(57)【要約】  歯科治療及び／又は矯正治療と同時に気道の再形成を行うシステム、装置、及び方法を開示する。当該システムは、２つ以上の連続ステップにおいて、上顎の歯と下顎の歯とを次第に再配置するように構成された一連の２つ以上の口腔内アプライアンスを有し得る。一連の口腔内アプライアンスは各々、１つ以上の上顎ブロック、１つ以上の下顎ブロック、上顎口腔内トレイ、及び下顎口腔内トレイを有し得る。１つ以上の上顎ブロックは、上顎口腔内トレイに取り付けられるか、又は一体形成され得る。１つ以上の下顎ブロックは、下顎口腔内トレイに取り付けられるか、又は一体形成され得る。上顎口腔内トレイ及び下顎口腔内トレイは、歯の第１の位置から歯の第２の位置まで１本以上の歯を移動させるように構成され得る。上顎ブロック及び下顎ブロックは、互いに相互作用して、睡眠時呼吸障害を治療するように構成され得る。
2019529042.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
睡眠時呼吸障害の治療用口腔内アプライアンスであって、
１つ以上の上顎ブロックと、
１つ以上の下顎ブロックと、
前記１つ以上の上顎ブロックが取り付けられるか、又は一体形成される上顎口腔内トレイと、
前記１つ以上の下顎ブロックが取り付けられるか、又は一体形成される下顎口腔内トレイとを備え、
前記上顎口腔内トレイ及び前記下顎口腔内トレイは、歯の第１位置から歯の第２位置まで１本以上の歯を移動させるように構成され、
各上顎ブロックは、上顎ブロック案内面として有し、各下顎ブロックは、下顎ブロック案内面として有し、各上顎ブロック案内面は、少なくとも１つの下顎ブロック案内面と相対し、少なくとも１つの下顎ブロック案内面と相互作用して、１本以上の歯を移動させること、下顎骨を前進させること、上顎歯列と下顎歯列との間の咬合分離を増すこと、及び口蓋を拡張することのうちの少なくとも１つ以上を行うように構成される口腔内アプライアンス。
【請求項２】
前記上顎ブロック案内面及び前記下顎ブロック案内面は、相互作用して、小開放構成から大開放構成に気道を再形成するように構成される請求項１に記載の口腔内アプライアンス。
【請求項３】
前記上顎ブロック案内面及び前記下顎ブロック案内面は、相互作用して、気道が部分的閉鎖又は完全閉鎖から開放構成となるのを抑制する請求項１に記載の口腔内アプライアンス。
【請求項４】
各上顎案内面及び各下顎案内面は、各ブロックの長さに沿って、約３０％以上伸長する請求項１に記載の口腔内アプライアンス。
【請求項５】
各上顎ブロック案内面は、前記上顎歯列の咬合面の一部に対する上顎案内面角度が約１５度〜約７５度であり得る請求項１に記載の口腔内アプライアンス。
【請求項６】
各下顎ブロック案内面は、前記下顎歯列の咬合面の一部に対する下顎案内面角度が約１５度〜約７５度であり得る請求項１に記載の口腔内アプライアンス。
【請求項７】
上顎ブロック案内面及び下顎ブロック案内面は、各々、その各ブロックの縦軸に対する縦スロープの少なくとも１つ及び／又はその各ブロックの横軸に対する横スロープを規定する請求項１に記載の口腔内アプライアンス。
【請求項８】
睡眠時呼吸障害の治療用システムであって、
２つ以上の連続ステップにおいて上顎の歯と下顎の歯とを次第に再配置するように構成された２つ以上の一連の口腔内アプライアンスを備え、一連の口腔内アプライアンスは各々、
１つ以上の上顎ブロックと、
１つ以上の下顎ブロックと、
前記１つ以上の上顎ブロックが取り付けられるか、又は一体形成される上顎口腔内トレイと、
前記１つ以上の下顎ブロックが取り付けられるか、又は一体形成される下顎口腔内トレイとを備え、
前記上顎口腔内トレイ及び前記下顎口腔内トレイは、歯の第１位置から歯の第２位置まで１本以上の歯を移動させるように構成され、
各上顎ブロックは、上顎ブロック案内面として有し、各下顎ブロックは、下顎ブロック案内面として有し、各上顎ブロック案内面は、少なくとも１つの下顎ブロック案内面と相対し、少なくとも１つの下顎ブロック案内面と相互作用して、１本以上の歯を移動させること、下顎骨を前進させること、上顎歯列と下顎歯列との間の咬合分離を増すこと、及び口蓋を拡張することのうちの少なくとも１つ以上を行うように構成される口腔内アプライアンス。
【請求項９】
前記一連の口腔内アプライアンスの各々の前記上顎ブロック案内面及び前記下顎ブロック案内面は、相互作用して、気道が部分的閉鎖又は完全閉鎖から開放構成となるのを抑制する請求項８に記載のシステム。
【請求項１０】
前記一連の口腔内アプライアンスの少なくとも１つのうちの少なくとも１つの上顎案内面及び少なくとも１つの下顎案内面は、その関連ブロックの長さに沿って、約３０％以上伸長する請求項８に記載のシステム。
【請求項１１】
前記一連の口腔内アプライアンスの前記上顎ブロック案内面のうちの少なくとも１つは、前記上顎歯列の咬合面の一部に対する上顎案内面角度が約１５度〜約７５度であり得る請求項８に記載のシステム。
【請求項１２】
前記一連の口腔内アプライアンスの前記下顎ブロック案内面のうちの少なくとも１つは、前記下顎歯列の咬合面の一部に対する下顎案内面角度が約１５度〜約７５度であり得る請求項８に記載のシステム。
【請求項１３】
前記一連の口腔内アプライアンスの上顎ブロック案内面及び下顎ブロック案内面は、各々、その各ブロックの縦軸に対する縦スロープの少なくとも１つ及び／又はその各ブロックの横軸に対する横スロープを規定する請求項８に記載のシステム。
【請求項１４】
前記一連の２つ以上の口腔内アプライアンスは、第１の口腔内アプライアンス寸法を有する第１の口腔内アプライアンスと、第２の口腔内アプライアンス寸法を有する第２の口腔内アプライアンスとを備え、前記第２の口腔内アプライアンス寸法のうちの１つ以上は、前記第１の口腔内アプライアンス寸法のうちの１つ以上よりも大きいか、又は小さい請求項８に記載のシステム。
【請求項１５】
前記１つ以上の第１の口腔内アプライアンス寸法よりも大きいか小さい前記１つ以上の第２の口腔内アプライアンス寸法は、上顎ブロック又は下顎ブロックの長さ、高さ、又は幅、及び／又は、上顎ブロック案内面角度又は下顎ブロック案内面角度のうちの少なくとも１つを備える請求項１４に記載のシステム。
【請求項１６】
前記第２の口腔内アプライアンス寸法のうちの１つ以上は、前記第１の口腔内アプライアンス寸法の１つ以上よりも、約１％〜約５００％、大きいか又は小さい請求項１５に記載のシステム。
【請求項１７】
睡眠時呼吸障害の治療方法であって、
２つ以上の連続ステップにおいて、上顎の歯と下顎の歯とを次第に再配置するように構成された一連の２つ以上の口腔内アプライアンスを提供することを備え、前記一連の口腔内アプライアンスは、各々、
１つ以上の上顎ブロックと、
１つ以上の下顎ブロックと、
前記１つ以上の上顎ブロックが取り付けられるか、又は一体形成される上顎口腔内トレイと、
前記１つ以上の下顎ブロックが取り付けられるか、又は一体形成される下顎口腔内トレイとを備え、
前記上顎口腔内トレイ及び前記下顎口腔内トレイは、歯の第１位置から歯の第２位置まで１本以上の歯を移動させるように構成され、
各上顎ブロックは、上顎ブロック案内面として有し、各下顎ブロックは、下顎ブロック案内面として有し、各上顎ブロック案内面は、少なくとも１つの下顎ブロック案内面と相対し、少なくとも１つの下顎ブロック案内面と相互作用して、１本以上の歯を移動させること、下顎骨を前進させること、上顎歯列と下顎歯列との間の咬合分離を増すこと、及び口蓋を拡張することのうちの少なくとも１つ以上を行うように構成される方法。
【請求項１８】
前記一連の２つ以上の口腔内アプライアンスは、第１の口腔内アプライアンス寸法を有する第１の口腔内アプライアンスと、第２の口腔内アプライアンス寸法を有する第２の口腔内アプライアンスとを備え、前記第２の口腔内アプライアンス寸法のうちの１つ以上は、前記第１の口腔内アプライアンス寸法のうちの１つ以上よりも大きいか、又は小さい請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記１つ以上の第１の口腔内アプライアンス寸法よりも大きいか小さい前記１つ以上の第２の口腔内アプライアンス寸法は、上顎ブロック又は下顎ブロックの長さ、高さ、又は幅、及び／又は、上顎ブロック案内面角度又は下顎ブロック案内面角度のうちの少なくとも１つを備える請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記第２の口腔内アプライアンス寸法のうちの１つ以上は、前記第１の口腔内アプライアンス寸法の１つ以上よりも、約１％〜約５００％、大きいか又は小さい請求項１９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
気道を再形成するシステム、装置、及び方法を開示する。より具体的には、歯科治療及び／又は矯正治療と同時に気道を再形成するシステム、装置、及び方法を開示する。
【背景技術】
【０００２】
気道疾患は、人口の多くの割合に影響を及ぼし、多数の病因及び治療法を伴う多因子症状と見做される。矯正治療は、気道発達において気道疾患の治療法を支援可能であり、本発明により、矯正治療法と気道治療法の使用の組み合わせを可能にする。
【０００３】
気道疾患は、小児人口の３％、成人人口の１０％と推定されるかなりの人口に影響を及ぼす。気道疾患の病状は、知能低下及び身体能力低下から障害を生じる疾病、さらには死に至る。小児では、身体発達及び認知発達が遅延することがあり、止まってしまうことがある。成人における兆候として、疲労、眠気、記憶喪失、及び睡眠障害を含み得る。気道は、様々な頭蓋顔面構造によって形成される。従って、頭蓋顔面構造の評価が、気道疾患の治療において最も重要となる。矯正治療では、頭蓋顔面構造を操作し、小児患者及び成人患者の双方の気道の再形成及び開放を行うことができる。口腔気道装置を矯正治療と組み合わせることにより、矯正上の課題のみならず、患者の健康全体を支援することができる。歯列弓のみならず、気道のサイズ、形状、及び容量を成す軟組織のドレープも操作することによる、この治療の組み合わせの結果。
【０００４】
閉塞性睡眠時無呼吸（ОＳＡ）は、様々な口腔内アプライアンス及び歯科アプライアンスで数年に亘って取り組んできた主要な健康上のリスクである。しかしながら、これらのアプライアンスは単に、ОＳＡに関連づけられた症候に対応するものであって、事実上の治療ではなかった。本開示は、矯正治療とОＳＡ治療とを組み合わせることにより、これらの欠陥に対応する。矯正治療と同時にОＳＡを治療することにより、気道を拡大するか、さもなければ再形成することにより、気道の症状に対する治療効果を達成しつつ、ОＳＡに関連づけられた症候を和らげることができ、好都合である。
【０００５】
総合的な歯科治療には、気道を含む、関連構造が考慮されなければならない。本発明は、歯科医に、気道拡張治療、閉塞性睡眠時無呼吸、及び矯正治療を組み合わせさせることができ、最終的に、昼夜、特許の気道とともに美しい笑顔を考慮に入れさせることができる。本発明により、治療対象であるОＳＡ及び気道拡張に対する数多くの異なる治療哲学を、矯正アライナーで同時に処置することができるようにする。これには、下顎前進スタイルアプライアンス、矯正アライナーを使用した口蓋エキスパンダ及び下顎エキスパンダが含まれるが、これらに限定されるものでない。３Ｄモデルを操作することにより、アライナーは、歯の矯正移動装置と、気道を開放するのに理想の顎骨の位置決めとの双方として挙動し得る。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
矯正治療及び／又は歯科治療をОＳＡアプライアンスと組み合わせるニーズが存在する。これらの様式を組み合わせる利点として、（１）疾病を潜在的に治療するか、又は少なくとも症候を低減するように弓を前進及び／又は広げる矯正で気道を開放すること、（２）夜のみ装着したОＳＡアプライアンスにより、側頭下顎関節の機能障害又は筋膜痛機能障害を生じ得て、本開示の装置を昼夜使用することによって対処可能であり、好都合であること、（３）既存のОＳＡ装置は、朝の歯列不正を生じ、及び／又は、使用が長引くことにより、矯正上の問題を生じ得るが、これを設計によって防止するか、さもなければ本開示の口腔内アプライアンスで軽減することができること、（４）本開示の口腔内アプライアンスは、理想的な下顎前進、及び／又は、ソフトウェアによる開放、及び／又は、異なるランプ設計という一連の２つ以上のステップを通じて漸増され、側頭下顎関節の移動とともにトゥルーヒンジの回転を促進できること、及び／又は、（５）本開示の口腔内アプライアンスは、所望の治療又は患者の快適さのために必要であれば、固定位置に関節を保持する能力を維持しつつ、自由な下顎の動きを可能にし得ることが挙げられる。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示は、歯の矯正的移動及び／又は歯科治療、気道拡張、及び睡眠時呼吸障害の治療の組み合わせ全般に関連する。
【０００８】
より具体的には、矯正及び歯科用の気道拡張システム、装置、及びこれを使用した方法を開示する。開示の気道拡張システム及び装置は、歯の移動と同時に、気道の再形成を行うことができる。開示の気道拡張システム及び装置は、下顎骨を前進させることと同時に、気道の再形成を行うことができる。開示の気道拡張システム、装置は、硬口蓋及び／又は軟口蓋を拡張することと同時に、気道の再形成を行うことができる。開示の気道拡張システム及び装置は、歯のホワイトニングと同時に、気道の再形成を行うことができる。開示の気道拡張システム及び装置は、歯のクリーニングと同時に、気道の再形成を行うことができる。開示の気道拡張システム及び装置は、歯を移動させ、下顎骨を前進させ、硬口蓋及び／又は軟口蓋を拡張し、歯のホワイトニングを行い、衛生治療を施し、気道を再形成し、又はこれらの任意の組み合わせを同時に行うことができる。
【０００９】
気道拡張システム及び装置は、歯科トレイ及び／又は矯正アライナートレイを有し得る。気道拡張システム及び装置は、気道拡張ブロックを有し得る。気道拡張ブロックは、１つ以上のトレイに取り付けられるか、又は一体形成され得る。
【００１０】
睡眠時呼吸障害の治療用口腔内アプライアンスを開示する。例えば、１つ以上の上顎ブロックを有し得る口腔内アプライアンスを開示する。口腔内アプライアンスは、１つ以上の下顎ブロックを有し得る。口腔内アプライアンスは、上顎口腔内トレイを有し得る。１つ以上の上顎ブロックが、上顎口腔内トレイに取り付けられるか、又は一体形成され得る。口腔内アプライアンスは、下顎口腔内トレイを有し得る。１つ以上の下顎ブロックが、下顎口腔内トレイに取り付けられるか、又は一体形成され得る。上顎口腔内トレイ及び下顎口腔内トレイは、歯の第１位置から歯の第２位置まで１本以上の歯を移動させるように構成される。各上顎ブロックは、上顎ブロック案内面を有し得る。各下顎ブロックは、下顎ブロック案内面を有し得る。各上顎ブロック案内面は、少なくとも１つの下顎ブロック案内面に相対し、下顎ブロック案内面と相互作用して、１本以上の歯を移動させること、下顎骨を前進させること、上顎歯列と下顎歯列との間の咬合分離を増すこと、及び口蓋を拡張することのうちの少なくとも１つを行うように構成可能である。
【００１１】
睡眠時呼吸障害の治療用システムを開示する。例えば、２つ以上の連続ステップにおいて上顎及び下顎の歯を次第に再配置するように構成された、一連の２つ以上の口腔内アプライアンスを有し得るシステムを開示する。一連の口腔内アプライアンスは、各々、１つ以上の上顎ブロックを有し得る。一連の口腔内アプライアンスは、各々、１つ以上の下顎ブロックを有し得る。一連の口腔内アプライアンスは、各々、上顎口腔内トレイを有し得る。１つ以上の上顎ブロックが、上顎口腔内トレイに取り付けられるか、又は一体形成され得る。一連の口腔内アプライアンスは、各々、下顎口腔内トレイを有し得る。１つ以上の下顎ブロックは、下顎口腔内トレイに取り付けられるか、一体形成され得る。上顎口腔内トレイ及び下顎口腔内トレイは、歯の第１の位置から歯の第２の位置まで１本以上の歯を移動させるように構成され得る。各上顎ブロックは、上顎ブロック案内面を有し得る。各下顎ブロックは、下顎ブロック案内面を有し得る。各上顎ブロック案内面は、少なくとも１つの下顎ブロック案内面と相対し、下顎ブロック案内面と相互作用して、１本以上は歯を移動させること、下顎骨を前進させること、上顎歯列と下顎歯列との間の咬合分離を増すこと、及び口蓋を拡張することのうちの少なくとも１つを行うように構成可能である。
【００１２】
睡眠時呼吸障害の治療方法を開示する。例えば、２つ以上の連続ステップにおいて、上顎及び下顎の歯を次第に再配置するように構成された一連の２つ以上の口腔内アプライアンスを提供することを含み得る方法を開示する。一連の口腔内アプライアンスは、各々、１つ以上の上顎ブロックを有し得る。一連の口腔内アプライアンスは、各々、１つ以上の下顎ブロックを有し得る。一連の口腔内アプライアンスは、各々、上顎口腔内トレイを有し得る。１つ以上の上顎ブロックが、上顎口腔内トレイに取り付けられるか、一体形成され得る。一連の口腔内アプライアンスは、各々、下顎口腔内トレイを有し得る。１つ以上の下顎ブロックは、下顎口腔内トレイに取り付けられるか、一体形成され得る。上顎口腔内トレイ及び下顎口腔内トレイは、１本以上の歯を、歯の第１の位置から歯の第２の位置まで移動させるように構成され得る。各上顎ブロックは、上顎ブロック案内面を有し得る。各下顎ブロックは、下顎ブロック案内面を有し得る。各上顎ブロック案内面は、少なくとも１つの下顎ブロック案内面と相対し、下顎ブロック案内面と相互作用して、１本以上の歯を移動させること、下顎骨を前進させること、上顎歯列と下顎歯列との間の咬合分離を増すこと、及び口蓋を拡張することのうちの少なくとも１つを行うように構成可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、口腔内アプライアンスのあるバリエーションの気道拡張ブロックの等角図を示している。
【図２】図２は、図１の口腔内アプライアンスの上面図を示している。
【図３】図３は、圧縮下にある、組立構成における図１の口腔内アプライアンスの側面等角図を示している。
【図４】図４は、歯に取り付けられたあるバリエーションのアライナーの概略図を示している。
【図５】図５は、あるバリエーションの気道拡張ブロックを有する、歯に取り付けられたあるバリエーションの上顎アライナーの概略図を示している。
【図６】図６は、あるバリエーションの気道拡張ブロックを各々有する、歯に取り付けられたあるバリエーションの上顎アライナーと下顎アライナーとの概略図を示している。
【図７】図７は、あるバリエーションの一連の口腔内アプライアンスの概略図を示している。
【図８】図８は、あるバリエーションの口腔内アプライアンスを作成する、あるバリエーションのプロセスを示している。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
図示及び説明を行う図面は、例示としての実施形態であり、非限定的なものである。全体を通じて、同様の参照符号は、同一又は機能的に同等な特徴を示す。
【００１５】
気道の再形成、及び／又は、気道の維持、矯正治療の適用、歯科治療の適用、又はこれらの任意の組み合わせを同時に行うことのできるシステム、装置、及び方法を開示する。開示のシステム、装置、及び方法によると、歯列、口蓋、上顎、下顎骨、又はこれらの任意の組み合わせを含む、任意の頭蓋顔面構造に矯正治療を適用することができる。開示のシステム、装置、及び方法によると、ホワイトニング治療、クリーニング治療、歯肉退縮治療、又はこれらの任意の組み合わせを含む、任意の歯科治療を歯に施すことができる。例えば、１本以上の歯を移動させること、下顎骨を前進させること、下顎骨を後進させること、硬口蓋及び／又は軟口蓋を拡張すること、歯のホワイトニングを行うこと、歯のクリーニングを行うこと、歯茎後退を治療すること、気道を再形成すること、気道を維持すること、又はこれらの任意の組み合わせを同時に行うことのできるシステム、装置、及び方法を開示する。
【００１６】
開示のシステム、装置、及び方法は、１つ以上の頭蓋顔面構造を操作することにより、気道を矯正して再形成することができる。気道は、歯列弓を広げることにより、上側の歯と下側の歯との間の咬合距離を増すことにより、及び／又は、下側の顎骨を前進させることにより、より開放した構成に再形成可能である。気道は、例えば、歯列不正の歯、咬合不正、及び／又は、狭窄歯列弓の矯正治療と同時に再形成可能である。追加又は代替として、気道は、歯のホワイトニング、クリーニング、及び／又は、歯肉退縮治療と同時に再形成可能である。
【００１７】
特に、閉塞性睡眠時無呼吸（ОＳＡ）及びいびき等の睡眠時呼吸障害（ＳＢＤ）を治療するために、気道を再形成及び／又は維持することができる口腔内アプライアンスを開示する。開示の口腔内アプライアンスは、同時に、１つ以上の頭蓋顔面構造を操作すること、歯を移動させること、歯のクリーニングを行うこと、歯のホワイトニングをすること、又はこれらの任意の組み合わせにより、気道を再形成することができる。開示の口腔内アプライアンスは、例えば、下顎の前進、口蓋の拡張、及び／又は、下顎の拡張等、種々の矯正治療様式でＳＢＤ及びいびきを治療することができる。開示の口腔内アプライアンスは、矯正治療とＳＢＤ治療との双方を同時に提供することができ、結果として、歯をより適正に配列し、気道をより開放することができる。開示の口腔内アプライアンスは、ＳＢＤ治療との組み合わせで、歯科ホワイトニング、歯科クリーニング、及び／又は、歯肉退縮治療を同時に提供することができ、結果として、歯をより白くし、歯をより清浄にし、歯茎をより健康にし、息をよりフレッシュにし、気道をより開放することができる。
システム及び装置
【００１８】
ＳＢＤアプライアンス治療は、例えば、矯正アライナー治療等の歯列矯正移動と組み合わせることができる。開示のＳＢＤアプライアンスは、例えば、アライナー治療と組み合わせたおかげで、顎骨の再配置と、歯の矯正移動とを同時に行うことができる。しかしながら、開示のシステムは、その組み合わせを簡易にするのみならず、治療同士を互いに調整することができるようにし、好都合である。
【００１９】
図１は、気道を再形成及び／又は維持するため、あるバリエーションのカスタマイズ可能な口腔内アプライアンス１０を示している。アプライアンス１０は、１つ以上の上顎ブロック１２と、１つ以上の下顎ブロック１４とを有することができる。例えば、アプライアンス１０は、１〜６個の上顎ブロック１２と、１〜６個の下顎ブロック１４とを有し得る。上顎ブロック１２の数は、下顎ブロック１４の数未満とすることもでき、下顎ブロック１４の数と等しくすることもでき、又は下顎ブロック１４の数を上回る数とすることもできる。例えば、図１は、アプライアンス１０が、２つの上顎ブロック１２と、２つの下顎ブロック１４とを有し得ることを示している。他の例として、アプライアンス１０は、１つの上顎ブロック１２と、２つの下顎ブロック１４とを有するものとすることができ、逆も可能である。アプライアンス１０は、下顎ブロック１４より１個、２個、３個、４個、又は５個以上の上顎ブロック１２を有するものとすることができ、逆も可能である。アプライアンス１０は、１つ以上の上顎ブロック１２を有して下顎ブロック１４を有さないものとすることもでき、又は１つ以上の下顎ブロック１４を有して上顎ブロック１２を有さないものとすることもできる。ブロック１２及び１４は、ヒトの口腔内に配置することができる。
【００２０】
図１は、アプライアンス１０が、第１の上顎ブロック１２ａと、第２の上顎ブロック１２ｂとを有し得ることを示している。解剖学的に、第１の上顎ブロック１２ａは、左ブロックとすることができ、第２の上顎ブロック１２ｂは、右ブロックとすることができるが、逆も可能である。第１の上顎ブロック１２ａ及び第２の上顎ブロック１２ｂは、各々、上顎歯列弓の横方向左側及び右側に配置されるように構成可能である。アプライアンス１０は、第１の下顎ブロック１４ａと、第２の下顎ブロック１４ｂとを有し得る。解剖学的に、第１の下顎ブロック１４ａは、左ブロックとすることができ、第２の下顎ブロックは、右ブロックとすることができるが、逆も可能である。第１の下顎ブロック１４ａ及び第２の下顎ブロック１４ｂは、各々、下顎歯列弓の横方向左側及び右側に配置されるように構成可能である。
【００２１】
図１は、ブロック１２、１４が、各々、頬側１６、舌側１８、前部２０、後部２２、及び歯の表面２４を有し得ることを示している。各上顎ブロック１２は、上顎の歯の表面２４ａ及び／又は下顎の歯の表面２４ｂを有し得る。各下顎ブロック１４は、上顎の歯の表面２４ａ及び／又は下顎の歯の表面２４ｂを有し得る。これらの表面２４は、歯の表面と合致することができ、及び／又は、１つの位置から他の位置へと１本以上の歯を矯正して移動するような外形を有し得る。上顎ブロック及び下顎ブロックの表面２４のうちの１つ以上は、１本以上の歯の一部に亘って、摩擦嵌合するように構成され得る。
【００２２】
上顎ブロック１２の上顎の歯の表面２４ａは、第１の位置から第２の位置まで１本以上の上顎の歯を移動させるように構成された表面外形を有し得る。上顎ブロック１２の下顎の歯の表面２４ｂは、平坦とすることができ（例えば、図１に示される通り）、又は、第１の位置から第２の位置に１本以上の下顎の歯を移動させるように構成された表面外形を有し得る。下顎ブロック１４の下顎の歯の表面２４ｂは、第１の位置から第２の位置に１本以上の下顎の歯を移動させるように構成された表面外形を有し得る。下顎ブロック１４の上顎の歯の表面２４ａは、平坦とすることができ（例えば、図１に示される通り）、又は、第１の位置から第２の位置に１本以上の上顎の歯を移動させるように構成された表面外形を有し得る。
【００２３】
例えば、歯列矯正トレイとの関連でＰＣＴ公開ＷＯ２０１６／００４４１５号及びＵＳ出願第１５／３８６，２８０号（ＵＳ２０１７／０１００２１４として公開）に開示される通り、一連のブロック１２、１４は、２つ以上の連続ステップにおいて、上顎の歯及び／又は下顎の歯を次第に再配置するように設計可能であり、これら双方を全体として、あらゆる目的のため、本明細書に参照として援用する。一連のブロックのうち各ブロック１２、１４は、一連のブロック中のブロック１２、１４を想定した中間又は端部の歯の配置に対応する外形を有した表面２４を有し得る。ブロック１２、１４は、歯列不正の歯を収容するか、又はこれに合致するのに十分耐え得るものの、特定の治療ステップに対して所望の中間又は端部の配置に歯を再配置するように、歯列不正の歯に抵抗する十分な力を付与することができる。一連のブロック１２、１４は、１つ以上の連続的中間配置を介して、第１の配置から最終配置まで、歯を次第に再配置するように選択された外形を有し得る。一連のブロックは、各々、後述の通り、一連のブロック中の他の１つ以上のブロックと同一の寸法、又はこれと異なる寸法を有し得る。一連のブロック１２、１４は、１〜１００個の上顎ブロック１２及び１〜１００個の下顎ブロック１４であって、例えば、１〜５５個の上顎ブロック１２及び１〜５５個の下顎ブロック１４、１〜５０個の上顎ブロック及び１〜５０個の下顎ブロック１４、１〜４５個の上顎ブロック１２及び１〜４５個の下顎ブロック１４、１〜４０個の上顎ブロック１２及び１〜４０個の下顎ブロック１４、４０個未満の上顎ブロック１２及び４０個未満の下顎ブロック、又はこれらの任意の組み合わせを有し得る。例えば、一連のブロックは、４０個、４１個、４２個、４３個、４４個、４５個、４６個、４７個、４８個、４９個、又は５０個の上顎ブロック１２と、４０個、４１個、４２個、４３個、４４個、４５個、４６個、４７個、４８個、４９個、又は５０個の下顎ブロック１４とを有し得る。上顎ブロック１２の数は、一連の下顎ブロック１４の数と同一、又は異なるものとすることができる。
【００２４】
図１は、上顎ブロック１２が、各々、１つ以上の上顎ブロック案内面２６（例えば、１〜６個以上の上顎案内面２６）を有し得ることと、下顎ブロック１４が、各々、１つ以上の下顎ブロック案内面２８（例えば、１〜６個以上の下顎案内面２８）を有し得ることを示している。案内面２６、２８は、ランプ、ストップ、分離面、拡張面、レスト面、及び／又は、その他同様の用語等、全体を通じて種々の表現で呼ぶ。案内面２６は、いずれの部分に設けることもでき、又は、例えば、上顎ブロック１２及び下顎ブロック１４の前部２０及び／又は後部２２等、ブロック１２、１４の任意の面を規定することができる。
【００２５】
図１は、上顎ブロック１２の前部２０が１つの上顎案内面２６を有し得ることと、下顎ブロック１４の後部２２が１つの下顎案内面２８を有し得ることを示している。例えば、図１は、第１の上顎ブロック１２ａ及び第２の上顎ブロック１２ｂが、各々、第１の上顎案内面２６ａ及び第２の上顎案内面２６ｂを有し得ることと、第１の下顎ブロック１４ａ及び第２の下顎ブロック１４ｂが、各々、第１の下顎案内面２８ａ及び第２の下顎案内面２８ｂを有し得ることを示している。案内面２６、２８の正確な数及び向きは、カスタマイズ可能とすることができ、ブロック１２、１４、頭蓋顔面構造、歯列、施術される矯正治療、施術される歯科治療、又はこれらの任意の組み合わせに個人が耐えられるかによって決まり、各々の因子がブロック１２、１４の設計に重要である。一連のブロックは、各々、一連のブロック内の１つ以上の他のブロックと同一数及び／又は同一向きの案内面２８ａ、２８ｂを有し、又は異なる数及び／又は異なる向きの案内面２８ａ、２８ｂを有し得る。
【００２６】
図１は、上顎ブロック１２の前部２０及び下顎ブロック１４の後部２２が案内面２６、２８（例えば、案内面２６ａ、２６ｂ、２８ａ、２８ｂ）を有することを示しているが、上顎ブロック及び下顎ブロックの各々の前部２０及び／又は後部２２は、図１に示される案内面２６、２８の追加又は代替として、１つ以上の案内面を有し得る。例えば、上顎ブロック１２の後部２２が案内面を有し、及び／又は、下顎ブロック１４の前部２０が案内面を有し得る。しかしながら、上顎ブロック１２及び／又は下顎ブロックの前部２０及び／又は後部２２は、必ずしも案内面を有する必要はない。例えば、図１は、上顎ブロック１２の後部２２及び下顎ブロック１４の前部２０が端部を有し得るものの、案内面を有さないことを示している。図１は、上顎ブロック１２の後部２２及び下顎ブロック１４の前部２０の端部が、咬合面に対して直角又は略直角の部分を備えた平坦面又は局面を有し得ることを示している。
【００２７】
各案内面（例えば、案内面２６、２８）は、対向する（協働する、相互作用する、係合する、接触する、又は干渉するともいう）案内面と対をなすことができる。例えば、ブロック１２、１４は、対応する案内面２６、２８が１つ以上の対応する案内面対２６−２８を形成するように対をなすことができる。案内面対の各案内面は、その対向する案内面と相互作用するように構成可能である。例えば、案内面対２６−２８の対向する案内面は、スライド可能に係合するように、又は、さもなければ互いに相対的に移動するように構成可能であり、及び／又は、互いに対して静止するように、又は、さもなければ互いに対する相対移動を抑制又は防止するように構成可能である。案内面全体を含む、各案内面の少なくとも一部は、その対向する案内面全体を含む、対向する案内面の少なくとも一部と接触するように構成可能であるが、１００％以下の任意の部分と考えられる。図１は、２つの左ブロック１２ａ、１４ａが左案内面対２６ａ−２８ａを形成し得ることと、２つの右ブロック１２ｂ、１４ｂが右案内面対２６ｂ−２８ｂを形成し得ることを示している。左案内面対２６ａ−２８ａのうちの上顎案内面２６ａ及び下顎案内面２８ａは、互いに相互作用するように設計可能であり、右案内面対２６ｂ−２８ｂのうちの上顎案内面２６ｂ、下顎案内面２８ｂは、互いに相互作用するように設計可能である。各案内面２６、２８は、自己案内を行うように、その対向する案内面と相互作用可能である。案内面２６、２８は、歯が移動して矯正されている間、解剖学的に正確な関節位置に下顎骨を位置決めすることができる。
【００２８】
各案内面２６、２８は、１つ以上の平面であり得るか、又は１つ以上の平面を有し得る（例えば、１〜５０個の平面）。例えば、図１は、各案内面２６、２８が１つの平面を有し得ることを示している。しかしながら、案内面２６、２８は、平面、局面（例えば、１つ以上の凹部及び／又は凸部）、多角形（例えば、２つ以上の平面の任意の組み合わせ）、不規則形状、又はこれらの任意の組み合わせを含む、任意の平面外形を有し得る。そこで、案内面２６、２８は案内面として機能可能であり、且つ、一般的な特性では平面であってもよいが、厳密に平面と関連づけられた平坦さを要求されるわけではない。
【００２９】
案内面２６、２８は、１つ以上の上昇傾斜平面、水平面、及び／又は、加工傾斜平面を規定するような角度を有し得る。案内面２６、２８は、例えば、参照平面、参照面、又は参照軸に対して、１つ以上の角度とすることができる。図１は、上顎案内面２６（例えば、第１の上顎案内面２６ａ及び第２の上顎案内面２６ｂ）が、各々、上顎案内面角度３０であり得ることを示している。上顎案内面角度３０は、上顎案内面２６と、上顎の歯の表面２４ａ（又は咬合面）、上顎矯正アライナー（図示せず）、又はこれらの任意の組み合わせ等の参照平面、参照面、又は参照軸との間に形成された角度であり得る。上顎案内面角度３０は、約０度〜約９０度とすることができ、より幅広く、約０度〜約１５０度とすることができる。９０度を上回る角度については、上顎案内面２６は、上顎歯列に対向してこれから離間し得る。例えば、上顎案内面角度３０は、約１５度〜約７５度、約４０度〜約５０度、約３０度〜約６０度、約２０度〜約７０度、又は約１０度〜約８０度で、これらの範囲内で１度刻みの角度を含むことができ、例えば、上顎案内面角度３０は、約０度、約５度、約１０度、約１５度、約２０度、約２５度、約３０度、約３５度、約４０度、約４５度、約５０度、約５５度、約６０度、約６５度、約７０度、約７５度、約８０度、約８５度、約９０度、約１３０度、約１３５度、約１４０度、約１４５度、約１５０度とすることができる。これらの範囲内の角度及び／又はこれらの値を有する角度により、上顎ブロック１２及び下顎ブロック１４がスライド可能に係合するか、又はさもなければ互いに対して相対移動するようにでき、及び／又は、互いに対して静止するか、又はさもなければ互いに対する相対移動を抑制又は防止することができ、好都合である。これらの範囲内の角度及び／又はこれらの値を有する角度により、上顎ブロック１２及び下顎ブロック１４が互いに接触し（例えば、スライド可能に接触する）、及び／又は、下顎骨を前方位置に維持し、及び／又は、上顎歯列弓と下顎歯列弓との間の咬合分離を維持することができ、好都合である。従って、これらの範囲内の角度及び／又はこれらの値を有する角度により、より開放された構成への（例えば、第１の小開放構成から第２の大開放構成への）気道の再形成を促進することができ、好都合である。一連の上顎ブロック１２は、各々、一連の上顎ブロック１２のうちの他の１つ以上と同一の上顎案内面角度３０を有することもでき、又は異なる上顎案内角度３０を有することもできる。
【００３０】
図１は、下顎案内面２８（例えば、第１の下顎案内面２８ａ及び第２の下顎案内面２８ｂ）は、各々、下顎案内面角度３２を有し得る。下顎案内面角度３２は、下顎案内面２８と、下顎の歯の表面２４ｂ（又は咬合面）、下顎矯正アライナー（図示せず）、又はこれらの任意の組み合わせ等の参照平面、参照面、又は参照軸との間の角度であり得ることを示している。下顎案内面角度３２は、約０度〜約９０度とすることができ、又はより幅広く、約０度〜約１５０度とすることができる。９０度を上回る角度として、下顎案内面２８は、下顎歯列に対向してこれから離間し得る。例えば、下顎案内面角度３２は、約１５度〜約７５度、約４０度〜約５０度、約３０度〜約６０度、約２０度〜約７０度、又は約１０度〜約８０度で、これらの範囲内で１度刻みの角度を含むことができ、例えば、下顎案内面角度３２は、約０度、約５度、約１０度、約１５度、約２０度、約２５度、約３０度、約３５度、約４０度、約４５度、約５０度、約５５度、約６０度、約６５度、約７０度、約７５度、約８０度、約８５度、約９０度、約１３０度、約１３５度、約１４０度、約１４５度、又は約１５０度とすることができる。これらの範囲内の角度及び／又はこれらの値を有する角度により、上顎ブロック１２及び下顎ブロック１４がスライド可能に係合するか、又はさもなければ互いに対して相対移動するようにでき、及び／又は、互いに対して静止するか、又はさもなければ互いに対する相対移動を抑制又は防止するようにできる。これらの範囲内の角度及び／又はこれらの値を有する角度により、上顎ブロック１２及び下顎ブロック１４が互いに接触（例えば、スライド可能に接触）することができるようにし、下顎骨を前方位置に移動及び／又は維持し、及び／又は、上顎歯列弓と下顎歯列弓との間の咬合分離を増加及び／又は維持することができ、好都合である。従って、これらの範囲内の角度及び／又はこれらの値を有する角度により、より開放された構成への（例えば、第１の小開放構成から第２の大開放構成への）気道の再形成を促進することができ、好都合である。一連の下顎ブロック１４は、各々、一連の下顎ブロック１４のうちの他の１つ以上と同一の上顎案内面角度３２を有することもでき、又は異なる上顎案内角度３２を有することもできる。
【００３１】
図１は、上顎ブロック対及び下顎ブロック対（例えば、対１２ａ−１４ａ、対１２ｂ−１４ｂ）の上顎案内面角度３０及び下顎案内面角度３２は、２つの任意の余角であるか、実質的に余角とすることができる。例えば、第１のブロック対１２ａ−１４ａ及び第２のブロック対１２ｂ−１４ｂは（角度−角度で単位は「度」として挙げる）、約４５−４５、４０−５０、３５−５５、３０−６０、２５−６５、２０−７０、１５−７５、１０−８０、５−８５であるか、又はその逆で、約４５−４５、５０−４０、５５−３５、６０−３０、６５−２５、７０−２０、７５−１５、８０−１０、８５−５の角度対を有することができる。各角度−角度対において、上顎ブロック１２は、第１に挙げた余角を有することができ、下顎ブロック１４は、第２に挙げた余角を有することができる。各角度−角度対において、下顎ブロック１４は、第１に挙げた余角を有することができ、上顎ブロック１２は、第２に挙げた余角を有することができる。このように、上顎ブロック１２及び下顎ブロック１４は、上述の通り、ブロック１２−１４と案内面２６−２８との協働対を形成することができる。しかしながら、上顎案内面角度３０及び下顎案内面角度３２は、非相補的であり、依然として各案内面２６、２８の１つ以上の部分が互いに協働することができるようにする。さらに、案内面２６、２８は、必ずしも表面角度３０、３２を形成する必要はないが、例えば、案内面が不規則、局面、多角形、又はこれらの任意の組み合わせである場合に生じ得て、依然として相互作用して案内面として機能するように構成可能であり、好都合である。
【００３２】
図１は、第１の上顎ブロック１２ａ及び第２の上顎ブロック１２ｂが、各々、第１の上顎案内面角度３０ａ及び第２の上顎案内面３０ｂを有し得ることを示している。第１の上顎案内面角度３０ａ及び第２の上顎案内面角度３０ｂは、互いに同一であるか、又は異なる角度とすることができる。例えば、第１の上顎案内面角度３０ａは、第２の上顎案内面角度３０ｂ未満とすることもでき、第２の上顎案内面角度３０ｂと等しくすることもでき、又は第２の上顎案内面角度３０ｂを上回るものとすることもできる。第１の上顎案内面角度３０ａは、第２の上顎案内面角度３０ｂより約１度〜約９０度大きいか、又は小さいものとすることができ、より狭い範囲として、第２の上顎案内面角度３０ｂより約１〜約４５度大きいか、又は小さいものとすることができ、さらに狭い範囲として、第２の上顎案内面角度３０ｂより約１度〜約３０度大きいか、又は小さいものとすることができ、さらに狭い範囲として、第２の上顎案内面角度３０ｂより約１度〜約１５度大きいか、又は小さいものとすることができ、さらに狭い範囲として、第２の上顎案内面角度３０ｂより約１度〜約５度大きいか、又は小さいものとすることができ、若しくはその逆も可能である。
【００３３】
図１は、第１の下顎ブロック１４ａ及び第２の下顎ブロック１４ｂは、各々、第１の下顎案内面角度３２ａ及び第２の下顎案内面角度３２ｂを有し得ることを示している。第１の下顎案内面角度３２ａ及び第２の下顎案内面角度３２ｂは、互いに同一又は異なる角度とすることができる。例えば、第１の下顎案内面角度３２ａは、第２の下顎案内面角度３２ｂ未満とすることができ、第２の下顎案内面角度３２ｂと等しくすることもでき、又は第２の下顎案内面角度３２ｂを上回るものとすることもできる。第１の下顎案内面角度３２ａは、第２の下顎案内面角度３２ｂよりも約１度〜約９００度大きいか、又は小さいものとすることができ、より狭い範囲として、第２の下顎案内面角度３２ｂよりも約１度〜約４５度大きいか、又は小さいものとすることができ、さらに狭い範囲として、第２の下顎案内面角度３２ｂよりも約１度〜約３０度大きいか、又は小さいものとすることができ、さらに狭い範囲として、第２の下顎案内面角度３２ｂよりも約１度〜約１５度大きいか、又は小さいものとすることができ、さらに狭い範囲として、第２の下顎案内面角度３２ｂよりも約１度〜約５度大きいか、又は小さいものとすることができ、若しくはその逆も可能である。
【００３４】
図１は、上顎案内面２６が、上顎歯列の咬合面から離間して伸び、且つ／又は、上顎口腔内トレイから（図示しないが、例えば、上顎矯正トレイ）、例えば、下顎骨に向かって伸び得ることを示している。下顎案内面２８は、下顎歯列の咬合面から離間して伸び、且つ／又は、下顎口腔内トレイから（図示しないが、例えば、下顎矯正トレイ）、例えば、上顎に向かって伸び得ることを示している。各案内面（例えば、案内面２６、２８）は、第１の端部と、第２の端部とを有し得る。第１の端部及び第２の端部は、案内面の基部とすることができ、第２の端部は、案内面の頂上部とすることができる。上顎案内面２６の基部は、上顎案内面２６の頂上部よりも、上顎の歯の表面及び／又は上顎口腔内トレイにより近いものとすることができ、下顎案内面２８の基部は、下顎案内面２８の頂上部よりも、下顎の歯の表面及び／又は下顎口腔内トレイにより近いものとすることができる。例えば、図１は、上顎案内面２６及び上顎案内面２８の基部が、各々、上顎咬合面及び下顎咬合面から対抗する歯列に近接し、伸び得ることを示しているが、基部のうちの１つ以上は、オフセット基部が、歯列又は上顎口腔内トレイ又は下顎口腔内トレイの表面から約０．５ｍｍ〜約５０ｍｍ離間するように、咬合面又は口腔内トレイからオフセット可能である。頂上部は、対向する拘束部に近接するか、又はこれから（例えば、約０．５ｍｍ〜約５０ｍｍ）離間することができる。図１は、下顎案内面２８の頂上部が、上顎拘束部及び／又は口腔内トレイに近接するように構成可能であることと、上顎案内面２６の頂上部が、下顎歯列及び／又は口腔内トレイから離間するように構成可能であることとを示している。
【００３５】
案内面２６、２８は、ブロックの長さの任意の一部、例えば、１００％未満、７５％未満、５０％未満、２５％未満の部分に沿って伸び得る。例えば、図１は、各案内面２６、２８がその各ブロックの長さに沿って約３３％伸び、これによって大きな案内面を提供できて好都合であることを示している。案内面２６、２８がブロックの長さの約１０％を超える部分に沿って伸びると、ユーザが次のブロックに進むのに先立って、一連の治療において各ブロック１２、１４が、より長い治療期間、使用できるようにして、好都合である。この１０％の閾値を超える案内面により、一連の治療で要求されるブロック１２、１４の数を低減することができる。この１０％の閾値を超える案内面により、ユーザの快適さを向上し、ユーザエラーに対する耐性を増すことができる。図示はしないが、各上顎２６は、側方から見たとき、上顎ブロック１２が三角くさび形状を有するように、例えば、上顎ブロックの第１の端部から上顎ブロックの第２の端部まで、上顎ブロック１２の長さに沿って約１００％伸び得る。同様に、各下顎ランプ２８は、側方から見たとき、下顎ブロック１４が三角くさび形状を有するように、例えば、下顎ブロックの第１の端部から下顎ブロックの第２の端部まで、下顎ブロック１４の長さに沿って約１００％伸び得る。
【００３６】
図１において、角度３０、３２は、案内面２６、２８が、例えば、ブロック１２、１４の前部２０から後部２２まで、ブロック１２、１４に亘って縦方向に伸びる際に形成される角度となるように、上顎案内面２６及び下顎案内面２８が縦方向に傾斜し得ることが示されている。結果として、案内面２６、２８は、１つ以上の縦スロープを形成し得る。追加又は代替として、例えば、角度３０、３２は、上顎案内面２６が、ブロック１２、１４の第１の側方から第２の側方まで（例えば、左側から右側へ、及び／又は、右側から左側へ）、又は、ブロック１２、１４の縦方向中央から第１の側方及び／又は第２の側方まで、ブロックに亘って横方向に伸びる際に形成される角度となり得るように、上顎案内面２６及び下顎案内面２８が横方向に傾斜し得る。結果として、案内面２６、２８は、１つ以上の横スロープを形成し得る。各案内面２６、２８は、縦スロープ及び／又は横スロープを有し得る。縦案内面及び横案内面は、互いに同一のスロープを有することもでき、又は異なるスロープを有することもできる。例えば、１つ以上の案内面は、約３５度の縦スロープと、約２０度の横スロープを有し得る。１つ以上の縦スロープは、下顎骨を前進させることにより、気道を再形成することができる。１つ以上の横スロープは、口蓋拡張を生じることにより、例えば、外側への力を歯列に加えることにより、気道を再形成することができる。一連のブロックは、各々、一連のブロックのうちの１つ以上の他のブロックと同一の縦スロープ及び／又は横スロープを有することもでき、又は異なる縦スロープ及び／又は横スロープを有することもできる。
【００３７】
図１は、各々、上顎歯列弓及び下顎歯列弓に対する上顎ブロック１２、下顎ブロック１４の相対位置を示している。上顎ブロック１２（例えば、第１の上顎ブロック１２ａ及び第２の上顎ブロック１２ｂ）は、１本以上の臼歯及び／又は１本以上の前歯と重なるように構成可能である。上顎ブロック１２は、中央切歯、側方切歯、犬歯、１本以上の小臼歯、１本以上の大臼歯、又はこれらの任意の組み合わせに重なるように構成可能である。図１は、第１の上顎ブロック１２ａ及び第２の上顎ブロック１２ｂが、例えば、第２及び第３の大臼歯等、上顎歯列弓の後方端部の一部に重なることができることを示す。下顎ブロック１４（例えば、第１の下顎ブロック１４ａ及び第２の下顎ブロック１４ｂ）は、１本以上の臼歯及び／又は１本以上の前歯と重なるように構成可能である。下顎ブロック１４（例えば、第１の下顎ブロック１４ａ及び第２の下顎ブロック１４ｂ）は、中央切歯、側方切歯、犬歯、１本以上の小臼歯、１本以上の大臼歯、又はこれらの任意の組み合わせに重なるように構成可能である。図１は、第１の下顎ブロック１４ａ及び第２の下顎ブロック１４ｂが、例えば、第２の小臼歯、第１の大臼歯、第２の大臼歯、及び第３の大臼歯等、下顎歯列弓の後方端部及び前部に重なり得ることを示す。一連のブロックは、各々、一連のブロックのうちの他の１つ以上のブロックと同一の相対位置を有することもでき、又は異なる位置を有することもできる。
【００３８】
歯列及び／又は互いに対する上顎ブロック１２及び／又は下顎ブロック１４の位置は、歯科医、歯科矯正医、１つ以上のコンピュータアルゴリズム、又はこれらの組み合わせによって判定可能である。例えば、コンピュータプログラムを使用して、口腔内データ取得装置（例えば、スキャナ、ｘ線装置、カメラ）からデータを検索し、矯正咬合不正及び歯列不正の測定及び記録を行うことができる。コンピュータプログラムを使用して、口腔内データ取得装置からデータを検索し、治療中の咬合不正と歯列不正の矯正補正の測定及び記録を行うことができる。
【００３９】
図２及び図３は、上顎ブロック１２（例えば、第１の上顎ブロック１２ａ及び第２の上顎ブロック１２ｂ）が、各々、長さ１２Ｌ、幅１２Ｗ、及び高さ１２Ｈを有し得ることを示している。長さ１２Ｌは、約１ｍｍ〜約５０ｍｍとすることができ、約１ｍｍ〜約５０ｍｍの間で０．５ｍｍ刻みの長さを含み、例えば、約１５．０ｍｍとすることができる。幅１２Ｗは、約１ｍｍ〜約３０ｍｍとすることができ、約１ｍｍ〜約３０ｍｍの間で０．５ｍｍ刻みの幅を含み、例えば、８．０ｍｍとすることができる。高さ１２Ｈは、約１ｍｍ〜約５０ｍｍとすることができ、約１ｍｍ〜約５０ｍｍの間で０．５ｍｍ刻みの高さを含み、例えば、１８ｍｍとすることができる。一連の上顎ブロック１２は、各々、一連の上顎ブロック１２のうちの他の１つ以上と同一の長さ１２Ｌ、幅１２Ｗ、及び高さ１２Ｈを有することもでき、又は異なる長さ１２Ｌ、幅１２Ｗ、及び高さ１２Ｈを有することもできる。多数の、又は、連続する上顎ブロック１２の長さ１２Ｌは、各々、同一の長さを有することもでき、又は１つ以上の異なる長さ１２Ｌを有し得る。例えば、多数の、又は、連続する上顎ブロック１２の長さ１２Ｌは、次第に長くすることもでき、次第に短くすることもでき、他の進行パターン（例えば、増加及び／又は減少）とすることもでき、又は一定に維持することもできる。例えば、一連の上顎ブロック１２の長さ１２Ｌは、約１５．００ｍｍ〜約２０ｍｍまで増加するものとすることができ、逆も可能であり（例えば、約１５．０ｍｍ〜約１０．００ｍｍまで減少するものとすることができ）、約１５．０ｍｍ〜約１８．０ｍｍまで増加した後、約１６．５ｍｍまで減少するものとすることができ、又は約１５．００ｍｍで一定に維持することができる。多数の、又は、連続した上顎ブロック１２の幅１２Ｗは、各々、同一の幅を有することもでき、又は１つ以上の異なる幅１２Ｗを有することもできる。例えば、多数の、又は、連続した上顎ブロック１２の幅１２Ｗは、次第に長くすることもでき、次第に短くすることもでき、他の進行パターン（例えば、増加及び／又は減少）とすることもでき、又は一定に維持することもできる。例えば、一連の上顎ブロック１２の幅１２Ｗは、約８．０ｍｍ〜約１３．０ｍｍまで増加するものとすることもでき、逆も可能であり（例えば、約８．０ｍｍ〜約３．０ｍｍまで減少するものとすることもでき）、約８．０〜約１１．０ｍｍまで増加した後、約１０．０ｍｍまで減少するものとすることもでき、又は約８．０ｍｍで一定に維持することもできる。多数の、又は、連続した上顎ブロック１２の高さ１２Ｈは、各々、同一の高さを有することもでき、１つ以上の異なる高さ１２Ｈを有することもできる。高さ１２Ｈは、最大高さとすることができる。例えば、多数の、又は、連続した上顎ブロック１２の高さ１２Ｈは、次第に長くすることもでき、次第に短くすることもでき、他の進行パターン（例えば、増加及び／又は減少）とすることもでき、又は一定に維持することもできる。例えば、一連の上顎ブロック１２の高さ１２Ｈは、約１０．０ｍｍ〜約１５．０ｍｍまで増加するものとすることもでき、逆も可能であり（例えば、約１５．０ｍｍ〜約１０．０ｍｍまで減少するものとすることもでき）、約８．０〜約１１．０ｍｍまで増加した後、約１０．０ｍｍまで減少するものとすることもでき、又は約１０．０ｍｍで一定に維持することもできる。
【００４０】
図２及び図３は、下顎ブロック１４（例えば、第１の下顎ブロック１４ａ及び第２の下顎ブロック１４ｂ）が、長さ１４Ｌ、幅１４Ｗ、及び高さ１４Ｈを有し得ることを示している。長さ１４Ｌは、約１ｍｍ〜約５０ｍｍとすることができ、約１ｍｍ〜約５０ｍｍの間で０．５ｍｍ刻みの長さを含むことができ、例えば、３５．０ｍｍとすることができる。幅１４Ｗは、約１ｍｍ〜３０ｍｍとすることができ、約１ｍｍ〜約３０ｍｍの間で０．５ｍｍ刻みの長さを含むことができ、例えば、８．００ｍｍとすることができる。高さ１２Ｈは、約１ｍｍ〜約５０ｍｍとすることができ、約１ｍｍ〜約５０ｍｍの間で０．５ｍｍ刻みの高さを含むことができ、例えば、９ｍｍとすることができる。一連の下顎ブロック１４は、各々、一連の下顎ブロック１４の他の１つ以上と同一の長さ１４Ｌ、幅１４Ｗ、及び／又は、高さ１４Ｈを有することもでき、又は異なる長さ１４Ｌ、幅１４Ｗ、及び／又は、高さ１４Ｈを有することもできる。多数の、又は、連続した下顎ブロック１４の長さ１４Ｌは、各々、同一の長さを有することもでき、又は１つ以上の異なる長さ１４Ｌを有することもできる。例えば、多数の、又は、連続した下顎ブロック１４の長さ１４Ｌは、次第に長くすることもでき、次第に短くすることもでき、他の進行パターン（例えば、増加及び／又は減少）とすることもでき、又は一定に維持することもできる。例えば、一連の下顎ブロック１４の長さ１４Ｌは、約３５．０ｍｍ〜約４０．０ｍｍまで増加するものとすることができ、逆も可能であり（例えば、約３５．０ｍｍ〜約３０．０ｍｍまで減少するものとすることもでき）、約３５．０〜約３８．０ｍｍまで増加した後、約３６．５ｍｍまで減少するものとすることもでき、又は約３５．０ｍｍで一定に維持することもできる。多数の、又は、連続した下顎ブロック１４の幅１４Ｗは、各々、同一の幅を有することもでき、又は１つ以上の異なる幅１４Ｗを有することもできる。例えば、多数の、又は、連続した下顎ブロック１４の幅１４Ｗは、次第に長くすることもでき、次第に短くすることもでき、他の進行パターン（例えば、増加及び／又は減少）とすることもでき、又は一定に維持することもできる。例えば、一連の下顎ブロックの幅１４Ｗは、約８．０ｍｍ〜約１３．００ｍｍまで増加するものとすることができ、逆も可能であり（例えば、約８．０ｍｍ〜約３．０ｍｍまで減少するものとすることができ）、約８．０ｍｍ〜約１１．０ｍｍまで増加した後、約１０．０ｍｍまで減少するものとすることができ、又は約８．０ｍｍで一定に維持することもできる。多数の、又は、連続した下顎ブロック１４の高さ１４Ｈは、同一の高さを有するものとすることができ、又は１つ以上の異なる高さ１４Ｈを有するものとすることができる。高さ１４Ｈは、最大高さとすることができる。例えば、多数の、又は、連続した下顎ブロック１４の高さ１４Ｈは、次第に長くすることもでき、次第に短くすることもでき、他の進行パターン（例えば、増加及び／又は減少）とすることもでき、又は一定に維持することもできる。例えば、一連の下顎ブロック１４の高さ１４Ｈは、約３．０ｍｍ〜約８．０ｍｍまで増加するものとすることができ、逆も可能であり（例えば、約３．０ｍｍ〜約０．５ｍｍまで減少するものとすることができ）、約３．０ｍｍ〜約６．０ｍｍまで増加した後、約４．５ｍｍまで減少するものとすることもでき、又は約３．０ｍｍで一定に維持することもできる。
【００４１】
長さ１２Ｌは、長さ１４Ｌより長くすることもでき、等しくすることもでき、又は長さ１４Ｌ未満とすることもできる。例えば、図２は、長さ１２Ｌが長さ１４Ｌ未満であり得ることを示している。幅１２Ｗは、幅１４Ｗより長くすることもでき、等しくすることもでき、又は幅１４Ｗ未満であり得ることを示している。例えば、図２は、幅１２Ｗが幅１４Ｗと略等しい幅とし得ることを示している。高さ１２Ｈは、高さ１４Ｈより長くすることもでき、等しくすることもでき、又は高さ１４Ｈ未満とすることもできる。例えば、図２は、高さ１２Ｈが高さ１４Ｈ未満であり得ることを示している。各ブロック１２、１４は、１つ以上の長さ、幅、高さ、又はこれらの任意の組み合わせを有し得る。
【００４２】
図３は、案内面２６（例えば、案内面２６ｂ）が案内面長さ２６Ｌを有し得ることと、案内面２８（例えば、案内面２８ｂ）が案内面長さ２８Ｌを有し得ることを示している。表面長さ２６Ｌは、約１ｍｍ〜約５０ｍｍとすることができ、約１ｍｍ〜約５０ｍｍの間で０．５ｍｍ刻みの長さを含むことがき、例えば、約５ｍｍ、約６ｍｍ、約７ｍｍ、約８ｍｍ、約９ｍｍ、約１０ｍｍ、約１１ｍｍ、約１２ｍｍ、約１３ｍｍ、約１４ｍｍ、約１５ｍｍ、約１６ｍｍ、約１７ｍｍ、約１８ｍｍ、約１９ｍｍ、約２０ｍｍとすることができる。表面長さ２８Ｌは、約１ｍｍ〜約５０ｍｍとすることができ、約１ｍｍ〜約５０ｍｍの間で０．５ｍｍ刻みの長さを含むことができ、例えば、約５ｍｍ、約６ｍｍ、約７ｍｍ、約８ｍｍ、約９ｍｍ、約１０ｍｍ、約１１ｍｍ、約１２ｍｍ、約１３ｍｍ、約１４ｍｍ、約１５ｍｍ、約１６ｍｍ、約１７ｍｍ、約１８ｍｍ、約１９ｍｍ、約２０ｍｍとすることができる。一連のブロックは、各々、一連のブロックのうちの他の１つ以上と同一又は異なる案内面長さ２６Ｌを有し得る。多数の、又は、連続した上顎ブロック１２の案内面長さ２６Ｌは、各々、同一の長さを有することもでき、又は１つ以上の異なる長さ２６Ｌを有することもできる。例えば、多数の、又は、連続した上顎ブロック１２の案内面長さ２６Ｌは、次第に長くすることもでき、次第に短くすることもでき、他の進行パターン（例えば、増加及び／又は減少）とすることもでき、又は一定に維持することもできる。例えば、一連の上顎ブロック１２の案内面長さ２６Ｌは、約１０．０ｍｍ〜約２０．０ｍｍまで増加するものとすることができ、逆も可能であり（例えば、約１０．０ｍｍから約５．０ｍｍまで減少するものとすることができ）、約１０．０〜約１３．０ｍｍまで増加した後、約５．０ｍｍまで減少するものとすることができ、又は約１０．０ｍｍで一定に維持することもできる。多数の、又は、連続した下顎ブロック１４の案内面長さ２８Ｌは、各々、同一の長さを有することもでき、又は１つ以上の異なる長さ２８Ｌを有することもできる。例えば、多数の、又は、連続した下顎ブロック１２の案内面長さ２８Ｌは、次第に長くすることもでき、次第に短くすることもでき、他の進行パターン（例えば、増加及び／又は減少）とすることもでき、又は一定に維持することもできる。例えば、一連の下顎ブロック１２の案内面長さ２６Ｌは、約１０．０ｍｍ〜約２０．０ｍｍまで増加するものとすることができ、逆も可能であり（例えば、約１０．０ｍｍ〜約５．０ｍｍまで減少するものとすることができ）、約１０〜約１３．０ｍｍまで増加した後、約５．０ｍｍまで減少するものとすることができ、又は約１０．０ｍｍで一定に維持することもできる。
【００４３】
図３は、上顎ブロック１２及び下顎ブロック１４のうちの１つ以上が、対向するブロック（例えば、対向するブロックの任意の表面）、対向する歯科トレイ又は矯正トレイ、対向する歯列、又はこれらの任意の組み合わせに接触しないように構成された歯の表面２４（例えば、歯の表面２４ａ及び／又は２４ｂ）に対向して配置される自由面２５（懸垂面とも称される）を有することができることを示している。例えば、図１は、１つ以上の上顎ブロック１２が自由面２５を有し得ることを示している。第１の上顎ブロック１２ａは、第１の上顎ブロック懸垂面２５ａを有することができ、及び／又は、第２の上顎ブロック１２ｂは、第２の上顎ブロック懸垂面２５ｂを有することができる。懸垂面２５は、口腔内の舌のためのスペースを大きくすることができ、気道のサイズを拡大し、気道を開放して維持するのを助け、好都合である。追加又は代替として、懸垂面は、例えば、口腔内の後方に位置する口腔内アプライアンス１０のサイズを低減することにより、ブロック１２、１４がヒトの咽頭反射を引き金とすることを抑制又は防止することができ、好都合である。
【００４４】
図３は、空隙が自由懸垂面２５（例えば、第２の上顎ブロックの懸垂面２５ｂ）と対向する歯列（例えば、下顎歯列）との間に形成され得ることを示している。この空隙は、約０ｍｍ〜約５０ｍｍとすることができ、より狭い範囲として、約１ｍｍ〜約２０ｍｍとすることができ、さらに狭い範囲として、約１ｍｍ〜約１５ｍｍとすることができ、さらに狭い範囲として、約１ｍｍ〜約１０ｍｍとすることができ、これらの範囲内で０．５ｍｍ刻みの空隙を含むことができ、例えば、約５ｍｍ、約６ｍｍ、約７ｍｍ、約８ｍｍ、約９ｍｍ、約１０ｍｍとすることができる。空隙は、自由面２５と、対向する歯科トレイ、矯正トレイ、又は歯との間の最短距離とすることができる。空隙は、自由面２５と、対向する歯科トレイ、矯正トレイ、又は歯との間の最長距離とすることができる。空隙は、対向する歯科トレイ、矯正トレイ、又は歯上の任意のポイントと、懸垂面２５上の任意のポイントとの間で測定可能である。懸垂面上のポイントは、対向する歯科トレイ、矯正トレイ、又は歯に最も近いか、又は最も遠いポイントに対応してもよいし、対応しなくてもよい。
【００４５】
図３は、顎骨が閉鎖位置にあるときの、上顎ブロック１２及び下顎ブロック１４の互いに対する相対位置の変動を示している。図３は、顎骨が完全閉鎖したとき、上顎ブロック１２（例えば、第１の上顎ブロック１２ａ及び第２の上顎ブロック１２ｂ）の後部２２の少なくとも一部が下顎ブロック１４（例えば、第１の下顎ブロック１４ａ及び第２の下顎ブロック１４ｂ）の少なくとも一部の後部２２とすることができ、又はその逆とすることができる（例えば、上顎ブロック１２が下顎歯列弓上で同一の相対位置に配置され、下顎ブロック１４が上顎歯列弓上で同一の相対位置に配置されるように、ブロック１２、１４の位置が反転される場合）を示している。例えば、図３は、上顎ブロック１２が下顎ブロック１４のランプの頂上部の前部まで伸びず、従って、下顎ブロック１４の残りの部分の後部となることを示している。
【００４６】
本開示のブロック１２、１４の寸法及び相対位置は、例えば、ヒトの気道、歯科的ニーズ及び／又は矯正のニーズ、それらの解剖学、一連のブロックの数、一連の口腔内トレイの数、又はこれらの任意の組み合わせに応じて決まり、これに対応するようにカスタマイズ可能である。そこで、様々な位置、範囲、及び値を開示するものの、開示の位置、範囲、及び値の各順列と、これらの同等物とは、顎骨の再配置を行い、噛み合わせを調整し、且つ／又は、ヒトの気道を再形成及び／又は維持するためにともに使用されるとき、寸法及び位置の各組み合わせが所望の治療を施すのに重要であるため、口腔内アプライアンス１０の全体設計において重要であるとみなされる。追加として、一連のブロックは、各々、一連のブロック内の各々の設計がヒトの独特の歯列、他の頭蓋顔面構造、施された矯正治療プラン、及び／又はＳＢＤ治療プランによって決まるため、本開示の寸法及び位置の任意の組み合わせを有することができる。前述の開示がまだ明瞭さに欠ける場合、開示の範囲内及び値のブロックの寸法及び位置のすべての順列は、ブロックの寸法及び／又は相対位置の任意の組み合わせがクレーム可能となるように、例えば、０．１ｍｍ毎で明示的に開示される。
【００４７】
第１の上顎ブロック１２ａ及び第２の上顎ブロック１２ｂは、１つ以上の上顎コネクタを介して接続可能である。上顎コネクタは、上顎歯列弓の少なくとも一部の頬側、舌側、及び／又は、咬合面に合致するか、これに沿って伸びるか、又はこの周辺に巻き付けられるワイヤ、弾力性ワイヤ、ポリマー鎖、弾力性ポリマー鎖、歯科トレイ、矯正トレイ、又はこれらの任意の組み合わせとすることができる。上顎コネクタの第１の端部は、第１の上顎ブロック１２ａ及び第２の上顎ブロック１２ｂの任意の部分に取り付けられるか、又は一体形成可能であり、上顎コネクタの第２の端部は、第１の上顎ブロック１２ａ及び第２の上顎ブロック１２ｂのうちの他方の任意の一部に取り付けられるか、又は一体形成可能である。上顎コネクタを使用して、第１の上顎ブロック１２ａ及び第２の上顎ブロック１２ｂを安定化することができる。上顎コネクタは、上顎の歯を移動して矯正するように設計及び／又は操作可能である（例えば、一連の治療を通じて次第に操作可能である）。第１の下顎ブロック１４ａ及び第２の下顎ブロック１４ｂは、１つ以上の下顎コネクタを介して接続可能である。下顎コネクタは、下顎歯列弓の少なくとも一部の頬側、舌側、及び／又は、咬合面に合致するか、これに沿って伸びるか、又はこの周辺に巻き付けられるワイヤ、弾力性ワイヤ、ポリマー鎖、弾力性ポリマー鎖、歯科トレイ、矯正トレイ、又はこれらの任意の組み合わせであり得る。下顎コネクタの第１の端部は、第１の下顎ブロック１４ａ又は第２の下顎ブロック１４ａの任意の部分に取り付けられるか、又は一体形成可能であり、下顎コネクタの第２の端部は、第１の下顎ブロック１４ａ又は第２の下顎ブロック１４ｂの他方の任意の部分に取り付けられるか、又は一体形成可能である。下顎コネクタを使用して、第１の下顎ブロック１４ａ及び第２の下顎ブロック１４ｂを安定化することができる。下顎コネクタは、下顎の歯を移動して矯正するように設計及び／又は操作可能である（例えば、一連の治療を通じて次第に操作可能である）。矯正トレイ及び歯科トレイは、口腔内トレイが矯正トレイ及び歯科トレイであり、例えば、アライナー（矯正トレイとも称する）、ホワイトニングトレイ、又は少なくとも１つの歯を移動してホワイトニングするように構成された歯列矯正ホワイトニングアライナーとすることができるように、全体を通じて、個々に、且つ、総括的に、口腔内トレイと称する。口腔内トレイはまた、全体を通じて、アライナー及びアライナー要素とも称する。
【００４８】
ブロック１２、１４は、上顎口腔内トレイ及び／又は下顎口腔内トレイに取り付けられるか、又は一体形成可能である。例えば、上顎ブロック１２は、上顎口腔内トレイ及び／又は下顎口腔内トレイに一体形成可能であり、及び／又は、下顎ブロック１４は、上顎口腔内トレイ及び／又は下顎口腔内トレイに一体形成可能である。一連の口腔内トレイは、例えば、ＰＣＴ公開ＷＯ２０１６／００４４１５号及びＵＳ出願第１５／３８６，２８０号（ＵＳ２０１７／０１００２１４号として公開）として開示のように、２つ以上の連続ステップにおいて、上顎及び／又は下顎の歯を次第に再配置するように設計可能であり、これら双方を全体として、あらゆる目的のため、本明細書に参照として援用する。一連の口腔内トレイは、各々、一連の口腔内トレイを想定した中間又は端部の歯に対応する外形を有した、歯の表面を有し得る。口腔内トレイは、歯列不正の歯に対応又は合致するように十分な弾力を有し得るが、特定の治療ステップで所望される通り、中間又は端部配置から歯を再配置するように、歯列不正の歯に十分な力を付与することができる。一連の口腔内トレイは、１つ以上の連続中間配置を通じて、第１の配置から最終配置へと歯を次第に再配置するように選択された外形を有し得る。一連のトレイは、１〜１００個の上顎トレイと１〜１００個の下顎トレイとを有するものとすることができ、例えば、１〜５５個の上顎トレイと１〜５５個の下顎トレイ、１〜５０個の上顎トレイと１〜５０個の下顎トレイ、１〜４５個の上顎トレイと１〜４５個の下顎トレイ、１〜４０個の上顎トレイと１〜４０個の下顎トレイ、４０個未満の上顎トレイ１２と４０個未満の下顎トレイとを有するものとすることができ、これらの範囲内で１個毎増えるトレイを含むことができ、又はこれらの任意の組み合わせとすることができる。例えば、一連のトレイは、４０個、４１個、４２個、４３個、４４個、４５個、４６個、４７個、４８個、４９個、又は５０個の上顎トレイと、４０個、４１個、４２個、４３個、４４個、４５個、４６個、４７個、４８個、４９個、又は５０個の下顎トレイとを有するものとすることができる。上顎トレイの数は、一連の下顎トレイの数と同一とすることもでき、又は異なるものとすることもできる。トレイは、歯を、１つ以上の正確な生理的位置に移動して矯正することができる。例えば、トレイは、生理的に気道をより開放させる１つ以上の位置に歯を移動して矯正することができる。
【００４９】
一連のトレイは、各々、１本以上の歯を移動させるように構成可能であり、又は一連の１つ以上のトレイは、いずれの歯も移動しないように構成可能である。例えば、下顎の歯が所望の位置にあるものの、上顎の歯の位置が依然として調整を要する場合、下顎トレイは、下顎の歯の位置を維持するように構成可能であり、上顎トレイは、１本以上の上顎の歯を移動するように構成可能である。ブロック１２、１４は、上顎口腔内トレイ及び／又は下顎口腔内トレイ、例えば、矯正トレイ及び／又は歯科トレイ（すなわち、矯正機能を備えない任意のトレイ）に脱着可能に取り付け可能なモジュラーであり得る。ブロック１２、１４は、留め具、クリップ、フック、弾力性フック、かかり、突起、ファスナ、又はこれらの任意の組み合わせ等、１つ又は多数の取り付け機構（アンカーとも称する）により、１つ又は多数の口腔内トレイに取り付け可能である。追加又は代替として、ブロック１２、１４は、摩擦嵌合及び／又はスナップ嵌合で、口腔内トレイの一部に嵌合可能である。例えば、口腔内トレイは、ブロック１２、１４のスナップ可能なリッジを有し得る。リッジは、少なくとも部分的に口腔内トレイの表面に沿って伸び得る。各上顎ブロック１２の第１の端部（例えば、基部）は、上顎口腔内トレイに対して固定可能である。各上顎ブロック１２の第２の端部（例えば、頂上部）は、下顎口腔内トレイに対して固定可能である。各下顎ブロック１４の第１の端部（例えば、基部）は、下顎口腔内トレイに対して固定可能である。各下顎ブロック１４の第２の端部（例えば、頂上部）は、上顎口腔内トレイに対して固定可能である。モジュラーブロックの設計は、単一のアライナー又は多数の連続アライナーにおける上顎歯列及び／又は下顎歯列の弓に沿ったブロック１２、１４の再利用及び／又は再配置を可能にするため、ＷＯ２０１６／００４４１５号に開示のように、一連の矯正トレイが設計される場合、このモジュラー設計が特に好都合となり得る。モジュラー設計により、口腔内トレイ上の第１の位置から、第１の位置とは異なる口腔内トレイ上の他の１つ以上の位置まで、１つ以上のブロック１２、１４の再配置を可能にすることができ、好都合である。例えば、モジュラー設計により、１つ又は多数の口腔内トレイ上で、１〜１００回の範囲内で１回ずつ多い回数を含む、１〜１００回、一連のブロックのうちの各々（例えば、ブロック１２及び／又は１４）を再配置させることができる。モジュラー設計により、一連のブロックを一連の口腔内トレイのうちの各口腔内トレイと混合及び合致させることもでき、好都合である。
【００５０】
案内面対２６−２８（例えば、対２６ａ−２８ａ及び／又は対２６ｂ−２８ｂ）の一方又は双方の案内面は、コーティングを有することができ、又はさもなければ、第１の方向において２つの対向する案内面の間で相対移動を許容し、第１の方向とは反対の第２の方向において２つの対向する案内面の間で相対移動に抵抗する材料を備えることができる。例えば、下顎ブロック１４は、上顎ブロック１２と係合し、２つの対向する上顎ブロック１２と下顎ブロック１４との間に圧縮力が加えられると（例えば、顎骨を開放位置から閉鎖する際、又はさもなければ、ブロック１２、１４上で「噛み合わせ」を行うことにより）、上顎ブロック１２の案内面２６に沿って前方にスライドするように構成可能である。他の例として、下顎ブロック１４は、上顎ブロック１２と係合し、顎骨が緩められるか、又は、自発的に開放された後、緩められたとき、上顎ブロック１２の案内面２６に沿って第１の方向を前方にスライドするように構成され、案内面２６に沿って第１の方向の反対の第２の方向にスライドすることを防止又は抑制可能である。案内面（例えば、案内面２６及び／又は２８）は、第１の方向における下顎ブロック１２の移動に関連づけられた第１の摩擦係数と、第１の方向とは反対の第２の方向における下顎ブロック１２の移動に関連づけられた第２の摩擦係数とを有し得る。第２の摩擦係数は、第１の摩擦係数より大きい係数であり得る。第１の摩擦係数及び第２の摩擦係数は、静的摩擦係数μｓであり得る。第１の摩擦係数及び第２の摩擦係数は、動的摩擦係数μｋであり得る。
【００５１】
案内面対２６−２８（例えば、対２６ａ−２８ａ及び／又は対２６ｂ−２８ｂ）の一方又は双方の案内面は、コーティングを有するか、又はさもなければ、２つの対向する案内面が相互作用時にお互いの間で相対的な動きを抑制する材料（例えば、接着剤又は強磁性材料）を備え得る。追加又は代替として、上顎ブロック１２が下顎ブロック１４を磁力で引き付け、逆も同様となるように、１つ以上の磁石をブロック１２、１３に配置可能である。
【００５２】
上顎ブロック１２及び下顎ブロック１４は、熱可塑性材料を備え得る。上顎ブロック１２及び下顎ブロック１４は、コンピュータアルゴリズムの支援により、熱形成可能である。上顎アライナー及び下顎アライナーは、熱可塑性材料を備え得る。上顎アライナー及び下顎アライナーは、コンピュータアルゴリズムの支援により、熱形成可能である。上顎ブロック１２及び上顎アライナーは、互いに、取り付け可能であり、一体形成可能であり、又はモノリシックに形成可能である。下顎ブロック１４及び下顎アライナーは、互いに、取り付け可能であり、一体形成可能であり、又はモノリシックに形成可能である。
【００５３】
上顎ブロック１２及び下顎ブロック１４は、圧力下でも変形に抵抗するように剛性を有するか、又は圧力下で変形を許容し、及び／又は、柔軟性を発揮する半剛性を有し得る。半剛性材料及び／又は柔軟材料は、ユーザの快適さを向上することができ、睡眠中の歯ぎしりを防止、抑制、又は制限することができる。
【００５４】
ブロック１２、１４は、中実又は中空とすることができる。例えば、ブロック１２、１４は、１つ以上の気道チャンネル（例えば、１〜１０個以上の気道チャンネル）を有し得る。気道チャンネルは、ブロック１２、１４を通じて、少なくとも部分的に横方向に、且つ／又は、少なくとも部分的に縦方向に伸び得る。気道チャンネルは、頬側１６から舌側１８まで、ブロック１２、１４を通じて伸び得る。気道チャンネルは、前方側から後方側まで、ブロック１２、１４を通じて伸び得る。上顎ブロック１２の気道チャンネルのうちの１つ以上は、下顎ブロック１４の１つ以上のチャンネルと少なくとも部分的に整列され得る（例えば、部分的又は完全に同一線上であり得る）。各チャンネルは、前方端部と後方端部とを有し得る。前方ブロック（例えば、図１の下顎ブロック１４）のチャンネルの後方端部は、後方ブロック（例えば、図１の上顎ブロック１２）のチャンネル前方端部と完全又は部分的に重なり得る。後方ブロック（例えば、図１の上顎ブロック１２）の気道チャンネルの後方端部は、咽頭に向けられ、吸入及び呼気を促進することができる。後方ブロック（例えば、図１の上顎ブロック１２）の気道チャンネルの後部は、後方ブロックの後方端部が咽頭又は舌の付け根に向けられるように屈曲可能である。気道チャンネルは、直線状、曲線状、テーパ状、又はこれらの任意の組み合わせとすることができる。
【００５５】
ブロック１２−１４の協働対は、１〜１０個以上の気道チャンネルを有し得る。例えば、ブロック１２ａ−１４ａ及び１２ｂ−１４ｂの協働対は、各々、１つの上顎気道チャンネルと、ブロック１２ａ、１２ｂ、１４ａ、１４ｂを通じて少なくとも部分的に縦方向及び／又は横方向に伸びる２つの下顎気道チャンネルとを有し得る。下顎気道チャンネルのうちの１つは、上顎気道チャンネルと少なくとも部分的に整列可能である。３つの気道チャンネル（１つの上顎チャンネルと、２つの下顎チャンネル）は、従って、口腔内アプライアンス１０の前部から口腔内アプライアンス１０の後部まで２つの気道チャネルを形成することができ、好都合である。口腔内アプライアンス１０内の１つ以上の気道チャネルは、ブロック１２、１４を通じて空気を流動させることにより、口腔内を通じた気流ができるように口腔内サイズを増加させて、口腔内のデッドスペースの量を低減することができる。気流ができるように口腔内の容量を増加させることにより、１つ以上の気道チャンネルは、吸入及び／又は呼気に要求される呼吸の努力の程度を低減することができ、且つ／又は、口腔内を通過する空気の速度を低下させることができるため、ひいては、ＳＢＤの発生率及び／又はいびきの発生を低減することができ、好都合である。１つ以上の気道チャンネルは、ＳＢＤ及び／又はいびきを防止、抑制、及び／又は低減することができるか、又はこれらの防止、抑制、及び／又は低減を助けることができる。
【００５６】
気道チャンネルは、総括的又は個別に、ブロックと略同一のサイズを有するか、又は任意のより小さいサイズを有し得る。例えば、気道チャンネルの横断面積及び／又は縦断面積は、ブロック１２、１４の横断面積及び／又は縦断面積の約１％〜約１００％とすることができ、より狭い範囲として、約１％〜約９５％とすることができ、さらに狭い範囲として、約１％〜約９０％とすることができ、これらの範囲内で１％毎に増える断面積とすることができ、例えば、約２５％、約５０％、約７５％、約９０％、又は約９５％とすることができる。気道チャンネルの長さは、ブロック１２、１４の長さの約１％〜約１００％とすることができ、より狭い範囲として、約１％〜約９０％とすることができ、さらに狭い範囲として、約１％〜約８０％とすることができ、これらの範囲内で１％毎に増える長さとすることができ、例えば、約２５％、約５０％、約７５％、又は約９５％とすることができる。気道チャンネルは、ブロックの幅の約１％〜約１００％に亘って伸びるように、より狭い範囲として、約１％〜約９０％に亘って伸びるように、さらに狭い範囲として、約１％〜約８０％に亘って伸びるように、ブロック１２、１４に亘って横方向に伸びることができ、これらの範囲内で１％毎に増える割合を含み、例えば、約２５％、約５０％、約７５％、又は約９５％に亘って横方向に伸びることができる。
【００５７】
１つ以上のセンサは、１つ又は多数の気道チャンネル内に配置されるか、１つ又は多数の気道チャンネルの壁部内に一体形成されるか、１つ又は多数のブロック１２、１４の外面に一体形成又は配置されるか、１つ又は多数のブロック１２、１４に一体形成されるか、１つ以上の口腔内トレイ上に一体形成又は配置されるか、又はこれらの組み合わせとなり得る。１つ以上のセンサは、流量センサ、圧力センサ、温度センサ、又はこれらの組み合わせであり得る。センサは、閉塞が検出されたとき、例えば、流量センサが、時間間隔閾値を超える流動の停止又は低下を検出したとき、圧力センサが圧力降下閾値を超える圧力降下を検出したとき、温度センサが温度閾値を超える呼気又は口腔の温度上昇を検出したとき、又はこれらの任意の組み合わせにおいて、アラームを始動するように構成されたコントローラと通信し得る。アラームは、聴覚アラーム及び／又は触覚アラーム（例えば、振動）とすることができ、例えば、コントローラを含むアラーム機構から出すことができる。コントローラは、口腔内装置１０と一体形成可能であるか、又はこれと無線通信可能である。コントローラは、信号を処理可能であって、聴覚アラーム及び／又は触覚アラームを出すことのできるスマートフォン又は他の演算装置にアラーム信号を通信するように構成可能である。アラームは、潜在的に危険なＳＢＤの発生時にヒトを起こすように構成可能である。１つ以上のセンサ（例えば、１つ以上の圧力センサ）は、口腔内アプライアンス１０が適正に配置されたか否かを検出するために、コントローラと通信することが可能である。コントローラは、口腔内アプライアンス１０が適正に配置されない場合に、例えば、ヒトが寝ているときに外れた場合（例えば、１つ以上の圧力センサが圧力降下閾値を超える圧力降下を検出した場合）に、アラームを駆動するように構成可能である。
使用方法
【００５８】
口腔内アプライアンス１０又は一連の口腔内アプライアンス１０は、図３に示される通り、口腔内に配置可能である。
【００５９】
ブロック１２、１４により、ブロック１２、１４のサイズ及び／又は形状により、及び／又は、ヒトが自らの口を開放し、且つ／又は、口腔内アプライアンスが口腔内に配置されたのち、ブロック上で噛み合わせたときのブロック１２、１４間の相互作用により、ヒトが自らの口を開放し、且つ／又は、自らの下顎骨を前方に移動させるように促進し、又はさもなければ促すことができる。ブロック１２、１４のサイズによって、ヒトに、ブロック１２、１４の口腔内への配置に対応するように、少なくともブロック１２、１３の最も薄い厚さ程度の厚さ（例えば、ブロックの長さ、幅、及び／又は、高さ）に自らの口を開放させることができる。
【００６０】
ブロック１２、１４のサイズ及び／又は形状により、ブロック１２、１４上で噛み合わせるか否かに関わらず、ヒトに自らの下顎骨を前方に移動させるよう促すように構成可能である。例えば、ブロック１２、１４は、ヒトがブロック１２、１４上で噛み合わせるとき、下顎骨を前方に移動するように相互作用可能である。しかしながら、ヒトは、自らの下顎骨を前方に移動させるか否かに関わらず、ブロック１２、１４を使用可能である。ブロック１２、１４のサイズ及び／又は形状は、ヒトの下顎骨を前進させるように構成可能である。ブロック１２、１４のサイズ及び／又は形状は、ヒトの下顎骨を前進させないように構成可能である。
【００６１】
ブロック１２、１４のサイズ及び／又は形状は、下顎骨を後方位置、中立位置、又は前方位置から前進させ得る。ブロック１２、１４のサイズ及び／又は形状は、位置がヒトの自然な位置であるか否か、又はそれがブロック１２、１４によってもたらせられたか否かを問わず、下顎骨の後方位置、中立位置、又は前方位置に対する下顎の後退を防止、抑制、又は制限することができる。このように、ブロック１２、１４は、気道を再形成及び／又は維持し、気道が部分的且つ／又は全体的に閉鎖するのを防止、抑制、又は限定して、例えば、部分的又は全体的な開放構成からＳＢＤの処置を行うように、互いに相互作用するように構成可能である。このような配置で、顎骨を再配置し、且つ／又は、気道を開放することにより、ＳＢＤ治療を施すことができ、好都合である。
【００６２】
上述の通り、１つ以上の上顎ブロック１２は、１つ以上の下顎ブロック１４と協働して、顎骨を再配置し、噛み合わせを調整し、且つ／又は、気道を再形成及び／又は維持することができる。図３は、ブロック１２、１４が下顎骨を前方に移動させるように互いに協働可能であることを示している。図３はまた、ブロック１２、１４が互いに協働して、例えば、上顎歯列と下顎歯列との間の咬合分離を増加することにより、１つ以上の開放構成に気道を再形成することができる。ブロック１２、１４は、互いに係合するとき、１つ以上の前方位置に下顎骨を維持するように設計可能である。ブロック１２、１４はまた、少なくともブロック１２、１４の相互作用によって生じさせられた１つ以上の再形成構成を含む、１つ以上の開放構成に気道を維持するように設計可能である。ブロック１２，１４は、互いに相互作用して、上顎に対して下顎骨を再配置（変位とも称する）することにより、気道を再形成することができる。例えば、ブロック１２、１４は、下顎骨を前方に移動させ、且つ／又は、ブロック１２、１４が互いに相互作用するときに上顎歯列弓と下顎歯列弓との間の咬合分離を増加するように構成可能である。このような変位により、顎骨を再配置し、噛み合わせを調整し、且つ／又は、気道を再形成して、気道をより開放し、これによってＳＢＤ治療を施すことができ、好都合である。
【００６３】
ブロック１２、１４は、互いに相互作用し、上顎に対する下顎骨の中立位置（例えば、非前進位置）又は変位位置（例えば、前進位置）を維持することにより、噛み合わせを調整することができる。ブロック１２、１４はまた、互いに相互作用し、上顎に対する下顎骨の中立位置（例えば、非前進位置）又は変位位置（例えば、前進位置）を維持することにより、開放された気道を維持することができる。例えば、ブロック１２、１４は、下顎骨が中立位置及び／又は変位位置にあるとき、下顎骨の後方への移動及び／又は咬合距離の低減を防止、抑制、又は限定することができる。このような下顎支持で、顎骨を新たな、すなわち修正後の中立位置に戻すように慣らすことによってＳＢＤを治療することができ、好都合である。このような下顎支持はまた、舌が落ち込んで気道を塞ぐことを防止、抑制、又は限定することができ、好都合である。中立位置は、任意の自然な咬合位置と考えられる。変位位置は、任意の非変位位置、例えば、自然又は強制を問わず、任意の前進位置及び／又は後方位置等と考えられる。ブロック１２、１４は、例えば、下顎骨と関連構造が新たな均衡（例えば、自然の）位置を得るように、経時的に、頭蓋顔面構造を操作して矯正することにより（例えば、一連のトレイ及び／又はブロックで次第に操作することにより）、変位下顎位置が新たな中立の咬合位置となるようにすることができる。
【００６４】
ブロック１２、１４は、互いに相互作用して、上顎（上位又は上方とも称される）歯列弓及び／又は下顎（下位又は下方とも称される）歯列弓とを広げることができる。例えば、ブロック１２、１４は、相互作用して硬口蓋及び／又は軟口蓋を広げることのできる、１つ以上の横スロープを有し得る。このように広げることで、気道を再形成し、気道をより開放させることができ、好都合である。下顎歯列弓を広げることにより、舌下スペースのサイズを増加し、舌の閉塞量を低減することができる。上顎歯列弓を広げることにより、口蓋の拡張を生じて、口腔内サイズを増加することができる。
【００６５】
ブロック１２、１４は、相互作用して、一時的又は永続的に、下顎骨を前方に移動することができる。ブロック１２、１４はまた、相互作用して、一時的又は永続的に、気道をより開放された構成に展開させることができる。ブロック１２、１４は、一時的又は永続的に、頭蓋顔面構造を操作するように構成可能である。
【００６６】
口腔内アプライアンス１０の１つ以上の案内面対２６−２８（例えば、対２６ａ−２８ａ及び／又は２６ｂ−２８ｂ）は、下顎骨と、例えば、ＳＢＤとの関連構造（例えば、舌）との後方への移動を防止、抑制、又は限定するように相互作用可能である。上顎案内面２６及び下顎案内面２８は、治療を通じて、又は、その一部において、互いに相互作用するか、互いに接触するように構成可能である。上述の通り、ブロック１２、１４は、自己案内の方式で、相互作用するように構成可能である。
【００６７】
図３は、案内面２６ｂ、２８ｂの協働対が相互作用して、下顎骨を前方位置（前進位置とも称される）に前進可能である。図３はまた、このような前進により、歯列弓間の咬合距離を増加させるものの、ＳＢＤアプライアンス１０が咬合距離も増加させることなく、下顎骨を前進可能であることを示している。咬合距離の増加がある場合、結果としての咬合距離は、顎骨が案内面２６、２８の使用を伴うことなく単に前進させられた場合、弓間に結果として生じる自然の咬合距離を上回り得る。例えば、結果としての咬合距離は、食いしばって下顎骨を前進させるとき、前歯の歯列が生じる自然の咬合距離を上回り得る。前歯は下顎骨の前進の際に自然の分離を生じない場合、結果としての咬合距離は、単に、下顎骨前進時の案内面２６、２８の１つ以上の協働対によってのみ生じ得る。
【００６８】
図３は、案内面２６、２８の協働対で顎骨を閉鎖させることにより、前進距離３４ほど下顎骨を前進可能であることを示している。前進距離３４は、約０ｍｍ〜約３０ｍｍとすることができ、より狭い範囲として、約０ｍｍ〜約２０ｍｍ、さらに狭い範囲として、０ｍｍ〜約１０ｍｍ、さらに狭い範囲として約５ｍｍ〜約１０ｍｍとすることができ、これらの範囲内で０．２５ｍｍ刻みに増える距離を含み、例えば、約５ｍｍ、約６ｍｍ、約７ｍｍ、約８ｍｍ、約９ｍｍ、約１０ｍｍ、約１１ｍｍ、約１２ｍｍ、約１３ｍｍ、約１４ｍｍ、約１５ｍｍ、約１６ｍｍ、約１７ｍｍ、約１８ｍｍ、約１９ｍｍ、約２０ｍｍとすることができる。図３は、案内面２６、２８の協働対が十分な前進距離３４、下顎骨を前進させることにより、反対咬合（ＩＩＩ級不正咬合とも称される）を人工的に生じることができる。例えば、案内面２６、２８の協働対は、上顎切歯が、（大臼歯の或る後方と反対の）下顎切歯の前方周囲長さの範囲内であり、例えば、約０．５ｍｍ〜約５．０ｍｍまで、またこれらの範囲内で０．２５ｍｍ刻みの長さを含むように、下顎骨を前方に前進させることができる。
【００６９】
案内面２６、２８の協働対で顎骨を閉鎖することにより、歯列弓間の咬合距離３６を、約０ｍｍ〜約６０ｍｍまで、より狭い範囲として、約０ｍｍ〜約５０ｍｍまで、より狭い範囲として、約０ｍｍ〜約４０ｍｍまで、さらに狭い範囲として、約０ｍｍ〜約３０ｍｍまで、さらに狭い範囲として、約０ｍｍ〜約２０ｍｍまで、さらに狭い範囲として、約０ｍｍ〜約１０ｍｍまで、これらの範囲内で０．２５ｍｍ刻みの距離を含み、例えば、約３０ｍｍ、約３１ｍｍ、約３２ｍｍ、約３３ｍｍ、約３４ｍｍ、約３５ｍｍ、約３６ｍｍ、約３７ｍｍ、約３８ｍｍ、約３９ｍｍ、約４０ｍｍ増加させ得る。自然の分離の範囲は、０ｍｍ〜約１０ｍｍとすることができ、この範囲内で０．２５ｍｍ刻みの距離を含み得る。咬合距離３６は、上顎ブロック１２の高さ１２Ｈ、下顎ブロック１４の高さ１４Ｈ、又はこれらの組み合わせとすることができる。
【００７０】
協働案内面２６、２８（例えば、案内面２６ｂ、２８ｂ）の各対の少なくとも一部は、顎骨が、例えば、開放構成から閉鎖（又は開放のより小さい）構成まで閉鎖されているとき、互いに接触可能である。対向する案内面２６、２８の各対の少なくとも一部は、案内面２６、２８の少なくとも一部が互いを通過してスライドし、顎骨が、例えば、開放構成から開放のより小さな構成まで閉鎖されるとき、下顎骨を前進させ、咬合距離を増加させるように、互いに対してスライド可能に接触することができる。協働案内面は、非接触時の０ｍｍ〜接触時の約１ｍｍ〜約３０ｍｍまでの接触長、又はこの範囲内で０．５ｍｍ刻みに増える接触長を有し得る。接触長は、下顎骨が上顎に対して閉鎖される際、又は同等に、下顎歯列が上顎歯列に対して閉鎖される際、０ｍｍ〜最大接触長まで増加し得る。図３は、協働案内面２６、２８が約３ｍｍ〜約１５ｍｍ、この範囲内で０．５ｍｍ刻みに増える長さ、例えば、１２ｍｍの最大接触長を有し得る。最大接触長は、協働案内面２６、２８の一方又は双方の全長又はその長さの一部のみであり得る。図３は、最大接触長が上顎案内面２６の長さであり得ることを示している。代替又は追加として、対向する案内面２６、２８の各対の少なくとも一部が互いにスライド可能に接触しないように構成可能であるものの、代わりに、顎骨の開放時、互いに対して単に静止することにより、下顎骨の後退を防止、抑制、又は制限することができる。
【００７１】
例えば、顎骨の部分的又は完全閉鎖時、案内面２６、２８のうちの少なくとも一方が下顎骨の後方への移動を防止、抑制、又は制限するように、協働案内面２６、２８（例えば、案内面２６ｂ、２８ｂ）の各対の少なくとも一部がその対向する案内面に接触可能となる。例えば、図３は、第２の上顎案内面２６ｂが、第２の下顎案内面２８ｂの任意の後方への移動に干渉（例えば、防止、抑制、又は制限）することにより、第２の下顎ブロック１４ｂ及び下顎骨の任意の後方への移動に緩衝し得ることを示している。
【００７２】
上顎ブロック１２及び下顎ブロック１４は、顎骨が、例えば、隣同士、前後、及び／又は、上下（又は、任意の３つの互いに直角の参照面において）に、完全閉鎖位置にあるとき、下顎骨を多数の方向に移動させるように協働可能である。例えば、ブロック１２、１４は、３つ以下の参照面／軸に沿った約１ｍｍ〜約５ｍｍ（例えば、この範囲内において０．２５ｍｍ刻みで増える距離）の移動公差を有することで、快適さを最大化し、ＳＢＤ装置が新たなＳＢＤの問題を生じる可能性を低減し、睡眠中の歯ぎしりを最小化し、及び／又は、ＳＢＤ及び／又はいびきを同時に治療しつつ、ブロック１２、１４が外れるのを抑制することができ、好都合である。前後の案内面対のうちの後方案内面は、例えば、抵抗するものの、前方案内面の後方への移動を許容することができる。前後の案内面は、任意の２つの対向面、例えば、第２の上顎案内面２６ｂと第２の下顎案内面２８ｂの対とすることができ、第２の上顎案内面２６ｂは、第２の下顎案内面２８ｂの後方となる。代替又は追加として、後方案内面は、公差範囲を超えて前方案内面の後方への移動を自由に許容し、ひいては更なる後方への移動に抵抗し始めるものとすることができる。例えば、後方案内面及び前方案内面（例えば、後方案内面２６と前方案内面２８）には、上述のコーティングが部分的又は全体的に被覆され得る。上顎案内面角度３０及び下顎案内面角度３２は、下顎骨が後方に移動するとき、下顎骨をより前方の位置に戻す角度を有し得る。上顎ブロック１２及び下顎ブロック１４は、顎骨が開閉されているときに下顎骨が６つの自由度を有するように協働し得る。上顎ブロック１２及び下顎ブロック１４は、下顎骨が前方位置にあるときにともに係止され、１個、２個、３個、４個、５個、及び／又は、６個の自由度で公差範囲内の移動を許容し得る。
【００７３】
代替又は追加として、本開示の口腔内アプライアンス１０は、互いに相互作用する位置にあるとき、２つに対向する案内面対２６、２８によって後退が防止、抑制、又は制限される以外には、自由な下顎の動きを許容することができる。
【００７４】
上述の通り、一連のブロック１２、１４は、一連の２つ以上の連続ステップにおいて、１本以上の歯を移動し、下顎骨の位置を前進及び／又は維持し、咬合距離３６を増加し、且つ／又は、硬口蓋及び／又は軟口蓋を広げるために、設計及び適用可能であり、経時的に使用可能である。一例としての寸法バリエーションを以下に開示するが、これらは限定を意味するものでなく、本開示の寸法及び相対位置のすべての順列が考えられ、例えば、本開示の寸法範囲内で０．２５ｍｍ刻み又は０．５％刻みの寸法が含まれる。連続的な寸法変化により、一連のステップの各々で、所望の治療を達成することができ、好都合である。一連のブロック１２、１４は各々、一連のブロック１２、１４を想定した中間又は端部の下顎骨の前進位置又は咬合距離に対応する案内面角度３０、３２を有し得る。一連のブロック１２、１４は各々、一連のブロック１２、１４を想定した中間又は端部の下顎骨前進位置又は咬合距離に対応するブロックの長さ、幅、及び高さ１２Ｌ、１４Ｌ、１２Ｗ、１４Ｗ、１２Ｈ、１４Ｈを有し得る。一連のブロック１２、１４は各々、一連のブロック１２、１４を想定した中間又は端部の下顎骨前進位置又は咬合距離に対応する案内面の長さ２６Ｌ、２８Ｌを有し得る。一連の各ブロック１２、１４は、対向するブロックの案内面の異なる部分又は長さに接触するように構成可能である。一連のブロック１２、１４は、各々、一連のブロック１２、１４を想定した中間又は端部の下顎骨前進位置又は咬合距離に対応する縦スロープ及び／又は横スロープを有し得る。開示の寸法のうちの１つ以上は、１つの治療ステップから次の治療ステップまでに、増加、減少、又は変化なしで維持され得る（すなわち、１つ以上の寸法が２つの治療ステップ間で変化なしで維持され得る）。例えば、１つ以上の寸法は、２つの治療ステップ間で（例えば、間にいずれの治療ステップも含まれない第１の治療ステップと第２の治療ステップとの間か、又は任意の２つの治療ステップ間で）、第１の寸法から第２の寸法へ、増加及び／又は減少するものとすることができ、第２の寸法は、第２の（例えば、後続の）治療ステップにおいて、第１の治療ステップにおける第１の寸法の値よりも約０．５ｍｍ〜約４０ｍｍ大きいか、又は小さく、例えば、０．５ｍｍ〜４０ｍｍの間の０．２５ｍｍ刻みの長さ（例えば、０．５ｍｍ、１．０ｍｍ、１．５ｍｍ、２．０ｍｍ、２．５ｍｍ、３．０ｍｍ、３．５ｍｍ、４．０ｍｍ、４．５ｍｍ、５．０ｍｍ等）大きいか、又は小さくなるようにする。例えば、１つ以上の寸法は、２つの治療ステップ間で（例えば、間にいずれの治療ステップも含まれない第１の治療ステップと第２の治療ステップとの間か、又は任意の２つの治療ステップ間で）、第１の寸法から第２の寸法まで増加及び／又は減少するものとすることができ、第２の寸法は、第２の（例えば、後続の）治療ステップに比較して、第１の治療ステップにおける第１の寸法の値より、約１％〜約５００％大きいか、又は小さく、例えば、１％〜５００％の間の１％刻みの割合で（例えば、１％、５％、１０％、１５％、２０％、２５％、３０％、４０％、４５％、５０％、５５％、６０％、６５％、７０％、７５％、８０％、８５％、８５％、９０％、９５％、１００％、１２５％、１５０％、１７５％等）大きいか、又は小さくなるようにする。
【００７５】
一連の治療において、ブロック１２、１４は、１本以上の歯を移動させ、下顎骨を再配置し、噛み合わせを調整し、咬合距離を調整し、且つ／又は、一連の１つ以上のステップにおいて所望される通り、中間又は端部の配置に硬口蓋及び／又は軟口蓋を広げることができる。ブロック１２、１４は、歯を次第に移動させ、前進距離３４を増加及び／又は減少させ、咬合距離３６を増加及び／又は減少させ、硬口蓋及び／又は軟口蓋を広げ、噛み合わせを調整し、又はこれらの任意の組み合わせを行うことができる。例えば、一連のブロック１２、１４は、第１の距離から、第２の距離より長い第２の距離まで、前進距離３４を次第に増加させ得る。一連のブロック１２、１４は、第２の距離から、第２の距離より短く第１の距離より長い第３の距離まで、前進距離３４を次第に減少させ得る。他の例として、一連のブロック１２、１４は、第１の距離から、第１の距離より長い第２の距離まで、咬合距離３６を次第に増加させ得る。一連のブロック１２、１４は、第２の距離から、第２の距離より短く第１の距離より長い第３の距離まで、咬合距離３６を次第に減少させ得る。他の例として、一連のブロック１２、１４は、第１の幅から、第１の幅より大きな第２の幅まで、口蓋の幅を次第に増加させ得る。一連のブロックの設計により、ブロック１２、１４によって潜在的に生じさせられる、影響の及ぶ頭蓋顔面（例えば、下顎骨、歯列弓、気道、口蓋）の構造に対する治療の初期の衝撃を低減することにより、治療をより快適なものとすることができ、好都合である。一例としての寸法のバリエーションについて以下に開示するが、これらは限定を意味するものでなく、本開示の寸法及び相対位置のすべての順列が考えられ、例えば、本開示の寸法範囲内で０．２５ｍｍ刻み又は０．５％刻みの寸法が含まれる。開示の寸法のうちの１つ以上は、１つの治療ステップから次の治療ステップまでに、増加、減少、又は変化なしで維持され得る（すなわち、１つ以上の寸法が２つの治療ステップ間で変化なしで維持され得る）。このような頭蓋顔面寸法（例えば、寸法３４及び３６）は、２つの治療ステップ間で（例えば、間にいずれの治療ステップも含まれない第１の治療ステップと第２の治療ステップとの間か、又は任意の２つの治療ステップ間で）、第１の寸法から第２の寸法まで増加及び／又は減少するものとすることができ、第２の寸法は、第２の（例えば、後続の）治療ステップに比較して、第１の治療ステップにおける第１の寸法の値より、約０．５ｍｍ〜約４０ｍｍ大きいか、又は小さく、例えば、０．５ｍｍ〜４０ｍｍの間の０．５ｍｍ刻みの寸法（例えば、０．５ｍｍ、１．０ｍｍ、１．５ｍｍ、２．０ｍｍ、２．５ｍｍ、３．０ｍｍ、３．５ｍｍ、４．０ｍｍ、４．５ｍｍ、５．０ｍｍ等）、大きいか、又は小さくなるようにする。このような頭蓋顔面寸法（例えば、寸法３４及び３６）は、２つの治療ステップ間（例えば、間にいずれの治療ステップも含まれない第１の治療ステップと第２の治療ステップとの間か、又は任意の２つの治療ステップ間で）、第１の寸法から第２の寸法まで増加及び／又は減少するものとすることができ、第２の寸法は、第２の（例えば、後続の）治療ステップに比較して、第１の治療ステップにおける第１の寸法の値より、約１％〜約５００％大きいか、又は小さく、例えば、１％〜５００％の間の１％刻みの割合で（例えば、１％、５％、１０％、１５％、２０％、２５％、３０％、４０％、４５％、５０％、５５％、６０％、６５％、７０％、７５％、８０％、８５％、９０％、９５％、１００％、１２５％、１５０％、１７５％等）大きいか、又は小さくなるようにする。
【００７６】
図４は、歯に設けた、あるバリエーションのアライナー３８を示している。アライナー３８は、本開示の口腔内トレイの特性を有し得る。例えば、アライナー３８は、上顎歯列アライナー３８ａ又は下顎歯列アライナー３８ｂであり得る。アライナー３８は、内面及び外面を有し得る。内面は、歯を受承する空洞を規定し得る。内面は、１本以上の歯と接触するように構成可能である。内面は、例えば、（例えば、１本以上の歯を移動させるように構成された干渉嵌合から）１本以上の歯に力を加えることにより、第１の位置から第２の位置まで１つ以上の上顎又は下顎の歯を移動させるように構成された外形を有し得る。アライナー３８は、上顎歯列及び／又は下顎歯列における歯の全体又はサブセットに亘ってフィットし得る。
【００７７】
一連のアライナー３８（例えば、上顎アライナー３８ａ及び／又は下顎アライナー３８ｂ）は、例えば、ＰＣＴ公開ＷＯ２０１６／００４４１５号及びＵＳ出願第１５／３８６，２８０号（ＵＳ２０１７／０１００２１４号として公開）として開示のように、２つ以上の連続ステップにおいて、１つ以上の上顎及び／又は下顎の歯を再配置するために、設計及び適用されるか、又は経時的に使用可能であり、あらゆる目的のため、本明細書に参照として援用する。上述の通り、一連のアライナー３８は、各々、一連のアライナー３８の各々を想定した中間又は端部の歯の配置に対応する外形を有した内面を有し得る。アライナー３８は、歯列不正の歯に対応するか、又はこれに合致するように十分な弾力性を有し得るが、特定の治療ステップに所望の通り、中間又は端部の配置に歯を再配置するように、歯列不正の歯に対して十分な力を適用することができる。一連のアライナー３８は、１つ以上の連続した中間配置を通じて、第１の配置から最終配置まで、歯を次第に再配置するように選択された外形を有し得る。
【００７８】
ＳＢＤアプライアンス治療は、上述の通り、例えば、アライナー３８（例えば、上顎アライナー３８ａ及び／又は下顎アライナー３８ｂ）により、矯正アライナー治療と組み合わせ可能である。さらに上述の通り、１つ以上の気道拡張ブロック１２及び／又は１４（ガイドとも称される）は、アライナー３８（例えば、上顎アライナー３８ａ及び／又は下顎アライナー３８ｂ）に直接的又は間接的に取り付けられるか、又は一体形成され得る。１つ以上の上顎ブロック１２は、上顎アライナー３８ａとモノリシックに形成可能である。１つ以上の下顎ブロック１４は、下顎アライナー３８ａとモノリシックに形成可能である。
【００７９】
図５は、上顎アライナー３８ａが、案内面２６を有する上顎ガイド１２を有し得ることを示している。ガイド１２は、上顎アライナー３８ａの前部又は後部に設けられ得る。例えば、図５は、アライナー３８ａの前部に設けられ得ることを示している。ガイド１２は、図１〜３を参照して上述したブロック１２、１４のうちの１つとすることができ、図５に示されるアライナー３８ａと一体形成可能である。
【００８０】
図６は、ガイド１２がアライナー３８ａの後部に設けられ得ることを示している。アライナー３８ａは、例えば、下顎アライナー３８ｂと相互作用することにより、ＳＢＤの治療と同時に、歯を移動させて矯正を行うことができ、好都合である。例えば、図６は、後部ガイド１２、１４による、上顎アライナー３８ａ及び下顎アライナー３８ｂを有した閉鎖状態の顎骨を示しており、後部ガイド１２、１４は、後部ガイド１２、１４が無い場合に生じたであろうよりも大きなスペースを上方歯列と下方歯列との間に有して、閉鎖位置に顎骨を維持するように相互作用している。ガイド１２、１４は、図１〜図３を参照して上述したブロック１２、１４とすることができ、各々、図６に示されるアライナー３８ａ、３８ｂと一体形成可能である。
【００８１】
図１〜図３、図５、及び図６は、各々、角度を有した面と、歯列矯正移動と同時にＳＢＤ治療を提供するために、図４のアライナー３８と組み合わせ可能な気道拡張ブロック１２、１４等の分離ランプとを備える装置構成要素を示している。しかしながら、あらゆるタイプのＳＢＤアプライアンス治療が、他の下顎前進アプライアンス（例えば、Ｈｅｒｂｓｔアプライアンス、弾力性下顎前進（ＥＭＡ）アプライアンス）や、例えば、安定化スプリント（例えば、ナイトガード、デイガード）、デプログラマ（例えば、前部デプログラマ）、平坦面、及び前部ガイダンスを備えた完全接触スプリントを含む、図４に示される矯正アライナー治療と組み合わせ可能である。例えば、アライナー３８は、このような他のタイプの装置に対して組み合わせ、取り付け、脱着可能に取り付け、又は一体形成可能である。アライナー３８は、アプライアンス１０がＳＢＤ治療とともに矯正治療（例えば、歯を移動矯正する）できるように、このような他のタイプのＳＢＤ装置／構成要素の歯（例えば、咬合）の係合部分を交換することができる。このような矯正／ＳＢＤアプライアンスは、ＳＢＤアプライアンスによるＳＢＤ治療中、頭蓋顔面筋肉に対して生理的に正しい位置に歯を移動し矯正することができ、好都合である。上顎アライナー及び下顎アライナーの構成要素、及び／又は、これらの口腔内アプライアンス１０のＳＢＤ構成要素は、例えば、コンピュータプログラムの支援で熱形成可能な熱可塑性材料を備えることができる。
【００８２】
上顎の構成要素（例えば、上顎ブロック１２ａ及び／又は上顎アライナー３８ａ）は、例えば、取り付け機構を介して、下顎の構成要素（例えば、下顎ブロック１２ｂ及び／又は下顎アライナー３８ｂ）に取り付け可能である。取り付け機構は、干渉嵌合（摩擦嵌合とも称される）、スナップ嵌合、テザー、バンド、弾力性バンド、フック、弾力性フック、又はこれらの任意の組み合わせであり得る。例えば、上顎ブロック１２及び／又は上顎アライナー３８ａは、雄型構成要素（例えば、突起）を有し、下顎ブロック１４及び下顎アライナー３８ｂは、干渉嵌合又はスナップ嵌合を介して突起を受承するように構成された雌型構成要素（例えば、窪み又は穴）を有するものとすることができ、逆も可能である。雄型構成要素は、干渉嵌合を生じるように、雌型構成要素より僅かに大きな形成要素を有し得る。例えば、突起は、突起が窪み又は穴に挿入されるとき、干渉嵌合が生じるように、窪み又は穴より僅かに大きな形成要素を有し得る。雄型構成要素は、干渉嵌合を生じるように、雌型構成要素より僅かに小さな形成要素を有し得る。例えば、突起は、突起が窪み又は穴に挿入されるとき、干渉嵌合が生じるように、窪み又は穴より僅かに小さな形成要素を有し得る。上顎ブロック１２ａは、取り付け機構を介して、下顎ブロック１２ｂ及び／又は下顎アライナー３８ｂに取り付け可能である。上顎アライナー３８ａは、取り付け機構を介して、下顎ブロック１２ｂ及び／又は下顎アライナー３８ｂに取り付け可能である。
【００８３】
装置１０は、１つ以上の取り付け機構を有し得るが、例えば、左側の上顎要素及び下顎要素のための第１の取り付け機構、及び／又は、右側の上顎要素及び下顎要素のための第２の取り付け機構とを有し得る。取り付け機構は、１個、２個、３個、４個、５個、及び／又は、６個の自由度を有し得る。取り付け機構は、１つ以上の自由度において、顎骨の移動を部分的または完全に制約することができる。取り付け機構は、顎骨を、所望の配置、例えば、ＳＢＤの治療を行うのに所望の開放位置及び／又は閉鎖位置に維持するのを助けることができる。取り付け機構によって許容された移動の自由は、装置１０がＳＢＤの治療と同時に、側頭下顎関節機能障害（ＴＭＤ）の発症を防止又は抑制できるようにすることが望ましい。ＴＭＤは、顎骨が１箇所に係止されてしまうか、又はさもなければ顎骨の移動が制限されることにより発生し得る。装置１０の使用中における、上顎の構成要素（例えば、上顎ブロック１２及び／又は上顎アライナー３８ａ）と下顎の構成要素（例えば、下顎ブロック１４及び／又は下顎アライナー３８ｂ）との間での取り付け機構を介した取り付けによって許容される顎骨の移動により、ユーザが自らの側頭下顎関節に問題を生じることを防止するか、又はさもなければ抑制するのを助けることができる。代替又は追加として、取り付け機構は、０自由度を有し、下方の顎骨の動きを完全に制約することもできる。
【００８４】
一連の異なるブロック１２及び／又はアライナー３８は、取り付け構成時において、異なる自由度を有し得る。一連の異なるアプライアンス１０による治療中、顎骨によって許容される動きを変化させることにより、ユーザがＴＭＤを進行させるのを防止又は抑制することができ、望ましい。一連のアプライアンス１０は、１つ以上の先行アプライアンス１０とは異なり、且つ／又は、１つ以上の後続のアプライアンス１０とは異なる下方の顎骨の移動を制約することができる。移動または自由度の量は、一連のアプライアンス１０すべてについて変更可能であり、又は、一連のアプライアンス１０のうちの２〜５０個毎について変更可能であり、この範囲内の１刻みの数のアプライアンスを含み、例えば、５個毎のアプライアンスについて変更可能である。
【００８５】
上顎の構成要素及び下顎の構成要素が取り付け構成内にあるとき、取り付け機構により、顎骨が移動する（例えば、上下に開閉するか、又は横に移動する）のを防止することができ、且つ／又は、例えば、アライナー３８間、及び／又は、ＳＢＤ装置の１つ以上の側面間又はアプライアンス１０の構成要素間の相対移動の量を防止又は限定することにより、下方の顎骨が移動できる量を制限することができる。上顎の構成要素及び下顎の構成要素が互いに取り付けられるとき、取り付け機構は、（例えば、アライナー３８間の相対移動をすべて防止することにより）下方の顎骨のすべての移動を防止することができる。上顎の構成要素及び下顎の構成要素が互いに取り付けられるとき、取り付け機構により、下方の顎骨が１本、２本、及び／又は、３本の軸に沿って移動可能となり、且つ／又は、これらの軸周りに（例えば、ｘ、ｙ、及び／又は、ｚデカルト軸等、１本、２本、及び３本の互いに直角な軸に沿って、及び／又は、この軸周りに）回転可能となるように、下方の顎骨が１個、２個、３個、４個、５個、又は６個の自由度を有するようできる。取り付け機構は、下方の顎骨の移動を許容するように、アライナー３８間、及び／又は、ＳＢＤ装置の１つ以上の側面間、又はアプライアンス１０の構成要素間での相対移動を許容することができる。例えば、上顎の構成要素及び下顎の構成要素が取り付け構成にあるとき、取り付け機構は、１本、２本、又は３本の軸に沿って、約０．５ｍｍ〜約５ｍｍまで下方の顎骨の移動を許容し、この範囲内の０．５ｍｍ刻みに長さを含み、例えば、約２．０ｍｍの移動を許容することができる。例えば、上顎の構成要素及び下顎の構成要素が取り付け構成内にあるとき、取り付け機構は、１本、２本、又は３本の軸周りに、約１度〜約３０度まで下方の顎骨の回転を許容し、この範囲内の１度刻みの角度を含み、例えば、約１０度の回転を許容することができる。
【００８６】
取り付け機構は、下方の顎骨に対して、中立位置から一旦変位した（例えば、移動及び／又は回転された）中立位置への復元力を付与することができる。追加又は代替として、取り付け機構は、復元力を付与するか、又はさもなければ中立位置へ戻るように促すように、１つ以上の弾力性バンド、及び／又は、取り付け機構から離間した案内面を備えることができる。
【００８７】
本記載のアライナーは、歯列と摩擦嵌合を形成し得る。摩擦嵌合は、アライナーに亘って非均一に広がり、異なる歯に異なる力を付与することで、歯列に亘って付与される様々な（例えば、異なる）力に比例する、異なる量に対応して、異なる歯が移動矯正が可能となるようにできる。
【００８８】
口腔内アプライアンス１０の２つのセットは、治療のすべての段階について作成可能であり、１つは昼間の使用を対象とし、もう１つは、夜間の使用を対象とする。昼間の口腔内アプライアンス１０は、ＳＢＤ治療の有無に関わらず、歯の移動矯正を行うことができる。例えば、昼間の口腔内アプライアンス１０は、夜間の口腔内アプライアンス１０より小さいＳＢＤ構成要素を有するか、又は昼間の口腔内アプライアンス１０は、ＳＢＤ構成要素ごと省略可能である。夜間の口腔内アプライアンス１０は、ＳＢＤの治療と、歯の移動構成とを同時に行うことができる。夜間の口腔内アプライアンスは、ＳＢＤ構成要素を有し得る。一連の昼間の口腔内アプライアンス１０は、各々、一連の夜間の口腔内アプライアンス１０に対応するよりも少なく、下方の顎骨を開放及び／又は前進させるように設計可能である。昼間及び夜間のアプライアンスは、矯正治療において同一の対応段階を有し得る。矯正治療の昼間段階は、矯正治療の夜間段階に比べて積極性が低いものとし得る（例えば、より小さな力を歯に付与する）。代替又は追加として、治療のすべてのステップについて、一連の口腔内アプライアンス１０のみを作成することができる（２つの並列的シリーズのアプライアンスであって、１つは昼間の使用を対象とし、もう１つは夜間の使用を対象とするものと反対）。例えば、一連のステップの各々におけるアプライアンス１０の係止構成のうちの１つ以上が昼間の使用を対象とし、一連のステップの各々におけるアプライアンス１０の係止構成のうちの１つ以上が、夜間の使用を対象とすることができる。
【００８９】
図７は、あるバリエーションにおける、口腔内アプライアンス１０のシリーズ２００の概略図を示している。口腔内アプライアンスシリーズ２００は、昼間シリーズ２００ＤにおけるＮＤ昼間装着口腔内アプライアンス１０、及び／又は、夜間シリーズ２００ＮにおけるＮＮ夜間装着口腔内アプライアンスを有し、ＮＤ及びＮＮは、各々、１〜１００個とすることができ、この範囲内で１刻みの数を含み得る。ＮＤは、ＮＮと同一とすることもでき、異なるものとすることもできる。シリーズ２００の各ステップにおける昼間及び夜間の口腔内アプライアンス１０の寸法は、互いに同一とすることもでき、異なるものとすることもできる。シリーズ２００の各ステップにおける昼間及び夜間の口腔内アプライアンス１０は、上述の通り、例えば、同一量、顎骨を前進させることができる。例えば、図７は、シリーズ２００のステップ１〜４により、各々、約１．０ｍｍ、約０．５ｍｍ、約０．５ｍｍ、及び約１．０ｍｍずつ、顎骨を前方に次第に移動させることができることを示しており、これらは、図７中で各々、矢印２０１、２０２、２０３、及び２０４で表されている。図７は、下顎アライナー及びＳＢＤ構成要素（例えば、アライナー３８ｂ及びＳＢＤ構成要素１４）に対する上顎アライナー及びＳＢＤ構成要素（例えば、アライナー３８ａ及びＳＢＤ構成要素１２）の相対位置を示している。
作成方法
【００９０】
図８は、あるバリエーションにおける、口腔内アプライアンス１０を作成するプロセス１００を示している。コンピュータプログラムを使用して、データ取得装置（例えば、口腔内スキャナ、Ｘ線装置、カメラ）からデータを検索し、矯正不正咬合と歯列不正とを測定及び記録することができる。ステップ１０２は、歯列のデジタルモデルが得られたのち、下方弓及び上方弓に対するデジタルモデルをコンピュータにロード可能であることを示している。ステップ１０４は、噛み合わせ登録を設定し、アプライアンス１０のモデルを生成可能であることを示している。例えば、下顎の前進、口蓋の拡張、歯の移動、又はこれらの任意の組み合わせを含む、所望の治療がステップ１０６でシミュレーション可能である。例えば、ステップ１０６において下顎前進がシミュレーションされたとき、ＴＭＪの一時的な骨、椎間板、及び下顎頭の関係がステップ１０８で確認可能である。確認が成功した場合、プロセスはステップ１１０に進行可能であるが、そうでなければプロセスはステップ１０６に戻り、１度以上の追加シミュレーションを行う。少なくとも部分的にステップ１０６及び１０８のシミュレーション及び確認に基づき、所望の下顎前進を有効にすべく、ステップ１１０において、ＳＢＤ構成要素（例えば、案内面２６、２８）の１つ以上の側面を設計するように、アルゴリズムを構成することができる。ステップ１１２は、ブロック１２、１４及び／又は口腔内トレイが、ステップ１１０において設計された案内面２６、２８を有するように設計可能であることを示している。ステップ１１２はまた、任意の弾力性フックが、ヒトの睡眠時、顎骨が開放して上顎ブロック１２から離間して移動するのを防止するように設計可能であることを示している。ステップ１１４は、ステップ１１２で設計されたブロック１２、１４及び／又は口腔内トレイが、１本以上の歯を、少なくとも部分的にアルゴリズムによって判定された新たな弓の関係に基づく新たな弓の咬合に移動可能であることを示している。プロセス１００を使用して、１つの口腔内アプライアンス１０又は一連の口腔内アプライアンス１０を作成することができる。
【００９１】
ソフトウェアを使用して、従来の真空形態技術を利用したアプライアンス製造用の３Ｄプリントモデルにおいて、昼間及び／夜間に使用するための機能適用を設計するのと同時に、歯を少しずつ移動させ、歯列弓のデジタル印象（スキャン）を操作することができ、又はアプライアンスを直接印刷することができる。
【００９２】
図８のプロセス１００を使用すると、口腔内アプライアンス１０及び／又は一連の口腔内アプライアンス１０は、アルゴリズムが受信したデータと、口腔内とその中に歯列のデジタル印書を個別又は総括的に形成可能な１つ以上のデータ取得装置（例えば、スキャナ、Ｘ線装置、カメラ）からのプロセスとに基づき、コンピュータアルゴリズムによって設計可能である。例えば、ＳＢＤ構成要素（例えば、上顎ブロック１２及び下顎ブロック１４、又はその１つ以上の側面であって、口腔内トレイを含む）、及び／又は、アライナー要素（例えば、上顎アライナー３８ａ及び下顎アライナー３８ｂ）を含む、各ステップにおける口腔内アプライアンス１０の寸法は、データ取得装置から受信したデータより判定可能である。プロセス１００におけるアルゴリズムは、例えば、噛み合わせを調整し、歯の一部又は前部を復元し、歯をより所望の位置に移動させるため、多数の異なる方法のＳＢＤ治療と、矯正アライナーを組み合わせることができる。
【００９３】
例えば、データ取得装置から検索されたデータを使用して、矯正不正咬合を測定し、例えば、進行的に歯列矯正移動を行うのと同時に、ＳＢＤ（又はＳＢＤ症候）を次第に治療することのできる、一連の口腔内アプライアンスを設計することにより、ＳＢＤを同時に治療しつつ、不正咬合のための矯正補正を判定することができる。コンピュータソフトウェアを使用して、一連の１つ以上のステップにおいて、歯の矯正移動を判定することができる。コンピュータソフトウェアを使用して、アプライアンス１０を設計することができる。コンピュータソフトウェアを使用して、３Ｄモデルの製造を行うか、又はアプライアンス１０を直接印刷することができる。アプライアンス１０のモデルは、コンピュータソフトウェアを使用することにより、歯をデジタルに少しずつ移動させて作成可能であり、矯正アライナーの作成可能な３Ｄモデルを印刷することができる。代替又は追加として、アライナーは、コンピュータソフトウェアを使用して、３Ｄプリンタで直接製造可能である。矯正アライナーは、交換されるか、又は、矯正移動を同時に発生させつつ、所望のＳＢＤ治療アプライアンス１０を作成するように、咬合面で修正され得る。１つ以上のデータ取得装置から受信したデータを連続した一連の矯正／ＳＢＤアプライアンス１０に変換するコンピュータプログラムを通じて、歯列矯正移動と同時にＳＢＤの治療を行う能力を歯科医又は歯科矯正医に与えることにより、歯科医及び歯科矯正医が患者に対して使える新たな多くの治療プロトコルを切り開くことができ、好都合である。
【００９４】
請求項は、図面に示される例としての実施形態に限定されるものでなく、代わりに、本開示において開示又は検討されたいずれの特徴も、全体として主張するものである。本開示中、単数形であったいずれの要素も、複数であり得る（すなわち、「１」と記載されたいずれのものも、１を上回る数であり得る）。属要素のうちのいずれの種要素も、その属の他の任意の種要素の性質又は要素を有し得る。図示を明確にする理由で、いくつかの要素は個々の図中にないこともある。上述の構成、要素又は完全な集合体と、本開示及び本開示の態様のバリエーションを実施するための方法及び要素は、互いに任意の組み合わせで組み合わせ及び修正が可能である。本明細書に記載のすべてのデバイス、装置、システム、及び方法は、医学目的（例えば、診断、治療、又はリハビリテーション）又は医学以外の目的で使用可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【国際調査報告】
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