木」織りを製造するためのウィーブ情報ファイルの図である。
【図２Ｂ】図２Ｂは、本発明の好ましい実施形態によるタオルを好ましい実施形態によるヤーンを用いて織るときに図２Ａのウィーブ情報ファイルによって生成された「木」の織りを示す画像である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
羊毛繊維から紡績されたヤーンを用いて広範な実験プログラムが実施されている。これらの実験の結果、５０％の羊毛繊維と５０％のレーヨン繊維から紡績されたヤーンは、理想的な豪華な感覚特性を有するタオルを作ることが判明した。しかしながら、４５％〜５５％の羊毛繊維を含有するヤーンが商業的に許容可能であると考えられる。羊毛繊維が５５％を超えると、そのヤーンら作られたタオルはウェットブランケットのように機能する。羊毛繊維が４５％未満では、そのヤーンから作られたタオルは暖かさと吸水性が不十分ある。
【００１５】
好ましい実施形態では、羊毛繊維は洗浄可能であり、メリノ型のものであり（すなわち、羊毛はメリノ羊からであってもよく、そうでなくてもよいが、２．６インチから３．９インチの「ステープル」または繊維長および１９〜２４ミクロンの直径を有する）、レーヨン繊維は竹に由来する。羊毛繊維と竹からのレーヨン繊維は再生可能な資源である。これは、環境に配慮した消費者に価値がある。
【００１６】
５０％の洗浄可能なメリノ型羊毛繊維と５０％の竹からのレーヨン繊維とから紡績されたヤーンはマルチプライヤーンであり、有利には４プライである。実験では、４プライヤーンが滑らかで、十分にゆったりで、温水または冷水で洗ったときに耐久性があり、毛玉ができないことが示されている。性能を向上させることなくコストを増加させるため、４以上のプライを使用する理由はほとんどなく、４より少ないプライを使用すると、完成したタオルの断熱性、吸水性、耐久性が低下する。
【００１７】
本発明によるタオルの好ましい実施形態は、上記の４プライヤーンから専ら織られている。すなわち、上記の好ましい実施形態によるヤーンが、縦糸および横糸に使用されている。有利には、織りは不均衡で横朱子であり、すなわち、浮糸（交差しておらず、織物の表面にある糸）は横糸から形成されている。（これは便宜上のものに過ぎず、代わりに不均衡な縦朱子を使用して布を織ることも可能である）好都合には、好ましい実施形態によれば、織物は、１インチ当たり３６〜３８本の縦糸の打ち込み本数と１インチ当たり２２〜２８本の横糸の打ち込み本数の密度を有している。実験により、これは、豪華な暖かく滑らかで、吸収性が高く、冷水または温水で洗ったときに耐久性があるが、速乾性であり、毛玉ができないタオル生地を作ることが示されている。好ましい実施形態によるタオルは、その最初の使用とともに改善する（すなわち、最初の数回の洗濯の後により滑らかで、より暖かく、より吸収性になる）。
【００１８】
適切な密度を有する任意の不均衡な織物は、上記の好ましい実施形態によるヤーンから織られたタオルに適しているが、図１および図２に示す２つの織物は、とても織りこまれており、優れた結果を生むことが示されている。図１Ａと１Ｂの「ＭとＯ」の織りは、歴史的であり、図２Ａと２Ｂの「木」織りは、新しい。
【００１９】
好ましい実施形態を上述したが、本発明の範囲は、以下の特許請求の範囲によってのみ決定される。
【図１Ａ】
2019500188.tif 000003
【図１Ｂ】
2019500188.tif 000004
【図２Ａ】
2019500188.tif 000005
【図２Ｂ】
2019500188.tif 000006
【国際調査報告】
2019500188.tif 000007
2019500188.tif 000008
2019500188.tif 000009