(57)【要約】  次式Ｉの化合物又はその製薬上有効な塩を、インスリン感受性を増加させ、インスリン抵抗性を低下させ、インスリン抵抗性を予防し、インスリン抵抗性疾患を治療するために提供する：【化１】2019526600.tif 000047式中、Ｒ1〜Ｒ14、ｍ、ｎ、ｏ、ｐ、ｑ及びｒは本明細書において定義された通りである。
2019526600.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
インスリン感受性を増加させ、インスリン抵抗性を低下させ及び／又はインスリン抵抗性を予防するための方法であって、それを必要とする対象に、次式Ｉの化合物又はその製薬上有効な塩の有効量を投与することを含む方法：
【化１】
2019526600.tif 000044
式中、
Ｒ1は、水素、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルケニル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキニル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキルよりなる群から選択され、ここで該置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル及び置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキル上の置換基は、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ2、−ＮＨ2、−ＮＨ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−Ｎ［（Ｃ1−Ｃ6）アルキル）］2、−ＯＨ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、−ＳＨ、チオ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯＮＨ2、−ＳＯ2ＮＨ2、−ＳＯ−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯ2−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＮＨＳＯ2（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、及び−ＮＨＳＯ2ＮＨ2よりなる群から選択され；
Ｒ2は、水素、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルケニル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキニル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキルよりなる群から選択され、ここで該置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル及び置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキル上の置換基は、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ2、−ＮＨ2、−ＯＨ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、−ＳＨ、チオ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯＮＨ2、−ＳＯ2ＮＨ2、−ＳＯ−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯ2−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＮＨＳＯ2（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、及び−ＮＨＳＯ2ＮＨ2よりなる群から選択され；
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ13、及びＲ14は、独立して、水素及び−（Ｃ1−Ｃ6）アルキルよりなる群から選択され；
Ｒ5及びＲ6は、独立して、水素、−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル及び−ＯＨよりなる群から選択されるが、ただし、Ｒ5及びＲ6の両方が−ＯＨであることはできないものとし；
Ｒ11及びＲ12は、独立して、水素、−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル及び−ＯＨよりなる群から選択されるが、ただしＲ11及びＲ12の両方が−ＯＨであることはできないものとし；
ｍは１、２、３又は４であり；
ｎは０、１、２、３又は４であり；
ｏは０、１、２、３又は４あり；
ｐは１、２、３又は４であり；
ｑは０、１、２、３又は４であり；及び
ｒは０、１、２、３又は４である。
【請求項２】
Ｒ1及びＲ2が独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルよりなる群から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7及びＲ8のそれぞれが独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、及びＲ14のそれぞれが独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13及びＲ14のそれぞれが独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される、請求項３に記載の方法。
【請求項６】
ｍ＋ｎ＋ｏの合計が２〜１０の範囲であり、ｐ＋ｑ＋ｒの合計が１〜１０の範囲である、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
ｍが３であり、ｐが４であり、ｎ、ｏ、ｑ及びｒのそれぞれがゼロである、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ9、及びＲ10が独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
Ｒ1及びＲ2が独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルよりなる群より選択される、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ9及びＲ10が水素である、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記式Ｉの化合物が（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸、又はその薬学的に有効な塩である、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
ｍが４であり、ｎが１又は２であり、ｐが３であり、ｏ、ｑ及びｒのそれぞれがゼロである、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
式Ｉの化合物は、（Ｓ）−２−アミノ−５−（（６−アミノヘキシル）アミノ）ペンタン酸若しくはその薬学的に有効な塩又は（Ｓ）−２−アミノ−５−（（６−アミノペンチル）アミノ）ペンタン酸若しくはその薬学的に有効な塩である、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
インスリン抵抗性を治療する方法であって、それを必要とする対象に、次式Ｉの化合物又はその製薬上有効な塩の有効量を投与することを含む方法：
【化２】
2019526600.tif 000045
式中、
Ｒ1は、水素、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルケニル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキニル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキルよりなる群から選択され、ここで該置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル及び置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキル上の置換基は、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ2、−ＮＨ2、−ＮＨ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−Ｎ［（Ｃ1−Ｃ6）アルキル）］2、−ＯＨ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、−ＳＨ、チオ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯＮＨ2、−ＳＯ2ＮＨ2、−ＳＯ−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯ2−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＮＨＳＯ2（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、及び−ＮＨＳＯ2ＮＨ2よりなる群から選択され；
Ｒ2は、水素、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルケニル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキニル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキルよりなる群から選択され、ここで該置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル及び置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキル上の置換基は、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ2、−ＮＨ2、−ＯＨ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、−ＳＨ、チオ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯＮＨ2、−ＳＯ2ＮＨ2、−ＳＯ−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯ2−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＮＨＳＯ2（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、及び−ＮＨＳＯ2ＮＨ2よりなる群から選択され；
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ13、及びＲ14は、独立して、水素及び−（Ｃ1−Ｃ6）アルキルよりなる群から選択され；
Ｒ5及びＲ6は、独立して、水素、−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル及び−ＯＨよりなる群から選択されるが、ただし、Ｒ5及びＲ6の両方が−ＯＨであることはできないものとし；
Ｒ11及びＲ12は、独立して、水素、−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル及び−ＯＨよりなる群から選択されるが、ただしＲ11及びＲ12の両方が−ＯＨであることはできないものとし；
ｍは１、２、３又は４であり；
ｎは０、１、２、３又は４であり；
ｏは０、１、２、３又は４であり；
ｐは１、２、３又は４であり；
ｑは０、１、２、３又は４であり；及び
ｒは０、１、２、３又は４である。
【請求項１５】
インスリン抵抗性障害が、糖尿病、肥満、メタボリックシンドローム、インスリン抵抗性、インスリン抵抗性症候群、Ｘ症候群、高血圧、高血圧症、高血中コレステロール、高脂血症、脂質異常症、アテローム性動脈硬化症、高血糖、高インスリン血症、高プロインスリン血症、耐糖能異常、インスリン放出遅延、冠状動脈性心臓病、狭心症、鬱血性心不全、脳卒中、認知機能障害、網膜症、末梢神経障害、腎症、糸球体腎炎、糸球体硬化症、ネフローゼ症候群、高血圧性腎硬化症、子宮内膜癌、乳癌、前立腺癌、大腸癌、妊娠の合併症、月経不順、不妊、不規則な排卵、多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）、脂肪異栄養症、コレステロール関連障害、痛風、閉塞性睡眠時無呼吸、変形性関節症及び骨粗鬆症よりなる群から選択される、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
次式Ｉ’の化合物又はその薬学的に有効な塩：
【化３】
2019526600.tif 000046
式中、
Ｒ1は、水素、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルケニル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキニル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキルよりなる群から選択され、ここで該置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル及び置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキル上の置換基は、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ2、−ＮＨ2、−ＮＨ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−Ｎ［（Ｃ1−Ｃ6）アルキル）］2、−ＯＨ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、−ＳＨ、チオ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯＮＨ2、−ＳＯ2ＮＨ2、−ＳＯ−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯ2−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＮＨＳＯ2（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、及び−ＮＨＳＯ2ＮＨ2よりなる群から選択され；
Ｒ2は、水素、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルケニル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキニル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキルよりなる群から選択され、ここで該置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル及び置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキル上の置換基は、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ2、−ＮＨ2、−ＯＨ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、−ＳＨ、チオ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯＮＨ2、−ＳＯ2ＮＨ2、−ＳＯ−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯ2−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＮＨＳＯ2（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、及び−ＮＨＳＯ2ＮＨ2よりなる群から選択され；
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ13、及びＲ14は、独立して、水素及び−（Ｃ1−Ｃ6）アルキルよりなる群から選択され；
Ｒ5及びＲ6は、独立して、水素、−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル及び−ＯＨよりなる群から選択されるが、ただし、Ｒ5及びＲ6の両方が−ＯＨであることはできないものとし；
Ｒ11及びＲ12は、独立して、水素、−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル及び−ＯＨよりなる群から選択されるが、ただしＲ11及びＲ12の両方が−ＯＨであることはできないものとし；
ｍは１〜４の整数であり；
ｎは０〜４の整数であり；
ｏは０〜４の整数であり；
ｐは１〜４の整数であり；
ｑは０〜４の整数であり；及び
ｒは０〜４の整数であるが、ただし、
（ｉ）ｐ＋ｑ＋ｒの合計が１のときには、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は５以上であり；
（ｉｉ）ｐ＋ｑ＋ｒの合計が２のときには、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は５以上であり；
（ｉｉｉ）ｐ＋ｑ＋ｒの合計が３のときには、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は３又は５以上であり；及び
（ｉｖ）ｐ＋ｑ＋ｒの合計が４のときには、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は３又は６以上であるものとする。
【請求項１７】
Ｒ1及びＲ2が独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルよりなる群から選択される、請求項１６に記載の化合物又はその薬学的に有効な塩。
【請求項１８】
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、及びＲ8のそれぞれが独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される、請求項１６に記載の化合物又はその薬学的に有効な塩。
【請求項１９】
Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、及びＲ14のそれぞれが独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される、請求項１６に記載の化合物又はその薬学的に有効な塩。
【請求項２０】
Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、及びＲ14のそれぞれが独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される、請求項１８に記載の化合物又はその薬学的に有効な塩。
【請求項２１】
ｍ＋ｎ＋ｏの合計が２〜１０の範囲内であり、ｐ＋ｑ＋ｒの合計が２〜１０の範囲内である、請求項１６に記載の化合物又はその薬学的に有効な塩。
【請求項２２】
ｍが３であり、ｐが４であり、ｎ、ｏ、ｑ及びｒのそれぞれがゼロである、請求項１６に記載の化合物又はその薬学的に有効な塩。
【請求項２３】
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ9、及びＲ10が独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される、請求項２２に記載の化合物又はその薬学的に有効な塩。
【請求項２４】
Ｒ1及びＲ2が独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルよりなる群から選択される、請求項２３に記載の化合物又はその薬学的に有効な塩。
【請求項２５】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ9、及びＲ10が水素である、請求項２４に記載の化合物又はその薬学的に有効な塩。
【請求項２６】
（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸又はその薬学的に有効な塩である、請求項２５に記載の化合物又はその薬学的に有効な塩。
【請求項２７】
ｍが４であり、ｎが１又は２であり、ｐが３であり、ｏ、ｑ及びｒのそれぞれがゼロである、請求項２６に記載の化合物又はその薬学的に有効な塩。
【請求項２８】
前記式Ｉ’の化合物が（Ｓ）−２−アミノ−５−（（６−アミノヘキシル）アミノ）ペンタン酸若しくはその薬学的に有効な塩又は（Ｓ）−２−アミノ−５−（（５−アミノペンチル）アミノ）ペンタン酸若しくはその薬学的に有効な塩である、請求項２７に記載の化合物又はその薬学的に有効な塩。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
米国政府助成金に対する言及
本発明は、国立衛生研究所により授与された助成金番号ＲＯ１−ＤＫ０９０５８８の下で米国政府の支援を受けて行った。米国政府は、本発明において一定の権利を有する。
【０００２】
関連出願に対する相互参照
本願は、２０１６年９月７日に出願された米国仮出願第６２／３８４，３９０号の利益を主張する。その開示全体は参照により本明細書において援用する。
【０００３】
発明の分野
本発明は代謝性疾患の分野に関する。特に、本発明はインスリン抵抗性の治療に関する。
【背景技術】
【０００４】
発明の背景
インスリン依存型糖尿病（ＩＤＤＭ）又は若年糖尿病としても知られる１型糖尿病では、膵臓はインスリンをほとんど又は全く産生しない。１型糖尿病は、膵臓のインスリン産生β細胞に対する自己免疫攻撃から部分的に生じるものと考えられている。
【０００５】
非インスリン依存型糖尿病（ＮＩＤＤＭ）又は成人発症型糖尿病としても知られる２型糖尿病（Ｔ２ＤＭ）は、ほとんどがインスリン抵抗性によって生じ、最終的にはβ細胞が枯渇し、β細胞が破壊される。インスリン抵抗性は、インスリンに対する末梢組織の反応障害に関連するものである。Ｔ２ＤＭは主として肥満に起因し、遺伝的素因のある人の運動不足に起因するものではない。これは糖尿病の約９０％を占める。Ｔ２ＤＭの割合は、肥満と並行して１９６０年以来著しく増加してきた。米国では約１８２０万人が悩まされていると考えられる。Ｔ２ＤＭは中年以上の年齢で始まるのが典型的である。しかしながら、肥満の流行の結果、実質的に若年の患者がこの状態と診断されている。２型糖尿病は１０年という短い平均余命に関連する。
【０００６】
インスリン抵抗性は、一般に、細胞がホルモンであるインスリンの正常な作用に反応しない病的状態であるとみなされている。身体がインスリン抵抗性の条件下でインスリンを産生すると、体内の細胞はインスリンに対して耐性となり、インスリンを有効に使用することができず、高血糖につながる。
【０００７】
Ｔ２ＤＭの初期段階では、主な異常はインスリン感受性の低下である。この段階で、高血糖を当該技術分野において知られている様々な手段及び投薬によって回復させることができる。インスリン抵抗性の増加に反応して、β細胞はインスリンをより多く産生させられ、あるいは増殖及び／又は顆粒化するように誘発されることで、さらに多くのインスリンを産生するようになる。その後、インスリンの過剰産生又はβ細胞の過剰活性がβ細胞の枯渇を招き、β細胞集団の破壊に至ることがある。このように、膵臓はもはや適切なレベルのインスリンを与えることができず、その結果血中のグルコースレベルが上昇する。最終的には、明白な高血糖症及び高脂血症が生じ、心血管疾患、腎不全及び失明などの糖尿病に関連する破壊的な長期合併症を引き起こす。
【０００８】
インスリン抵抗性は、ほぼ全ての肥満個体に存在する（Ｐａｏｌｅｔｔｉ外，Ｖａｓｃ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｒｉｓｋ  Ｍａｎａｇ  ２：１４５−１５２）。肥満関連インスリン抵抗性は、Ｔ２ＤＭ、高血圧、脂質異常症及び非アルコール性脂肪性肝疾患のリスクを大幅に高める。これらはまとめて代謝抵抗性症候群又はインスリン抵抗性症候群として知られている（Ｒｅａｖｅｎ，Ｄｉａｂｅｔｅｓ，３７：１５９５−１６０７（１９８８））。
【０００９】
インスリン抵抗性及びＴ２ＤＭは、心臓発作、脳卒中、切断、糖尿病性網膜症及び腎不全のリスク増加に関連する。極端な場合には、四肢の循環が悪くなり、切断が必要になる可能性がある。聴力、視力及び認知能力の喪失もこれらの状態に関連する。
【００１０】
小児及び成人におけるインスリン抵抗性の管理は、本質的には、健康的な食習慣及び運動量の増加など、食事及び生活習慣の変更を基礎とする。これらの方法はインスリン感受性を改善し、かつ、疾患の進行を遅らせるのに非常に効率的なことがあるが、適用するのが難しく、実際にはほとんどの患者が従わない。Ｔ２ＤＭは、インスリン感受性を促進する薬物、例えば、チアゾリジンジエステル類で治療できるが、これらが疾患の進行速度を低下させる有効性は極めて低い。インスリン治療は、病気の最も進行した段階で必要となる。
【００１１】
トログリタゾン、ロシグリタゾン及びピオグリタゾンなどのチアゾリジンジオンは、細胞核内の受容体分子の一群であるペルオキシソーム増殖因子活性化受容体に結合する。これらの受容体に対する通常のリガンドは、遊離脂肪酸（ＦＦＡ）及びエイコサノイドである。これらの受容体は、活性化されるとＤＮＡに移動し、多数の特定の遺伝子の転写を活性化する。これらの異なる遺伝子の活性化により、（１）インスリン抵抗性が低下し、（２）脂肪細胞分化が改変し、（３）ＶＥＧＦ誘導血管形成が阻害され、（４）レプチンレベルが低下し（食欲増加につながる）、（５）所定のインターロイキン（例えばＩＬ−６）レベルが低下し、及び（６）アディポネクチンレベルが増加する。しかしながら、チアゾリジンジオンの摂取は、通常、体重増加に関わる。疾患の進行度を低減させる効果は低い。したがって、インスリン抵抗性のための効果の高い治療法が依然として必要である。
【００１２】
肥満がどのようにインスリン抵抗性を促進するのかは、依然として完全には理解されていないが、見込みのあるメカニズムがいくつか提案されている。遊離脂肪酸及び炎症誘発性サイトカイン、小胞体（ＥＲ）ストレス、及び酸化ストレスの血漿濃度は全て肥満において上昇し、インスリン抵抗性を誘発することが示されている。しかし、これらは、慢性的な過剰栄養素摂取の後にしか発症しない末期の事象である可能性がある。
【００１３】
過剰栄養では、過剰のグルコースが消費され、解糖系及びＴＣＡサイクルを介して大量のグルコースが代謝され、ミトコンドリアの電子伝達系におけるＮＡＤＨ及びＦＡＤＨ２産生が増加し、活性酸素種（ＲＯＳ）が増加する。ＲＯＳの生成がそれらの解毒を超えると、酸化ストレスが発生する。酸化ストレスは、タンパク質に可逆的又は不可逆的な変化を引き起こす可能性がある。可逆的変化はシステイン残基で生じ、抗酸化タンパク質により修復され得る。一方、酸化ストレスは、反応性カルボニル基、主としてアルデヒド及びケトンの形成によってタンパク質に不可逆的な損傷を直接的又は間接的に誘導する可能性がある。リジン又はアルギニン残基の直接タンパク質カルボニル化が金属陽イオンと過酸化水素とのフェントン反応を通して生じ、グルタミン酸セミアルデヒドが形成される。間接カルボニル化は、多価不飽和脂肪酸（ＰＵＦＡ）の酸化的修飾生成物である反応性α，β−不飽和アルデヒドによって生じる場合がある。
【００１４】
最も一般的な反応性アルデヒドは４−ヒドロキシノネナール（４−ＨＮＥ）である。４−ＨＮＥは、マイケル付加及びシッフ塩基形成を介して、タンパク質のシステイン、リジン及びヒスチジン残基と反応する。カルボニル誘導体（すなわちアルデヒド及びケトン）の導入はポリペプチド鎖のコンフォメーションを変化させ、タンパク質を部分的又は全体的に不活性化させる。タンパク質のカルボニル化は不可逆的なプロセスであるため、細胞にとって有害である。Ｔ２ＤＭ及び糖尿病ラットの肝臓において４−ＨＮＥの増加が報告されている。
【００１５】
２０１５年に報告された研究では、健康な男性に、１週間にわたって〜６０００ｋｃａｌ／日の一般的な米国の食事（〜５０％の炭水化物（ＣＨＯ）、〜３５％の脂肪及び〜１５％のタンパク質）を与えた。この食事により、３．５ｋｇの急速な体重増加と、全身性及び脂肪組織のインスリン抵抗性及び酸化的ストレスの急速な兆候（２〜３日後）が生じたが、炎症性又はＥＲストレスは生じなかった（Ｂｏｄｅｎ外，Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｔｒａｎｓｌａｔｉｏｎ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ，７（３０４）：３０４ｒｅ７（２０１５年９月９日））。脂肪組織では、酸化ストレスは、広範なＧＬＵＴ４カルボニル化並びにグルコース輸送チャネルに近接したＨＮＥ及びグルタミンセミアルデヒドの付加を含めて、いくつかのＧＬＵＴ４翻訳後修飾と関連していた。ＧＬＵＴ４は脂肪組織における主要なインスリン促進性グルコース輸送体である。カルボニル化は、典型的にはタンパク質架橋及びタンパク質機能の喪失又は改変を引き起こし（Ｓｃｈａｕｒ，Ｍｏｌ．Ａｓｐｅｃｔｓ  Ｍｅｄ．２４：１４９〜１５９（２００３））、かつ、２６Ｓプロテアソームによる選択的分解に対して罹患タンパク質を標的とする場合がある（Ｋａｓｔｌｅ外，Ｃｕｒｒ．Ｐｈａｒｍ．Ｄｅｓ．１７：４００７−４０２２（２０１１））。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１６】
【非特許文献１】Ｐａｏｌｅｔｔｉ外，Ｖａｓｃ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｒｉｓｋ  Ｍａｎａｇ  ２：１４５−１５２
【非特許文献２】Ｂｏｄｅｎ外，Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｔｒａｎｓｌａｔｉｏｎ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ，７（３０４）：３０４ｒｅ７（２０１５年９月９日）
【非特許文献３】Ｓｃｈａｕｒ，Ｍｏｌ．Ａｓｐｅｃｔｓ  Ｍｅｄ．２４：１４９〜１５９（２００３）
【非特許文献４】Ｋａｓｔｌｅ外，Ｃｕｒｒ．Ｐｈａｒｍ．Ｄｅｓ．１７：４００７−４０２２（２０１１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
これらの進歩にもかかわらず、特に典型的にはインスリン抵抗性に悩まされ又はインスリン抵抗性の発症に最も感受性のある、最終的には２型糖尿病の肥満患者において、インスリン抵抗性の予防及び治療のための治療薬が依然として必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
一実施形態では、インスリン感受性を増加させ、インスリン抵抗性を低下させ及び／又はインスリン抵抗性を予防するための方法は、それを必要とする対象に、次式Ｉの化合物又はその製薬上有効な塩の有効量を投与することを含む：
【化１】
2019526600.tif 000003
式中、
Ｒ1は、水素、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルケニル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキニル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキルよりなる群から選択され、ここで該置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル及び置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキル上の置換基は、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ2、−ＮＨ2、−ＮＨ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−Ｎ［（Ｃ1−Ｃ6）アルキル）］2、−ＯＨ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、−ＳＨ、チオ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯＮＨ2、−ＳＯ2ＮＨ2、−ＳＯ−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯ2−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＮＨＳＯ2（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、及び−ＮＨＳＯ2ＮＨ2よりなる群から選択され；
Ｒ2は、水素、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルケニル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキニル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキルよりなる群から選択され、ここで該置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル及び置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキル上の置換基は、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ2、−ＮＨ2、−ＯＨ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、−ＳＨ、チオ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯＮＨ2、−ＳＯ2ＮＨ2、−ＳＯ−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯ2−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＮＨＳＯ2（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、及び−ＮＨＳＯ2ＮＨ2よりなる群から選択され；
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ13、及びＲ14は、独立して、水素及び−（Ｃ1−Ｃ6）アルキルよりなる群から選択され；
Ｒ5及びＲ6は、独立して、水素、−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル及び−ＯＨよりなる群から選択されるが、ただし、Ｒ5及びＲ6の両方が−ＯＨであることはできないものとし；
Ｒ11及びＲ12は、独立して、水素、−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル及び−ＯＨよりなる群から選択されるが、ただしＲ11及びＲ12の両方が−ＯＨであることはできないものとし；
ｍは１〜４の整数であり；
ｎは０〜４の整数であり；
ｏは０〜４の整数であり；
ｐは１〜４の整数であり；
ｑは０〜４の整数であり；及び
ｒは０〜４の整数である。
【００１９】
インスリン抵抗性を治療する方法であって、それを必要とする対象に、式Ｉの化合物又はその薬学的に有効な塩の有効量を投与することを含む方法も提供される。
【００２０】
インスリン抵抗性障害を治療する方法であって、それを必要とする対象に、式Ｉの化合物又はその薬学的に有効な塩の有効量を投与することを含む方法も提供される。
【００２１】
インスリン抵抗性障害を軽減する方法であって、それを必要とする対象に、式Ｉの化合物又はその薬学的に有効な塩の有効量を投与することを含む方法も提供される。インスリン抵抗性障害の例としては、糖尿病、肥満、メタボリックシンドローム、インスリン抵抗性、インスリン抵抗性症候群、Ｘ症候群、高血圧、高血圧症、高血中コレステロール、高脂血症、脂質異常症、アテローム性動脈硬化症、高血糖、 高インスリン血症、高プロインスリン血症、耐糖能異常、インスリン放出遅延、冠状動脈性心臓病、狭心症、鬱血性心不全、脳卒中、認知機能障害、網膜症、末梢神経障害、腎症、糸球体腎炎、糸球体硬化症、ネフローゼ症候群、高血圧性腎硬化症、子宮内膜癌、乳癌、前立腺癌、大腸癌、妊娠の合併症、月経不順、不妊、不規則な排卵、多嚢胞性卵巣症候群（ＰＣＯＳ）、脂肪異栄養症、コレステロール関連障害、痛風、閉塞性睡眠時無呼吸、変形性関節症及び骨粗鬆症が挙げられるが、これらに限定されない。
【００２２】
所定の実施形態では、対象は、インスリン抵抗性、インスリン感受性の低下又はインスリン抵抗性疾患に罹患している。他の実施形態では、対象はこれらの状態を発症する危険性があり、式Ｉの化合物を予防的に投与して当該状態の発症を遅らせる又は当該状態を経験したときの重症度を軽減させる。
【００２３】
また、対象においてインスリン感受性を増加させ、インスリン抵抗性を低下させ、及び／又はインスリン抵抗性を予防するのに使用するための、式Ｉの化合物及びその薬学的に有効な塩も提供される。また、対象においてインスリン抵抗性を治療するのに使用するための式Ｉの化合物及びその薬学的に有効な塩も提供される。また、対象においてインスリン抵抗性障害を治療するのに使用するための、式Ｉの化合物及びその薬学的に有効な塩も提供される。また、対象においてインスリン抵抗性障害を軽減するのに使用するための、式Ｉの化合物及びその薬学的に有効な塩も提供される。
【００２４】
また、式Ｉの化合物又はその薬学的に有効な塩を含む、対象においてインスリン感受性を増加させ、インスリン抵抗性を減少させ及び／又はインスリン抵抗性を予防するための薬剤も提供される。また、式Ｉの化合物又はその薬学的に有効な塩を含む、対象においてインスリン抵抗性を治療するための薬剤も提供される。また、式Ｉの化合物又はその薬学的に有効な塩を含む、対象においてインスリン抵抗性障害を治療するための薬剤も提供される。また、対象においてインスリン抵抗性障害を軽減するための薬剤も提供される。
【００２５】
式Ｉの化合物又はその薬学的に有効な塩の上記方法及び使用の所定の実施形態において、Ｒ1及びＲ2は、独立して、水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルよりなる群から選択される。
【００２６】
上記方法及び式Ｉの化合物又はその薬学的に有効な塩の使用の所定の実施形態では、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7及びＲ8のそれぞれは、独立して、水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。このような所定の実施形態では、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、及びＲ14のそれぞれも、独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。
【００２７】
上記方法及び式Ｉの化合物又はその薬学的に有効な塩の使用の特定の実施形態では、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13及びＲ14のそれぞれは、独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。
【００２８】
上記方法及び式Ｉの化合物又はその薬学的に有効な塩の使用の所定の実施形態では、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は２〜１０の範囲であり、ｐ＋ｑ＋ｒの合計は１〜１０の範囲である。
【００２９】
上記方法及び式Ｉの化合物又はその薬学的に有効な塩の使用の所定の実施形態では、ｍは３であり、ｐは４であり、ｎ、ｏ、ｑ及びｒのそれぞれはゼロである。このような所定の実施形態では、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ9、及びＲ10は、独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。このような所定の実施形態では、Ｒ1及びＲ2は水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルよりなる群より独立して選択される。このような所定の実施形態では、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ9及びＲ10は水素である。
【００３０】
所定の実施形態では、式Ｉの化合物は、（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸、又はその薬学的に有効な塩である。
【００３１】
上記方法及び式Ｉの化合物又はその薬学的に有効な塩の使用の所定の実施形態では、ｍは４であり、ｎは２であり、ｏはゼロであり、ｐは３であり、ｑは１であり、ｒはゼロである。このような所定の実施形態では、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、及びＲ12は、水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから独立して選択される。このような所定の実施形態では、Ｒ1及びＲ2は、水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルよりなる群から独立して選択される。このような所定の実施形態では、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、及びＲ12は水素である。
【００３２】
所定の実施形態では、式Ｉの化合物は、（Ｓ）−２−アミノ−５−（（６−アミノヘキシル）アミノ）ペンタン酸、又はその薬学的に有効な塩である。
【００３３】
上記方法及び式Ｉの化合物又はその薬学的に有効な塩の使用の所定の実施形態では、ｍは４であり、ｎは１であり、ｏはゼロであり、ｐは３であり、ｑは１であり、ｒはゼロである。このような所定の実施形態では、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11及びＲ12は水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから独立して選択される。このような所定の実施形態では、Ｒ1及びＲ2は水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルよりなる群から独立して選択される。このような所定の実施形態では、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、及びＲ12は水素である。
【００３４】
所定の実施形態では、式Ｉの化合物は、（Ｓ）−２−アミノ−５−（（５−アミノペンチル）アミノ）ペンタン酸、又はその薬学的に有効な塩である。
【００３５】
また、次式Ｉ’の化合物又はその薬学的に有効な塩も提供される：
【化２】
2019526600.tif 000004
式中、
Ｒ1は、水素、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルケニル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキニル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキルよりなる群から選択され、ここで該置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル及び置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキル上の置換基は、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ2、−ＮＨ2、−ＮＨ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−Ｎ［（Ｃ1−Ｃ6）アルキル）］2、−ＯＨ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、−ＳＨ、チオ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯＮＨ2、−ＳＯ2ＮＨ2、−ＳＯ−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯ2−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＮＨＳＯ2（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、及び−ＮＨＳＯ2ＮＨ2よりなる群から選択され；
Ｒ2は、水素、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルケニル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキニル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキルよりなる群から選択され、ここで該置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル及び置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキル上の置換基は、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ2、−ＮＨ2、−ＯＨ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、−ＳＨ、チオ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯＮＨ2、−ＳＯ2ＮＨ2、−ＳＯ−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯ2−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＮＨＳＯ2（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、及び−ＮＨＳＯ2ＮＨ2よりなる群から選択され；
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ13、及びＲ14は、独立して、水素及び−（Ｃ1−Ｃ6）アルキルよりなる群から選択され；
Ｒ5及びＲ6は、独立して、水素、−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル及び−ＯＨよりなる群から選択されるが、ただし、Ｒ5及びＲ6の両方が−ＯＨであることはできないものとし；
Ｒ11及びＲ12は、独立して、水素、−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル及び−ＯＨよりなる群から選択されるが、ただしＲ11及びＲ12の両方が−ＯＨであることはできないものとし；
ｍは１〜４の整数であり；
ｎは０〜４の整数であり；
ｏは０〜４の整数であり；
ｐは１〜４の整数であり；
ｑは０〜４の整数であり；及び
ｒは０〜４の整数であるが、ただし、
（ｉ）ｐ＋ｑ＋ｒの合計が１のときには、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は５以上であり；
（ｉｉ）ｐ＋ｑ＋ｒの合計が２のときには、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は５以上であり；
（ｉｉｉ）ｐ＋ｑ＋ｒの合計が３のときには、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は３又は５以上であり；及び
（ｉｖ）ｐ＋ｑ＋ｒの合計が４のときには、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は３又は６以上であるものとする。
【００３６】
式Ｉ’の化合物の所定の実施形態によれば、Ｒ1及びＲ2は独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルよりなる群から選択される。
【００３７】
式Ｉ’の化合物又はその薬学的に有効な塩の所定の実施形態によれば、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、及びＲ8のそれぞれは独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。このような所定の実施形態では、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、及びＲ14のそれぞれは独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。
【００３８】
式Ｉ’による化合物又はその薬学的に有効な塩の特定の実施形態によれば、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、及びＲ14のそれぞれは独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。
【００３９】
式Ｉ’の化合物又はその薬学的に有効な塩の特定の実施形態によれば、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は２〜１０の範囲内であり、ｐ＋ｑ＋ｒの合計は１〜１０の範囲内である。
【００４０】
式Ｉ’の化合物又はその薬学的に有効な塩の所定の実施形態によれば、ｍは３であり、ｐは４であり、ｎ、ｏ、ｑ及びｒのそれぞれはゼロである。このような所定の実施形態によれば、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ9、及びＲ10は独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。このような所定の実施形態によれば、Ｒ1及びＲ2は独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルよりなる群から選択される。このような所定の実施形態では、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ9、及びＲ10は水素である。
【００４１】
所定の実施形態では、式Ｉ’の化合物は、（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸、又はその薬学的に有効な塩である。
【００４２】
式Ｉ’の化合物又はその薬学的に有効な塩の特定の実施形態によれば、ｍは４であり、ｎは２であり、ｏはゼロであり、ｐは３であり、ｑは１であり、ｒはゼロである。このような所定の実施形態では、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、及びＲ12は独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。このような所定の実施形態では、Ｒ1及びＲ2は独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルよりなる群から選択される。このような所定の実施形態では、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、及びＲ12は水素である。
【００４３】
所定の実施形態において、式Ｉ’の化合物は、（Ｓ）−２−アミノ−５−（（６−アミノヘキシル）アミノ）ペンタン酸、又はその薬学的に有効な塩である。
【００４４】
式Ｉ’の化合物又はその薬学的に有効な塩の特定の実施形態によれば、ｍは４であり、ｎは１であり、ｏはゼロであり、ｐは３でり、ｑは１であり、ｒはゼロである。このような所定の実施形態では、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、及びＲ12は独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。このような所定の実施形態では、Ｒ1及びＲ2は独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルよりなる群から選択される。このような所定の実施形態では、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、及びＲ12は水素である。
【００４５】
所定の実施形態では、式Ｉ’の化合物は、（Ｓ）−２−アミノ−５−（（５−アミノペンチル）アミノ）ペンタン酸、又はその薬学的に有効な塩である。
【００４６】
開示された組成物及び方法に関して本発明において想定されるように、一態様において、本発明の実施形態は、本明細書に開示された構成要素及び／又は工程を含む。別の態様では、本発明の実施形態は、本明細書に開示されている構成要素及び／又は工程から本質的になる。さらに別の態様では、本発明の実施形態は、本明細書に開示されている構成要素及び／又は工程からなる。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１Ａ】図１Ａは、ＧＬＵＴ４を過剰発現する３Ｔ３−Ｌ１細胞におけるＨＮＥ誘導Ｋ２６４−ＨＮＥ付加物の転移の増加を示す多重反応モニタリング（ＭＲＭ）データを示す。細胞を２０μＭの４−ＨＮＥで４時間処理した。次いで、ＭＲＭデータを使用してカルボニル化ＧＬＵＴ４の量を算出した。
【図１Ｂ】図１Ｂは、図１ＡのＭＲＭデータから算出されたカルボニル化ＧＬＵＴ４データを示す。ヒトにおいて見られるＧＬＵＴ４ペプチドの４つの転位を定量のために使用した。
【図２】図２は、３Ｔ３−Ｌ１脂肪細胞によるインスリン誘導グルコース取り込みに及ぼす４−ＨＮＥ及びＨ2Ｏ2の影響を示す。グルコース取り込みは、４−ＨＮＥ及びＨ2Ｏ2処理でそれぞれ３２％及び６６％減少した。４−ＨＮＥとＨ2Ｏ2の両方の組み合わせは、グルコース取り込みを９８％減少させた。
【図３Ａ】図３Ａは、痩せ型の個体及び痩せ型の過剰栄養状態インスリン抵抗性個体由来の脂肪組織において、ＧＬＵＴ４アミノ酸２４７〜２６４（ＬＴＧＷＡＤＶＳＧＶＬＡＥＬＫＤＥＫ、配列番号１）からなる付加ＧＬＵＴ４フラグメントＬＴＧＷＡＤＶＳＧＶＬＡＥＬＫＤＥＫ−４ＨＮＥ（配列番号２）の検出によって決定されるＧＬＵＴ４カルボニル化レベルのグラフである。ＨＰ７０−１を内部標準として利用した。
【図３Ｂ】図３Ｂは、肥満型非糖尿病、肥満型前糖尿病及び肥満型糖尿病個体由来の脂肪組織において、付加ＧＬＵＴ４フラグメントＬＴＧＷＡＤＶＳＧＶＬＡＥＬＫＤＥＫ−４ＨＮＥ（配列番号２）の検出によって決定されるＧＬＵＴ４カルボニル化レベルのグラフである。ＨＰ７０−１を内部標準として利用した。
【図３Ｃ】図３Ｃは、図３Ａ〜３Ｂの個体の肥満型非糖尿病、肥満型前糖尿病及び肥満型糖尿病群の脂肪組織においてカルボニル化されるＧＬＵＴ４の割合を示す。
【図３Ｄ】図３Ｄは、付加ＧＬＵＴ４フラグメントＬＴＧＷＡＤＶＳＧＶＬＡＥＬＫＤＥＫ−４ＨＮＥ（配列番号２）の検出によって決定されるＧＬＵＴ４カルボニル化対インスリン抵抗性マーカーＨＯＭＡ−ＩＲレベルのグラフである。
【図４】図４は、１２時間にわたる６つの経口用量としてモデル化された、１０ｍｇ／ｋｇ／日の経口投与後の血漿中における（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドの予測濃度−時間プロファイルを示す。
【図５】図５は３Ｔ３Ｌ１脂肪細胞のグルコース取り込みのグラフである。細胞を薬剤（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（「ＡＰＬ」）の指示濃度で処理し、１００μＭの４ＨＮＥ／Ｈ2Ｏ2と共にインキュベートすることによって酸化ストレスに曝露し、その後、13Ｃ6−グルコース取り込みアッセイを行った。この薬剤は、用量依存的に４−ＨＮＥ及びＨ2Ｏ2のグルコース取り込み阻害作用を防止した。
【図６Ａ】図６Ａは、４−ＮＨＥと共にインキュベートする前のＡＰＬの質量分析データを示す。
【図６Ｂ】図６Ｂは、４−ＮＨＥと共に１時間インキュベートした後のＡＰＬの質量分析データを示す。このデータは、ＡＰＬが４−ＮＨＥとの付加物を形成することを示す。
【図７】図７は、通常の食餌又は高脂肪食（ＨＦＤ）のいずれかを与え、続いて（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノヘキサン酸ジヒドロクロリド（１０μｇ／ｍｌ）（「ＡＰＬ」）を含まない又はこれを含む水を与えたマウスにおける血糖値のグラフである。
【図８Ａ】図８Ａは、処理個体の脂肪組織における過剰栄養誘導ＧＬＵＴ４カルボニル化の減少における（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（「ＡＰＬ」）の影響のグラフである。動物に、（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（「ＡＰＬ」）を有する又はこれを有しない高脂肪食（ＨＦＤ）を与えた。エラーバーは平均値±標準誤差を表す。統計処理を、両側スチューデントｔ検定を使用して行った。有意水準は＊＊ｐ＜０．０２である。
【図８Ｂ】図８Ｂは、高脂肪食を摂取した動物における空腹時血糖値の低下における（Ｓ）−２−アミノ−６−（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（「ＡＰＬ」）の影響のグラフである。動物に、（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（「ＡＰＬ」）を有する又はこれを有しない高脂肪食（ＨＦＤ）を与えた。エラーバーは平均値±標準誤差を表す。統計処理を、両側スチューデントｔ検定を使用して行った。有意水準は＊ｐ＜０．０５である。「未処理」はＨＦＤ及びビヒクルを与えた。
【図８Ｃ】図８Ｃは、次の処理を受けたマウスにおけるグルコース時間試験のグラフである：（ｉ）高脂肪食（ＨＦＤ）＋ポグリタゾン、（ｉｉ）ＨＦＤ＋ビヒクル、（ｉｉｉ）ＨＦＤ＋（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド及び（ＨＦＤ−ＡＰＬ）及び（ｉｖ）固形食餌対照。データ点は平均値±標準誤差を表す。
【図８Ｄ】図８Ｄは、図８Ｃの曲線から算出された曲線下面積を示す。エラーバーは平均値±標準誤差を表す。統計処理を、両側スチューデントｔ検定を使用して行った。有意水準は＊ｐ＜０．０５である。
【図９】図９は、薬剤（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（「ＡＰＬ」）での処理中（１０ｍｇ／ｋｇ／日）及び該薬剤なし（「対照」）での処理中における２週間にわたる食餌誘導性（ＨＦＤ）肥満マウスの体重のグラフである。
【図１０】図１０は、（ｉ）５０ｍｇ／ｋｇ１日２回経口投与（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（「ｄｂ／ｄｂＡＰＬ」）を受けたｄｂ／ｄｂマウス；（ｉｉ）ｄｂ／ｄｂビヒクル対照処理マウス（「ｄｂ／ｄｂビヒクル」）；又は（ｉｉｉ）メトホルミンヘテロ接合性同腹子対照マウス（「対照同腹子」）における耐糖能試験のグラフである。処理期間は７日間であった。
【図１１】図１１は、（ｉ）（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（「ＡＰＬ」）５０ｍｇ／ｋｇの１日２回経口投与；（ｉｉ）ビヒクル（「ビヒクル」）；又は（ｉｉｉ）メトホルミン５０ｍｇ／ｋｇの１日２回経口投与（「メトホルミン」）で処理した６週齢ｄｂ／ｄｂマウスにおける耐糖能試験のグラフである。
【図１２】図１２は、図１１と同様に１４日間処理したが、その後さらに１４日間にわたって無処理期間を設けた６週齢のｄｂ／ｄｂマウスにおける耐糖能試験のグラフである。耐糖能試験は、無処理期間の終了時に行った：（ｉ）（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド５０ｍｇ／ｋｇの１日２回経口投与（「ＡＰＬウオッシュアウト」）；（ｉｉ）ビヒクル（「ビヒクル」）；及び（ｉｉｉ）メトホルミン５０ｍｇ／ｋｇの１日２回経口投与（データ示さず）。統計処理を、両側スチューデントｔ検定を使用して行った。有意水準は＊ｐ＜０．０５である。
【図１３】図１３は、４−ＨＮＥ及びＨ2Ｏ2に曝されたインスリン刺激３Ｔ３−Ｌ１細胞内でのグルコース取り込みの回復における、薬剤（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（「ＡＰＬ」）、（Ｓ）−２−アミノ−５−（（６−アミノヘキシル）アミノ）ペンタン酸トリヒドロクロリド（ＭＣ１８０３５１）、及び（Ｓ）−２−アミノ−５−（（５−アミノペンチル）アミノ）ペンタン酸トリヒドロクロリド（ＭＣ１８０３５２）の影響のグラフである：対照細胞、インスリンなし（Ｃ−Ｎｏ  Ｉｎｓ）；対照細胞、インスリンあり（Ｃ＋Ｉｎｓ）；４ＨＮＥ＋Ｈ2Ｏ2処理細胞（４ＨＮＥ／Ｈ2Ｏ2）；ＡＰＬ＋４ＨＮＥ＋Ｈ2Ｏ2で処理された細胞（「ＡＰＬ」）；ＭＣ１８０３５１＋４ＨＮＥ＋Ｈ2Ｏ2で処理された細胞（「ＭＣ１８０３５１」）；及びＭＣ１８０３５２＋４ＨＮＥ＋Ｈ2Ｏ2で処理された細胞（「ＭＣ１８０３５２」）。統計処理を、ＡＮＯＶＡ分析を使用して行った。有意水準は＊ｐ＜０．０５である。
【発明を実施するための形態】
【００４８】
定義
他に定義されない限り、本明細書で使用する全ての技術用語及び科学用語は、本発明が属する分野において通常の知識を有する者によって一般的に理解される意味と同じ意味を有する。
【００４９】
本明細書に記載された方法及び材料と類似又は均等の任意の方法及び材料を本発明の試験の実施に使用できるが、以下、好ましい材料及び方法を説明する。本発明を説明しかつ特許請求する際に、以下の用語を使用する。また、ここで使用する用語は、特定の実施形態を説明することのみを目的とするものであって、限定することを意図するものではないことを理解すべきである。
【００５０】
本明細書で使用するときに、冠詞「ａ」及び「ａｎ」は、冠詞の文法上の目的語の１つ又は２つ以上（すなわち、少なくとも１つ）をいうために使用する。例えば、「要素（ａｎ  ｅｌｅｍｅｎｔ）」は、１つの要素又は複数の要素を意味する。したがって、「細胞（ａ  ｃｅｌｌ）」の記載は、例えば、同じ種類の複数の細胞を包含する。
【００５１】
本明細書において、量、持続時間などの測定可能な値を指す「約」は、規定値から±２０％又は±１０％、より好ましくは±５％、さらに好ましくは±１％、さらに好ましくは±０．１％の変動を包含することを意味する。このようなばらつきは開示された方法を実行するために適切だからである。
【００５２】
用語「アルキル」は、特に示さない限り、それ自体で又は他の置換基の一部として、指定数の炭素原子を有する直鎖又は分岐ヒドロカルビルを意味する（すなわち、Ｃ1−Ｃ6は１〜６個の炭素を意味する）。例としては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、ペンチル、ネオペンチル、及びヘキシルが挙げられる。最も好ましいのは（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、より好ましくは（Ｃ1−Ｃ3）アルキル、特にメチル及びエチルである。
【００５３】
単独で又は他の用語と組み合わせて用いられる用語「アルケニル」は、特に明記しない限り、指定数の炭素原子を有し、かつ、１個以上の二重結合を含む直鎖又は分岐ヒドロカルビルを意味する。例としては、エテニル（ビニル）、プロペニル（アリル）、クロチル、イソペンテニル、ブタジエニル、１，３−ペンタジエニル、及び１，４−ペンタジエニルが挙げられる。アルケニルを表す官能基は、−ＣＨ2−ＣＨ＝ＣＨ2−によって例示される。
【００５４】
単独で又は他の用語と組み合わせて用いられる用語「アルキニル」は、特に明記しない限り、指定数の炭素原子を有し、かつ、１個以上の三重結合を含む直鎖又は分岐ヒドロカルビルを意味する。
【００５５】
単独で又は他の用語と組み合わせて使用される用語「アルコキシ」は、特に明記しない限り、上で定義したアルキル基が酸素原子を介してその分子の残りの部分に結合したもの、例えばメトキシ、エトキシ、プロポキシ、２−プロポキシ（イソプロポキシ）及びそれよりも高級のホモログ及び異性体などを意味する。アルコキシ基のアルキル部分は、上記アルキル基について定義された指定数の炭素原子を有することができる。好ましいのは（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、さらに好ましくは（Ｃ1−Ｃ3）アルコキシ、特にメトキシ及びエトキシである。
【００５６】
用語「芳香族」とは、芳香族の特性を有する（すなわち、（４ｎ＋２）非局在化π（パイ）電子を有し、ここでｎは整数である）１個以上の多価不飽和環を有する炭素環又は複素環をいう。
【００５７】
用語「アリール」とは、少なくとも１個の芳香環を含む芳香族炭化水素環系をいう。芳香環は、他の芳香族炭化水素環又は非芳香族炭化水素環に任意に縮合し、そうでなければ結合できる。アリール基の例としては、例えば、フェニル、ナフチル、１，２，３，４−テトラヒドロナフタレン及びビフェニルが挙げられる。アリール基の好ましい例としては、フェニル及びナフチルが挙げられる。
【００５８】
用語「アラルキル」基とは、アリール基で置換されたアルキル基をいう。
【００５９】
本明細書で使用するときに、「有効量」は、示された治療的又は予防的利益を与える量、すなわちインスリン抵抗性の治療及び／又は予防及び／又はインスリン感受性の増加を生じさせる量、あるいはインスリン抵抗性障害の場合に治療及び／又は予防を生じさせる量を意味する。ただし、完全な治療効果は必ずしも一用量の投与によって生じるわけではなく、一連の用量の投与後にのみ生じる場合があると解される。したがって、有効量を１回以上の投与で投与することができる。治療的適用又は予防的適用の文脈において、対象に投与される活性剤の量は、疾患又は状態の種類及び重症度、並びに一般的な健康状態、年齢、性別、体重及び薬剤に対する耐性などの対象の特徴に依存する。また、これは、疾患又は状態の程度、重症度及び種類にも依存する。当業者であれば、これら及び他の要因に応じて適切な投与量を決定することができる。また、式Ｉの化合物は、１種以上の追加の治療用化合物と組み合わせて投与できる。
【００６０】
用語「ハロ」又は「ハロゲン」は、それ自体で又は別の置換基の一部として、特に記載しない限り、フッ素、塩素、臭素、又はヨウ素原子を意味する。好ましくは、ハロゲンとしては、フッ素、塩素又は臭素、より好ましくはフッ素又は塩素が挙げられる。
【００６１】
用語「ヘテロアラルキル」基とは、ヘテロアリール基で置換されたアルキル基をいう。
【００６２】
用語「複素環」又は「ヘテロシクリル」又は「複素環式」は、それ自体で又は他の置換基の一部として、特に明記しない限り、炭素原子と、Ｎ、Ｏ及びＳよりなる群から選択される少なくとも１個のヘテロ原子とからなる非置換又は置換単環又は多環複素環式系を意味する。複素環は、典型的には５〜１０個の環原子を含む。複素環式系は、特に明記しない限り、構造異性体を与える複素環式系の任意のヘテロ原子又は炭素原子において他の原子に結合できる。
【００６３】
用語「ヘテロアリール」又は「ヘテロ芳香族」とは、芳香族の性質を有する複素環をいう。
【００６４】
用語「ヒドロカルビル」は、それ自体で又は他の置換基の一部として、特に明記しない限り、指定数の炭素原子を有する直鎖又は分岐炭化水素を意味する（すなわち、Ｃ1−Ｃ6は１〜６個の炭素を意味する）。例としては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、ペンチル、ネオペンチル、及びヘキシルが挙げられる。最も好ましいのは（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、より好ましくは（Ｃ1−Ｃ3）、特にメチル及びエチルである。用語「不飽和ヒドロカルビル」は、少なくとも１個の二重又は三重結合を含むヒドロカルビルを意味する。
【００６５】
本明細書で使用するときに、「個体」又は「患者」又は「対象」（治療の対象など）は、哺乳動物及び非哺乳動物の両方を意味する。哺乳動物としては、例えばヒト；ヒト以外の霊長類、例えば類人猿及びサル；イヌ；ネコ；ウシ；ウマ；ヒツジ；及びヤギが挙げられる。非哺乳動物としては、例えば魚及び鳥が挙げられる。一実施形態では、個体は人間である。別の実施形態では、個体はイヌである。
【００６６】
用語「インスリン抵抗性」は、当該技術分野における一般的な意味を有する。インスリン抵抗性とは、天然ホルモンであるインスリンが血糖値を下げる効果が少なくなる生理学的状態のことである。血糖の上昇が生じることで、そのレベルが正常範囲外に上昇し、そしてメタボリックシンドローム、脂質異常症及びその後の２型糖尿病など、健康に悪影響を及ぼす可能性がある。
【００６７】
「インスリン抵抗性障害」とは、インスリン抵抗性によって引き起こされる又はそれに寄与する任意の疾患又は状態をいう。
【００６８】
用語「ハロアルキル」は、少なくとも１個の水素原子がハロゲン原子で置換されたアルキル基を意味する。用語「ペルハロアルキル」は、全ての水素原子がハロゲン原子で置換されたハロアルキル基を意味する。好ましいペルハロアルキルは、ペルフルオロアルキル、特に（Ｃ1−Ｃ6）ペルフルオロアルキル、より好ましくは（Ｃ1−Ｃ3）ペルフルオロアルキル、最も好ましくは−ＣＦ3である。
【００６９】
用語「ハロアルコキシ」は、少なくとも１個の水素原子がハロゲン原子によって置換されたアルコキシ基を意味する。用語「ペルハロアルコキシ」は、全ての水素原子がハロゲン原子によって置換されたハロアルコキシ基を意味する。好ましいペルハロアルコキシは、ペルフルオロアルコキシ、特に（Ｃ1−Ｃ6）ペルフルオロアルコキシであり、より好ましくは（Ｃ1−Ｃ3）ペルフルオロアルコキシであり、最も好ましくは−ＯＣＦ3である。
【００７０】
本明細書で使用するときに、用語「薬学的に許容される」とは、処方された化合物が患者に投与されたときにその化合物の生物学的活性、薬理活性及び／又は他の特性を有意に抑制しない化合物の処方をいう。所定の実施形態では、薬学的に許容される処方は患者に対して著しい刺激を引き起こさない。
【００７１】
用語「置換」とは、１個の原子又は複数の原子の群が別の基に結合した置換基として水素を置き換えたことを意味する。アリール及びヘテロアリール基について、用語「置換」とは、このような置換が許容される場合に、任意のレベルの置換、すなわち一、二、三、四又は五置換をいう。置換基は独立して選択され、そして置換は任意の化学的に接近可能な位置で生じてもよい。置換基としては、例えば、ハロ、オキシ、アジド、ニトロ、シアノ、アルキル、アルコキシ、アルキルチオ、アルキルチオアルキル、アルコキシアルキル、アルキルアミノ、トリハロメチル、ヒドロキシル、メルカプト、ヒドロキシ、アルキルシリル、シクロアルキル、シクロアルキルアルキル、ヘテロシクロアルキル、ヘテロアリール、アルケニル、アルキニル、アリール及びアミノ基よりなる群からの部分の一つを挙げることができる。炭素鎖を含む置換基は、好ましくは１〜６個、より好ましくは１〜３個、最も好ましくは１〜２個の炭素原子を含有する。
【００７２】
本明細書で使用される用語として疾患を「治療する」とは、対象が経験する疾患又は障害の少なくとも１つの徴候又は症状の頻度又は重症度を軽減することを意味する。治療には、さらなる疾患の進行の遅延、又は発症すると予想された若しくは予想される症状の重症度の低減、既存の症状の改善及びさらなる症状の予防が含まれる。
【００７３】
範囲：本発明を通して、本発明の様々な態様を範囲形式で与えることができる。なお、範囲形式での説明は単に便宜的かつ簡潔さのためのものであり、本発明の範囲に対する柔軟性のない限定として解釈すべきではない。したがって、範囲の説明は、全ての可能な部分範囲のみならずその範囲内にある個々の数値を具体的に開示しているとみなすべきである。例えば、１〜６のような範囲の記載は、１〜３、１〜４、１〜５、２〜４、２〜６、３〜６などの部分範囲並びにその範囲内の個々の数値、例えば、１、２、２．７、３、４、５、５．３、及び６を具体的に開示しているとみなすべきである。これは範囲の幅に関係なく適用される。
【００７４】
発明の詳細な説明
以下、本発明の実施形態について説明する。しかしながら、本発明はこれらの実施形態に限定されず、むしろ当業者に明らかな改変及びその均等も含まれることを明示しておく。
【００７５】
過栄養などの所定の条件は、酸化ストレスや、マイケル付加及びシッフ塩基形成を介してタンパク質のシステイン、リジン及びヒスチジン残基と反応する４−ＨＮＥなどの反応性アルデヒドの生成をもたらす場合がある。４−ＨＮＥは、脂肪組織中の主要なインスリン促進グルコーストランスポーターであるＧＬＵＴ４にＨＮＥ−マイケル付加物を形成することができる。図１Ａに示すように、ＧＬＵＴ４−ＳＮＡＰタンパク質を過剰発現するようにレトロウイルスで形質導入された３Ｔ３−Ｌ１脂肪細胞は、４−ＨＮＥで処理するとＫ２６４−ＨＮＥ  ＧＬＵＴ４付加物を形成した。カルボニル化タンパク質の量を図１Ｂに示す。同じＫ２６４−ＨＮＥ  ＧＬＵＴ４付加物は、ヒトの前糖尿病患者及び糖尿病患者の脂肪組織において上昇する（図３Ｂ、３Ｃ）。
【００７６】
インスリン刺激時の脂肪細胞グルコース取り込みの減少によって示されるように、ＨＮＥ付加はＧＬＵＴ−４機能を喪失させ、脂肪細胞インスリン抵抗性を発症させる。図２に示されるように、３Ｔ３−Ｌ１脂肪細胞によるグルコース取り込みは、４−ＨＮＥ及びＨ2Ｏ2処理、その後のインスリン刺激で減少した。
【００７７】
驚くべきことに、式Ｉの化合物はインスリン感受性を増加させる及び／又はインスリン抵抗性を減少させることに有効であることが分かった。
【００７８】
式Ｉの化合物は、インスリン感受性を回復させることによって脂肪細胞のグルコース取り込み障害を克服することが分かった。任意の理論に束縛されることを望まないが、式Ｉの化合物は、４−ＨＮＥなどの反応性アルデヒドと共に付加物を形成することによって、４−ＨＮＥがカルボニル化によりＧＬＵＴ−４が損傷させないようにする。図６Ａ及び６Ｂに示すように、式Ｉの化合物である化合物（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドは、４−ＨＮＥと共に付加物を形成することよって、４−ＨＮＥがカルボニル化によりＧＬＵＴ−４を損傷させないようにする。これは過剰栄養によって誘導されたグルコース取り込み障害を回復させる効果を有する。ＧＬＵＴ−４機能の回復は、脂肪細胞インスリン感受性の増強又は回復及びグルコース取り込みの再開又は増強を生じさせる。
【００７９】
耐糖能試験によって測定される耐糖能障害は、ピオグリタゾンの中程度に過ぎない耐糖能改善効果と比較して劇的に改善されている（実施例１１）。また、この化合物は、メトホルミンよりも耐糖能障害の低減の点で優れている（実施例１２〜１３）。メトホルミンは２型糖尿病治療の第一選択薬である。
【００８０】
上記化合物の減少は、前糖尿病段階及び糖尿病段階の両方において耐糖能を損なうところ、これは、この化合物を使用して、前糖尿病（実施例１２）と、糖尿病表現型が確立されている糖尿病との両方を治療することができることを示す。
【００８１】
以下の研究（実施例１３）は、上記化合物が糖尿病を調節するものであり、単に疾患を覆い隠すものではないことを示唆する。
【００８２】
式Ｉの化合物を使用して、前糖尿病と糖尿病表現型が確立されている糖尿病との両方を治療することができる。これらの化合物は、過剰栄養によって誘導された細胞におけるグルコース取り込み障害に対抗するのに有効であると考えられる。
【００８３】
式Ｉの化合物は、このような治療を必要とする対象においてインスリン感受性を増大させるため及び／又はインスリン抵抗性を低下させるために投与される。
【００８４】
インスリンは、炭水化物の消化から血流へのグルコース放出が始まったときに体内で産生される。通常の状況下では、体細胞は、エネルギーとして使用するために、グルコースを取り込むことによってインスリンによる刺激に反応する。グルコースを吸収するためにインスリンを必要とする主要な細胞型は脂肪細胞と筋肉細胞である。インスリン抵抗性の条件下において体内でインスリンが産生されると、体内のこれらの細胞はインスリンによる刺激に対して抵抗性となり、高血糖となる。膵臓のβ細胞はインスリン産生を増加させ、さらに高い血中インスリンレベルに寄与する。血中インスリンレベルの上昇は、インスリン感受性の低下につながる可能性がある。特にＴ２ＤＭはインスリン抵抗性により発症するところ、これは、インスリンの通常分泌用量がもはや血糖値を制御するのに十分ではないことを意味する。
【００８５】
本発明によれば、インスリン感受性（又はインスリン抵抗性）の低下によって生じる任意の病状を治療することができる。したがって、式Ｉの化合物は、関連標的細胞のインスリンによる調節に対する感受性の欠失に関連する任意の状態を治療するのに有用である。そのため、式Ｉの化合物はインスリン抵抗性障害の治療に有用であると考えられる。「インスリン抵抗性障害」とは、インスリン抵抗性によって引き起こされる又はそれによってもたらされる任意の疾患又は状態をいう。例としては次のものが挙げられる：糖尿病、肥満、メタボリックシンドローム、インスリン抵抗性、インスリン抵抗性症候群、Ｘ症候群、高血圧、高血圧症、高血中コレステロール、高脂血症、脂質異常症、高脂血症、卒中、冠動脈疾患又は心筋梗塞を含めたアテローム性動脈硬化症、高血糖、高インスリン血症及び／又は高インスリン血症、耐糖能異常、インスリン放出の遅延、冠状動脈性心臓病を含めた糖尿病性合併症、狭心症、うっ血性心不全、脳卒中、認知症、網膜症、末梢神経障害、腎症、糸球体腎炎、糸球体硬化症、ネフローゼ症候群、高血圧性腎硬化症、いくつかのタイプの癌（子宮内膜、乳房、前立腺、結腸など）、妊娠の合併症、生殖器系の健康不良（月経不順、不妊、不規則な排卵、多嚢胞性卵巣症候群（ＰＣＯＳ）など）、脂肪異栄養症、コレステロール関連障害、例えば胆石、胆嚢炎及び胆石症、痛風、閉塞性睡眠時無呼吸及び呼吸器系の問題、変形性関節症、並びに骨量減少、例えば骨粗鬆症の予防及び治療が挙げられる。
【００８６】
インスリン抵抗性に関連する病理学的状態に加えて、式Ｉの化合物は、少ない量にもかかわらず、インスリン産生が低い状態、例えば、ある程度の有限レベルのインスリン産生が残るＩＤＤＭの場合の治療のために投与することができる。
【００８７】
化合物
インスリン抵抗性を治療するための方法において使用するための化合物及びその薬学的に許容される塩は、次式Ｉの構造を有する：
【化３】
2019526600.tif 000005
式中、
Ｒ1は、水素、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルケニル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキニル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキルよりなる群から選択され、ここで該置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル及び置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキル上の置換基は、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ2、−ＮＨ2、−ＮＨ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−Ｎ［（Ｃ1−Ｃ6）アルキル）］2、−ＯＨ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、−ＳＨ、チオ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯＮＨ2、−ＳＯ2ＮＨ2、−ＳＯ−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯ2−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＮＨＳＯ2（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、及び−ＮＨＳＯ2ＮＨ2よりなる群から選択され；
Ｒ2は、水素、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルケニル、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキニル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル、非置換又は置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキルよりなる群から選択され、ここで該置換（Ｃ1−Ｃ6）アラルキル及び置換（Ｃ1−Ｃ6）ヘテロアラルキル上の置換基は、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ2、−ＮＨ2、−ＯＨ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、ハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、−ＳＨ、チオ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯＮＨ2、−ＳＯ2ＮＨ2、−ＳＯ−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＳＯ2−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、−ＮＨＳＯ2（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、及び−ＮＨＳＯ2ＮＨ2よりなる群から選択され；
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ13、及びＲ14は、独立して、水素及び−（Ｃ1−Ｃ6）アルキルよりなる群から選択され；
Ｒ5及びＲ6は、独立して、水素、−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル及び−ＯＨよりなる群から選択されるが、ただし、Ｒ5及びＲ6の両方が−ＯＨであることはできないものとし；
Ｒ11及びＲ12は、独立して、水素、−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル及び−ＯＨよりなる群から選択されるが、ただしＲ11及びＲ12の両方が−ＯＨであることはできないものとし；
ｍは１、２、３又は４であり；
ｎは０、１、２、３又は４であり；
ｏは０、１、２、３又は４であり；
ｐは１、２、３又は４であり；
ｑは０、１、２、３又は４であり；及び
ｒは０、１、２、３又は４である。
【００８８】
特定の実施形態では、Ｒ1及び／又はＲ2を含むハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル及び／又はハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシは、ペルハロ（Ｃ1−Ｃ6）アルキル及びペルハロ（Ｃ1−Ｃ6）から選択される。
【００８９】
所定の実施形態では、Ｒ1は、水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。所定の実施形態では、Ｒ2は、水素又は−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。所定の実施形態では、Ｒ1及びＲ2は、独立して、水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。上記実施形態では、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルは、好ましくは−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、より好ましくは−（Ｃ1−Ｃ3）アルキル、さらに好ましくはメチル又はエチルである。所定の実施形態では、Ｒ1及びＲ2は水素である。
【００９０】
所定の実施形態では、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、及びＲ8のそれぞれは、水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから独立して選択される。−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルは、好ましくは−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、より好ましくは−（Ｃ1−Ｃ3）アルキル、さらに好ましくはメチル又はエチルである。所定の実施形態では、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、及びＲ8は水素である。
【００９１】
所定の実施形態では、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、及びＲ14のそれぞれは、水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから独立して選択される。−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルは、好ましくは−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、より好ましくは−（Ｃ1−Ｃ3）アルキル、さらに好ましくはメチル又はエチルである。所定の実施形態では、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、及びＲ14は水素である。
【００９２】
所定の実施形態では、上記スキームに従って、Ｒ3〜Ｒ14のそれぞれは、水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから独立して選択される。所定の実施形態では、Ｒ3〜Ｒ14は水素である。
【００９３】
式Ｉの化合物のいくつかの実施形態では、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は、２〜１０、９、８、７、６、５、４又は３の範囲にあり、３〜１０、９、８、７、６、５又は４の範囲にあり、又は４〜１０、９、８、７、６又は５の範囲にある。いくつかの実施形態では、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は１２、１１、１０、９、８、７、６、５、４、３又は２である。
【００９４】
式Ｉの化合物のいくつかの実施形態では、ｐ＋ｑ＋ｒの合計は、１〜１０、９、８、７、６、５、４、３又は２の範囲にあり、２〜１０、９、８、７、６、５、４又は３の範囲にあり、３〜１０、９、８、７、６、５又は４の範囲にあり、又は４〜１０、９、８、７、６又は５の範囲にある。いくつかの実施形態では、ｐ＋ｑ＋ｒの合計は１２、１１、１０、９、８、７、６、５、４、３、２又は１である。
【００９５】
ｍ＋ｎ＋ｏの合計及び／又はｐ＋ｑ＋ｒの合計を定義する上記実施形態のいくつかの実施形態では、Ｒ3〜Ｒ14のそれぞれは独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。所定の実施形態では、Ｒ3〜Ｒ14は水素である。
【００９６】
式Ｉの化合物の好ましい実施形態では、ｍは３であり、ｐは４であり、ｎ、ｏ、ｑ及びｒのそれぞれはゼロである。このような所定の実施形態では、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ9及びＲ10は独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキル、好ましくは水素から選択される。このような所定の実施形態では、Ｒ1及びＲ2は水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから独立して選択でき、好ましくは水素とすることができる。
【００９７】
別の実施形態では、新規化合物及びその製薬上有効な塩は、次式Ｉ’に従って提供される：
【化４】
2019526600.tif 000006
式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ13、Ｒ14、ｍ、ｎ、ｏ、ｐ、ｑ、及びｒは、式Ｉについて上で定義した通りであるが、ただし、
（ｉ）ｐ＋ｑ＋ｒの合計が１のときには、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は５以上であり；
（ｉｉ）ｐ＋ｑ＋ｒの合計が２のときには、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は５以上であり；
（ｉｉｉ）ｐ＋ｑ＋ｒの合計が３のときには、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は３以上であり；及び
（ｉｖ）ｐ＋ｑ＋ｒの合計が４のときには、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は３又は６以上であるものとする。
【００９８】
所定の実施形態では、ｐ＋ｑ＋ｒの合計が２であるときに、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は６以上、７以上、８以上、９以上又は１０以上である。
【００９９】
所定の実施形態では、ｐ＋ｑ＋ｒの合計が３であるときに、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は５以上、６以上、７以上、８以上、９以上又は１０以上である。
【０１００】
所定の実施形態では、ｐ＋ｑ＋ｒの合計が４であるときに、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は７以上、８以上、９以上又は１０以上である。
【０１０１】
好ましい実施形態では、ｐ＋ｑ＋ｒの合計が４であるときに、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は３である。
【０１０２】
所定の実施形態では、ｐ＋ｑ＋ｒの合計が１である場合に、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は５以上、６以上、７以上、８以上、９以上又は１０以上である。
【０１０３】
式Ｉ’の新規化合物の所定の実施形態では、Ｒ1は水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。所定の実施形態では、Ｒ2は、水素又は−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。所定の実施形態では、Ｒ1及びＲ2は、独立して、水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。上記実施形態では、−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルは、好ましくは−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、より好ましくは−（Ｃ1−Ｃ3）アルキル、さらに好ましくはメチル又はエチルである。所定の実施形態では、Ｒ1及びＲ2は水素である。
【０１０４】
式Ｉ’の新規化合物の所定の実施形態では、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、及びＲ8のそれぞれは、水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから独立して選択される。−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルは、好ましくは−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、より好ましくは−（Ｃ1−Ｃ3）アルキル、さらに好ましくはメチル又はエチルである。所定の実施形態では、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、及びＲ8は水素である。
【０１０５】
式Ｉ’の新規化合物の所定の実施形態では、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、及びＲ14のそれぞれは、水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから独立して選択される。−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルは、好ましくは−（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、より好ましくは−（Ｃ1−Ｃ3）アルキル、さらに好ましくはメチル又はエチルである。所定の実施形態では、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、及びＲ14は水素である。
【０１０６】
式Ｉ’の新規化合物の所定の実施形態では、Ｒ3〜Ｒ14のそれぞれは、上記スキームに従って、水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから独立して選択される。所定の実施形態において、Ｒ3〜Ｒ14は水素である。
【０１０７】
式Ｉ’の新規化合物のいくつかの実施形態において、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は、２〜１０、９、８、７、６、５、４又は３の範囲にあり、３〜１０、９、８、７、６、５又は４の範囲にあり、又は４〜１０、９、８、７、６又は５の範囲にある。いくつかの実施形態において、ｍ＋ｎ＋ｏの合計は１２、１１、１０、９、８、７、６、５、４、３又は２である。ｍ＋ｎ＋ｏの合計の選択は、式Ｉ’について、上記条件（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）及び（ｉｖ）に従う。
【０１０８】
式Ｉ’の化合物のいくつかの実施形態において、ｐ＋ｑ＋ｒの合計は、１〜１０、９、８、７、６、５、４又は２の範囲にあり、２〜１０、９、８、７、６、５、４又は３の範囲にあり、３〜１０、９、８、７、６、５又は４の範囲にあり、又は４〜１０、９、８、７、６又は５の範囲にある。いくつかの実施形態では、ｐ＋ｑ＋ｒの合計は１２、１１、１０、９、８、７、６、５、４、３又は２である。ｐ＋ｑ＋ｒの合計の選択は、上記条件（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）及び（ｉｖ）に従う。
【０１０９】
ｍ＋ｎ＋ｏの合計及び／又はｐ＋ｑ＋ｒの合計を定義する上記実施形態のいくつかにおいて、Ｒ3〜Ｒ14のそれぞれは独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから選択される。所定の実施形態において、Ｒ3〜Ｒ14は水素である。
【０１１０】
式Ｉ’の化合物のある好ましい実施形態では、ｍは３であり、ｐは４であり、ｎ、ｏ、ｑ及びｒのそれぞれはゼロである。従って、上記化合物は次式Ｉｃの構造を有する：
【化５】
2019526600.tif 000007
【０１１１】
式中、各Ｒ3、各Ｒ4、各Ｒ9、及び各Ｒ10は、水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルから独立して選択される。所定の実施形態では、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ9、及びＲ10は水素である。式Ｉｃの化合物の所定の実施形態では、Ｒ1及びＲ2は独立して水素及び−（Ｃ1−Ｃ8）アルキルよりなる群から選択され、そして好ましくは水素である。特に好ましいのは、化合物（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸、又はその薬学的に有効な塩である。その好ましい塩は、（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドである。
【０１１２】
式Ｉ’の化合物の好ましい実施形態では、ｍは４であり、ｎは２であり、ｐは３であり、ｏ、ｑ及びｒのそれぞれはゼロである。特に好ましいのは、化合物（Ｓ）−２−アミノ−５−（（６−アミノヘキシル）アミノ）ペンタン酸、又はその薬学的に有効な塩である。その好ましい塩は、（Ｓ）−２−アミノ−５−（（６−アミノヘキシル）アミノ）ペンタン酸トリヒドロクロリドである。
【０１１３】
式Ｉ’の化合物の好ましい実施形態では、ｍは４であり、ｎは１であり、ｐは３であり、ｏ、ｑ及びｒのそれぞれはゼロである。特に好ましいのは、化合物（Ｓ）−２−アミノ−５−（（５−アミノペンチル）アミノ）ペンタン酸、又はその薬学的に有効な塩である。その好ましい塩は、（Ｓ）−２−アミノ−５−（（５−アミノペンチル）アミノ）ペンタン酸トリヒドロクロリドである。
【０１１４】
合成スキーム
式Ｉの化合物は、Ａが
【化６】
2019526600.tif 000008
であり、Ｂが
【化７】
2019526600.tif 000009
であるスキーム１〜１６に従って製造でき、上記式において、Ｒ1及びＲ2は式Ｉについて定義した通りである。
【０１１５】
式Ｉの化合物は、スキーム４〜８及び１４〜１６の一般的方法に従って製造できる。式Ｉａの構造を有すると同定された式Ｉの特定の化合物は、スキーム１〜３に示される一般的方法を使用して製造できる。同様に、式Ｉｂの構造を有すると同定された式Ｉの特定の化合物は、スキーム９〜１３に示される一般的方法を使用して製造できる。式Ｉａ及びＩｂの化合物は、ｍが１であり、Ｒ3及びＲ4がそれぞれ水素である式Ｉの化合物であることが分かる。
【化８】
2019526600.tif 000010
【０１１６】
スキーム１によれば、ＰＧ1が例えばトリフェニルメチル（トリチル）、ｔ−ブチルオキシカルボニル（ＢＯＣ）、９−フルオレニルメチルオキシカルボニル（ＦＭＯＣ）及びカルボベンジルオキシ（Ｃｂｚ）よりなる群から選択される保護基であり、ＰＧ2が例えば９−フルオレニルメチル（Ｆｍ）、Ｃ1-6アルキル及びＣ3-7分岐アルキルよりなる群から選択される既知の化合物又は既知の手段により製造される化合物である式（１）の化合物と、Ｘが臭素、塩素、ヨウ素、メタンスルホネート、トリルスルホネートなどの脱離基である既知の化合物又は既知の方法によって製造される化合物である式（２）の化合物とを、トリメチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ピリジン、炭酸カリウム、炭酸セシウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水素化ナトリウム、水素化カリウム、リチウムジイソプロピルアミド、ナトリウムヘキサメチルジシラジド、リチウムヘキサメチルジシラジド、カリウムｔ−ブトキシド又はナトリウムｔ−ブトキシドなどの塩基の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、塩化メチレン、メタノール、エタノール、ｔ−ブタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（３）の化合物を得る。
【０１１７】
スキーム１に従って、式（３）の化合物と水素とを、次いで、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウム、炭素担持白金、硫酸バリウム担持白金、セライト担持白金、炭酸カルシウム担持白金、シリカ担持白金、アルミナ担持白金、炭素担持ロジウム、硫酸バリウム担持ロジウム、セライト担持ロジウム、炭酸カルシウム担持ロジウム、炭酸バリウム担持ロジウム、シリカ担持ロジウム、アルミナ担持ロジウムなどの触媒の存在下で、エタノール、メタノール、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、酢酸エチル、ベンゼン、トルエン、シクロヘキサン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて、式（４）の化合物を得る。
【０１１８】
スキーム１に従って、次いで、式（４）の化合物と、酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール又はメタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉａ）の化合物を得る。あるいは、式（４）の化合物と、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、炭酸リチウム、ピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール又はメタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉａ）の化合物を得る。あるいは、式（４）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール又はメタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉａ）の化合物を得る。
【化９】
2019526600.tif 000011
【０１１９】
あるいは、スキーム２に従って、式（４）の化合物と、酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール又はメタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（４ａ）の化合物を得る。あるいは、スキーム２に従って、式（４）の化合物と、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム又は炭酸リチウムなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、４−ジオキサン、エタノール又はメタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（４ａ）の化合物を得る。
【０１２０】
スキーム２に従って、次いで、式（４ａ）の化合物と、ピペリジン、ピリジン又は２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール又はメタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉａ）の化合物を得る。あるいは、スキーム２に従って、式（４ａ）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなど溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉａ）の化合物を得る。あるいは、式（４ａ）の化合物と、酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉａ）の化合物を得る。
【化１０】
2019526600.tif 000012
【０１２１】
スキーム３に従って、式（４）の化合物と、酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（４ｂ）の化合物を得る。あるいは、スキーム３に従って、式（４）の化合物と、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、炭酸リチウムなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（４ｂ）の化合物を得る。
【０１２２】
スキーム３に従って、次いで、式（４ｂ）の化合物と、ピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉａ）の化合物を得ることができる。あるいは、スキーム３に従って、式（４ｂ）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、パラジウム担持硫酸バリウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。あるいは、スキーム３に従って、式（４ｂ）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉａ）の化合物を得る。
【化１１】
2019526600.tif 000013
【０１２３】
スキーム４に従って、ＰＧ1が例えばトリフェニルメチル（トリチル）、ｔ−ブチルオキシカルボニル（ＢＯＣ）、９−フルオレニルメチルオキシカルボニル（ＦＭＯＣ）及びカルボベンジルオキシ（Ｃｂｚ）よりなる群から選択される保護基であり、ＰＧ2が例えば９−フルオレニルメチル（Ｆｍ）、Ｃ1-6アルキル及びＣ3-7分岐アルキルよりなる群から選択される既知の化合物又は既知の手段により製造される化合物である式（５）の化合物と、Ｘが臭素、塩素、ヨウ素、メタンスルホネート、トリルスルホネートなどの脱離基であり、ＰＧ3が例えばｔ−ブチルオキシカルボニル（ＢＯＣ）、９−フルオレニルメチルオキシカルボニル（ＦＭＯＣ）及びカルボベンジルオキシ（Ｃｂｚ）よりなる群から選択される保護基である既知化合物又は既知方法によって製造される化合物である式（６）の化合物とを、トリメチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ピリジン、炭酸カリウム、炭酸セシウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水素化ナトリウム、水素化カリウム、リチウムジイソプロピルアミド、ナトリウムヘキサメチルジシラジド、リチウムヘキサメチルジシラジド、カリウムｔ−ブトキシド、ナトリウムｔ−ブトキシドなどの塩基の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、塩化メチレン、メタノール、エタノール、ｔ−ブタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて、式（７）の化合物を得る。
【０１２４】
スキーム４に従って、次いで、式（７）の化合物と、酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。あるいは、式（７）の化合物と、ピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。
【０１２５】
あるいは、スキーム４に従って、次いで、式（７）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒の存在下で、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。
【化１２】
2019526600.tif 000014
【０１２６】
スキーム５に従って、式（７）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ａ）の化合物を得る。あるいは、式（７）の化合物と水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、炭酸リチウムなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ａ）の化合物を得る。
【０１２７】
スキーム５に従って、次いで、式（７ａ）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ｂ）の化合物を得る。あるいは、式（７ａ）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて、式（７ｂ）の化合物を得る。あるいは、式（７ａ）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ｂ）の化合物を得る。式（７ｂ）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。あるいは、式（７ｂ）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒の存在下で、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。あるいは、式（７ｂ）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。
【化１３】
2019526600.tif 000015
【０１２８】
スキーム６に従って、式（７）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ｃ）の化合物を得る。あるいは、式（７）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ｃ）の化合物を得る。あるいは、式（７）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ｃ）の化合物を得る。
【０１２９】
スキーム６に従って、次いで、式（７ｃ）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ｄ）の化合物を得る。あるいは、式（７ｃ）の化合物と水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、炭酸リチウムなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ｄ）の化合物を得る。
【０１３０】
スキーム６に従って、次いで、式（７ｄ）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。あるいは、式（７ｄ）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。あるいは、式（７ｄ）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。
【化１４】
2019526600.tif 000016
【０１３１】
スキーム７に従って、式（７）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ｅ）の化合物を得る。あるいは、式（７）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、場合によってはマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ｅ）の化合物を得る。あるいは、式（７）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ｅ）の化合物を得る。
【０１３２】
スキーム７に従って、式（７ｅ）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ｆ）の化合物を得る。あるいは、式（７ｅ）の化合物と水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、炭酸リチウムなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ｆ）の化合物を得る。
【０１３３】
スキーム７に従って、次いで、式（７ｆ）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。あるいは、式（７ｆ）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。あるいは、式（７ｆ）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などのような酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。
【化１５】
2019526600.tif 000017
【０１３４】
スキーム８に従って、式（７）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ｇ）の化合物を得る。あるいは、式（７）の化合物と水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、炭酸リチウムなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ｇ）の化合物を得る。
【０１３５】
スキーム８に従って、次いで、式（７ｇ）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ｈ）の化合物を得る。あるいは、式（７ｇ）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ｈ）の化合物を得る。あるいは、式（７ｇ）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（７ｈ）の化合物を得る。
【０１３６】
スキーム８に従って、式（７ｈ）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。あるいは、式（７ｈ）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。あるいは、式（７ｈ）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。
【化１６】
2019526600.tif 000018
【０１３７】
スキーム９に従って、ＰＧ1が例えばトリフェニルメチル（トリチル）、ｔ−ブチルオキシカルボニル（ＢＯＣ）、９−フルオレニルメチルオキシカルボニル（ＦＭＯＣ）及びカルボベンジルオキシ（Ｃｂｚ）よりなる群から選択される保護基であり、ＰＧ2が例えば９−フルオレニルメチル（Ｆｍ）、Ｃ1-6アルキル及びＣ3-7分岐アルキルよりなる群から選択される既知の化合物又は既知の手段により製造される化合物である式（９）の化合物と、ＰＧ3が例えばトリフェニルメチル（トリチル）、ｔ−ブチルオキシカルボニル（ＢＯＣ）、９−フルオレニルメチルオキシカルボニル（ＦＭＯＣ）及びカルボベンジルオキシ（Ｃｂｚ）よりなる群から選択される保護基である既知化合物又は既知方法によって製造される化合物である式（９）の化合物とを、水素化ホウ素ナトリウム、水素化ホウ素リチウム、水素化ホウ素ナトリウム、シアノ水素化ホウ素ナトリウム、トリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウム、トリアセトキシ水素化ホウ素リチウムなどの還元剤の存在下で、メタノール、エタノール、イソプロパノール、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、塩化メチレンなどの溶媒の存在下で、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて、式（１０）の化合物を得る。
【０１３８】
スキーム９に従って、次いで、式（８）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。あるいは、式（１０）の化合物と水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、炭酸リチウム、ピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中で、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。あるいは、式（１０）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応さえて式（Ｉｂ）の化合物を得る。
【化１７】
2019526600.tif 000019
【０１３９】
スキーム１０によれば、式（１０）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ａ）の化合物を得る。あるいは、式（１０）の化合物と水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、炭酸リチウムなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ａ）の化合物を得る。
【０１４０】
スキーム１０に従って、次いで、式（１０ａ）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱し、任意にマイクロ波照射を用いて式（１０ｂ）の化合物を得る。あるいは、式（１０ａ）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ｂ）の化合物を得る。あるいは、式（１０ａ）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ｂ）の化合物を得る。
【０１４１】
スキーム１０に従って、式（１０ｂ）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。あるいは、式（１０ｂ）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉｂ）の化合物を得る。あるいは、式（１０ｂ）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉｂ）の化合物を得る。
【化１８】
2019526600.tif 000020
【０１４２】
スキーム１１に従って、式（１０）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ｃ）の化合物を得る。あるいは、式（１０）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ｃ）の化合物を得る。あるいは、式（１０）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ｃ）の化合物を得る。
【０１４３】
スキーム１１に従って、次いで、式（１０ｃ）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ｄ）の化合物を得る。あるいは、式（１０ｃ）の化合物と水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、炭酸リチウムなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ｄ）の化合物を得る。
【０１４４】
次いで、式（１０ｄ）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉｂ）の化合物を得る。あるいは、式（１０ｄ）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉｂ）の化合物を得る。あるいは、式（１０ｄ）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉｂ）の化合物を得る。
【化１９】
2019526600.tif 000021
【０１４５】
スキーム１２に従って、式（１０）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ｅ）の化合物を得る。あるいは、式（１０）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ｅ）の化合物を得る。あるいは、式（１０）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ｅ）の化合物を得る。
【０１４６】
スキーム１２に従って、次いで、式（１０ｅ）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ｆ）の化合物を得る。あるいは、式（１０ｅ）の化合物と水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、炭酸リチウムなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ｆ）の化合物を得る。
【０１４７】
次に、スキーム１２に従って、式（１０ｆ）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉｂ）の化合物を得る。あるいは、式（１０ｆ）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉｂ）の化合物を得る。あるいは、式（１０ｆ）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などのような酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉｂ）の化合物を得る。
【化２０】
2019526600.tif 000022
【０１４８】
スキーム１３によれば、式（１０）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ｇ）の化合物を得る。あるいは、式（１０）の化合物と水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、炭酸リチウムなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ｇ）の化合物を得る。
【０１４９】
続いて、スキーム１３に従って、式（１０ｇ）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中でおいて、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ｈ）の化合物を得る。あるいは、式（１０ｇ）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ｈ）の化合物を得る。あるいは、式（１０ｇ）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１０ｈ）の化合物を得る。
【０１５０】
次いで、スキーム１３に従って、式（１０ｈ）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉｂ）の化合物を得る。あるいは、式（１０ｈ）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉｂ）の化合物を得る。あるいは、式（１０ｈ）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉｂ）の化合物を得る。
【化２１】
2019526600.tif 000023
【０１５１】
スキーム１４に従って、ＰＧ4が例えばトリフェニルメチル（トリチル）、ｔ−ブチルオキシカルボニル（ＢＯＣ）、９−フルオレニルメチルオキシカルボニル（ＦＭＯＣ）及びカルボベンジルオキシ（Ｃｂｚ）よりなる群から選択される保護基である既知の化合物又は既知の方法により製造される化合物である式（１１）の化合物と、Ｘが臭素、塩素、ヨウ素、メタンスルホネート、トリルスルホネートなどの脱離基であり、ＰＧ5が例えば、トリフェニルメチル（トリチル）、ｔ−ブチルオキシカルボニル（ＢＯＣ）、９−フルオレニルメチルオキシカルボニル（ＦＭＯＣ）及びカルボベンジルオキシ（Ｃｂｚ）よりなる群から選択される保護基である既知の化合物又は既知の方法によって製造される化合物である式（１２）の化合物とを、水素化ナトリウム、水素化カリウム、リチウムジイソプロピルアミド、ナトリウムヘキサメチルジシラジド、リチウムヘキサメチルジシラジド、カリウムｔ−ブトキシド、ナトリウムｔ−ブトキシドなどの塩基の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、塩化メチレン、メタノール、エタノール、ｔ−ブタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１３）の化合物を得る。
【０１５２】
次いで、スキーム１４に従って、式（１３）の化合物と塩酸、硫酸、リン酸などの酸とを、任意に水の存在下で、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式Ｉの化合物を得る。
【化２２】
2019526600.tif 000024
【０１５３】
スキーム１５に従って、式（１３）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１４）の化合物を得る。あるいは、式（１３）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１４）の化合物を得る。あるいは、式（１３）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１４）の化合物を得る。
【０１５４】
次いで、スキーム１５に従って、式（１４）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサンなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１５）の化合物を得る。あるいは、式（１４）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１５）の化合物を得る。あるいは、式（１４）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１５）の化合物を得る。
【０１５５】
次いで、スキーム１５に従って、式（１５）の化合物と塩酸、硫酸、リン酸などの酸とを、任意に水の存在下で、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式Ｉの化合物を得る。
【化２３】
2019526600.tif 000025
【０１５６】
スキーム１６に従って、式（１３）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１６）の化合物を得る。あるいは、式（１３）の化合物と水素を、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１６）の化合物を得る。あるいは、式（１３）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１６）の化合物を得る。
【０１５７】
次いで、スキーム１６に従って、式（１６）の化合物とピペリジン、ピリジン、２，６−ルチジンなどの塩基とを、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１７）の化合物を得る。あるいは、式（１６）の化合物と水素とを、炭素担持パラジウム、硫酸バリウム担持パラジウム、セライト担持パラジウム、炭酸カルシウム担持パラジウム、炭酸バリウム担持パラジウム、シリカ担持パラジウム、アルミナ担持パラジウム、酢酸パラジウム、パラジウムビス（トリフェニルホスフィン）ジクロリド、パラジウムテトラキス（トリフェニルホスフィン）、ビス（アセトニトリル）ジクロロパラジウム、［１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］ジクロロパラジウムなどの触媒の存在下で、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１７）の化合物を得る。あるいは、式（１６）の化合物と酢酸、トリフルオロ酢酸、塩酸、硫酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸とを、任意に塩化メチレン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、エタノール、メタノールなどの溶媒中において、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（１７）の化合物を得る。
【０１５８】
次いで、スキーム１６に従って、式（１７）の化合物と塩酸、硫酸、リン酸などの酸とを、任意に水の存在下で、任意に加熱しながら、任意にマイクロ波照射を用いて反応させて式（Ｉ）の化合物を得る。
【０１５９】
上記の方法において、反応条件に影響を受けやすい所定の官能基は、保護基によって保護できる。保護基は、これがなければ所定の反応を実施するのに必要な条件とは適合しない化学官能基の誘導体であり、反応を実施した後に除去して元の官能基を再生成することができるものであるため、「保護」されているとみなされる。本発明の化合物を合成するために使用される任意の試薬の構造成分である任意の化学官能基は、このような保護基が本発明の化合物の合成に有用である場合には化学保護基で任意に保護されていてよい。保護基を選択及び使用する方法は化学文献に広く開示されているため、当業者であれば、保護基が示されている場合に、当該基を選択する方法、及びそれらを選択的に導入及び選択的に除去するために使用できる方法が分かるであろう。化学的保護基を選択し、導入し、除去するための技術は、例えば、Ｔｈｅｏｄｏｒａ  Ｗ．  Ｇｒｅｅｎｅ，Ｐｅｔｅｒ  ＧＭ  Ｗｕｔｓ，Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ  Ｌｔｄ．に見出すことができる。この全開示を参照により本明細書において援用する。
【０１６０】
当業者であれば、説明した方法は、式Ｉの化合物を合成することができる唯一の手段ではなく、本発明の化合物を合成する際に使用することが可能な合成有機反応のレパートリーが利用可能であることが分かるであろう。当業者であれば、適切な合成経路を選択し実施する方法が分かる。好適な合成方法は、次の参考文献を含めて、次の文献を参照することによって特定できる：Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｂ．Ｍ．Ｔｒｏｓｔ及びＩ．Ｆｌｅｍｉｎｇ著（Ｐｅｒｇａｍｏｎ  Ｐｒｅｓｓ，１９９１）、Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｇｒｏｕｐ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎｓ，Ａ．Ｒ．Ｋａｔｒｉｔｚｋｙ，Ｏ．ＭｅｔｈＣｏｈｎ及びＣ．Ｗ．Ｒｅｅｓ著（Ｐｅｒｇａｍｏｎ  Ｐｒｅｓｓ，１９９６）、Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｇｒｏｕｐ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎｓ  ＩＩ，Ａ．Ｒ．Ｋａｔｒｉｔｚｋｙ及びＲ．Ｊ．Ｋ．Ｔａｙｌｏｒ著（編者）（Ｅｌｓｅｖｉｅｒ，第２版，２００４）、Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，Ａ．Ｒ．Ｋａｔｒｉｔｚｋｙ及びＣ．Ｗ．Ｒｅｅｓ著（Ｐｅｒｇａｍｏｎ  Ｐｒｅｓｓ，１９８４）、及びＣｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ＩＩ，Ａ．Ｒ．Ｋａｔｒｉｔｚｋｙ，Ｃ．Ｗ．Ｒｅｅｓ及びＥ．Ｆ．Ｖ．Ｓｃｒｉｖｅｎ著（Ｐｅｒｇａｍｏｎ  Ｐｒｅｓｓ，１９９６）．
【０１６１】
式Ｉの化合物及び中間体をそれらの反応混合物から単離し、そして濾過、液液抽出、固相抽出、蒸留、再結晶又はクロマトグラフィーなどの標準的な技術により精製することができる。
【０１６２】
本発明の式Ｉの化合物が１個以上のキラル中心を含む場合に、当該化合物は純粋なエナンチオマー若しくはジアステレオマーの形態で又はラセミ混合物として存在することができ、また単離できることが分かるであろう。したがって、本発明は、インスリン抵抗性の治療において生物学的に活性である本発明の化合物の任意の可能なエナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体又はそれらの混合物を包含する。
【０１６３】
キラル中心は、式Ｉの化合物のα−アミノ酸官能基のα−炭素に生じる。式Ｉの化合物は、カーン・インゴールド・プレローグの法則に従って、含まれるα−アミノ酸官能基のα−炭素についての（Ｓ）絶対配置によって特徴付けられる。
【化２４】
2019526600.tif 000026
【０１６４】
化合物（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸によって例示されるように、式Ｉの化合物は次の通りである：
【化２５】
2019526600.tif 000027
（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸
【０１６５】
所定の実施形態によれば、式Ｉの化合物は、含まれるα−アミノ酸官能基のα−炭素の周りの立体配置に関しては単離（Ｓ）光学異性体である。「単離光学異性体」とは、同じ式の対応する光学異性体から実質的に精製された化合物を意味する。好ましくは、単離異性体は少なくとも約８０％純粋であり、より好ましくは少なくとも８５％純粋であり、より好ましくは少なくとも９０％純粋であり、より好ましくは少なくとも９５％純粋であり、さらにより好ましくは少なくとも９８％純粋であり、最も好ましくは少なくとも約９９％純粋であり、残部は対応する（Ｒ）エナンチオマーからなる。いくつかの実施形態では、単離（Ｓ）エナンチオマーは、（Ｒ）エナンチオマーのトランス量を除いて、対応する（Ｒ）エナンチオマーを含まない。
【０１６６】
塩
式Ｉの化合物は、塩を形成することができる基又は原子で適切に置換されている場合には、塩の形態をとることができる。このような基及び原子は、有機化学の技術分野における当業者によく知られている。用語「塩」には、本発明の化合物である遊離酸又は遊離塩基の付加塩が含まれる。用語「薬学的に許容される塩」とは、薬学的用途に有用性をもたらす範囲内の毒性プロフィールを有する塩をいう。これに対し、薬学的に許容されない塩は、例えば、本発明の化合物の合成、精製又は製剤化のプロセスにおける有用性など、本発明の実施において有用性を有する高い結晶化度などの特性を持つ場合がある。
【０１６７】
好適な薬学的に許容される酸付加塩は、無機酸又は有機酸から製造できる。無機酸の例としては、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硝酸、炭酸、硫酸及びリン酸が挙げられる。好適な有機酸は、脂肪族、脂環式、芳香族、芳香脂肪族、複素環式、カルボン酸及びスルホン酸のクラスの有機酸から選択でき、その例としては、ギ酸、酢酸、ピバリン酸、プロピオン酸、フロン酸、ムチン酸、コハク酸、グリコール酸、グルコン酸、乳酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、アスコルビン酸、グルクロン酸、マレイン酸、フマル酸、ピルビン酸、アスパラギン酸、グルタミン酸、安息香酸、アントラニル酸、４−ヒドロキシ安息香酸、フェニル酢酸、マンデル酸、パモ酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、パントテン酸、トリフルオロメタンスルホン酸、２−ヒドロキシエタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、スルファニル酸、シクロヘキシルアミノスルホン酸、ステアリン酸、アルギン酸、β−ヒドロキシ酪酸、サリチル酸、ガラクタル酸、カンファースルホン酸及びガラクツロン酸が挙げられる。薬学的に許容されない酸付加塩の例としては、例えば、過塩素酸塩及びテトラフルオロホウ酸塩が挙げられる。
【０１６８】
本発明の化合物の好適な薬学的に許容される塩基付加塩としては、例えばアルカリ金属、アルカリ土類金属及び遷移金属塩を含めた金属塩、例えばカルシウム、マグネシウム、カリウム、ナトリウム及び亜鉛の塩が挙げられる。また、薬学的に許容される塩基付加塩としては、塩基性アミンから製造される有機塩、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジベンジルエチレンジアミン、クロロプロカイン、コリン、ジエタノールアミン、エチレンジアミン、トロメタミン、メグルミン（Ｎ−メチルグルカミン）及びプロカインが挙げられる。薬学的に許容されない塩基付加塩の例としては、リチウム塩及びシアン酸塩が挙げられる。
【０１６９】
これらの塩の全ては、例えば好適な酸又は塩基と式Ｉの化合物とを反応させることにより式Ｉの対応する化合物から従来の手段により製造できる。好ましくは、塩は結晶形態であり、好ましくは好適な溶媒から塩を結晶化するによって製造される。当業者であれば、例えば、Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓａｌｔｓ：Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ，  Ｓｅｌｅｃｔｉｏｎ，  ａｎｄ  Ｕｓｅ，Ｐ．Ｈ．Ｓａｈｌ及びＣ．Ｇ．Ｗｅｒｍｕｔｈ  Ｗｉｌｅｙ−ＶＣＨ  ２００２に記載されているように、好適な塩形態を製造及び選択する方法が分かるであろう。
【０１７０】
医薬組成物及び治療的投与
医薬組成物は、薬学的に許容されるキャリアと式Ｉの化合物又はその薬学的に許容される塩とを含む。
【０１７１】
上記化合物は、薬学的に許容されるキャリアと共に、医薬組成物の形態で投与できる。このような製剤中の活性成分又は薬剤（すなわち式Ｉの化合物）は製剤の０．１〜９９．９９重量％を占めることができる。「薬学的に許容されるキャリア」とは、製剤の他の成分と相溶性があり、受容者に対して有害ではない任意のキャリア、希釈剤又は賦形剤を意味する。
【０１７２】
活性剤は、好ましくは、選択された投与経路及び標準的な薬務に基づいて選択された薬学的に許容されるキャリアと共に投与される。活性剤は、医薬製剤の分野における標準的な慣行に従って剤形に処方できる。Ａｌｐｈｏｎｓｏ  Ｇｅｎｎａｒｏ編、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，第１８版（１９９０），Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．，ペンシルベニア州イーストンを参照。好適な剤形は、例えば、錠剤、カプセル剤、液剤、非経口液剤、トローチ剤、坐剤、又は懸濁剤を含むことができる。
【０１７３】
非経口投与にあたっては、活性剤を好適なキャリア又は希釈剤、例えば、水、油（特に植物油）、エタノール、食塩水、デキストロース（グルコース）水溶液及び関連糖溶液、グリセロール、プロピレングリコール又はポリエチレングリコールなどのグリコールと混合できる。非経口投与用の液剤は、好ましくは、活性剤の水溶性塩を含有する。また、安定化剤、抗酸化剤及び防腐剤も添加することができる。適切な抗酸化剤としては、亜硫酸塩、アスコルビン酸、クエン酸及びその塩、並びにＥＤＴＡナトリウムが挙げられる。好適な防腐剤としては、塩化ベンザルコニウム、メチルパラベン又はプロピルパラベン、及びクロルブタノールが挙げられる。非経口投与用の組成物は、水溶液又は非水溶液、分散液、懸濁液又は乳濁液の形態をとることができる。
【０１７４】
経口投与にあたって、活性剤は、錠剤、カプセル剤、丸剤、散剤、顆粒剤又は他の好適な経口剤形の調製のために１種以上の固体不活性成分と併用できる。例えば、活性剤は、充填剤、結合剤、湿潤剤、崩壊剤、溶解遅延剤、吸収促進剤、湿潤剤吸収剤又は潤滑剤などの少なくとも１種の賦形剤と併用できる。錠剤の一実施形態によれば、活性剤をカルボキシメチルセルロースカルシウム、ステアリン酸マグネシウム、マンニトール及びデンプンと混合し、次いで従来の錠剤化方法によって錠剤に成形することができる。
【０１７５】
また、本発明の医薬組成物は、例えば、所望の放出プロファイルを得るための様々な割合でのヒドロプロピルメチルセルロース、他の高分子マトリックス、ゲル、透過膜、浸透圧系、多層コーティング、微粒子、リポソーム及び／又はミクロスフェアを使用して、内部の活性成分の徐放又は制御放出を与えるように処方できる。
【０１７６】
一般に、制御放出製剤は、所望の期間にわたって一定の薬理活性を維持するのに必要な速度で活性成分を放出することのできる医薬組成物である。このような剤形は、所定の期間中に身体に薬物を供給するため、従来の非制御製剤よりも長期間にわたって薬物レベルを治療範囲内に維持する。
【０１７７】
米国特許第５，６７４，５３３号には、強力な末梢性鎮咳薬であるモギステインを投与するための液体剤形の放出制御医薬組成物が開示されている。米国特許第５，０５９，５９５号には、器質的精神障害の治療のための胃抵抗性錠剤の使用による活性剤の制御放出が記載されている。米国特許第５，５９１，７６７号には、制御用の液体貯蔵経皮パッチが記載されている。米国特許第５，１２０，５４８号には、膨潤性重合体からなる制御放出薬物送達装置が開示されている。米国特許第５，０７３，５４３号には、ガングリオシド・リポソームビヒクルによって捕捉された栄養因子を含有する制御放出製剤が記載されている。米国特許第５，６３９，４７６に号は、疎水性アクリル重合体の水性分散液から誘導された被膜を有する安定な固体制御放出製剤が開示されている。生分解性微粒子を制御放出製剤に使用することが知られている。米国特許第５，７３３，５６６号には、抗寄生虫組成物を放出する、重合体微粒子の使用が記載されている。
【０１７８】
活性成分の制御放出は、様々な誘導因子、例えばｐＨ、温度、酵素、水その他の生理学的条件又は化合物により刺激される場合がある。薬物放出の様々なメカニズムが存在する。例えば、一実施形態では、患者への投与後に、放出制御成分が膨潤し、活性成分を放出するのに十分に大きい多孔質開口を形成することがある。本発明において、用語「制御放出成分」は、本明細書では、医薬組成物中の活性成分の制御放出を促進する重合体、重合体マトリックス、ゲル、透過膜、リポソーム及び／又はミクロスフェアなどの１種以上の化合物であると定義される。別の実施形態では、放出制御成分は生分解性であり、体内の水性環境、ｐＨ、温度又は酵素への曝露によって誘導される。別の実施形態では、ゾル−ゲルを使用することができ、その際、活性成分は室温で固体であるゾル−ゲルマトリックスに取り込まれる。このマトリックスは、ゾル−ゲルマトリックスのゲル形成を誘導するのに十分に高い体温を有する患者、好ましくは哺乳動物に移植され、それによって活性成分を患者に放出する。
【０１７９】
医薬組成物を処方するために使用される成分は、高純度のものであり、かつ、潜在的に有害な汚染物質を実質的に含まない（例えば、少なくとも全米食品等級、一般に少なくとも分析等級、典型的には少なくとも医薬等級）。特にヒトの消費のために、組成物は好ましくは米国食品医薬品局の適用可能な規則に定義されている適正製造基準に基づいて製造又は配合される。例えば、適好な製剤は、無菌的であり及び／又は実質的に等張性であり、及び／又は米国食品医薬品局の全ての医薬品製造適正管理規則に完全に準拠することができる。
【０１８０】
式Ｉの化合物は便利な方法で投与できる。好適な局所経路としては、経口、直腸、吸入（鼻を含む）、局所（頬及び舌下を含む）、経皮及び膣が挙げられ、好ましくは表皮にわたる。また、式Ｉの化合物は、非経口投与（皮下、静脈内、筋肉内、皮内、動脈内、髄腔内及び硬膜外を含む）などにも使用できる。好ましい経路は、例えば受容者の状態によって変更する場合があることが分かるであろう。
【０１８１】
医師は最も適切となる活性剤の投与量を決定し、その投与量は投与形態及び選択された特定の化合物により変動し、さらに投与量は、治療中の患者、患者の年齢、治療されている状態の重症度、投与の経路などを含めて（これらに限定されない）様々な要因に依存して変動することになる。一般に、医師は、化合物の最適用量よりも実質的に少ない少用量で治療を開始し、その状況下で最適な効果に達するまで少しずつ投与量を増やすことを望むであろう。一般に、組成物を経口投与する場合には、非経口投与により与えられる量と同じ効果を生じさせるためには、それよりも多い量の活性剤が必要となることが分かる。当該化合物は、同等の治療剤と同様に有用であり、投与量レベルはこれら他の治療剤と共に一般に使用される投与レベルと同じ桁である。
【０１８２】
例えば、約０．０５〜約５０ｍｇ／ｋｇ／日、より好ましくは約０．１〜約１０ｍｇ／ｋｇ／日の一日投与量を利用することができる。場合によっては、これらの範囲外の投与量を使用する必要がある場合もあるため、これよりも高い又は低い投与量も意図される。一日投与量は、一日当たりの投与量を一日当たり２〜４回に均等に分割するなどして分割できる。組成物は、好ましくは単位剤形で処方され、各投与量は、単位剤形あたり約１〜約１０００ｍｇ、より典型的には約１〜約５００ｍｇ、さらに典型的には約１０〜約１００ｍｇの活性剤を含む。用語「単位剤形」とは、ヒト対象及び他の哺乳動物のための単位投与量として好適な、物理的に別個の単位をいい、各単位は、所望の治療効果を生じさせるように計算された所定量の活性物質を好適な医薬賦形剤と共に含む。
【０１８３】
治療は、必要な限り長期間にわたって、単一の中断のない期間内、又は別個の期間内に実施できる。治療担当医は、患者の応答に基づいて治療を増減し又は中断する方法が分かるであろう。治療スケジュールは適宜繰り返すことができる。一実施形態によれば、式Ｉの化合物は１日１回投与される。
【０１８４】
治療効力は、一般に、インスリン抵抗性の改善、すなわちインスリン感受性の増加によって決定される。インスリン抵抗性は、インスリン抵抗性（ＨＯＭＡ−ＩＲ）指数の恒常性モデル評価を用いて治療前、治療中及び治療後に評価できる。ＨＯＭＡ−ＩＲ値は、空腹時血糖値（ミリモル／リットル）×空腹時インスリン値（マイクロ単位／ミリリットル）／２２．５として算出される。３．０の値は、糖尿病を持たない集団の中で最も高い四分位数を特定する（Ａｓｃａｓｏ外，Ｄｉａｂｅｔｅｓ  Ｃａｒｅ，２００３，２６：３３２０）。
【０１８５】
治療効果はＡ１Ｃテストによって評価することもでき、これは、過去３か月間にわたる個人の血糖値の平均を示す。Ｎａｔｈａｎ，Ｄｉａｂｅｔｅｓ  Ｃａｒｅ，３２（１２）：ｅ１６０（２００９）を参照。
【０１８６】
開示された主題の実施について、次の非限定的な実施例によって説明する。
【実施例】
【０１８７】
例１
次の研究は、ＧＬＵＴ４のカルボニル化による機能障害とインスリン抵抗性との直接的な関連を実証するものである。ＧＬＵＴ４−ＳＮＡＰ融合構築物を作製した。次いで、３Ｔ３−Ｌ１脂肪細胞に、この構築物をレトロウイルス形質導入してＧＬＵＴ４−ＳＮＡＰタンパク質を過剰発現させた。形質導入の２４時間後に、細胞を２０μＭの４−ＨＮＥで又はこれなしでさらに４時間処理した。この４−ＨＮＥ用量は、生理学的レベルと同様でありかつ非毒性であるため選択した。ＧＬＵＴ４カルボニル化（Ｋ２６４  ＮＨＥ付加物又はＲ２６５及びＲ２４６グルタミンセミアルデヒド付加物）を同定し定量するために、質量分析に基づく多重反応モニタリング（ＭＲＭ）法を開発し検証した。このハイスループット方法は抗体を必要とせず、堅牢であり、しかもピコモル以下のレベルでも感度が高い。
【０１８８】
結果を図１Ａ〜１Ｂに示すところ、これは、４時間にわたる２０μＭの４−ＨＮＥがＧＬＵＴ４を過剰発現する３Ｔ３−Ｌ１細胞においてＫ２６４−ＨＮＥ付加物の形成を誘導したことを示す。図１Ａに示したＭＲＭデータは、ＨＮＥ誘導Ｋ２６４−ＨＮＥ付加物の転移の増加を示す。次に、このデータを使用して、図１Ｂに示されるカルボニル化ＧＬＵＴ４の量を算出した。ヒトにおいて見られるＧＬＵＴ４ペプチドのフーリエ変換を定量に使用した。
【０１８９】
例２
次の研究は、グルコース輸送に及ぼす４−ＨＮＥ及びＨ2Ｏ2の影響を実証するものである。３Ｔ３−Ｌ１脂肪細胞（１×１０6）を５００μＭの４−ＨＮＥ若しくはＨ2Ｏ2又はその両方の組み合わせで４時間にわたって処理し、次いで１００ｎＭのインスリンで６０分間にわたって刺激した。グルコース取り込みを特異的ＭＲＭ法によって測定した。図２に示されるデータは、３Ｔ３−Ｌ１脂肪細胞によるグルコース取り込みが４−ＨＮＥ及びＨ2Ｏ2処理でそれぞれ３２％及び６６％減少したことを示す。
【０１９０】
例３
次の研究は、ＧＬＵＴ４カルボニル化（４ＨＮＥによる付加）がインスリン抵抗性、前糖尿病及び糖尿病のヒト個体の脂肪組織に存在することを実証するものである。
【０１９１】
Ａ．脂肪組織サンプルの調製
Ｍｅｍ−ＰＥＲ  Ｐｌｕｓ膜タンパク質抽出キット（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ＃８９８４２）及び１Ｘプロテアーゼ阻害剤（Ｐｉｅｒｃｅ  Ｈａｌｔ  Ｐｒｏｔｅａｓｅ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  Ｃｏｃｋｔａｉｌ  １００Ｘ）を使用して、脂肪組織（約２００  ｍｇ）からタンパク質を抽出した。組織を氷上で１０分間インキュベートし、次いで１０００ｒｐｍで２分間ホモジナイズし、タンパク質を１００００ｇで１５分間の遠心分離によって分離した。
【０１９２】
Ｂ．消化
サンプルのそれぞれの３０マイクロリットルを１０μｌのＤＬ−ジチオトレイトール（５ｍｇ／ｍｌ）で３７℃で２０分間にわたって変性させ、１０μｌのヨードアセトアミド（１２．５ｍｇ／ｍｌ）で３７℃で２０分間にわたってアルキル化した。サンプルを２５ｍＭのＮＨ4ＨＣＯ3で希釈した（タンパク質消化のために４５０μｌ及び１０μＬのトリプシンを添加した）。ギ酸１％の最終濃度を使用して消化を停止し、ペプチドをイオン化した。
【０１９３】
Ｃ．ＳＴＡＧＥ  ＴＩＰＳ処理
消化したペプチドを脱塩し、固定化のためにクロマトグラフィーＣ１８ビーズを使用してＳＴＡＧＥ  ＴＩＰＳ（米国フロリダ州ウェストパームビーチＴｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）によって浄化した。簡単に説明すると、固相Ｃ１８カラムをアセトニトリル１００％で活性化し、緩衝液Ａ（水−０．１％ギ酸）で平衡化し、サンプルをチップに２回通し、サンプルを緩衝液Ａで２回洗浄することにより脱塩し、そして５０μｌの溶出緩衝液（８５％アセトニトリル、０．１％ギ酸）及び５０μＬのアセトニトリルで溶出させた。サンプルを高速真空中で３０分間にわたり乾燥させ、５ＭＲＭ分析中に５０μｌの８５％アセトニトリル、１５％のギ酸０．１％及び１１５μＬの緩衝液Ａで再懸濁した。
【０１９４】
Ｄ．多重反応モニタリング（ＭＲＭ）
ＭＲＭ−ＭＳは、対応する前駆体イオンに関連する固有のフラグメントイオンを生成する、定量質量分析ベースのターゲットテクノロジーである。これらのイオンは、複雑なマトリックスサンプルで検出及び定量化できる。フラグメントイオンの強度を測定してペプチドの定量値を得る。カルボニル化ＧＬＵＴ４を検出するために、特定のペプチドを選択した。三重荷電質量を有するカルボニル化ＧＬＵＴ４配列ＬＴＧＷＡＤＶＳＧＶＬＡＥＬＫＤＥＫ−４ＨＮＥ（配列番号２）の親イオンは６９６．３８１ｍ／ｚである。親イオンの断片化後に、相対娘イオン：１１０１．９４、７８８．４７５８、９１７．５１３８、９８８．５５５５、７２２．４１８６、及び４８１．９４８２ｍ／ｚを同定し、カルボニル化Ｇｌｕｔ４ペプチドの定量のために使用した。また、同じペプチドのＧＬＵＴ４未修飾配列についてのＭＲＭ方法も開発した。相対カルボニル化ＧＬＵＴ４は、全ＧＬＵＴ４ペプチドシグナルの合計に対するカルボニル化ペプチドのパーセンテージとして推定した。ヒートショック７０ｋＤａタンパク質１Ａ／１Ｂ（ＧＬＵＴ４に関連しないタンパク質）からの独立したペプチドを内部標準として選択した。この内部標準ペプチドは、同じサンプル内の各ＧＬＵＴ４ペプチドの強度の正規化に使用されるため、相対的な定量化が可能になる。
【０１９５】
ＴＳＱ  ＱＵＡＮＴＵＭ（商標）ＵＬＴＲＡ（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）三段四重極と連結したＤＩＯＮＥＸ  ＵｌｔｉＭａｔｅ（商標）３０００  ＳＲＬＣｎａｎｏ  ＨＰＬＣシステム（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）を用いてＭＲＭ分析を行った。方法開発及び質量分析計パラメータの最適化並びにペプチド定量化のためにＰＩＮＰＯＩＮＴ（商標）ソフトウェアを使用した。ペプチドを液体クロマトグラフィーによって分離し、５μＬのサンプルをナノＨＰＬＣシステムに注入し、分離をＣ１８カラム（ＡＣＣＬＡＩＭ  ＰｅｐＭａｐ（登録商標）ＲＳＬＣ、Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）で実施した。緩衝液Ａ（０．１％（ｖ／ｖ）ギ酸を含む）及び緩衝液Ｂ（０．１％（ｖ／ｖ）ギ酸を含有するアセトニトリル）を用いて０．３００μｌ／分の流速の勾配で溶出を行った。５％Ｂから３０％Ｂまで２２．５分で直線勾配を実施し、続いて７分間にわたって９０％Ｂで洗浄工程を行い、１４分間にわたってカラムを再平衡化する、５０分の長さの全サイクルで行った。質量分析を、２０００Ｖのイオンスプレー電圧及び２００℃の温度を使用して、陽イオン化モードで実施した。ネブライザー及びガス流を３０ｐｓｉに設定した。
【０１９６】
上記ＭＲＭプロトコールを利用して、次の群からの脂肪サンプルにおけるＧＬＵＴ４修飾を比較した：（ｉ）痩せ型インスリン耐性；（ｉｉ）過栄養での痩せ型インスリン耐性；（ｉｉｉ）肥満型非糖尿病；（ｉｖ）肥満型前糖尿病及び（ｖ）肥満型糖尿病。痩せ型インスリン抵抗性個体と痩せ型過栄養インスリン抵抗性個体の脂肪組織を比較すると、痩せているがインスリン抵抗性であり高カロリー食の被験者ではＧＬＵＴ４−Ｋ２６４−ＮＨＥ付加体のレベルが少なくとも２．５倍増加したことが明らかになった（図３Ａ）。肥満型の非糖尿病被験者、肥満型前糖尿病被験者及び肥満型糖尿病被験者における脂肪組織ＧＬＵＴ４  Ｋ２６４  ＮＨＥ付加物レベルを比較すると、ＧＬＵＴ４カルボニル化が前糖尿病被験者及び糖尿病被験者において増加したことが明らかになった（図３Ｂ）。
【０１９７】
これら５つの研究群においてカルボニル化されているＧＬＵＴ４の割合を決定するために、ＭＲＭ法を使用して総ＧＬＵＴ４を検出した。図３Ｃの結果は、インスリン抵抗性、すなわち前糖尿病及び糖尿病である対象において増加レベルのＧＬＵＴ４カルボニル化が生じることを示す。約５０％のＧＬＵＴ４カルボニル化は、報告された過剰栄養摂取７日間後のインスリン刺激グルコース取り込み（ＧＩＲ）の約５０％の減少に等しい。
【０１９８】
図３Ｄの結果から、ＧＬＵＴ４カルボニル化がインスリン抵抗性マーカーであるインスリン抵抗性マーカーＨｂＡ１Ｃ（糖化ヘモグロビン）マーカーと共に直線的に増加することが確認される。
【０１９９】
例４
（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド
【化２６】
2019526600.tif 000028
【０２００】
（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸を次のように製造した。
Ａ．ｔ−ブチル−（Ｓ）−（２−オキソアゼパン−３−イル）カルバメートの製造
【化２７】
2019526600.tif 000029
ジ−ｔ−ブチルジカーボネート（７３３μＬ、３．１８９ｍｍｏｌ）を、Ｌ−（−）−α−アミノ−ε−カプロラクタムヒドロクロリド（５００ｍｇ、３．０３７ｍｍｏｌ）及びトリエチルアミン（８４７μＬ、６．０７４ｍｍｏｌ）の無水テトラヒドロフラン（４ｍＬ）への懸濁液に添加した。得られた懸濁液を室温で一晩撹拌し、そして濃縮した。残った白色固体を酢酸エチルと水に分けた。水性層を除去した。有機層を１Ｎ塩酸水溶液で２回洗浄し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液で２回洗浄し、ブラインで１回洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させ、そして濃縮した。純粋な表記化合物を白色固体として得た。1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤ3ＯＤ）δ６．４５（ｂｄ，Ｊ＝５．８Ｈｚ，１Ｈ）、４．１８−４．３０（ｍ，１Ｈ），３．１７−３．３０（ｍ，２Ｈ）、１．７０−２．０３（ｍ，４Ｈ），１．４８−１．５７（ｍ，１Ｈ），１．４５（ｓ，９Ｈ），１．２８−１．４２（ｍ，１Ｈ）；ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ２５０．８（Ｍ＋Ｎａ）+。
【０２０１】
Ｂ．ｔ−ブチル−（Ｓ）−（１−（３−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）プロピル）−２−オキソアゼパン−３−イル）カルバメートの製造
【化２８】
2019526600.tif 000030
【０２０２】
ナトリウムビス（トリメチルシリル）アミド（２．５２４ｍｍｏｌ；１．０Ｍテトラヒドロフラン溶液の２．５ｍＬ）をｔ−ブチル（Ｓ）−（２−オキソアゼパン−３−イル）カルバメート（２８８ｍｇ、１．２６２ｍｍｏｌ）の無水テトラヒドロフラン（１２ｍＬ）溶液に添加した。
【０２０３】
得られた懸濁液を室温で３０分間撹拌した。３−（Ｂｏｃ−アミノ）プロピルブロミド（２．５２４ｍｍｏｌ；４７０μｌ）を一度に全部加えて、反応物を室温で２８時間撹拌した。反応混合物をロータリーエバポレーターで濃縮し、残渣を酢酸エチルと水に分けた。水性層を除去した。有機層をブラインで洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させ、そして濃縮した。粗生成物を、ヘキサン中０〜１００％の酢酸エチルの勾配溶媒系を使用してシリカゲルでカラムクロマトグラフィーすることにより精製して、表記化合物を無色の油状物として得た。1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）δ５．９６（ｂｄ，Ｊ＝５．０Ｈｚ，１Ｈ），５．３２（ｂｓ，１Ｈ），４．３６（ｍ，１Ｈ），３．４５−３．６２（ｍ，２Ｈ），３．３３−３．４１（ｍ，１Ｈ），３．０８−３．２２（ｍ，２Ｈ），２．９７−３．０６（ｍ，１Ｈ），２．０２−２．０９（ｍ，１Ｈ），１．９２−２．００（ｍ，１Ｈ），１．７６−１．８７（ｍ，２Ｈ），１．６１−１．７０（ｍ，２Ｈ），１．４０−１．５０（ｍ，１９Ｈ），１．３１−１．３８（ｍ，１Ｈ）；ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ４０７．８（Ｍ＋Ｎａ）+。
【０２０４】
Ｃ．（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドの製造
【化２９】
2019526600.tif 000031
【０２０５】
ｔ−ブチル−（Ｓ）−（１−（３−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）プロピル）−２−オキソアゼパン−３−イル）カルバメート（１００ｍｇ、０．２５９６ｍｍｏｌ）を１２Ｎの塩酸水溶液（４ｍＬ）に溶解した。得られた溶液を、泡立ちが全て止むまで室温で撹拌した。これをマイクロ波反応バイアルに移し、そして１６０℃で９０分間加熱した。濃縮により、純粋な表記化合物を淡黄色黄褐色の固体として得た。1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，Ｄ2Ｏ）δ４．００（ｔ，Ｊ＝６．３Ｈｚ，１Ｈ），３．０８−３．２０（ｍ，６Ｈ），１．９０−２．１５（ｍ，４Ｈ），１．７２−１．８３（ｍ，２Ｈ），１．４３−１．６２（ｍ，２Ｈ）；ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ２０３．９（Ｍ＋Ｈ）+。
【０２０６】
例５
（Ｓ）‐２‐アミノ‐６−（（３‐アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドの試験管内安定性研究
次の研究は、（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドの溶解度及び溶液安定性を実証するものである。
【０２０７】
Ａ．溶解度
表記化合物を、少なくとも１０ｍＭの濃度で水又はＤＭＳＯに可溶であると決定した。リン酸緩衝食塩水（ＰＢＳ）溶解度アッセイ（ＰＢＳ：１３６．９ｍＭのＮａＣｌ、２．６８ｍＭのＫＣｌ、８．１ｍＭのＮａ2ＨＰＯ4；１．４７ｍＭのＫＨ2ＰＯ4；±０．９ｍＭのＣａＣｌ2；±０．４９ｍＭのＭｇＣｌ2；ｐＨ７．４）、Ｃａ又はＭｇなし（Ｃａ／Ｍｇはアッセイを妨害する）において、標記化合物は＞２００μＭの溶解度を有していた（標準プロトコルで試験した最大濃度）。
【０２０８】
Ｂ．肝臓ミクロソーム安定性
肝臓ミクロソームの存在下での表記化合物の安定性を、１μＭの化合物及び０．５ｍｇ／ｍｌラット又はヒトミクロソームタンパク質で、２ｍＭのＮＡＤＰＨ（標準的な試験管内スクリーニング濃度）を用いて３７℃で試験した。結果は次の通りである：（ａ）ラット（プールＳｐｒａｇｕｅ  Ｄａｗｌｅｙ系；雄）：ｔ１／２＞６０分；クリント＜２３μＬ／分／ｍｇタンパク質；（ｂ）ヒト（プール男性及び女性）：ｔ１／２＞６０分；クリント＜２３μＬ／分／ｍｇタンパク質。「ｔ１／２」値は、それぞれのアッセイのために使用される最大時間である。これらのアッセイのどの時点においても、この化合物の有意な欠失は見られなかった。
【０２０９】
Ｃ．溶液安定性
標記化合物の安定性を次の濃度の次の培地で試験した：（ｉ）マウス（雄Ｃ５７ＢＬ／６）血漿中１μＭ；（ｉｉ）ＰＢＳ中１μＭ（Ｃａ及びＭｇを含む）（対照処理）；（ｉｉｉ）刺激された胃液中５μＭ（ＳＧＦ；０．２％のＮａＣｌ；８４ｍＭのＨＣｌ；０．３２％のペプシン；ｐＨ１．２）；（ｉｖ）刺激された腸液中５μＭ（ＳＩＦ；５０ｍＭのＫＰ、ｐＨ６．８；１０ｍｇ／ｍｌパンクレアチン）；及び（ｖ）ＰＢＳ中５μＭ（＋Ｃａ及びＭｇ）（対照処理）。結果は次の通りである：（ｉ）マウス血漿中１μＭ、３７℃でｔ１／２＞６時間；（ｉｉ）ＰＢＳ中１μＭ、３７℃でｔ１／２＞６時間；（ｉｉｉ）ＳＧＦ中５μＭ、３７℃でｔ１／２＞３時間；（ｉｖ）５μＭのＳＩＦ中、３７℃でｔ１／２＞３時間；及び（ｖ）ＰＢＳ中５μＭ、３７℃でｔ１／２＞３時間。「ｔ１／２」値はそれぞれのアッセイのために使用される最大時間である。これらのアッセイのどの時点においても、この化合物の有意な欠失は見られなかった。
【０２１０】
例６
（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドの静脈内及び経口薬物動態学的研究
次の研究は、（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドの静脈内及び経口薬物動態学的挙動を実証するものである。
【０２１１】
Ａ．方法
薬物動態学的研究を、マウス（Ｃｈａｒｌｅｓ  ｒｉｖｅｒ）を用いて実施した（Ｎ＝３）。動物は、管理された１２時間の明暗サイクルの下で水と標準的な実験用飼料に自由にアクセスできた。少なくとも１週間の馴化期間の後、マウスに５ｍｇ／ｋｇの用量の標記化合物（（Ｓ））−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド）を静脈内投与し又は１０ｍｇ／ｋｇ経口投与した。静脈内投与及び経口投与の両方について、化合物を食塩水に溶解させた。静脈内投与後、血液サンプルを１０分、３０分、１、２、４、８及び２４時間目に採取した。経口胃管栄養法のために、血液サンプルを１５分、３０分、１、２、４、８及び２４時間目に採取した。血液サンプルをヘパリンナトリウム１００単位／ｍＬでポリエチレンチューブに集め、６０００×ｇで１０分間遠心分離して血漿を得、これを分析まで−２０℃で保存した。
【０２１２】
マウス血漿中の表記化合物濃度を、ＬＣ／ＭＳ／ＭＳ（ＡＰＩ４０００、ＡＢ  ＳＣＩＥＸ）を使用して定量した。簡単に説明すると、５０μｌのマウス血漿を、内部標準（Ｄｉｌｔｉａｚｅｍ  １０ｎｇ／ｍｌ）を含む１００μｌのアセトニトリルに添加した。この混合物をボルテックスして遠心分離し、５μｌの上清を分析のためにＬＣ／ＭＳ／ＭＳに注入した。分離はＷａｔｅｒｓ  Ｃ１８カラム（２．１×５０ｍｍ、３．５μＭ粒径）で行った。移動相は、勾配溶離による０．２％ペンタフルオロプロピオン酸水溶液：アセトニトリルからなるものであった。陽イオン多重反応モニタリング（ＭＲＭ）モードのエレクトロスプレー源を備えたＳｃｉｅｘ  ＡＰＩ４０００質量分析システムを検出に使用した。表記化合物及びジルチアゼムについてモニターされたＭＲＭ遷移は、それぞれｍ／ｚ２０４．４／８４．２及びｍ／ｚ４１５／１７８であった。保持時間は、（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸については１２．５分、ジルチアゼムについては１４分である。定量は２５〜１０００ｎｇ／ｍｌの範囲であった。
【０２１３】
Ｂ．結果−静脈内薬物動態
（（Ｓ））−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸についての静脈内薬物動態データを表１にまとめる。標記化合物は０．４１４Ｌ／ｋｇの分布容積（Ｖｓｓ）及び２．５３時間の半減期（Ｔ1/2）を有する。
【０２１４】
表１：生体内薬物動態学的特性
【表１】
2019526600.tif 000032
【０２１５】
Ｃ．結果−経口薬物動態学
（（Ｓ））−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸についての経口薬物動態データを表１にまとめる。経口投与時に、表記化合物のバイオアベイラビリティー（Ｆ）は約１００％であった。クリアランス（ＣＬ）及び半減期は静脈内研究と同様であったが、Ｖｓｓはより高かった（２．１Ｌ／Ｋｇ対０．４Ｌ／Ｋｇ）。
【０２１６】
Ｄ．飲料水での経口投与のための予測用量
飲料水中における１０ｍｇ／ｋｇ、１日（１２時間にわたる６回の経口投与としてモデル化）についての予測Ｃ−ｔプロファイルを図４に示す。最大予測濃度は０．８２μｇ／ｍＬ、最小濃度は０．１μｇ／ｍＬである。用量は、所望の濃度を達成するために比例的に調節できる。
【０２１７】
例７
３Ｔ３‐Ｌ１脂肪細胞におけるグルコース取り込みの（Ｓ）−２−アミノ‐６−（（３‐アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドによる阻害
脂肪細胞におけるグルコース取り込み障害に及ぼす（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドの影響を次のように決定した。
【０２１８】
Ａ．３Ｔ３−Ｌ１細胞の培養：
ＡＴＣＣガイドラインに従って化学的に誘導された分化を使用して、３Ｔ３−Ｌ１マウス胚性線維芽細胞のＡＴＣＣ（登録商標）ＣＬ−１７３（商標）を脂肪細胞に分化させた。分化した３Ｔ３−Ｌ１脂肪細胞４ｅ6細胞を、１％透析ウシ胎児血清（参照番号２６４００ギブコ）を含む無グルコース培地（ＲＰＭＩ参照番号１１８７９ギブコ）中において３７℃で一晩インキュベートした。化合物に曝露する前に、細胞を無グルコース培地で洗浄し、１時間にわたってインキュベートした。細胞を（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（表記化合物）の濃度を増加させながら（０．１、１、１０及び１００μＭ）及び増加させることなく、３７℃で２時間にわたりインキュベートし、その後、グルコースを含まないリン酸緩衝液で３回洗浄した。次いで、細胞を、グルコースを含まない培地中において３７℃で１時間にわたりそれぞれ１００μＭの４ＨＮＥ／Ｈ2Ｏ2と共にインキュベートすることによって酸化ストレスにさらした。インキュベーション後、細胞を段階的に洗浄し、13Ｃ6−グルコース取り込みアッセイを以前に報告されている通りに行った（Ｄａｔｔａ外，Ｃｅｌｌ  Ｃｙｃｌｅ．２０１６年９月；１５（１７）：２２８８−９８、ｄｏｉ：１０．１０８０／１５３８４１０１．２０１６．１１９００５４（Ｅｐｕｂ２０１６年５月３１日）。
【０２１９】
Ｂ．グルコース取り込み
細胞をＰＢＳで洗浄し、続いて２０ｍＭの13Ｃ6グルコース、１０ｍＭの２−フルオロデオキシグルコース（２−ＦＤＧ）及びインスリン１０ｐＭ（Ｓｉｇｍａ  Ｉ５５００）を含有するグルコースを含まないＤＭＥＭ培地を添加し、３７℃で１時間インキュベートした。２−ＦＤＧはグルコース代謝の阻害剤であるため、グルコースの分解を防ぎ、その蓄積をさらに測定及び定量化することができる。細胞を回収し、１×ＰＢＳで３回洗浄し、細胞ペレットを、４℃で１０分間インキュベートした１０μｌ−ＰＥＲ緩衝液に溶解させ、９０μｌの緩衝液Ａ（２０ｍＭ水酸化アンモニウム及び２０ｍＭ酢酸アンモニウム）を代謝物の抽出及びさらなる分析のために添加した。
【０２２０】
Ｃ．代謝物抽出
上清細胞培地又は細胞溶解物からのタンパク質を３容量のアセトニトリルで沈殿させ、液相を高速真空中で濃縮した（Ｄｉｅｔｍａｉｒ外，Ａｎａｌ  Ｂｉｏｃｈｅｍ．２０１０，４０４：１５５−６４）。代謝産物を含む乾燥ペレットを緩衝液Ａに再懸濁し、そしてこれを使用して代謝産物を測定した。
【０２２１】
Ｄ．多重反応モニタリング（ＭＲＭ）
13Ｃ6グルコースの検出を、Ｗａｔｅｒｓ  Ｘｅｖｏ（商標）三段四重極タンデム質量分析計（英国マンチェスターＷａｔｅｒｓ  Ｃｏｒｐ．）を使用して実施した。ＩｎｔｅｌｌｉＳｔａｒｔソフトウェアを、１３Ｃ６グルコース代謝産物の方法開発及び最良の代謝産物転位検出条件のための質量分析計パラメータの最適化に使用した。13Ｃ6グルコース代謝産物を検出するためのＵＰＬＣ／ＭＳ／ＭＳ法を、化合物の迅速な溶出及びその後のＭＲＭを含めて、１サンプルあたり６分以内で代謝抽出物を完全に分離及び同定するために開発した。この方法を、０．４ｍＬ／分の流量と、２０ｍＭの移動相Ａ及びＢ、すなわち、それぞれアセトニトリル中の水酸化アンモニウム及び２０ｍＭ酢酸アンモニウムを使用して、４０℃に加熱したＡＣＱＵＩＴＹ  ＵＰＬＣ（登録商標）（１００ｍｍ×２．１ｍｍ、１．７μｍ）ＢＥＨアミドＣ１８カラムにおいて代謝物標準物を用いて、次の勾配：０％Ｂ、０〜１分；０％Ｂ〜５０％Ｂ、１〜２．５分；５０％Ｂ〜９０％Ｂ、２．５〜３．２分；９０％Ｂ〜０％Ｂ、３．２〜４分；合計実施時間５分で確認した。クロマトグラフィー及びマススペクトルデータを収集し、そしてＷａｔｅｒｓ  ＭａｓｓＬｙｎｘ  ｖ４．１ソフトウェアを用いて分析した。ピーク面積比分析物対濃度の線形回帰分析を使用して定量化を得た。前駆体イオンとフラグメントイオンとの比率により、全ての標的代謝物について正確に定量化することができる。基準検量線を、０．０１、０．０５、０．１、０．５、１、５、１０、５０、及び１００μＭの濃度の13Ｃ6グルコース代謝物を使用して行った。
【０２２２】
Ｅ．結果
結果を図５に示す。表記化合物（「ＡＰＬ」）は、４−ＨＮＥ及びＨ2Ｏ2によって誘導されるグルコース取り込み障害を用量依存的に防止することができた。
【０２２３】
例８
（Ｓ）−２−アミノ−６−（（６−アミノヘキシル）アミノ）ヘキサン酸トリヒドロクロリド
【化３０】
2019526600.tif 000033
【０２２４】
（Ｓ）−２−アミノ−６−（（６−アミノヘキシル）アミノ）ヘキサン酸トリヒドロクロリドを次のように製造した。
（Ａ）ｔ−ブチル−（Ｓ）−（１−（３−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）ヘキシル）−２−オキソアゼパン−３−イル）カルバメートの製造
【化３１】
2019526600.tif 000034
【０２２５】
リチウムビス（トリメチルシリル）アミド（０．８７６０ｍｍｏｌ；１．０ＭのＴＨＦ溶液８７６μＬ）をｔ−ブチル（Ｓ）−（２−オキソアゼパン−３−イル）カルバメート（０．４３８０ｍｍｏｌ；１００ｍｇ）の無水テトラヒドロフラン溶液（１ｍＬ）に添加した。得られた懸濁液を室温で３０分間撹拌した。Ｎ−Ｂｏｃ−６−ブロモヘキシルアミン（０．８７６０ｍｍｏｌ；２４５ｍｇ）を一度に全部添加した。反応液を室温で４８時間撹拌し、次いで６０℃で１８時間撹拌した。これを濃縮し、残渣を酢酸エチルと水に分けた。水性層を除去した。有機層を食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、そして濃縮した。粗生成物を、ヘキサン中０〜４０％の酢酸エチルの勾配溶媒系を使用したシリカゲルカラムクロマトグラフィーによって精製して、標記化合物を無色の油状物として得た。1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）δ６．００（ｂｄ，Ｊ＝５．８Ｈｚ，１Ｈ），４．５６（ｂｓ，１Ｈ），４．３３（ｍ，１Ｈ），３．４３−３．５２（ｍ，２Ｈ），３．３６−３．４１（ｍ，１Ｈ），３．２５−３．３３（ｍ，１Ｈ），３．１５−３．２３（ｍ，１Ｈ），３．０５−３．１３（ｍ，２Ｈ），１．８９−１．９８（ｍ，１Ｈ），１．７４−１．８８（ｍ，３Ｈ），１．４１−１．５４（ｍ，２２Ｈ），１．２７−１．３６（ｍ，５Ｈ）；ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ４２８．３［（Ｍ＋Ｈ）+］。
【０２２６】
（Ｂ）（Ｓ）−２−アミノ−６ー（（６−アミノヘキシル）アミノ）ヘキサン酸トリヒドロクロリドの製造
【化３２】
2019526600.tif 000035
【０２２７】
ｔ−ブチル（Ｓ）−（１−（６−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）ヘキシル）−２−オキソアゼパン−３−イル）カルバメート（０．０２１５ｍｍｏｌ；９．２ｍｇ）を１２Ｎ塩酸（１ｍＬ）に溶解した。この溶液を泡立ちが完全に止むまで室温で撹拌した。これをマイクロ波反応バイアルに移し、そして１６０℃で９０分間加熱した。濃縮して、純粋な表記化合物を淡黄色油状物として得た。1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，Ｄ2Ｏ）δ４．０８（ｔ，Ｊ＝６．４Ｈｚ，１Ｈ），２．９８−３．１０（ｍ，６Ｈ），１．９２−２．０６（ｍ，２Ｈ），１．６４−１．８１（ｍ，６Ｈ），１．４０−１．５７（ｍ，６Ｈ）；ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ２４６．２［（Ｍ＋Ｈ）+］。
【０２２８】
例９
（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３‐アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドは４−ＨＮＥと付加物を形成する
次の研究は、本発明の化合物である（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドが４−ＨＮＥと付加物を形成ことによって、４−ＨＮＥがカルボニル化によりＧＬＵＴ−４を損傷させないようにすることを実証するものである。実験計画は、等モル量（１０μＭ）のＡＰＬ（ジヒドロクロリド）を４−ＨＮＥと共にインキュベートし、３７℃で１時間のインキュベーションの前後に質量分析法によって付加体形成を測定することであった。
【０２２９】
結果を図６Ａ及び図６Ｂに示す。図６Ａに示すように、ＡＰＬは４−ＨＮＥの添加前に検出される。図６Ｂに示すように、ＡＰＬは１時間のインキュベーション後に４−ＨＮＥと付加物を形成する。
【０２３０】
例１０
栄養過剰の動物におけるグルコース取り込み障害の回復
過栄養誘導グルコース取り込み障害の回復における（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドの効果を次のように実証した。
【０２３１】
８週齢の２４匹のＣ５７ＢＬ／６Ｊマウスに、通常の固形食餌又は高脂肪食餌（ＨＦＤ、６０％の脂肪含有量）のいずれかを与えた。８匹の動物に固形食餌を１週間にわたって与え、８匹の動物に既に２週間ＨＦＤを与え、もう１週間同じ食餌を続けて与え（合計３週間給餌）、そして８匹の動物に動物の選択と同時にＨＦＤを開始した（２週間給餌）。各群を半分に分け、４匹の動物に通常の水を与え、他の４匹の動物に、水に溶解させた（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（１０μｇ／ｍＬ）を与えた。
【０２３２】
動物を５時間絶食させ、体重測定し、そして血糖をテールクリッピングにより測定した。さらに、グルコース（１ｍｇ／体重１ｇ）を腹腔内投与した。グルコース投与の２０、４０及び８０分後に追加のグルコースレベルを測定した。大量のグルコースも腹腔内投与して、組織からのグルコース取り込みをさらに測定した。１４０分後にグルコース濃度を再び測定した。動物を麻酔下（イソフルラン）で安楽死させ、そして血液、肝臓、脂肪及び筋肉を採取した。
【０２３３】
図７の結果は、活性剤（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドが、細胞内の過剰栄養によって誘導されるグルコース取り込み障害に対抗するのに有効であったことを実証するものである。
【０２３４】
例１１
栄養過剰動物におけるＧＬＵＴ４カルボニル化の減少−追加研究
次の追加研究は、高脂肪食を与えたマウスの脂肪組織でのＧＬＵＴ４カルボニル化の減少における（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドの効果を実証するものである。
【０２３５】
Ａ．方法
８週齢の３２匹のＣ５７ＢＬ／６Ｊマウスを選択し、そして無作為に分けた。マウス（ｎ＝８）に、固形食餌又は高脂肪食（ＨＦＤ、６０％の脂肪含有量）のいずれかを２週間自由に与えた。各群を半分に分けた；８匹の動物に通常の水を与え、他の８匹には、マウス１匹あたり、一日約１０ｍｇ／ｋｇの薬物体重を投与するように、水に溶解した（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドを与えた。追加の実験対照として（ｎ＝８）、ＨＦＤを与えた一群のマウスにもピオグリタゾン（１０ｍｇ／ｋｇ）を与えた。ポグリタゾンは周知の抗糖尿病薬である。これは、細胞へのグルコース取り込みを増加させることができる。また、ポグリタゾンは、タンパク質のカルボニル化を減少させることも示されている（Ｘｕ、Ｑ．，Ｈａｈｎ，ＷＳ＆Ｂｅｒｎｌｏｈｒ，ＤＡ（２０１４）Ｄｅｔｅｃｔｉｎｇ  ｐｒｏｔｅｉｎ  ｃａｒｂｏｎｙｌａｔｉｏｎ  ｉｎ  ａｄｉｐｏｓｅ  ｔｉｓｓｕｅ  ａｎｄ  ｉｎ  ｃｕｌｔｕｒｅｄ  ａｄｉｐｏｃｙｔｅｓ。Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  ｅｎｚｙｍｏｌｏｇｙ  ５３８，２４９−２６１、ｄｏｉ：１０．１０１６／Ｂ９７８−０−１２−８００２８０−３．０００１４−１）。２週間の終了時に、動物を５時間絶食させ、体重測定し、そしてそれらの尾を切り取って空腹時血糖値を測定した。直後に、グルコースを腹腔内投与した（１ｍｇ／体重１ｇ）。グルコース時間試験（ＧＴＴ）においてグルコースを投与した後の２０、４０、８０及び１４０分目にグルコースレベルを測定した。動物を麻酔下（イソフルラン）で安楽死させた。血液、肝臓、脂肪及び筋肉組織を採取し、そして研究のために急速冷凍した。
【０２３６】
ＨＦＤを与えた対照動物及び（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドを与えたＨＦＤ動物における脂肪組織中のＧＬＵＴ４カルボニル化レベルを上記のＭＲＭ法によって測定した。
【０２３７】
（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（１０ｍｇ／ｋｇ／日）を有する及びそれなしの食餌誘発性（ＨＦＤ）マウスの体重を１４日間にわたって測定した。
【０２３８】
Ｂ．結果：ＧＬＵＴ４カルボニル化のレベル
図８Ａに示すように（ｎ＝８；Ｐ＜０．０２）、活性剤（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（「ＡＰＬ」）は、治療を受けた個人の脂肪組織における過剰栄養誘発ＧＬＵＴ４カルボニル化を減少させるのに再び有効であった。この薬剤は、ＧＬＵＴ４のカルボニル化を約５０％減少させるのに有効であった（図８Ａ）。
【０２３９】
Ｃ．結果：耐糖能試験
耐糖能に及ぼす化合物（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドの影響を決定するために、（ｉ）ＨＦＤ＋ポグリタゾン、（ｉｉ）ＨＦＤ＋ビヒクル、（ｉｉｉ）ＨＦＤ＋（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド及び（ｉｖ）固形食餌（対照）を与えたマウスについて、耐糖能試験（ＧＴＴ）を行った。図８Ｂに示すように、薬剤（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（「ＡＰＬ」）は空腹時血糖値を低下させた。
【０２４０】
図８Ｃは、動物群（ｉ）〜（ｉｖ）についてのグルコース時間試験の結果を示す。耐糖能は、固形食餌対照と比較してＨＦＤにおいて損なわれた。興味深いことに、耐糖能試験は（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドで処理したマウスでは劇的に改善された。ピオグリタゾンは、中程度の耐糖能の改善しか示さなかった。ピオグリタゾンの結果は公表されているデータと一致する（Ｘｕ，Ｑ．，Ｈａｈｎ，ＷＳ＆Ｂｅｒｎｌｏｈｒ，ＤＡ（２０１４）Ｄｅｔｅｃｔｉｎｇ  ｐｒｏｔｅｉｎ  ｃａｒｂｏｎｙｌａｔｉｏｎ  ｉｎ  ａｄｉｐｏｓｅ  ｔｉｓｓｕｅ  ａｎｄ  ｉｎ  ｃｕｌｔｕｒｅｄ  ａｄｉｐｏｃｙｔｅｓ。Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  ｅｎｚｙｍｏｌｏｇｙ  ５３８，２４９−２６１，ｄｏｉ：１０．１０１６／Ｂ９７８−０−１２−８００２８０−３．０００１４−１）。
【０２４１】
図８Ｃの耐糖能試験データの曲線下面積を計算した場合にも同様の結果が得られた。図８Ｃの曲線下面積は、図８Ｄに棒グラフとして表されている。
【０２４２】
図８Ａ〜図８Ｄにおいて、全てのデータ点及びエラーバーは平均±標準誤差を表す。統計処理を、両側スチューデントのｔ検定を使用して行った。有意水準は＊ｐ＜０．０５；＊＊ｐ＜０．０２である。
【０２４３】
Ｄ．結果：体重
図９は、１０ｍｇ／ｋｇ／日の（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドによる処理（「ＡＰＬ」）中及びＡＬＰによる処理なし「対照」）での２週間にわたる食餌誘発（ＨＦＤ）肥満マウスの体重を示す。この薬剤は体重に影響を及ぼさなかった。これに対し、ポグリタゾンは水分保持と体重増加とを引き起こすことが知られている。また、体重が減少しなかったことは、有意な毒性がないことの証拠となる。
【０２４４】
例１２
レプチン肥満（ｄｂ／ｄｂ）マウスの前糖尿病段階及び糖尿病段階における耐糖能障害の減少
次の研究は、前糖尿病段階における耐糖能障害の低減における（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドの効果を実証するものである。
【０２４５】
レプチン受容体ノックアウト（ｄｂ／ｄｂ）マウスは、４週齢で最初に認識され可能な、重症で急速な自然発生的及び早期発症型の肥満及びインスリン抵抗性を有する。これらの動物（各群につき５匹）を使用して、前糖尿病レベルでの耐糖能障害に及ぼす（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドの効果を決定した。これらの群は、（ｉ）５０ｍｇ／ｋｇの（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドを一日二回経口投与したｄｂ／ｄｂマウス；（ｉｉ）ｄｂ／ｄｂビヒクル対照処理マウス；（ｉｉｉ）ヘテロ接合同腹子対照マウスからなるものであった。治療期間は７日間であった。耐糖能試験を上記のように実施した。図１０に示す結果は、（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（「ＡＰＬ」）が前糖尿病ｄｂ／ｄｂマウスにおける耐糖能障害を正常化することを実証するものである。
【０２４６】
糖尿病を発症した後の耐糖能障害に及ぼす（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドの効果を決定するために、６週齢のｄｂ／ｄｂマウスを薬剤（５０ｍｇ／ｋｇ一日二回経口投与）で１４日間処理した。陽性対照群を、同じ用量のメトホルミンで処理した。図１１の結果は、（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（「ＡＰＬ」）が、２型糖尿病治療の第一選択薬であるメトホルミンよりも耐糖能障害の低減の点で優れていることを示している。これらの結果は、この薬剤を使用して、前糖尿病と、糖尿病表現型が確立されている糖尿病との両方を治療することができることを実証するものである。
【０２４７】
例１３
レプチン肥満（ｄｂ／ｄｂ）マウスにおける疾患進行の遅延
処理期間中に（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドが糖尿病への進行を遅らせる又は糖尿病のみを隠すかどうかを評価するために、（ｉ）ｄｂ／ｄｂマウス；（ｉｉ）ｄｂ／ｄｂビヒクル対照処置マウス；（ｉｉｉ）ヘテロ接合性同腹子対照マウスを（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド又はメトホルミン（５０ｍｇ／ｋｇ一日二回経口投与）で１４日間処理し又はこれで処理しなかった。１４日間の処理期間の後に、処理を行わなかった別の１４日間（「ウォッシュアウト期間」）があった。図１２の結果は、（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（「ＡＰＬ」）が、治療除去後１４日後であっても耐糖能障害の低減に依然として有効であることを示す。これらの結果は、この薬剤が糖尿病調節性であることを示す。これは単に上記疾患を覆い隠すものではない。
【０２４８】
例１４
次の研究は、（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリドがＧＬＵＴ４カルボニル化を低減させ、４−ＨＮＥ及びＨ2Ｏ2によって誘導されるグルコース取り込み障害を防止することができることを実証するものである。インスリン刺激３Ｔ３−Ｌ１脂肪細胞を、薬剤（Ｓ）−２−アミノ−６−（（３−アミノプロピル）アミノ）ヘキサン酸ジヒドロクロリド（１０μＭ）で１２時間にわたって前処理した後、４ＨＮＥ及びＨ2Ｏ2にさらに４時間曝露した。３Ｔ３−Ｌ１脂肪細胞によって取り込まれたグルコースの量を、上記ＭＲＭ法によって測定した。図１３の結果は、４ーＨＮＥ及びＨ2Ｏ2に曝露されたインスリン刺激３Ｔ３−Ｌ１細胞におけるグルコース取り込みを回復させる際の当該薬剤の効果を示す：対照細胞、インスリンなし（Ｃ−Ｎｏ  Ｉｎｓ）；対照細胞、インスリンあり（Ｃ＋Ｉｎｓ）；４ＨＮＥ＋Ｈ2Ｏ2処理細胞（４ＨＮＥ／Ｈ2Ｏ2）；及び薬剤＋４ＨＮＥ＋Ｈ2Ｏ2で処理した細胞（「ＡＰＬ」）。
【０２４９】
例１５
（Ｓ）‐２‐アミノ‐５−（（６‐アミノヘキシル）アミノ）ペンタン酸トリヒドロクロリド
【化３３】
2019526600.tif 000036
【０２５０】
（Ｓ）−２−アミノ−５−（（６−アミノヘキシル）アミノ）ペンタン酸トリヒドロクロリドを次のように製造した。
Ａ．ｔ−ブチル（６−オキソヘキシル）カルバメートの製造
【化３４】
2019526600.tif 000037
【０２５１】
塩化オキサリル（５０μＬ）の無水ジクロロメタン撹拌溶液（２ｍＬ）に無水ジメチルスルホキシド（８３μＬ）を−７８℃で滴下した。１５分間撹拌した後、６−（ｔ−ブトキシカルボニルアミノ）−１−ヘキサノール（１１５ｍｇ、０．５３ｍｍｏｌ）の無水ジクロロメタン溶液（１ｍＬ）を滴下した。得られた混合物を−７８℃で４５分間撹拌した。トリエチルアミン（３６８μＬ）を添加し、そしてこの反応物を室温まで温めた。この溶液をロータリーエバポレーターで濃縮して表記化合物を灰白色固体として得（８６ｍｇ、７５％収率）、これをさらに精製することなく使用した。
【０２５２】
Ｂ．（Ｓ）−２−（（（（ベンジルオキシ）カルボニル）アミノ）−５）−（（６−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）ヘキシル）アミノ）ペンタン酸の製造
【化３５】
2019526600.tif 000038
【０２５３】
酢酸（１００μＬ）を含有する無水メタノール（２ｍＬ）にＮ−α−ベンジルオキシカルボニル−Ｌ−オルニチン９４ｍｇ（０．３５２ｍｍｏｌ）を懸濁してなる撹拌懸濁液に、ｔ−ブチル（６−オキソヘキシル）カルバメート（１１４ｍｇ、０．５２８ｍｍｏｌ）の無水メタノール溶液（１．９ｍＬ）を添加した。得られた混合物を室温で３０分間撹拌した。次いで、シアノ水素化ホウ素ナトリウム（６６ｍｇ、１．０５７ｍｍｏｌ）を添加し、反応物を室温で一晩撹拌した。ロータリーエバポレーターで濃縮した後、残渣を酢酸エチルと１Ｍ硫酸水素カリウム水溶液とに分けた。水性層を除去した。有機相を水及びブラインで洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、そしてロータリーエバポレーターで濃縮した。得られた残渣を、０．１％ギ酸改質剤と共に水中１０〜１００％アセトニトリルの勾配を使用した逆相クロマトグラフィー（Ｃ１８カラム）によって精製した。表記化合物（８７ｍｇ、収率５３％）を淡黄色油状物として得た。1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，Ｄ2Ｏ）δ３．９４（ｔ，Ｊ＝５．９２Ｈｚ，０．５Ｈ），３．６３（ｍ，０．５Ｈ），２．９９−３．１３（ｍ，６Ｈ），１．６５−２．０４（ｍ，８Ｈ），１．４３（ｍ，４Ｈ）；ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ４６６．２［（Ｍ＋Ｈ）+］。
【０２５４】
（Ｃ）（Ｓ）−２−アミノ−５−（（６−アミノヘキシル）アミノ）ペンタン酸トリヒドロクロリドの製造
【化３６】
2019526600.tif 000039
【０２５５】
（Ｓ）−２−（（（（ベンジルオキシ）カルボニル）アミノ）−５−（（６−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）ヘキシル）アミノ）ペンタン酸）（１８ｍｇ、０．０３９ｍｍｏｌ）の６Ｎ塩酸溶液（４ｍＬ）を２時間にわたって還流させた。この溶液をロータリーエバポレーターで濃縮して、表記化合物（１２ｍｇ、収率９０％）を淡黄色油状物として得た。1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，Ｄ2Ｏ）δ４．２７（ｍ，０．５Ｈ），３．９５（ｍ，０．５Ｈ），３．３３−３．４８（ｍ，６Ｈ），２．００−２．３７（ｍ，８Ｈ），１．７７（ｍ，４Ｈ）；ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ２３２．２［（Ｍ＋Ｈ）+］。
【０２５６】
Ｄ．４−ＨＮＥ及びＨ2Ｏ2に曝露したインスリン刺激３Ｔ３−Ｌ１細胞内でのグルコース取り込みの回復における（Ｓ）−２−アミノ−５−（（６−アミノヘキシル）アミノ）ペンタン酸トリヒドロクロリドの効果
インスリン刺激３Ｔ３−Ｌ１脂肪細胞を、薬剤（Ｓ）−２−アミノ−５−（（６−アミノヘキシル）アミノ）ペンタン酸ジヒドロクロリド（１０μＭ）で１２時間にわたって前処理した後、さらに４時間にわたって４ＨＮＥ及びＨ2Ｏ2にさらした。３Ｔ３−Ｌ１脂肪細胞によって取り込まれたグルコースの量を、上記ＭＲＭ法によって測定した。図１３には、次の結果が含まれる：（Ｓ）−２−アミノ−５−（（６−アミノヘキシル）アミノ）ペンタン酸トリヒドロクロリドで処理された細胞（ＭＣ−１８０３５１）。このデータは、（Ｓ）−２−アミノ−５−（（６−アミノヘキシル）アミノ）ペンタン酸トリヒドロクロリドがＧＬＵＴ４カルボニル化を低減させ、４−ＨＮＥ及びＨ2Ｏ2によって誘導されるグルコース取り込み障害を防止することができることを実証するものである。
【０２５７】
例１６
（Ｓ）‐２‐アミノ‐５−（（５‐アミノペンチル）アミノ）ペンタン酸トリヒドロクロリド
【化３７】
2019526600.tif 000040
【０２５８】
（Ｓ）−２−アミノ−５−（（５−アミノペンチル）アミノ）ペンタン酸トリヒドロクロリドを次のように製造した。
【０２５９】
Ａ．ｔ−ブチル（５−オキソペンチル）カルバメートの製造
【化３８】
2019526600.tif 000041
【０２６０】
無水ジメチルスルホキシド（５８μＬ）を、塩化オキサリル（３５μＬ）の無水ジクロロメタン撹拌溶液（１．５ｍＬ）に−７８℃で滴下した。１５分間撹拌した後、６−（ｔ−ブトキシカルボニルアミノ）−１−ペンタノール（７５ｍｇ、０．３７ｍｍｏｌ）の無水ジクロロメタン溶液（０．７５ｍＬ）を滴下した。得られた混合物を−７８℃で４５分間撹拌した。トリエチルアミン（２５７μＬ）を添加し、そしてこの反応物を室温まで温めた。この溶液をロータリーエバポレーターで濃縮して、表記化合物を灰白色固体として得（５２ｍｇ、収率７０％）、これをさらに精製することなく使用した。
【０２６１】
Ｂ．（Ｓ）−２−（（（ベンジルオキシ）カルボニル）アミノ）−５−（（５−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）ペンチル）アミノ）ペンタン酸の製造
【化３９】
2019526600.tif 000042
【０２６２】
酢酸（３８μＬ）を含有する無水メタノール（１ｍＬ）中にＮ−α−ベンジルオキシカルボニル−Ｌ−オルニチン３５ｍｇ（０．１３ｍｍｏｌ）を懸濁してなる撹拌懸濁液に、ｔ−ブチル（５−オキソペンチル）カルバメート（４０ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ）の無水メタノール溶液（１．０ｍＬ）を添加した。得られた混合物を室温で３０分間撹拌した。次いで、シアノ水素化ホウ素ナトリウム（２５ｍｇ、０．４０ｍｍｏｌ）を添加し、反応物を室温で一晩撹拌した。ロータリーエバポレーターで濃縮した後、残渣を酢酸エチルと１Ｍ硫酸水素カリウム水溶液とに分けた。水性層を除去した。有機相を水及びブラインで洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、そしてロータリーエバポレーターで濃縮した。得られた残渣を、０．１％ギ酸改質剤と共に水中１０〜１００％アセトニトリルの勾配を使用した逆相クロマトグラフィー（Ｃ１８カラム）によって精製した。表記化合物（３４ｍｇ、収率５８％）を無色油状物として得た。1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤ3ＯＤ）δ７．２６−７．３８（ｍ，５Ｈ），５．０８（ｓ，２Ｈ），４．０３（ｍ，１Ｈ），２．９０−３．０７（ｍ，６Ｈ），１．８７（ｍ，１Ｈ），１．６５−１．７９（ｍ，５Ｈ），１．３４−１．５４（ｍ，１３Ｈ）；ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ４５２．３０［（Ｍ＋Ｈ）+］。
【０２６３】
Ｃ．（Ｓ）−２−アミノ−５−（（５−アミノペンチル）アミノ）ペンタン酸トリヒドロクロリドの製造
【化４０】
2019526600.tif 000043
【０２６４】
（Ｓ）−２−（（（ベンジルオキシ）カルボニル）アミノ）−５−（（５−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）ペンチル）アミノ）アミノ）ペンタン酸（２０ｍｇ、０．０４４ｍｍｏｌ））の６Ｎ塩酸溶液（４ｍＬ）を２時間にわたって還流させた。この溶液をロータリーエバポレーターで濃縮して、表記化合物（１２ｍｇ、収率８８％）を淡黄色油状物として得た。1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤ3ＯＤ）δ４．０６（ｔ，Ｊ＝５．３６Ｈｚ，１Ｈ），３．０６（ｍ，４Ｈ），２．９６（ｔ，Ｊ＝７．５２Ｈｚ，２Ｈ），１．８８−２．１０（ｍ，４Ｈ），１．６８−１．８３（ｍ，４Ｈ），１．４７−１．５５（ｍ，２Ｈ）；ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ２１８．２［（Ｍ＋Ｈ）+］。
【０２６５】
Ｄ．４−ＨＮＥ及びＨ2Ｏ2に曝されたインスリン刺激３Ｔ３−Ｌ１細胞内でのグルコース取り込みの回復における（Ｓ）−２−アミノ−５−（（５−アミノペンチル）アミノ）ペンタン酸トリヒドロクロリドの効果
インスリン刺激３Ｔ３−Ｌ１脂肪細胞を、薬剤（Ｓ）−２−アミノ−５−（（５−アミノヘプチル）アミノ）ペンタン酸ジヒドロクロリド（１０μＭ）で１２時間にわたって前処理した後、さらに４時間にわたって４ＨＮＥ及びＨ2Ｏ2に曝した。３Ｔ３−Ｌ１脂肪細胞によって取り込まれたグルコースの量を、上記ＭＲＭ法によって測定した。図１３には次の結果が含まれる：（Ｓ）−２−アミノ−５−（（５−アミノペンチル）アミノ）ペンタン酸トリヒドロクロリドで処理した細胞（ＭＣ−１８０３５２）。このデータは、（Ｓ）−２−アミノ−５−（（５−アミノヘプチル）アミノ）ペンタン酸ジヒドロクロリドがＧＬＵＴ４カルボニル化を低減し、４−ＨＮＥ及びＨ2Ｏ2によって誘導されるグルコース取り込み障害を防止することができることを実証するものである。
【０２６６】
本明細書で引用したそれぞれの及び全ての特許、特許出願、ＧｅｎＢａｎｋレコード及び刊行物の開示は、その全体を参照により本明細書において援用される。
【０２６７】
本発明を特定の実施形態を参照しながら開示してきたが、当業者であれば、本発明の実施の際に使用される真の精神及び範囲から逸脱することなく、本発明の他の実施形態及び変形を考案できることは明らかである。添付の特許請求の範囲は、このような実施形態及び均等物の変形形態を全て含むものと解釈すべきである。
【図１Ａ】
2019526600.tif 000048
【図１Ｂ】
2019526600.tif 000049
【図２】
2019526600.tif 000050
【図３Ａ】
2019526600.tif 000051
【図３Ｂ】
2019526600.tif 000052
【図３Ｃ】
2019526600.tif 000053
【図３Ｄ】
2019526600.tif 000054
【図４】
2019526600.tif 000055
【図５】
2019526600.tif 000056
【図６Ａ】
2019526600.tif 000057
【図６Ｂ】
2019526600.tif 000058
【図７】
2019526600.tif 000059
【図８Ａ】
2019526600.tif 000060
【図８Ｂ】
2019526600.tif 000061
【図８Ｃ】
2019526600.tif 000062
【図８Ｄ】
2019526600.tif 000063
【図９】
2019526600.tif 000064
【図１０】
2019526600.tif 000065
【図１１】
2019526600.tif 000066
【図１２】
2019526600.tif 000067
【図１３】
2019526600.tif 000068
【国際調査報告】
2019526600.tif 000069
2019526600.tif 000070
2019526600.tif 000071
2019526600.tif 000072
2019526600.tif 000073