(57)【要約】本発明は、可撓性スポーツ装置（１）に関し、これは、把持可能であって、人の身体に接続可能、または他の同一もしくは異なる装置に接続可能である細長い可撓性本体（２）を備え、前記本体（２）は、本体（２）の第１端部（３）と第２端部（４）との間に延びる少なくとも１つの可撓性接続エレメント（１０，１１，１２）と、少なくともその長さの一部について、本体（２）の第１端部（３）と第２端部（４）との間に分布し、前記少なくとも１つの接続エレメント（１０，１１，１２）に一体的に接合された複数の質量（２０，２１，１２）であって、その位置は、本体の長さ方向において、装置が移動または湾曲した場合も実質的に不変のままで維持される、質量（２０，２１，１２）と、必要に応じて、前記少なくとも１つの接続エレメント（１０，１１，１２）および前記質量（２０，２１，２２）を包囲する格納エレメント（３０）とを備える。
2019535487.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
細長い可撓性本体であって、把持可能であり、人の身体の少なくとも一部、または他の同一もしくは異なる装置に接続可能である細長い可撓性本体を備え、
前記本体の第１端部（３）および第２端部（４）が、自由でもよく、互いに接合でき、または他の装置に接続可能であり、
前記本体（２）は、本体（２）の第１端部（３）と第２端部（４）との間に分布する複数の質量（２０）であって、その位置は、本体の長さ方向において、装置が移動または湾曲した場合も実質的に不変のままで維持される、質量（２０）と、
前記質量（２０）に一体的に固定された少なくとも１つの接続エレメント（１０，１１，１２，１００）と、
必要に応じて、前記質量（２０，２１，２２）および前記少なくとも１つの接続エレメント（１０，１１，１２，１００）を包囲する格納エレメント（３０）とを備えることを特徴とする、可撓性スポーツ装置（１）。
【請求項２】
前記接続エレメント（１０，１１，１２）は、可撓性であり、前記第１端部（３）と前記第２端部（４）との間で少なくとも本体（２）の長さの一部にわたって延びており、
前記質量（２０）の位置は、本体（２）の長さ方向において、装置が前記接続エレメント（１０，１１，１２）によって移動または湾曲した場合も実質的に不変のままで維持されることを特徴とする、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
それは、本体（２）の第１端部（３）と第２端部（４）との間で一定の単位長さ当りの重量、または予め定めた方法で可変である重量を有することを特徴とする、請求項１または２に記載の装置。
【請求項４】
前記質量（２０，２１，２２）は、同じ形状または寸法または重量を有し、あるいは互いに異なることを特徴とする、請求項１〜３のいずれかに記載の装置。
【請求項５】
前記質量（２０，２１，２２）は、金属で製作されることを特徴とする、請求項１〜４のいずれかに記載の装置。
【請求項６】
それは、前記格納エレメント（３０）によって束状にグループ化されて維持される複数の接続エレメント（１０，１１）を備えることを特徴とする、請求項１〜５のいずれかに記載の装置。
【請求項７】
前記接続エレメント（１０，１１）は、ワイヤ、ロープ、ケーブル、テープのうちの１つ以上を含むことを特徴とする、請求項５に記載の装置。
【請求項８】
前記接続エレメント（１２）は、質量（２０）が分散している中実で変形可能なマトリクスを備えることを特徴とする、請求項１〜４のいずれかに記載の装置。
【請求項９】
マトリクス（１２）の材料は、ゲル、シリコーン、発泡ポリマー、天然ゴムまたは合成ゴムから選択されることを特徴とする、請求項７に記載の装置。
【請求項１０】
本体（２）の端部（３，４）間に延びる可撓性補強エレメント（５０）を備えることを特徴とする、請求項１〜９のいずれかに記載の装置。
【請求項１１】
前記質量（２０）は、互いに接合され、本体（２）の端部（３，４）間に延びる複数の前記リンクエレメント（２００）を形成し、前記リンクエレメント（２００）は、少なくともこれらの端部において接続エレメント（１００）によって互いに接合されることを特徴とする、請求項１に記載の装置。
【請求項１２】
前記質量（２０）は、リング状またはフック状であり、安定した又は解放可能な方法で、互いに連続的に接続可能なようにしていることを特徴とする、請求項１１に記載の装置。
【請求項１３】
前記リンクエレメント（２００）は、チェーンを含むことを特徴とする、請求項１１または１２に記載の装置。
【請求項１４】
外表面に、マーク（７）で示され、または異なる色で着色されたゾーン（５，６）を有することを特徴とする、請求項１〜１３のいずれかに記載の装置。
【請求項１５】
本体（２）の第１端部（３）もしくは第２端部（４）または両方には、互いに、または他の可撓性装置に、または他の異なる装置に接続するための接続手段（８）が設けられることを特徴とする、請求項１〜１４のいずれかに記載の装置。
【請求項１６】
請求項１〜１５のいずれかに記載の少なくとも２つの可撓性装置（１）を備えるモジュール式装置（１００）であって、
前記装置（１）は、順番に接合されて、直線エレメントを形成している、モジュール式装置（１００）。
【請求項１７】
少なくとも１つの相互接続エレメント（６０）が、２つの異なる装置（１）の少なくとも２つの端部（３，４）の間に介在することを特徴とする、請求項１６に記載のモジュール式装置。
【請求項１８】
前記接続エレメント（８）および前記相互接続エレメント（６０）は、剛性または弾性の材料で製作されることを特徴とする、請求項１５および１７に記載のモジュール式装置。
【請求項１９】
請求項１〜１８のいずれかに記載の少なくとも２つの可撓性装置（１）を備えるモジュール式装置（１００）であって、
前記装置（２）は、閉じられて環状エレメントを形成し、
前記装置（１）の本体（２）は、互いに連結され、または相互接続エレメント（６１，６２）によって接合される、モジュール式装置（１００）。
【請求項２０】
前記可撓性装置（１）は、重量および形状が等しいか、または前記パラメータのうちの少なくとも１つが異なることを特徴とする、請求項１６〜１９のいずれかに記載のモジュール式装置（１００）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はスポーツ装置に関する。詳細には、本発明は、身体の種々の筋肉の使用を伴う身体運動を行うために、少なくとも１人の人間によって把持可能であって、身体の一部に装着可能、または他の装置に接続可能である可撓性スポーツ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
スポーツ分野の部門において、片手または両手で把持可能な装置、例えば、ダンベル、バーベル、ケトルベルなどがよく知られている。これらの装置は、質量を有し、そのため装置を把持して所定の運動を行うことによって、身体の上部及び／又は下部の筋肉を訓練することが可能である。
【０００３】
これらの既知の装置は、一般に、剛性で変形しない本体、例えば、ロッド、ディスクなどからなり、これらの形状および剛性に起因して、またそれらの危険性に起因して、人による装置の移動の可能性、そしてこれらが使用できる運動の種類を制限している。
【０００４】
さらに、前述の剛性は、前記装置の重心が本体の幾何形状に対して固定されることを意味する。従って、これらの装置の負荷は、実質的に安定している。
【０００５】
これらの装置を用いてトレーニングする人は、実施中の運動に典型的な所定の運動を行うために、自己の筋肉を自発的かつ条件付きで収縮させる。
【０００６】
実際、運動の実施中に、身体の一部の位置または速度の変化は、所定の筋肉によって作用する力のように、運動を行う人によって自発的かつ意識的に行われる。
【０００７】
しかしながら、いくつかのトレーニング状況において、競争的レベルおよび非競争的レベルの両方で、そしてリハビリテーションのために、可変または不安定な、そしてある場合には予測不可能な負荷を運動選手または患者の身体に直接的または間接的に作用する装置または器具を使用することが可能であることは好都合である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明によって設定され達成される主な目的は、それを使用する人が、装置を直接把持し、それを着用して身体の少なくとも一部に装着することによって、または既知のタイプの他の装置に装着する質量として使用することによって、極めて多くの種々の運動を行うことを可能にする多用途装置を提供することである。
【０００９】
本発明の他の目的は、運動を行う人によって予測できない、または部分的にしか予測できない運動(motor)干渉を発生できる装置を提供することである。
【００１０】
本発明の他の目的は、異なる体格および能力の人によって数多くの運動で使用できるように、形状および重量の数多くの構成を採用できるモジュール式装置を製造することである。
【００１１】
本発明の更なる目的は、それ自体でも、他の既知の装置に装着されても、可変および累進的な質量として使用できる装置を提供することである。
【００１２】
本発明の更なる目的は、安価で製造が簡単なスポーツ装置を提案することである。
【００１３】
本発明のさらに他の目的は、初心者または経験不足のユーザによる使用について安全かつ実用的でもある実用的なスポーツ装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
前述の目的は、人の筋肉の強度を刺激するのに適した質量、即ち、重量が設けられた可撓性で細長い本体を備える可撓性スポーツ装置によって達成される。本発明によれば、この本体は、片手または両手で直接または特定のハンドルまたは把持部を用いて、任意のポイントで把持可能であり、あるいは本体の他の部分に装着できる。さらに、装置の本体は、他の同様の装置に接合されてモジュール式装置を形成でき、あるいは既知の装置に接続できる。
【００１５】
ある使用モードによれば、装置は、例えば、ダンベル、バーベルまたはケトルベルのように把持できる。好都合には、前述の既知の装置とは異なり、本体の可撓性構造は、装置を使用する人が、装置の変形も伴う運動を行うことを可能にし、従って、極めて数多くの運動を行うことが可能になる。
【００１６】
さらに、本体の形状を変化させるこの可能性により、装置を、人の身体の少なくとも一部、例えば、首、頭、胴体または四肢の周りに、実用的かつ快適な方法で装着できる。
【００１７】
他の使用モードによれば、その可撓性の結果として、装置は、支持面から装置の段階的な持ち上げを伴う、重量挙げまたは他の運動のための累進的な質量として使用できる。
【００１８】
使用中に重力によっても慣性によっても屈曲する身体のこの能力は、重心位置の連続的な変動を引き起こす。前述の変動は続いて、運動を行う人の身体に、バランス及び／又は努力の意味で予測不可能な運動干渉を生じさせる。
【００１９】
これらの予期せぬストレスは、人の神経筋系を刺激し、その反応能力を向上させる。
【００２０】
当然ながら、装置は、行われる運動の関数として、またはそれを使用する必要がある人の関数として、異なる重量値を有してもよい。
【００２１】
本発明によれば、前記本体は、本体の２つの端部の間に分布した複数の質量を含む。本体はさらに、質量のいくつかが固定される少なくとも１つの接続エレメントを含む。
【００２２】
好ましい変形例によれば、前記接続エレメントは、可撓性で連続的である。質量は、好ましくは全てが、前記少なくとも１つの接続エレメントに一体的に固定される。接続エレメントの機能は、装置が移動または湾曲する場合、各質量を本体の延長長さに対して所定の位置に維持することである。実際には、各質量は、本体の端部に対して実質的に固定された位置を有し、一方または他方に向かって移動できない。
【００２３】
このように本体の所定セクションの単位長さ当りの重量値は、実質的に不変に維持される。
【００２４】
本発明によれば、可撓性装置は、他の類似の装置に種々の方法で接合でき、モジュール式装置を形成できる。従って、モジュール式装置は、異なる対象による使用および互いに大きく異なる移動を伴う運動に適した形状および重量を有することができる。
【００２５】
異なる重量のいくつかのモジュールを一緒に接合する可能性により、重量に関して負荷の非線形的な増加または減少を生成することが可能になる。
【００２６】
本発明の代替の変形例によれば、質量は、互いに接合されてリンクエレメントを形成する。装置は、好ましくは装置の本体の端部間に延びる複数の前記リンクエレメントを備える。前記リンクエレメントは、少なくとも１つの接続エレメントによって、少なくともそれらの端部で互いに接合される。
【００２７】
従って、接続エレメントは、質量が、束状にグループ化されて維持されることを可能にし、リンクエレメントの端部は、装置の本体の端部に保持可能になる。
【００２８】
従って、本発明は、細長い可撓性本体を備える可撓性スポーツ装置に関し、前記本体は、人の身体の少なくとも一部または他の同じまたは異なる装置に把持可能または接続可能であり、前記本体の第１端部および第２端部は、自由でもよく、互いに接合されてもよく、または他のエレメントに接続されてもよい。
【００２９】
本体は、
本体の第１端部と第２端部との間に分布する複数の質量であって、その位置は、本体の長さ方向において、装置が移動または湾曲した場合、実質的に不変のままである、複数の質量と、
前記質量に固定された少なくとも１つの接続エレメントとを備える。
【００３０】
本発明の一態様において、概して連続的な前記少なくとも１つの接続エレメントは、可撓性であり、少なくとも本体の長さの一部にわたって前記第１端部と前記第２端部との間に延びている。
【００３１】
質量は、前記少なくとも１つの接続エレメントに固定され、装置が移動または湾曲した場合、本体の長さ方向においてそれらの位置が実質的に変化しないように維持されるようにする。
【００３２】
本発明のいくつかの変形例によれば、本体は、前記少なくとも１つの接続エレメントおよび前記質量を包囲する格納(containment)エレメントをさらに含むことができる。
【００３３】
本発明の変形例によれば、前記質量は、本体内で均一に分布可能であり、本体の単位長さ当りの重量が第１端部と第２端部との間で実質的に一定となるようにしている。
【００３４】
代替として、質量は、予め定めたパターンに従って、またはランダムに分布可能であり、本体の異なるセクションが、異なる単位長さ当りの重量を有するようにしている。これにより、いくつかの運動の実行中に、異なる重量を備えた単一のセクションの異なる慣性に起因して、人間に対して不安定化効果が得られるようになる。
【００３５】
本発明の一態様によれば、質量は、同じでもよく、互いに異なってもよい。特に、質量は、形状、寸法、重量および材料の点で同じでもよく、または前述の特性のうちの少なくとも１つについて異なってもよい。
【００３６】
本発明によれば、前記質量は、任意の固体の形状を有することができ、好ましくは、これらは、回転楕円体(spheroid)、リング、シリンダ、ディスクまたは平行六面体(parallelepiped)の形状を有する。
【００３７】
前述した質量の材料は、好ましくは、重い材料、主に金属から選択される。
【００３８】
本発明の他の態様によれば、本体は、格納エレメントによって束状にグループ化されて維持される複数の接続エレメントを備えることができる。各接続エレメントは、１つ以上の前述した質量を支持する。装置が完全に延びた場合、質量は、互いに実質的に平行な列に沿って配置される。
【００３９】
接続エレメントは、好ましくは、これらの端部で、そして必要に応じて追加の中間ポイントで互いに接合される。典型的には、接続エレメントは、単一でも複数でも、本体と同じ長さを有する。従って、接続エレメントの端部は、本体の端部と実質的に一致する。
【００４０】
本発明の一態様によれば、接続エレメントは、例えば、ワイヤ、ロープ、ケーブル、テープ、または他の同等の可撓性エレメントを含むことができる。好ましくは、接続エレメントは、実質的に非伸長性である。
【００４１】
接続エレメントは、種々の材料、例えば、天然繊維または合成繊維、ポリマーまたは金属などで製作できる。
【００４２】
本発明によれば、本体は、いくつかの接続エレメントを含むことができ、互いに同じでもよく、種類および材料が異なってもよい。
【００４３】
本発明の他の態様によれば、装置は、本体の端部間に延びる可撓性補強エレメントを備える。必要に応じて、質量のいくつかは、前記補強エレメントにも固定できる。
【００４４】
本発明の他の変形例によれば、接続エレメントは、質量が分散している中実で変形可能なマトリクスを備えることができる。前記マトリクスは、好ましくは装置の本体と同じ長さを有する細長いエレメントの形状を有する。単一のマトリクスが、本体のセクション全体を形成でき、あるいは代替として、いくつかのマトリクスが、束状にグループ化できる。
【００４５】
マトリクスの材料は、好ましくは、ゲル、シリコーン、発泡ポリマー(expanded polymer)材料、または、装置が十分な可撓性を有し、同時に質量を本体の所定位置に浮遊状態に維持することを確保できる同等の材料、から選択される。
【００４６】
本発明の他の態様によれば、本体の外表面は、マークで示され、または異なる色で着色されたゾーンを有することができる。前記マークまたは色は、異なる単位長さ当りの比重を有する本体のセクションを区別できる。前記ゾーンはまた、装置を、バランスした方法で、またはその端部の一方に向かってバランスしていない方法で把持できる把持ゾーンを示すことができる。
【００４７】
本発明の他の変形例によれば、装置は、互いに接合された複数の質量を備え、装置の本体の端部間に延びる複数の前記リンクエレメントを形成する。前記リンクエレメントは、少なくともこれらの端部において接続エレメントによって互いに接合される。
【００４８】
本発明の一態様によれば、前記質量は、実質的にリング状またはフック状等であり、安定した又は解放可能な方法で、互いに連続的に接続可能なようにしている。
【００４９】
本発明によれば、接続エレメントは、リンクエレメントの長さを取り囲み、または包囲するのに適した形状を有し、これらを互いに整列させて接近させるように維持している。
【００５０】
可能性ある実施形態によれば、接続エレメントは、リンクエレメントの端部長さが収容されるクランプまたはブッシュ(bushing)を備えることができる。代替として、接続エレメントは、前記端部長さが埋め込まれる本体を備えることができる。
【００５１】
既に述べたように、この変形例において、接続エレメントは、リンクエレメントをコンパクトな束状にグループ化されて維持し、そして、これらの端部を互いに整列させ、装置の本体の端部において維持するという役割を有する。
【００５２】
本発明の一態様では、装置は、本体の端部においてそれらの間に介在した追加の接続エレメントを備えることができる。
【００５３】
本発明の他の態様によれば、本体は、少なくとも一端において、接続手段を備えることができる。好ましくは、前記接続手段は、本体の第１端部および第２端部の両方に設けられる。前記接続手段は、端部が互いに接続すること、または可撓性装置を他の可撓性装置または他の異なる装置に接続することを可能にする。
【００５４】
従って、本発明はまた、互いに接合された２つ以上の可撓性装置を備えるモジュール式装置に関する。
【００５５】
可能性ある変形例によれば、前記装置の本体は、順番に接合されて、直線エレメントを形成することができる。
【００５６】
本発明の一態様によれば、２つの本体の端部は、接続手段を用いて直接に、またはこれらの間に介在する少なくとも１つの相互接続エレメントによって接合できる。前記相互接続エレメントは、剛性または可撓性の材料、必要に応じて弾性の材料で製作できる。
【００５７】
相互接続エレメントは、異なる形状を有することができる。前記エレメントは、異なる形状を備えたモジュール式装置を製造するために、異なる本体のいくつかの端部、例えば３つ、４つまたはそれ以上を接合できる。接続エレメントは、例えば、リング状、Ｙ字状、二重Ｙ字(double Y)状、Ｘ字状または他の多くの形状にできる。
【００５８】
他の可能性ある実施形態によれば、モジュール式装置は、２つ以上の可撓性装置を備えることができ、各本体の第１端部および第２端部が互いに接合されて環状エレメントを形成する。第１変形例によれば、各環状エレメントは、相互接続エレメントによって少なくとも互いに接合される。前記相互接続エレメントは、本体に沿ってスライドでき、または１つのポイントに固定できる。典型的には、前記相互接続エレメントは、これらを互いに近接して維持するために、少なくとも２つの本体を取り囲むように構成される。
【００５９】
他の変形例によれば、前記環状エレメントは、互いに連結された方法で接合される。従って、モジュール式装置は、単純なチェーンの形状または他のより複雑な形状をとることができる。
【００６０】
本発明の他の態様によれば、モジュール式装置は、可撓性装置を含むことができ、互いに同じでもよく、重量及び／又は形状が異なってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
本発明の追加の特徴および詳細は、非限定的な例として提供される下記説明、および添付図面からより良く理解されるであろう。
【００６２】
【図１】本発明の実施形態に係る可撓性装置の斜視図である。
【図２ａ】本発明の実施形態に係る装置の概略断面図である。
【図２ｂ】本発明のいくつかの実施形態に係る装置の一部の同じ数の断面概略図である。
【図２ｃ】本発明のいくつかの実施形態に係る装置の一部の同じ数の断面概略図である。
【図２ｄ】本発明のいくつかの実施形態に係る装置の一部の同じ数の断面概略図である。
【図２ｅ】本発明のいくつかの実施形態に係る装置の一部の同じ数の断面概略図である。
【図２ｆ】本発明のいくつかの実施形態に係る装置の一部の同じ数の断面概略図である。
【図３ａ】本発明の更なる実施形態に係る装置の概略断面図である。
【図３ｂ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図３ｃ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図３ｄ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図３ｅ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図３ｆ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図４ａ】本発明の更なる実施形態に係る装置の概略断面図である。
【図４ｂ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図４ｃ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図４ｄ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図４ｅ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図４ｆ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図５ａ】本発明の更なる実施形態に係る装置の概略断面図である。
【図５ｂ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図５ｃ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図５ｄ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図５ｅ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図５ｆ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図６ａ】本発明の更なる実施形態に係る装置の概略断面図である。
【図６ｂ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図６ｃ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図６ｄ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図６ｅ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図６ｆ】本発明の更なる実施形態に係る装置の一部の同じ数の縦断面概略図である。
【図７ａ】本発明の更なる実施形態に係る装置の同じ数の正面概略図である。
【図７ｂ】本発明の更なる実施形態に係る装置の同じ数の正面概略図である。
【図７ｃ】本発明の更なる実施形態に係る装置の同じ数の正面概略図である。
【図７ｄ】本発明の更なる実施形態に係る装置の同じ数の正面概略図である。
【図８ａ】本発明の更なる実施形態に係る装置の同じ数の正面概略図である。
【図８ｂ】本発明の更なる実施形態に係る装置の同じ数の正面概略図である。
【図８ｃ】本発明の更なる実施形態に係る装置の同じ数の正面概略図である。
【図８ｄ】本発明の更なる実施形態に係る装置の同じ数の正面概略図である。
【図８ｅ】本発明の更なる実施形態に係る装置の同じ数の正面概略図である。
【図８ｆ】本発明の更なる実施形態に係る装置の同じ数の正面概略図である。
【図９ａ】本発明のいくつかの実施形態に係るモジュール式装置の同じ数の正面概略図である。
【図９ｂ】本発明のいくつかの実施形態に係るモジュール式装置の同じ数の正面概略図である。
【図９ｃ】本発明のいくつかの実施形態に係るモジュール式装置の同じ数の正面概略図である。
【図９ｄ】本発明のいくつかの実施形態に係るモジュール式装置の同じ数の正面概略図である。
【図９ｅ】本発明のいくつかの実施形態に係るモジュール式装置の同じ数の正面概略図である。
【図９ｆ】本発明のいくつかの実施形態に係るモジュール式装置の同じ数の正面概略図である。
【図９ｇ】本発明のいくつかの実施形態に係るモジュール式装置の同じ数の正面概略図である。
【図１０ａ】本発明の更なる実施形態に係るモジュール式装置の概略正面図である。
【図１０ｂ】本発明の更なる実施形態に係るモジュール式装置の概略正面図である。
【図１０ｃ】本発明の更なる実施形態に係るモジュール式装置の概略正面図である。
【図１０ｄ】本発明の更なる実施形態に係るモジュール式装置の概略正面図である。
【図１１ａ】本発明の他の実施形態に係るモジュール式装置の概略正面図である。
【図１１ｂ】本発明の他の実施形態に係るモジュール式装置の概略正面図である。
【図１１ｃ】本発明の他の実施形態に係るモジュール式装置の概略正面図である。
【図１１ｄ】本発明の他の実施形態に係るモジュール式装置の概略正面図である。
【図１２ａ】本発明の他の実施形態に係るモジュール式装置の概略正面図である。
【図１２ｂ】本発明の他の実施形態に係るモジュール式装置の概略正面図である。
【図１３】本発明の更なる実施形態に係る可撓性装置の断面概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００６３】
図１を参照して、これは、可撓性スポーツ装置１を示し、細長い可撓性の本体２を備える。本発明の範囲内で、用語「細長い」とは、本体が、１次元を有し、例えば、長さが、他のもの、例えば、高さおよび幅よりはるかに大きいことを意味する。代わりに、用語「可撓性」とは、実質的に直線的である伸張位置に対して曲がる本体の能力を意味する。本発明によれば、本体２は、リング状またはＵ字状に曲がることが可能なように充分に可撓性である。好ましくは、この後者の場合、Ｕの２つのアームは、実質的に長さ全体に渡って互いに接触させることができる。
【００６４】
この曲げ能力は、既に述べたように、装置を使用して、通常はいくつかの異なる既知の装置の使用を必要とする多種多様な運動を行うことを可能にする。本体２は、実際、第１端部３と第２端部４とを含むこれらの間のいずれかのポイントにおいて片手または両手で把持できる。
【００６５】
本体２はまた、追加の固定手段、例えば、ベルト、ハーネスなどの支援なしで人に着用できる。実際、それが容易に変形するということに起因して、本体２は、例えば、人の体の一部の周りに巻き付け可能である。
【００６６】
本体２の重量および寸法は、ユーザのニーズに応じて変化できる。運動を行う人は、自自己の身体能力および運動に必要な動きに適合する重量および寸法を備えた装置を選択することになる。
【００６７】
典型的には、本体２は、０．５ｋｇ〜５ｋｇの間に含まれる重量を有するが、示したものよりも高いまたはより低い重量値も可能である。
【００６８】
好ましくは、本体２は、第１端部３と第２端部４との間に一定の形状および寸法の断面を有する。
【００６９】
これにより、本体２は、前述した端部３，４間の任意のポイントにおいて快適に把持することが可能になる。
【００７０】
この目的のために、本体２の断面の最大寸法は、好ましくは６０ｍｍ未満であり、より好ましくは４０ｍｍ未満である。典型的には、前記断面の最小寸法は少なくとも１０ｍｍである。
【００７１】
好ましい実施形態によれば、本体２の断面の形状は実質的に円形である。この形状は、曲げ面に対する本体の位置に関係なしで本体の実質的に一定の曲げ強度を保証する。
【００７２】
断面の直径は、典型的には１５ｍｍ〜４０ｍｍの間、より好ましくは２０ｍｍ〜３０ｍｍの間に含まれる。
【００７３】
しかしながら、断面は他の形状を有することもでき、例えば、楕円形(oval)または扁平でもよく、あるいは任意の多角形の形状を有してもよい。こうした断面の形状は、異なる曲げ面に対して異なる曲げ強度を本体２に付与できる。
【００７４】
本体２の長さは、好ましくは２００ｍｍ〜１５００ｍｍの間、より好ましくは５００ｍｍ〜８００ｍｍの間に含まれる。
【００７５】
図２ａ〜図２ｆを参照して、これらはいくつかの実施形態に係る可撓性装置１を示す。
【００７６】
装置の本体２は、装置の長さ方向に延びる複数の可撓性接続エレメント１０を含む。各接続エレメント１０は、複数の質量２０を支持する。質量２０は、安定した方法で接続エレメント１０に固定される。実際、質量２０は、前記接続エレメント上を摺動できない。
【００７７】
接続エレメント１０および質量２０は、好ましくは、格納エレメント３０によって保持されたコンパクトな束状にグループ化される。図示した例では、格納エレメント３０は、可撓性の管状シース(sheath)である。好ましくは、接続エレメント１０は、本体２と同じ長さを有する。従って、これら接続エレメント１０の個々の端部は、本体２の端部３，４において互いに接合できる。
【００７８】
好ましい変形例によれば、接続エレメント１０は、ワイヤ、ケーブルまたはロープを含む。これらは、プラスチック材料、例えば、ナイロンまたは金属、あるいは天然繊維または合成繊維から製作できる。好ましくは、接続エレメント１０は、限定的に伸長可能な材料、典型的には弾性ではない材料で製作される。このように、装置が移動したり、引き曲げられたり等の場合でも、各質量２０が本体２の端部３，４に対して所定の位置に留まることが保証される。実際、接続エレメント１０は、装置の使用中に質量２０が本体２の一端に向かって移動したり、または他端から遠くへ移動するのを防止する。例えば、これにより、質量２０が、装置に与えられた所定の動きに追従して、または重力、遠心力もしくは他の慣性力によって、本体２の所定ゾーンに蓄積可能になることが防止される。従って、装置は、質量２０の限定的で安定した分布を有する。
【００７９】
図２ａ〜図２ｆの例において、前記質量２０は、実質的に球形エレメント、例えば、ボールを含む。しかしながら、既に述べたように、質量は、本体２を曲げる能力に適合する任意の他の形状を有してもよい。質量２０の材料は、好ましくは、鉛、鋼鉄または他の重金属のような金属である。しかしながら、加工が容易である安価な材料、例えば、鉛が好ましい。前記質量２０は、同じまたは異なる形状および寸法を有してもよい。
【００８０】
好ましい変形例によれば、格納エレメント３０はプラスチック材料で製作される。他の適切な材料は、例えば、ゴム、ポリウレタンフォーム、シリコーン、綿繊維などの天然材料、またはアクリル材料である。格納エレメント３０は、接続エレメント１０および関連する質量２０をグループ化したままに維持しながら、本体２が自由に曲がることを可能にする。
【００８１】
図２ｂ〜図２ｆは、接続エレメント１０上の質量２０の配置のいくつかの非限定的な例を示す。図２ｂでは、質量２０は、全ての接続エレメント１０上で実質的に一定かつ等しい距離を有する。質量２０は、互いに異なる寸法を有しており、もし同じ材料で製作した場合、他のものより重い本体２の断面を画定できる。
【００８２】
図２ｃ，２ｄの例において、本体２のいくつかの長さにおいて、接続エレメント上で質量２０をより接近またはより遠くに離間させることによって、同じ結果が得られる。
【００８３】
図２ｅと図２ｆの例において、本体２の所定の断面において、接続エレメント１０は、異なる数の質量２０を支持する。この構成は、単位長さ当たりの重量が徐々に増加または減少する断面の形成を可能にする。
【００８４】
本発明の更なる変形例によれば、図示していないが、接続エレメントはまた、充填(filling)エレメントを支持できる。前記充填材料は、好ましくは、質量の材料よりもかなり軽い材料で製作され、一般にはほとんど無視できる。前記充填エレメントは、質量２０なしで接続エレメント１０の全長に装着できる。これらのエレメントの機能は、質量２０が存在しないか、または他のものに対してかなり少ない本体２の断面を充填し、端部３，４の間で実質的に一定の寸法の断面を本体２に付与することである。前記充填エレメントは、例えば、プラスチック材料、好ましくは発泡(expanded)したもの、または天然繊維、例えば、木綿(cotton)またはカポックなどで製作できる。
【００８５】
図２ａに示すように、本体２は、外部被覆エレメント４０も含むことができる。この被覆エレメントの機能は、格納エレメント３０を磨耗および汚れから保護することである。
【００８６】
被覆エレメント４０の機能はまた、装置の表面と人の身体の部分との間の摩擦を制限して、より快適な使用にすることである。
【００８７】
このため被覆エレメント４０は、好ましくはアクリル材料またはナイロン繊維で製作される。
【００８８】
より一般には、この被覆エレメント４０は、最外層として設けられた場合の格納エレメント３０と同様に、例えば、適切な液体製品を用いて、実用的かつ迅速な方法で洗浄または消毒可能な材料で製作される。
【００８９】
図３ａ〜図３ｆは、本発明の更なる実施形態に係る装置１を示す。
【００９０】
装置は、この更なる変形例において、本体２の端部３，４間に延びる可撓性で細長い補強エレメント５０を備える。この補強エレメントは、装置に作用する引張応力を支持するという主要な役割を有する。
【００９１】
この変形例は、本体が高い重量を有する場合、特により良く後述するように、装置がモジュール式構成で使用される場合に好ましい。
【００９２】
補強エレメント５０は、例えば、ロープ、ケーブル、チェーンなどを含むことができる。好ましくは、前記補強エレメントは、本体２の断面の中央に配置されており、接続エレメント１０によって取り囲まれる。
【００９３】
質量２０および接続エレメント１０の配置は、図２ａ〜図２ｆの例を参照して説明したものと同じでもよい。
【００９４】
図４ａ〜図４ｆは、本発明の更なる実施形態に係る装置１の他の例を示す。
【００９５】
前述の変形例に対して、この変形例では、質量２１は、補強エレメント５０にも一体的に装着される。実際、前記補強エレメント５０は、接続エレメントとしても機能する。
【００９６】
補強エレメント５０に装着された質量２１は、接続エレメント１０に対して一般により厚く、有孔のディスクまたはシリンダの形状を有することができる。
【００９７】
図５ａ〜図５ｆは、本発明の更なる実施形態に係る装置１の他の例を示す。
【００９８】
この変形例において、本体２は、質量２１，２２が一体的に装着されたただ１つの接続エレメント１１を備える。好ましくは、この変形例によれば、接続エレメント１１は、補強エレメントに匹敵する引張強度を有する。
【００９９】
質量２１，２２は、図５ｂ、図５ｄ〜図５ｆに示すように、ディスクまたはシリンダとすることができ、あるいは図５ｃに示すようなボールとすることができる。
【０１００】
この場合でも、接続エレメント１１上の質量２１，２２の配置は、必要に応じて選択される。質量２１は、図５ｂと図５ｅの例のように、一定の距離で装着でき、または異なる距離で装着できる。質量２１，２２はまた、図５ｃと図５ｆの例のように、本体２のいくつかの断面にのみ位置決めできる。
【０１０１】
この変形例において、格納エレメント３０は存在しなくてもよい。必要に応じて、質量２１，２２および接続エレメント１１は、被覆エレメント４０によって被覆できる。
【０１０２】
装置１の他の変形例が図６ａ〜図６ｅに示される。この変形例において、接続エレメントは、質量２０が分散している中実かつ変形可能なマトリクス１２を含む。マトリクス１２の材料は、ゲル、発泡(expanded)ポリマー材料、シリコーン、ゴムまたは同等の材料でもよい。
【０１０３】
より一般には、マトリクス１２は、装置の重量力を克服するのに必要な力に対して実質的に無視できる力で変形が生ずる任意の固体材料を含んでもよい。同時に、マトリクス１２の構造は、質量２０を本体２の所定位置に浮遊状態に維持するのに充分に安定である必要がある。前述した質量は、図６ｄの例のように、本体２の長さ方向に規則的かつ均一な分布を有することができ、または図６ｅのようにランダムでもよい。
【０１０４】
図１３は、本発明に係る可撓性装置の他の変形例を示す。この変形例において、質量２０は、互いに接続されて、複数のリンクエレメント２００を形成するエレメントを含む。前記質量は、例えば、環状エレメント、フック形状、または他の拘束手段が存在しなくてもこれらの接続を許容する任意の他の形状を備える。実施形態の好ましい例によれば、質量２０は、チェーン２００のリンクである。
【０１０５】
本発明によれば、装置は、本体２の端部３，４に配置された少なくとも一対の接続エレメント１００を含む。
【０１０６】
前記接続エレメント１００は、リンクエレメント２００の端部を保持する。図示した例において、接続エレメント１００は、プラスチック材料、より好ましくはポリマーで製作された本体を含み、その中にリンクエレメント２００の端部全長が埋め込まれる。
【０１０７】
代替として、接続エレメント１００は、弾性リング、クランプまたは同等の手段を含んでもよい。
【０１０８】
本体２の長さがこれを必要とする場合には、追加の接続エレメント１００（不図示）が、リンクエレメント２００の周りに本体２の中間ポイントに配置できる。
【０１０９】
好ましい変形例によれば、リンクエレメント２００の一方は、本体２の端部を超えて延びる一方または両方の端部を有することができ、より詳細に後述するように、他の装置との装置１の接続を可能にする。
【０１１０】
本発明の他の態様によれば、本体２の外表面は、図７ａ〜図７ｆに示すように、マークまたは異なる色で着色された部分を有することができる。
【０１１１】
例えば、図７ａと７ｂを参照して、本体２の外表面は、異なる色のセクション５を有する。与えられた例において、着色セクション５は、異なる重量を有する本体２の個々の長さに対応する。必要に応じて、本体２の表面は、色以外にも、各セクションの重量値の表示も付与できる。
【０１１２】
従って、装置を使用する人は、どのポイントで本体２を把持して運動を行うかを決定できる。実際には、異なる把持ポイントは、運動に関与する肢または複数の肢に対して異なる応答を生じさせ、アンバランスとなり得る関与する種々のセクションの質量の異なる慣性に主に関連した応答を生じさせる。
【０１１３】
他の変形例によれば、図７ｃと図７ｄの例に示しており、本体２の表面は、把持ゾーン６を強調するマーク、着色部分、または両方を有する。各把持ゾーン６は、保持ポイントに対応しており、例えば、片手で把持した場合、装置はバランスし、または、その端部の一方に向かってバランスしていない。
【０１１４】
より一般には、装置の外表面は、装置の異なる把持ゾーンを識別し、直ちに認識するのに有用な文字、数字または他のマークを付与でき、トレーナーまたはマニュアルによって提供される指示に従って運動を正しく行うことができるようになる。
【０１１５】
前記マークまたは色は、最外層として設けられた場合、または他の方法でこれら後者の上に装着された場合には、被覆エレメント４０の上または格納エレメント３０の上で直接示すことができる。
【０１１６】
好都合には、本発明の一態様によれば、本体２は、少なくとも１つの端部３，４に少なくとも１つの接続手段が設けられる。好ましくは、本体２の前記端部３，４の両方に、前述した接続手段が設けられる。
【０１１７】
この接続手段は、可撓性装置が、他の可撓性装置に直接にまたは間接に接合され、モジュール式装置を形成することを可能にする。
【０１１８】
図８ａ〜図８ｆは、接続手段のいくつかの可能性ある実施形態を示す。
【０１１９】
図８ａの例において、接続エレメント８はアイレット（小穴）を含む。前記アイレットは、好ましくは、格納エレメント３０または被覆エレメント４０の突出した端部フラップに固定される。
【０１２０】
図８ｂの例において、接続手段８は、雄ねじエレメントまたは雌ねじエレメントを含む。
【０１２１】
図８ｃの例において、接続エレメント８は、スナップファスナまたは相互連結（インターロック式）自動閉止部品を備える。
【０１２２】
図８ｄの例において、接続エレメント８は、関節継手部品を備える。
【０１２３】
図８ｂ〜図８ｄの前述した例において、個々の端部３，４に位置決めされた接続手段８は、互いに結合可能であり、後述するように、環状エレメントを形成し、あるいは直線配列状に種々の本体２を接合する。
【０１２４】
図８ｅの例において、接続エレメント８は、ループを備える。
【０１２５】
図８ｆの例において、接続エレメント８は、典型的には可撓性であり、必要に応じて弾性的であるリングエレメントを備える。前記リングエレメントは、本体２の反対側の端部にある他の同一エレメントに、または他の本体２の他のリングエレメントに結ぶことができる。
【０１２６】
他の変形例によれば、前記接続手段は、本体２の端部３，４の各々を越えて延びる、ある長さの補強エレメント５０（図示せず）またはリンクエレメント２００（図１３）を備えることができる。
【０１２７】
図９ａ〜図９ｃは、本発明に係るモジュール式装置１００のいくつかの例を示し、順番に接合されたいくつかの可撓性装置１を備え、直線エレメントを形成する。
【０１２８】
前述した図において、種々の装置の本体２間の接続は、関節継手、スナップファスナ、または互いに結ばれたリングエレメントを用いてそれぞれ行われる。
【０１２９】
図９ｄ〜図９ｇの例において、モジュール式装置１００は、相互接続手段６０を用いて互いに接続されたいくつかの装置１を備える。
【０１３０】
前記相互接続手段６０は、例えば、スナップフック、弾性テープ、弾性リング、ケーブル、ロープなどを含むことができる。
【０１３１】
前述した相互接続手段６０の役割は、本体２の移動に対して、一方の装置１と他方の装置１との間で、実質的に同等な、または必要に応じてより大きい移動の可能性をモジュール式装置に付与することである。弾性相互接続エレメントは、装置に追加の自由度を導入し、運動を行いながら、それが伸長または後退するのを可能にする。
【０１３２】
図９ｅの例において、接続エレメント８は、アイレットであり、相互接続エレメント６０は、スナップフックである。
【０１３３】
図９ｆの例において、接続エレメント８は、アイレットであり、相互接続エレメント６０は、弾性テープである。
【０１３４】
図９ｇの例において、接続エレメント８は、アイレットであり、相互接続エレメント６０は、弾性リングである。
【０１３５】
図９ｄの例において、接続エレメント８は、ループであり、相互接続エレメント６０は、スナップフックである。
【０１３６】
本発明によれば、モジュール式装置１００は、例えば、連結された、非直線的な方法で互いに接続されたいくつかの装置１を備えることができる。
【０１３７】
図１０ａの例において、装置１００は、本体２が端部で閉じられて環状エレメントを形成するいくつかの装置１を備える。各本体は、少なくとも他のものと連結して、簡単なチェーン（鎖）を形成する。図示した例において、接続エレメント８は、関節継手であるが、スナップファスナまたはねじ継手を用いて得ることもできる。
【０１３８】
図１０ｂ、図１０ｃに示す例において、装置１の本体２は、リング状に閉じられており、相互接続手段６１によって互いに接合される。一例によれば、前記相互接続手段６１は、可撓性、好ましくは弾性のリングを備える。リングの寸法は、得られるモジュール式装置の重量および寸法の関数として変化してもよい。
【０１３９】
この場合も、相互接続エレメント６１の弾性により、種々の可撓性装置１が空間内をより大きな自由度で移動することが可能になり、運動に運動(motor)干渉を導入できる。
【０１４０】
上記の例において、モジュール式装置１００は、運動の種類および必要とされる総重量の関数として人によって選択される、ある数の装置１で構成できる。
【０１４１】
図１０ｄは、モジュール式装置１００の更なる例を示しており、種々の装置１の本体２が、安定に接合され、例えば、縫合され、溶接され、接着され、または他の公知の方法で一体化された端部３，４を有する。この変形例においても、種々の本体２は、互いに連結されて、簡単なチェーンを形成する。
【０１４２】
明らかに、環状エレメントの形態の本体２の使用を提供する全ての変形例では、これら後者はまた、他の多少複雑な幾何形状に従って互いに接続可能であり、種々の異なるモジュール式装置を形成できる。
【０１４３】
図１１ａ〜図１１ｄの例において、いくつかの機器１の他の接続例が示される。
【０１４４】
図１１ａにおいて、２つの装置１が、一対のＹ字型相互接続エレメント６２に固定されて、閉じた環状エレメントを形成する。続いて相互接続エレメント６２は、他の相互接続エレメント６２に接続可能であり、図１１ｂに示すように、ある種の連結なし直線チェーンを形成する。
【０１４５】
図１１ｂにおいて、本体２の端部３，４は、Ｙ字型相互接続エレメント６２のアームに固定されて、環状エレメントを形成する。前記エレメントは、図１１ｃの例のように、相互接続エレメント６２を介して他の類似のエレメントに接続でき、または図１１ｄに示すように連結できる。
【０１４６】
これらの変形例において、相互接続エレメント６２は、好ましくは剛性タイプのものである。代替として、相互接続エレメントは、弾性材料で製作できる。
【０１４７】
図１２ａ、１２ｂにおいて、モジュール式装置は、実施形態の２つの例に従って、前述した弾性相互接続エレメント６３を備えたモジュール式装置１００を含む。図１２ｂにおいて、モジュール式装置１００は、直線可撓性装置１に接合された閉じた環状エレメントを備える。
【０１４８】
モジュール式装置１００は、例示されたものからのいずれかの実施形態に従って、重量または形状が同じまたは異なる可撓性装置１を備えることができる。
【０１４９】
これは、モジュール式装置が、従来のチェーンの代わりに、直線状または非直線状の累進的な質量として使用される場合に特に有用である。
【０１５０】
実際、実行された運動の種類に適応できる所定の一連の異なる重量を備えた、直線状またはリング状の種々のエレメントを組み立てることが可能である。例えば、装置が、載っている表面から持ち上げられるにつれて徐々に増加する、重量の指数関数的増加を生成することが可能である。これを行うには、いくつかの可撓性装置１を接続し、それぞれが前のものに対して重量が増加し、最も軽いエレメントから開始して装置を持ち上げることで十分である。
【０１５１】
可撓性装置の最も重い側からモジュール式装置を持ち上げることによって、代わりに、漸近的な傾向を有する、即ち、実行される動きに対して比例的でないように増加する負荷の増加を得ることが可能である。
【０１５２】
他の組合せは、いずれの場合でも、追加のパターンに従って同じまたは異なる重量の可撓性装置１を接続することによって可能である。
【０１５３】
さらに、従来のチェーンとは異なり、本発明に係る装置では、金属部品が互いに離間しているため、これらは衝突せず、または限られた程度しか、即ち、実施形態に関連して衝突しなくなる。従って、本発明に係る装置では、金属部品間の衝撃は存在せず、または制限され、または減衰した音を発生するため、その動きは金属チェーンに対してより静かであり、装置を使用する人々にかなり明白な利点を提供する。
【０１５４】
可撓性装置１は、モジュール式装置１００と同様に、既知の装置、例えば、バーベル、ダンベル、ディスク、ケトルベルなどに対して、使用するのが安全である。実際、本発明に係るこれらの装置は、剛性、硬質または鋭利な部品を有しておらず、それらを使用する人の身体の近くまたは近くの他の人に接近して自由に操作できる。従って、これらの装置は、有能で訓練された人、および初心者、子供、高齢者または身体的能力が限られた人の両方による使用に適している。
【０１５５】
本発明は、いくつかの好ましい実施形態に従って、純粋に例示的および非限定的な目的のために説明した。従って、当業者は、修正または変更を行うことができ、これらの全ては本発明の保護の範囲内に含まれると見なされる。
【図１】
2019535487.tif 000003
【図２ａ】
2019535487.tif 000004
【図２ｂ】
2019535487.tif 000005
【図２ｃ】
2019535487.tif 000006
【図２ｄ】
2019535487.tif 000007
【図２ｅ】
2019535487.tif 000008
【図２ｆ】
2019535487.tif 000009
【図３ａ】
2019535487.tif 000010
【図３ｂ】
2019535487.tif 000011
【図３ｃ】
2019535487.tif 000012
【図３ｄ】
2019535487.tif 000013
【図３ｅ】
2019535487.tif 000014
【図３ｆ】
2019535487.tif 000015
【図４ａ】
2019535487.tif 000016
【図４ｂ】
2019535487.tif 000017
【図４ｃ】
2019535487.tif 000018
【図４ｄ】
2019535487.tif 000019
【図４ｅ】
2019535487.tif 000020
【図４ｆ】
2019535487.tif 000021
【図５ａ】
2019535487.tif 000022
【図５ｂ】
2019535487.tif 000023
【図５ｃ】
2019535487.tif 000024
【図５ｄ】
2019535487.tif 000025
【図５ｅ】
2019535487.tif 000026
【図５ｆ】
2019535487.tif 000027
【図６ａ】
2019535487.tif 000028
【図６ｂ】
2019535487.tif 000029
【図６ｃ】
2019535487.tif 000030
【図６ｄ】
2019535487.tif 000031
【図６ｅ】
2019535487.tif 000032
【図７ａ】
2019535487.tif 000033
【図７ｂ】
2019535487.tif 000034
【図７ｃ】
2019535487.tif 000035
【図７ｄ】
2019535487.tif 000036
【図８ａ】
2019535487.tif 000037
【図８ｂ】
2019535487.tif 000038
【図８ｃ】
2019535487.tif 000039
【図８ｄ】
2019535487.tif 000040
【図８ｅ】
2019535487.tif 000041
【図８ｆ】
2019535487.tif 000042
【図９ａ】
2019535487.tif 000043
【図９ｂ】
2019535487.tif 000044
【図９ｃ】
2019535487.tif 000045
【図９ｄ】
2019535487.tif 000046
【図９ｅ】
2019535487.tif 000047
【図９ｆ】
2019535487.tif 000048
【図９ｇ】
2019535487.tif 000049
【図１０ａ】
2019535487.tif 000050
【図１０ｂ】
2019535487.tif 000051
【図１０ｃ】
2019535487.tif 000052
【図１０ｄ】
2019535487.tif 000053
【図１１ａ】
2019535487.tif 000054
【図１１ｂ】
2019535487.tif 000055
【図１１ｃ】
2019535487.tif 000056
【図１１ｄ】
2019535487.tif 000057
【図１２ａ】
2019535487.tif 000058
【図１２ｂ】
2019535487.tif 000059
【図１３】
2019535487.tif 000060
【国際調査報告】
2019535487.tif 000061
2019535487.tif 000062
2019535487.tif 000063