(57)【要約】  熱伝達流体濃縮液は、凝固点降下剤、水、又はこれらの組合せ；有機ホスフェート；カルボン酸又はその塩；並びに、アルカリ土類金属イオン、アルカリ金属イオン、遷移金属イオン、無機ホスフェート、モリブデートイオン、ニトレートイオン、ニトライトイオン、アゾール化合物、銅及び銅合金腐食抑制剤、シリケート、シリケート安定剤、水溶性ポリマー、及びこれらの組合せからなる群から選択される成分；を含む。熱伝達システムにおける腐食を抑制するための使用準備済の熱伝達流体及び方法を記載する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
凝固点降下剤、水、又はこれらの組合せ；
有機ホスフェート；
カルボン酸又はその塩；並びに
アルカリ土類金属イオン、アルカリ金属イオン、遷移金属イオン、無機ホスフェート、モリブデートイオン、ニトレートイオン、ニトライトイオン、アゾール化合物、銅及び銅合金腐食抑制剤、シリケート、シリケート安定剤、水溶性ポリマー、及びこれらの組合せからなる群から選択される成分；
を含む熱伝達流体濃縮液。
【請求項２】
ホスホネート、ホスフィネート、着色剤、殺生物剤、消泡剤、界面活性剤、分散剤、スケール防止剤、湿潤剤、更なる腐食抑制剤、及びこれらの組合せからなる群から選択される更なる成分を更に含む、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項３】
前記凝固点降下剤がアルコールを含む、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項４】
前記アルコールが、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、フルフロール、フルフリルアルコール、テトラヒドロフルフリルアルコール、エトキシル化フルフリルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、１，３−プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ブチレングリコール、グリセロール、グリセロール−１，２−ジメチルエーテル、グリセロール−１，３−ジメチルエーテル、グリセロールのモノエチルエーテル、ソルビトール、１，２，６−ヘキサントリオール、トリメチロールプロパン、メトキシエタノール、及びこれらの組合せからなる群から選択される、請求項３に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項５】
前記水が、脱イオン水、脱塩水、軟化水、又はこれらの組合せである、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項６】
前記有機ホスフェートが、式：
【化１】
2019527270.tif 000037
（式中、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は、それぞれ独立して、水素、場合によっては置換されているヘテロ原子含有アルキル、場合によっては置換されているヘテロ原子含有アルケニル、場合によっては置換されているカルボニル含有アルキル、場合によっては置換されているカルボニル含有アルケニル、又はアルキル、アルケニル、アリール、ホスホノ、ホスフィノ、アルキルアミノ、アミノ、及びこれらの組合せからなる群から選択される場合によっては置換されている基である）
を有する、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項７】
前記有機ホスフェートが、エチレングリコールホスフェート、１，２，３−プロパントリオールホスフェート、ホスフェートポリエーテルエステル、Ｃ６〜Ｃ１２アルキルアルコールエトキシレートリン酸、クレシルエトキシレートのホスフェートエステルのアルカリ金属塩、カリウムクレシルホスフェート、オクチルフェノキシポリエトキシエチルホスフェート、オクチルフェノキシポリエチルホスフェート、ポリエチレングリコールモノ（オクチルフェニル）エーテルホスフェート、アルキルアシッドホスフェート、アリールアシッドホスフェート、アルキルフェノキシポリエトキシエチルリン酸のアルカリ金属塩、及びこれらの組合せからなる群から選択される、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項８】
前記カルボン酸が１種類又は複数のＣ６〜Ｃ２０カルボン酸を含み、前記１種類又は複数のＣ６〜Ｃ２０カルボン酸のそれぞれは、個々に、脂肪族モノカルボン酸、脂肪族ジカルボン酸、芳香族モノカルボン酸、芳香族ジカルボン酸、及びこれらの組合せからなる群から選択される、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項９】
前記カルボン酸が、２−エチルヘキサン酸、ヘプトン酸、オクタン酸、アジピン酸、デカン酸、ネオデカン酸、セバシン酸、安息香酸、ｐ−トルイル酸、ｔ−ブチル安息香酸、アルコキシ安息香酸、及びこれらの組合せからなる群から選択される、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項１０】
前記アルカリ土類金属イオンが、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、及びこれらの組合せからなる群から選択される、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項１１】
前記アルカリ土類金属イオンが、水溶性アルカリ土類金属塩、アルカリ土類金属化合物、又はこれらの組合せから誘導される、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項１２】
前記アルカリ土類金属イオンがアルカリ土類金属酸化物から誘導される、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項１３】
前記アルカリ金属イオンがリチウムである、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項１４】
前記アルカリ金属イオンが、水溶性アルカリ金属塩、アルカリ金属化合物、又はこれらの組合せから誘導される、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項１５】
前記アルカリ金属イオンがアルカリ金属酸化物から誘導される、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項１６】
前記アルカリ金属酸化物が酸化リチウムである、請求項１５に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項１７】
前記遷移金属イオンが亜鉛である、請求項１５に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項１８】
前記遷移金属イオンが、水溶性遷移金属塩、遷移金属化合物、又はこれらの組合せから誘導される、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項１９】
前記遷移金属イオンが遷移金属酸化物から誘導される、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項２０】
前記遷移金属酸化物が酸化亜鉛である、請求項１９に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項２１】
前記ホスフェートがリンオキソ酸を含む、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項２２】
前記リンオキソ酸が、リン酸、オルトリン酸ナトリウム、オルトリン酸カリウム、及びこれらの組合せからなる群から選択される、請求項２１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項２３】
前記アゾール化合物が、ベンゾトリアゾール、トリルトリアゾール、４−メチルベンゾトリアゾール、５−メチルベンゾトリアゾール、１−ブチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール、メルカプトベンゾチアゾール、チアゾール、置換チアゾール類、イミダゾール、ベンズイミダゾール、置換イミダゾール類、インダゾール、置換インダゾール類、テトラゾール、置換テトラゾール類、テトラヒドロベンゾトリアゾール類、四水素化ベンゾトリアゾール類、テトラヒドロトリルトリアゾール、４−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール、５−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール、テトラヒドロベンゾトリアゾール、これらのアルカリ金属塩、及びこれらの組合せからなる群から選択される、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項２４】
前記モリブデートイオンが、アルカリ金属モリブデート、アルカリ土類金属モリブデート、又はこれらの組合せから誘導される、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項２５】
前記シリケートがアルカリ金属シリケートを含む、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項２６】
前記シリケート安定剤がシリコーンを含む、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項２７】
前記水溶性ポリマーが、ホモポリマー、コポリマー、ターポリマー、四元共重合体、又はこれらの組合せである、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項２８】
前記水溶性ポリマーがポリカルボキシレートである、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項２９】
前記ポリカルボキシレートが、アクリレートベースのポリマー、アクリレートベースのコポリマー、アクリレートベースのターポリマー、アクリレートベースの四元共重合体、又はこれらの組合せである、請求項２８に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項３０】
前記水溶性ポリマーが、アクリレート／アクリルアミドコポリマー、ポリメタクリレート、ポリマレイン酸、無水マレイン酸ベースのポリマー、マレイン酸ベースのポリマー、マレイン酸ベースのコポリマー、マレイン酸ベースのターポリマー、変性アクリルアミドベースのポリマー、アクリルアミドベースのコポリマー、又はアクリルアミドベースのターポリマーである、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項３１】
５０％の濃度における前記熱伝達流体濃縮液のｐＨが約６．８〜約１０．０の間である、請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項３２】
請求項１に記載の熱伝達流体濃縮液及び水を含む使用準備済の熱伝達流体であって、前記熱伝達流体濃縮液が前記使用準備済の熱伝達流体の全体積を基準として約４０体積％〜約６０体積％の範囲の量で存在する上記使用準備済の熱伝達流体。
【請求項３３】
熱伝達流体濃縮液であって、
凝固点降下剤、水、又はこれらの組合せ（ここで、前記凝固点降下剤は、前記熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約１重量％〜約９９重量％を構成する）；
有機ホスフェート（ここで、前記有機ホスフェートは、前記熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．００２重量％〜約５重量％を構成する）；
カルボン酸又はその塩（ここで、前記カルボン酸又はその塩は、前記熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約１重量％〜約１０重量％を構成し、前記カルボン酸は１種類又は複数のＣ６〜Ｃ２０カルボン酸を含み、前記１種類又は複数のＣ６〜Ｃ２０カルボン酸は、個々に、脂肪族モノカルボン酸、脂肪族ジカルボン酸、芳香族モノカルボン酸、芳香族ジカルボン酸、及びこれらの組合せからなる群から選択される）；
前記熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約２００ｍｇ／Ｌ以下の濃度のカルシウムイオン；
前記熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約１５０ｍｇ／Ｌ以下の濃度のマグネシウムイオン；
前記熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．０１重量％〜約３重量％を構成するアゾール化合物；及び
場合によっては、無機ホスフェート、リチウムイオン、亜鉛イオン、ニトレートイオン、ニトライトイオン、モリブデートイオン、ホスホネート、ホスフィネート、アクリレートベースのポリマー、着色剤、殺生物剤、消泡剤、界面活性剤、分散剤、スケール防止剤、湿潤剤、及びこれらの組合せからなる群から選択される更なる成分；
を含む上記熱伝達流体濃縮液。
【請求項３４】
前記アクリレートベースのポリマーを更に含む、請求項３３に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項３５】
前記凝固点降下剤が、エチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、１，３−プロピレングリコール、グリセロール、及びこれらの組合せからなる群から選択される、請求項３３に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項３６】
前記有機ホスフェートが、式：
【化２】
2019527270.tif 000038
（式中、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は、それぞれ独立して、水素、場合によっては置換されているヘテロ原子含有アルキル、場合によっては置換されているヘテロ原子含有アルケニル、場合によっては置換されているカルボニル含有アルキル、場合によっては置換されているカルボニル含有アルケニル、又はアルキル、アルケニル、アリール、ホスホノ、ホスフィノ、アルキルアミノ、アミノ、及びこれらの組合せからなる群から選択される場合によっては置換されている基である）
を有する、請求項３３に記載の熱伝達流体濃縮液。
【請求項３７】
熱伝達システムにおける腐食を抑制する方法であって、
前記熱伝達システムの少なくとも一部を、使用準備済の熱伝達流体と接触させる工程を含み；
前記使用準備済の熱伝達流体は、
凝固点降下剤、水、又はこれらの組合せ；
有機ホスフェート；
カルボン酸又はその塩；及び
アルカリ土類金属イオン、アルカリ金属イオン、遷移金属イオン、無機ホスフェート、モリブデートイオン、ニトレートイオン、ニトライトイオン、アゾール化合物、銅及び銅合金腐食抑制剤、シリケート、シリケート安定剤、水溶性ポリマー、及びこれらの組合せからなる群から選択される成分；
を含む、上記方法。
【請求項３８】
前記使用準備済の熱伝達流体が、アゾール化合物、カルシウムイオン、マグネシウムイオン、及びアクリレートベースのポリマーを更に含む、請求項３７に記載の方法。
【請求項３９】
前記熱伝達システムの一部が、制御雰囲気ろう付けによって製造される部品を含む、請求項３７に記載の方法。
【請求項４０】
凝固点降下剤、水、有機ホスフェート、カルボン酸又はその塩、並びに、水溶性アルカリ土類金属塩、アルカリ土類金属化合物、アルカリ土類金属酸化物、水溶性リチウム塩、リチウム化合物、リチウム酸化物、水溶性亜鉛塩、亜鉛化合物、亜鉛酸化物、水溶性無機ホスフェート、ニトレート、ニトライト、モリブデート、アゾール化合物、銅及び銅合金腐食抑制剤、シリケート、シリケート安定剤、水溶性ポリマー、及びこれらの組合せからなる群から選択される成分を混合することを含む方法によって製造される熱伝達流体濃縮液。
【請求項４１】
５０％の濃度における前記熱伝達流体濃縮液のｐＨが約６．８〜約１０．０の間である、請求項４０に記載の熱伝達流体濃縮液。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
[0001]本発明は、概して熱伝達流体に関し、幾つかの態様においては熱伝達システムにおける腐食を抑制するための熱伝達流体に関する。
【背景技術】
【０００２】
[0002]現在の自動車エンジンは、一般にそれらの冷却システムの長期的な通年保護を与える熱伝達流体（液体クーラント）を必要とする。熱伝達流体の主要な要件は、それらが、効率的な燃料経済性及び潤滑のためにエンジンの温度を制御及び維持し、凍結、吹きこぼれ、又はオーバーヒートによるエンジンの故障を防ぐために効率的な熱伝達を与えることである。熱伝達流体の更なる主要な要件は、それが広範囲の温度及び運転条件にわたって全ての冷却システムの金属の腐食保護を与えることである。アルミニウム又はアルミニウム合金から製造されるエンジンブロック、シリンダーヘッド、ウォーターポンプ、熱交換器、及び他の部品のためのアルミニウム腐食保護が特に重要である。金属保護に加えて、腐食保護は、熱伝達流体が過剰の熱を放散させるためにエンジンからラジエーターに伝達するその主要な機能を果たすことを助ける。
【０００３】
[0003]自動車用冷却システムにおいて生起する可能性がある通常の腐食に関連する問題としては、（１）シリンダーヘッド及びシリンダーブロックのキャビテーション腐食及び発錆；（２）ウォーターポンプにおけるシールの漏れ、ベローズシールの破損、及びキャビテーション腐食；（３）ラジエーター及びヒーターコアにおけるソルダーブルーム(solder bloom)、スケール及び堆積物の形成、並びに孔食；（４）サーモスタットの固着；及び／又は（５）ホース接続部(hose necks)における隙間腐食；が挙げられる。更に、条件によって、冷却システム内の影響を受けやすい位置において、浸食腐食、電解腐食、堆積物下腐食、及び／又は迷走電流腐食が起こる可能性がある。
【０００４】
[0004]異なる種類の金属を用いて冷却システムの種々の部品を製造することができる。例として、シリンダーブロック、シリンダーヘッド、インテークマニホールド、クーラントポンプ、及びパワーエレクトロニクスデバイスの筺体のために、鋳鉄及び鋳造アルミニウム合金を用いることができ；ラジエーター及びヒーターコアのために鍛造アルミニウム及び銅合金を用いることができ；黄銅又は銅製のラジエーター又はヒーターコアの部品を接合するためにはんだを用いることができ；シリンダーヘッドガスケット、並びにフリーズプラグ、クーラントポンプハウジング筺体、及びクーラントポンプインペラーのような小さな部品のために鋼鉄を用いることができ；サーモスタットにおいて銅合金を用いることができる。
【０００５】
[0005]エンジンクーラント中の主要な腐食抑制剤（例えばニトライト）の急速な減少がクーラント溶液のｐＨの相当な上昇と一緒にこの分野において観察され、また実験室試験においても確認された。このようなクーラントに対する変化は、その腐食保護性能に悪影響を与え、その安定性に影響を及ぼす可能性がある。試験結果は、かかるクーラントの変化は、エンジン冷却システム運転条件下で、制御雰囲気ろう付け（ＣＡＢ）技術によって製造された熱交換器のアルミニウム表面と接触した後に最も多く表れることを示している。ＣＡＢプロセスの後にアルミニウム表面上に残留するカリウムフルオロアルミネートフラックス残渣は、エンジンクーラントの化学特性及び保護性能の変化において主要な役割を果たす可能性がある。燃料経済性を向上させるためにより軽量でより小型の伝動機構を開発すること、及びエンジン冷却システムにおいてＣＡＢ技術によって製造されるアルミニウム熱交換器の使用を増加させて、他の技術（例えば機械的組立又は真空ろう付け）によって従来製造されていたものを置き換えることは、実地使用中にエンジンクーラントにおいて観察される変化に寄与する可能性がある。
【０００６】
[0006]アルミニウム又はアルミニウム合金から製造される部品（例えば、エンジンブロック、シリンダーヘッド、ウォーターポンプ、熱交換器など）の腐食保護、ＣＡＢプロセスによって製造される熱伝達システム部品（例えば熱交換器）の腐食保護、及び高温における腐食保護（例えば、排気ガス再循環又はＥＧＲを備えた自動車のための冷却システムにおけるもの）が興味深い。
【発明の概要】
【０００７】
[0007]本発明の範囲は添付の特許請求の範囲によってのみ規定され、この概要の中の記述によっていかなる程度にも影響されない。
[0008]序論として、本発明による第１の熱伝達流体濃縮液は、（ａ）凝固点降下剤、水、又はこれらの組合せ；（ｂ）有機ホスフェート；（ｃ）カルボン酸又はその塩；並びに（ｄ）アルカリ土類金属イオン、アルカリ金属イオン、遷移金属イオン、無機ホスフェート、モリブデートイオン、ニトレートイオン、ニトライトイオン、アゾール化合物、銅及び銅合金腐食抑制剤、シリケート、シリケート安定剤、水溶性ポリマー、及びこれらの組合せからなる群から選択される成分；を含む。
【０００８】
[0009]本発明による第２の熱伝達流体濃縮液は、（ａ）凝固点降下剤、水、又はこれらの組合せ（ここで、前記凝固点降下剤は、前記熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約１重量％〜約９９重量％の範囲の量で存在する）；（ｂ）有機ホスフェート（ここで、前記有機ホスフェートは、前記熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．００２重量％〜約５重量％の範囲の量で存在する）；（ｃ）カルボン酸又はその塩（ここで、前記カルボン酸又はその塩は、前記熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約１重量％〜約１０重量％の範囲の量で存在し、前記カルボン酸は１種類又は複数のＣ６〜Ｃ２０カルボン酸を含み、前記１種類又は複数のＣ６〜Ｃ２０カルボン酸は、個々に、脂肪族モノカルボン酸、脂肪族ジカルボン酸、芳香族モノカルボン酸、芳香族ジカルボン酸、及びこれらの組合せからなる群から選択される）；（ｄ）前記熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約２００ｍｇ／Ｌ以下の濃度のカルシウムイオン；（ｅ）前記熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約１５０ｍｇ／Ｌ以下の濃度のマグネシウムイオン；（ｆ）前記熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．０１重量％〜約３重量％の範囲の量で存在するアゾール化合物；及び（ｇ）場合によっては、無機ホスフェート、リチウムイオン、亜鉛イオン、ニトレートイオン、ニトライトイオン、モリブデートイオン、ホスホネート、ホスフィネート、アクリレートベースのポリマー、着色剤、殺生物剤、消泡剤、界面活性剤、分散剤、スケール防止剤、湿潤剤、及びこれらの組合せからなる群から選択される更なる成分；を含む。
【０００９】
[0010]本発明による使用準備済(ready-to-use)の熱伝達流体は、水、及び上記に記載したタイプの熱伝達流体濃縮液を含む。熱伝達流体濃縮液は、熱伝達流体の全体積を基準として約３０体積％〜約６０体積％の範囲の量で存在する。
【００１０】
[0011]熱伝達システムにおいて腐食を抑制するための本発明による方法は、熱伝達システムの少なくとも一部を、上記に記載したタイプの熱伝達流体と接触させることを含む。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】[0012]図１は、排熱熱伝達(heat rejection heat transfer)条件下で２５体積％クーラント濃縮液＋１００ｐｐｍ塩化物イオンの中に６時間浸漬したAA319鋳造アルミニウム合金電極について得られたアノード分極曲線の測定結果を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
[0013]長い耐用年数を確保し、設計機能を実現させるためには、自動車用冷却システムにおいて用いる金属部品は、エンジンクーラントによる腐食から保護されなければならない。更に、エンジンクーラントは、冷却システムにおいて用いられる非金属（例えば、ホース、ガスケット、及びプラスチック）と適合性でなければならない。冷却システムにおいて用いられる材料の過度の腐食又は劣化は、材料又は部品の強度の相当な減少、システムからのクーラントの損失、及びその後の１以上の冷却システム部品の機能不良を引き起こす可能性がある。これらの事象の全てがエンジンの故障をもたらす可能性がある。更に、比較的軽い腐食であっても腐食生成物の形成を引き起こす可能性があり、これにより熱伝達表面上にスケール又は堆積物が形成される可能性がある。これらのスケール又は堆積物は、熱伝達率を大きく減少させる可能性がある。非多孔質のスケールに関する熱伝導率は２５℃において約１．０４〜３．４６Ｗ／ｍＫであり、堆積物又は多孔質のスケールのそれは２５℃において約０．３５Ｗ／ｍＫになる可能性がある。これらの値は、冷却システムにおいて用いられる種々の金属の熱伝導率（例えば、銅に関しては２５℃において４０１Ｗ／ｍＫ；アルミニウムに関しては２５℃において２５０Ｗ／ｍＫ；マグネシウムに関しては２５℃において１５６Ｗ／ｍＫ；アドミラルティー黄銅に関しては２５℃において１０９Ｗ／ｍＫ；鋳鉄に関しては２５℃において５５Ｗ／ｍＫ；又はステンレススチールに関しては２５℃において１６Ｗ／ｍＫ）よりも遙かに低い。要するに、スケール及び堆積物の熱伝導率は、５００℃において断熱材料として用いられる粘土質耐火レンガの範囲内（１．４Ｗ／ｍＫ）である。過度のスケール又は腐食生成物の堆積はまた、ラジエーター及びヒーターコアチューブ内におけるクーラントの流れの制限、更にはヒーターコア及び／又はラジエーターの閉塞をも引き起こす可能性もある。相当な熱伝達率の減少及びクーラントの流れの制限は、エンジンのオーバーヒートを引き起こす可能性がある。
【００１３】
[0014]冷却システムにおける種々の金属部品に関して信頼できる腐食保護を与えることに加えて、エンジンクーラントはまた、自動車用の通年使用の機能性流体として用いるためのその要件を満たすために、次の特性：高い熱伝導率；高い熱容量又は高い比熱；使用温度範囲内における良好な流動性；高い沸点；低い凝固点；低い粘度；低い毒性及び使用安全性；コスト有効性及び適切な供給量；使用温度及び使用条件にわたる化学的安定性；低い発泡傾向；並びに良好な材料適合性（即ち、システム材料（金属材料及び非金属材料の両方を含む）を腐食せず、浸食せず、又は劣化させない性質）；も有していなければならない。下記において記載する熱伝達流体濃縮液を用いて、上記に記載の特性の１以上を与えることができる。
【００１４】
[0015]本発明によれば、熱伝達流体濃縮液、及び熱伝達流体濃縮液から（例えば水で希釈することによって）誘導される使用準備済の熱伝達流体は、腐食抑制に関して配合物の複数の成分の間の相乗効果を示す。下記において更に記載するように、相乗効果を有する熱伝達流体濃縮液及びそれから誘導される使用準備済の熱伝達流体は、１種類以上の有機ホスフェート（ホスフェートエステルとしても知られる）を含む。
【００１５】
[0016]本明細書及び添付の特許請求の範囲の全体にわたって、以下の定義を理解すべきである。
[0017]「ヘテロ原子」という用語は、炭素及び水素以外の任意の原子を指す。本発明によるヘテロ原子の代表例としては、窒素、酸素、イオウなどが挙げられるが、これらに限定されない。
【００１６】
[0018]「アルキル」という用語は、幾つかの態様においては１〜２４個の炭素原子を含む、置換又は非置換で、直鎖、分岐、又は環式の炭化水素鎖を指す。本発明による非置換アルキル基の代表例としては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、シクロプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、シクロブチル、ペンチル、シクロペンチル、ヘキシル、シクロヘキシルなどが挙げられるが、これらに限定されない。
【００１７】
[0019]「アルケニル」という用語は、少なくとも１つの二重結合、及び幾つかの態様においては２〜２４個の炭素原子を含む、置換又は非置換で、直鎖、分岐、又は環式の不飽和炭化水素鎖を指す。本発明による代表的な非置換アルケニル基としては、エテニル又はビニル（−ＣＨ＝ＣＨ２）、１−プロペニル、２−プロペニル又はアリル（−ＣＨ２−ＣＨ＝ＣＨ２）、１，３−ブタジエニル（−ＣＨ＝ＣＨＣＨ＝ＣＨ２）、１−ブテニル（−ＣＨ＝ＣＨＣＨ２ＣＨ３）、ヘキセニル、ペンテニル、１，３，５−ヘキサトリエニルなどが挙げられるが、これらに限定されない。幾つかの態様においては、シクロアルケニル基は、５〜８個の炭素原子及び少なくとも１つの二重結合を有する。本発明による代表的なシクロアルケニル基としては、シクロヘキサジエニル、シクロヘキセニル、シクロペンテニル、シクロヘプテニル、シクロオクテニル、シクロヘキサジエニル、シクロヘプタジエニル、シクロオクタトリエニルなどが挙げられるが、これらに限定されない。
【００１８】
[0020]「アルコキシ」という用語は、置換又は非置換の−Ｏ−アルキル基を指す。本発明による代表的な非置換アルコキシ基としては、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロポキシ、ｎ−ブトキシ、ｔｅｒｔ−ブトキシなどが挙げられるが、これらに限定されない。
【００１９】
[0021]「シロキシ」及び「シリルオキシ」という用語は、ケイ素置換酸素基を指す。シロキシ基のケイ素含有部分は、置換又は非置換であってよい。本発明による代表的なシロキシ基としては、トリメチルシリルオキシ（−ＯＳｉ（ＣＨ３）３）、トリエチルシリルオキシ（−ＯＳｉ（ＣＨ２ＣＨ３）３）、トリイソプロピルシロキシ（−ＯＳｉ（ｉ−Ｐｒ）３）、ｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリルオキシ（−ＯＳｉ（ｔｅｒｔ−Ｂｕ）（ＣＨ３）２）などが挙げられるが、これらに限定されない。
【００２０】
[0022]「アルキニル」という用語は、少なくとも１つの三重結合、及び幾つかの態様においては２〜２０個の炭素原子を含む、置換又は非置換で、直鎖、分岐、又は環式の不飽和炭化水素鎖を指す。
【００２１】
[0023]「アリール」という用語は、４〜２０炭素原子の、置換又は非置換の単環式、二環式、又は多環式の芳香環系を指す。本発明による代表的なアリール基としては、ベンゼン、置換ベンゼン（例えば、トルエン、キシレン類、スチレン）、ナフタレン、アントラセン、ビフェニルなどが挙げられるが、これらに限定されない。
【００２２】
[0024]「アミノ」という用語は、非置換又は置換アミノ（−ＮＨ２）基を指す。アミンは、第１級（−ＮＨ２）、第２級（−ＮＨＲａ）、又は第３級（−ＮＲａＲｂ）（ここで、Ｒａ及びＲｂは同じか又は異なる）であってよい。本発明による代表的な置換アミノ基としては、メチルアミノ、ジメチルアミノ、エチルアミノ、ジエチルアミノ、２−プロピルアミノ、１−プロピルアミノ、ジ（ｎ−プロピル）アミノ、ジ（イソプロピル）アミノ、メチル−ｎ−プロピルアミノ、ｔｅｒｔ−ブチルアミノなどが挙げられるが、これらに限定されない。
【００２３】
[0025]「ハロゲン」という用語は、フッ素、塩素、ヨウ素、又は臭素を指す。
[0026]「複素環式」という用語は、３〜２４個の炭素原子（幾つかの態様においては４〜２２個の炭素原子；他の態様においては６〜２０個の炭素原子）、及び少なくとも１つのヘテロ原子（幾つかの態様においては１〜３個のヘテロ原子）を含む、飽和、部分飽和、又は芳香族環系を指す。環は、場合によっては１以上の置換基で置換されていてもよい。更に、環は、単環式、二環式、又は多環式であってよい。本明細書において用いる「複素環式」という用語は、「ヘテロアリール」の用語を包含する。環中に含められる代表的なヘテロ原子としては、窒素、酸素、及びイオウが挙げられるが、これらに限定されない。本発明による代表的な複素環式基としては、アジリジン、アジリン、オキシラン、オキシレン、チイラン、チイレン、ジアジリン、オキサジリジン、ジオキシラン、アゼチジン、アゼト、オキセタン、オキセト、チエタン、チエト、ジアゼチジン、ジオキセタン、ジオキセト、ジチエタン、ジチエト、ピロリジン、テトラヒドロフラン、チオラン、イミダゾリジン、ピラゾリデン、オキサゾリジン、イソオキサゾリジン、チアゾリジン、イソチアゾリデン、ジオキソラン、ジチオラン、フラザン、オキサジアゾール、ジチアゾール、テトラゾール、ピペリジン、オキサン、ピラン、チアン、チオピラン、ピペラジン、ジアジン、モルホリン、オキサジン、チオモルホリン、チアジン、ジオキサン、ジオキシン、ジチアン、ジチイン、トリオキサン、トリチアン、テトラジン、アゼパン、アゼピン、オキセパン、オキセピン、チエパン、チエピン、ホモピペラジン、ジアゼピン、チアゼピン、アゾカン、アゾシン、アクリジン、ベンゾチアゾリン、ベンズイミダゾール、ベンゾフラン、ベンゾチアペン、ベンズチアゾール、ベンゾチオフェニル、カルバゾール、シンノリン、フラン、イミダゾール、１Ｈ−インダゾール、インドール、イソインドール、イソキノリン、イソチアゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、オキサジアゾール類（例えば１，２，３−オキサジアゾール）、フェナジン、フェノチアジン、フェノキサジン、フタラジン、プテリジン、プリン、ピラジン、ピラゾール、ピリダジン、ピリジン、ピリミジン、ピロール、キナゾリン、キノリン、キノキサリン、チアゾール、チアジアゾール類（例えば１，３，４−チアジアゾール）、チオフェン、トリアジン（例えば１，３，５−トリアジン）、トリアゾール類（例えば１，２，３−トリアゾール）などが挙げられるが、これらに限定されない。
【００２４】
[0027]「置換」という用語は、骨格構造（例えば、アルキル骨格、アルケニル骨格、複素環式骨格等）上への１以上の置換基の随意的な結合を指す。本発明にしたがって用いるための代表的な置換基としては、ヒドロキシル、アミノ（−ＮＨ２、−ＮＨＲａ、−ＮＲａＲｂ）、オキシ（−Ｏ−）、カルボニル（−ＣＯ−）、チオール、アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、ハロ、ニトリル、ニトロ、アリール、及びヘテロシクリル基が挙げられるが、これらに限定されない。これらの置換基は、場合によっては１〜３個の置換基で更に置換されていてよい。置換された置換基の例としては、カルボキサミド、アルキルメルカプト、アルキルスルホニル、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、カルボキシレート、アルコキシカルボニル、アルキルアリール、アラルキル、アルキルヘテロシクリル、ヘテロシクリルアリール、ハロアルキルなどが挙げられるが、これらに限定されない。置換基は、本発明の反応を実質的に化学的に妨げてはならない（例えば反応物質との交差反応、反応の停止などを起こしてはならない）。
【００２５】
[0028]下記に記載する種々の代表的な態様の構成要素及び特徴は、異なるように組み合わせて、同様に本発明の範囲内である新しい態様を生成させることができることを理解すべきである。
【００２６】
[0029]概略紹介として、本発明による熱伝達流体濃縮液は、（ａ）凝固点降下剤、水、又はこれらの組合せ；（ｂ）有機ホスフェート；（ｃ）カルボン酸又はその塩；並びに（ｄ）アルカリ土類金属イオン、アルカリ金属イオン、遷移金属イオン、無機ホスフェート、モリブデートイオン、ニトレートイオン、ニトライトイオン、アゾール化合物、銅及び銅合金腐食抑制剤、シリケート、シリケート安定剤、水溶性ポリマー、及びこれらの組合せからなる群から選択される成分；を含む。
【００２７】
[0030]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液は、場合によっては、ホスホネート、ホスフィネート、着色剤、殺生物剤、消泡剤、界面活性剤、分散剤、スケール防止剤、湿潤剤、更なる腐食抑制剤、及びこれらの組合せからなる群から選択される１種類又は複数の更なる成分を更に含む。幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液の５０％濃度におけるｐＨは、約６．８〜約１０．０の間である。
【００２８】
[0031]本発明による熱伝達流体濃縮液は、凝固点降下剤、水、又はこれらの組合せを含む。本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いるのに好適な代表的な凝固点降下剤としては、アルコール及び複数のアルコールの混合物（例えば、一価アルコール、多価アルコール、及びこれらの混合物）が挙げられるが、これらに限定されない。凝固点降下剤として用いるための代表的なアルコールとしては、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、フルフロール、フルフリルアルコール、テトラヒドロフルフリルアルコール、エトキシル化フルフリルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、１，３−プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、ブチレングリコール、グリセロール、グリセロール−１，２−ジメチルエーテル、グリセロール−１，３−ジメチルエーテル、グリセロールのモノエチルエーテル、ソルビトール、１，２，６−ヘキサントリオール、トリメチロールプロパン、アルコキシアルカノール（例えばメトキシエタノール）など、及びこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。
【００２９】
[0032]幾つかの態様においては、凝固点降下剤は、幾つかの態様においてはエチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、１，３−プロパンジオール、グリセロール、及びこれらの組合せからなる群から選択されるアルコールを含む。幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液は、グリコール凝固点降下剤を含む。凝固点降下剤の濃度は、用途に応じて変化させることができる。例として、幾つかの態様においては、凝固点降下剤の濃度は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０重量％〜約６０重量％（例えば、約０重量％〜約５０重量％、約５重量％〜約４０重量％、又は約１１重量％〜約２５重量％）の範囲であってよい。他の態様においては、凝固点降下剤の濃度は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約１重量％〜約９９重量％、幾つかの態様においては約１０重量％〜約９９．９重量％（例えば、約３０重量％〜約９９．５重量％、又は約４０重量％〜約９９重量％）の範囲であってよい。幾つかの態様においては、凝固点降下剤の濃度は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約１５重量％〜約９９重量％の範囲である。他の態様においては、凝固点降下剤の濃度は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約２０重量％〜約９８重量％の範囲である。更なる態様においては、凝固点降下剤の濃度は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約２０重量％〜約９６重量％の範囲である。
【００３０】
[0033]本発明による熱伝達流体濃縮液には、凝固点降下剤に加えて、或いはこれに代えて水を含ませることができる。熱伝達流体濃縮液から（例えば希釈によって）誘導される使用準備済の熱伝達流体は、通常は水を含む。幾つかの態様においては、凝固点降下剤を含む本発明による熱伝達流体濃縮液は、水で３０体積％〜６０体積％の溶液に希釈することができる。
【００３１】
[0034]本発明にしたがって用いる水のタイプは制限されない。しかしながら、幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液及び／又は熱伝達流体中において用いる水としては、脱イオン水、脱塩水、軟化水、又はこれらの組合せが挙げられる。幾つかの態様においては、ＣａＣＯ３による水の硬度は約２０ｐｐｍ未満である。他の態様においては、水の電気伝導度は約３００μＳ／ｃｍ未満である。更なる態様においては、ＣａＣＯ３による水の硬度は約２０ｐｐｍ未満であり、且つ水の電気伝導度は約３００μＳ／ｃｍ未満である。水の量は用途に応じて変化させることができる。例として、水の濃度は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．１重量％〜約９０重量％（例えば、約０．５重量％〜約７０重量％、又は約１重量％〜約約６０重量％）の範囲であってよい。
【００３２】
[0035]本発明による熱伝達流体濃縮液は、１種類以上の有機ホスフェート（ホスフェートエステルとしても知られる）を含む。幾つかの態様においては、本発明において用いるための有機ホスフェートは、次式（１）：
【００３３】
【化１】
2019527270.tif 000003
【００３４】
（式中、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は、それぞれ独立して、水素、場合によっては置換されているヘテロ原子含有アルキル、場合によっては置換されているヘテロ原子含有アルケニル、場合によっては置換されているカルボニル含有アルキル、場合によっては置換されているカルボニル含有アルケニル、又はアルキル、アルケニル、アリール、ホスホノ、ホスフィノ、アルキルアミノ、アミノ、及びこれらの組合せからなる群から選択される場合によっては置換されている基である）
を有する。有機ホスフェートのＲ基（即ち、Ｒ１、Ｒ２、及び／又はＲ３）が１以上のヘテロ原子を含む幾つかの態様に関しては、１以上のヘテロ原子によって、エーテル結合（例えば−Ｃ−Ｏ−Ｃ−）、スルフィド結合（−Ｃ−Ｓ−Ｃ−）、アミノ結合（−Ｃ−Ｎ−Ｃ−）、又はこれらの組合せが形成されていてよい。
【００３５】
[0036]本発明にしたがって用いるための代表的な有機ホスフェートとしては、エチレングリコールホスフェート；１，２，３−プロパントリオールホスフェート（CAS#:12040-65-2)；ホスフェートポリエーテルエステル；Ｃ６〜Ｃ１２アルキルアルコールエトキシレートリン酸（CAS#:68921-24-4)；クレシルエトキシレートのホスフェートエステルのアルカリ金属塩（CAS#:66057-30-5)；カリウムクレシルホスフェート（CAS#:37281-48-4)；オクチルフェノキシポリエトキシエチルホスフェート；オクチルフェノキシポリエチルホスフェート；ポリエチレングリコールモノ（オクチルフェニル）エーテルホスフェート；式：Ｒ−フェニル（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｘホスフェート（式中、Ｒは水素又はＣ１〜Ｃ２０（幾つかの態様においてはＣ１〜Ｃ１２）アルキルであり、ｘは１〜３０（幾つかの態様においては２〜１０）に等しい）を有するアルキルフェノキシポリエトキシエチルリン酸のアルカリ金属塩；アルキル又はアリールアシッドホスフェート、例えばイソオクチルアシッドホスフェート、２−エチルヘキシルアシッドホスフェート、アミルアシッドホスフェート、アミルジハイドロジェンホスフェート、ジアミルハイドロジェンホスフェート、ブチルアシッドホスフェート；及び／又は同類のもの；並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。
【００３６】
[0037]本発明にしたがって用いるのに好適な代表的なホスフェートエステルは、Dow Chemical Company (Midland, MI)、Stepan Company (Northfield, IL)、Solvay S.A./Rhodia Inc. (Brussels,ベルギー）、Ashland Inc. (Covington, KY)、Clariant Corporation (Muttenz,スイス）、PCC Chemax Inc. (Piedmont, SC)、IsleChem LLC (Grand Island, NY)、及びLakeland Laboratories Limited (Manchester,英国）など（しかしながらこれらに限定されない）の多くの供給業者から入手することができる。
【００３７】
[0038]幾つかの態様においては、本発明にしたがって用いる有機ホスフェートは、（ａ）Dow Chemical CompanyからのTriton（登録商標）H-66、Triton（登録商標）H-55、Triton（登録商標）QS-44、及び／又はTriton（登録商標）XQS-20界面活性剤；（ｂ）RhodiaからのRhodafac（登録商標）H-66又はクレシルエトキシレートのホスフェートエステルのカリウム塩（CAS No. 66057-30-5)、Rhodafac H-66-E又は芳香族エトキシレートホスフェートエステルのカリウム塩、Rhodafac HA-70又はポリオキシエチレンフェニルエステルホスフェートの酸形態（CAS No. 39464-70-5)、Rhodafac PA23又はエトキシル化脂肪アルコールホスフェートエステル（CAS No. 68585-36-4)、及び／又はRhodafac LO/529-E又はエトキシル化アルキルフェノールホスフェートのナトリウム塩（CAS No. 68954-84-7)；Stepan CompanyからのＣ６〜Ｃ１２アルキルアルコールエトキシレートリン酸を含むCedephos FA-600（CAS No. 68921-24-4或いはCAS No.68130-47-2）及び／又はMERPOL A（アルコールホスフェート）；（ｄ）PCC Chemax Inc.からのChemfac NF-100（９８％ポリリン酸、エチレングリコールとのエステル、CAS No.68553-96-8)又はエチレングリコールホスフェート、Chemfac NA-350又は１，２，３−プロパントリオールホスフェート（CAS No. 12040-65-2、Chemfac NA-350中の主成分として）、Chemfac PB-106K（ポリオキシエチレンデシルホスフェート，カリウム塩、又はポリ（オキシ−１，２−エタンジイル），α−イソデシル−ω−ヒドロキシ，ホスフェート，カリウム塩、CAS No. 68071-17-0）、Chemfac PB-184（ＰＯＥオレイルホスフェート又はポリ（オキシ−１，２−エタンジイル），α−９−オクタデセニル−ω−ヒドロキシ−（Ｚ）−，ホスフェート、CAS No. 39464-69-2）、Chemfac PF-636（ポリ（オキシ−１，２−エタンジイル），α−ヒドロ−ω−ヒドロキシ，ホスフェート、CAS No. 9056-42-2）、Chemfac PB-264（ＰＯＥエーテルホスフェート又はポリ（オキシ−１，２−エタンジイル），α−ヒドロ−ω−ヒドロキシ，モノ−Ｃ１２〜Ｃ１４アルキルエーテル，ホスフェート（CAS No. 68511-37-5）、Chemfac NC-096（ＰＯＥ（６）ノニルフェノールホスフェート、又はポリ（オキシ−１，２−エタンジイル），α−（ノニルフェニル）−ω−ヒドロキシ，分岐，ホスフェート、CAS No. 68412-53-3）、Chemfac NB-041（ＰＯＥ脂肪族ホスフェートエステル）、Chemfac NB-042（ＰＯＥ脂肪族ホスフェートエステル）、Chemfac 126（ＰＯＥ脂肪族ホスフェートエステル）、Chemfac NB-159（ＰＯＥ脂肪族ホスフェートエステル）、Chemfac NC-006E（ＰＯＥ脂肪族ホスフェートエステル）、Chemfac NC-0910（ＰＯＥ脂肪族ホスフェートエステル）、Chemfac PB-082（ＰＯＥ脂肪族ホスフェートエステル）、Chemfac PB-104（ＰＯＥ脂肪族ホスフェートエステル）、Chemfac PB-109、Chemfac PB-133、Chemfac PB-135、Chemfac PB-136、Chemfac PB-139、Chemfac PB-253、Chemfac PC-006、Chemfac PC-099、Chemfac PC-188、Chemfac PD-600、Chemfac PD-990、及び／又はChemfac PF-623；（ｅ）Lakeland Laboratories Ltd.からのPA 100、PA 800、PA 800K、及びPA 801のようなホスフェート化アルコール；（ｆ）Lakeland Laboratories Ltd.からのPAE 802、PAE 106、PAE 126、PAE 136、PAE 147、PAE 176、PAE 185、及びPAE 1780のようなホスフェート化アルコールエトキシレート；（ｇ）Lakeland Laboratories Ltd.からのPPE 604、PPE 604K、PPE 154、PPE 156、PPE 159、及びPPE 1513のようなホスフェート化フェノールエトキシレート；（ｈ）及び／又は同類のもの；並びに（ｉ）これらの組合せ；など（しかしながらこれらに限定されない）のホスフェートポリエーテルエステル又はアルコールホスフェートエステルからなる群から選択することができる。
【００３８】
[0039]幾つかの態様においては、本発明にしたがって用いるための有機ホスフェートとしては、アルキル及びアリールアシッドホスフェートが挙げられる。本発明にしたがって用いることができる代表的なアルキル又はアリールアシッドホスフェートとしては、アミルアシッドホスフェート、ｎ−ブチルアシッドホスフェート、メチルアシッドホスフェート、フェニルアシッドホスフェート、２−エチルヘキシルアシッドホスフェート、ジメチルアシッドホスフェート、イソオクチルアシッドホスフェート、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。モノアルキル／アリールアシッドホスフェート、ジアルキル／アリールアシッドホスフェート、又はこれらの組合せを、本発明にしたがって用いることができる。
【００３９】
[0040]幾つかの態様においては、本発明にしたがって用いるための有機ホスフェートとしては、エチレングリコールホスフェート（例えばChemfac NF-100）、ホスフェートポリエーテルエステル（例えばTriton H-66）、又はこれらの組合せが挙げられる。本発明にしたがって用いるのに好適なホスフェートポリエーテルエステルとしては、米国特許３，２３５，６２７；３，４６２，５２０；３，２９４，６９３；及び３，４６２，５２０に記載されているものが挙げられるが、これらに限定されない。
【００４０】
[0041]有機ホスフェートの量は用途に応じて変化させることができる。例として、１種類以上の有機ホスフェートの濃度は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．００２５重量％〜約１０重量％（例えば、約０．００５重量％〜約５重量％、約０．０１重量％〜約３重量％、約０．０５重量％〜約２重量％、又は約０．０５重量％〜約０．５重量％）の範囲であってよい。この範囲内で、この量は、約０．００５重量％以上、幾つかの態様においては約０．０１重量％以上であってよい。またこの範囲内で、この量は、約１重量％以下、幾つかの態様においては約０．５重量％以下であってよい。
【００４１】
[0042]本発明による熱伝達流体濃縮液は、１種類又は複数のカルボキシレートを含む。本明細書において用いる「カルボキシレート」という用語は、カルボン酸、その塩、及び１種類以上のカルボン酸と１種類以上のカルボン酸塩の組合せを包含する。用いるのに好適なカルボン酸塩としては、アルカリ金属（例えば、リチウム、ナトリウム、及びカリウム等）の塩、及びアルカリ土類金属（例えば、カルシウム、マグネシウム、及びストロンチウム等）の塩が挙げられる。カルボキシレートは、単一又は複数のカルボキシル基を含んでいてよく、線状又は分岐であってよい。複数のカルボキシレートの組合せを用いることができ、かかる組合せは「カルボキシレート」及び「カルボン酸」の用語に包含されることが明確に意図される。幾つかの態様においては、本発明によるカルボキシレートは４〜２４個の炭素原子（例えば４〜２２個の炭素原子）を有する。他の態様においては、本発明によるカルボキシレートは６〜２０個の炭素原子を有する。カルボキシレートは、脂肪族、芳香族、又は両方の組合せであってよい。幾つかの態様においては、カルボン酸は、Ｃ６〜Ｃ２０の一塩基性又は二塩基性の脂肪族又は芳香族カルボン酸、及び／又はそのアルカリ金属塩である。幾つかの態様においては、本発明によるカルボキシレートは、炭素、水素、及び酸素から構成され、非酸素ヘテロ原子を含まない。本発明にしたがって用いるための代表的な脂肪族カルボキシレートとしては、２−エチルヘキサン酸、ヘキサン酸、ヘプタン酸、オクタン酸、ネオデカン酸、デカン酸、ノナン酸、イソヘプタン酸、ドデカン酸、セバシン酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、ドデカン二酸、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。代表的な芳香族カルボキシレートとしては、安息香酸、トルイル酸（メチル安息香酸）、ｔｅｒｔ−ブチル安息香酸、アルコキシ安息香酸（例えば、ｏ−、ｐ−、又はｍ−アニシン酸のようなメトキシ安息香酸）、サリチル酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、フェニル酢酸、マンデル酸、１，２，４−ベンゼントリカルボン酸、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。
【００４２】
[0043]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いるカルボキシレートは、複数のカルボキシレートを含む。幾つかの態様においては、カルボキシレートは、脂肪族モノカルボキシレート、脂肪族ジカルボキシレート、芳香族モノカルボキシレート、芳香族ジカルボキシレート、又はこれらの組合せを含む。幾つかの態様においては、カルボキシレートは、１種類又は複数のＣ６〜Ｃ２０カルボキシレートを含み、１種類又は複数のＣ６〜Ｃ２０カルボキシレートのそれぞれは、個々に、脂肪族モノカルボキシレート、脂肪族ジカルボキシレート、芳香族モノカルボキシレート、芳香族ジカルボキシレート、及びこれらの組合せからなる群から選択される。幾つかの態様においては、カルボキシレートは、ネオデカン酸、及び少なくとも１種類の更なるＣ６〜Ｃ２０の一塩基性又は二塩基性の脂肪族又は芳香族カルボン酸を含む。幾つかの態様においては、カルボキシレートは、２−エチルヘキサン酸、ネオデカン酸、又はこれらの組合せを含む。
【００４３】
[0044]カルボキシレートの濃度は用途に応じて変化させることができる。幾つかの態様においては、カルボキシレートは、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．１重量％〜約２５重量％、幾つかの態様においては約１重量％〜約１０重量％の量で存在する。この範囲内で、この量は約１．５重量％以上、幾つかの態様においては約２重量％以上であってよい。またこの範囲内で、この量は約７重量％以下、幾つかの態様においては約５重量％以下であってよい。
【００４４】
[0045]本発明による熱伝達流体濃縮液は、次のリスト：アルカリ土類金属イオン、アルカリ金属イオン、遷移金属イオン、無機ホスフェート、モリブデートイオン、ニトレートイオン、ニトライトイオン、アゾール化合物、銅又は銅合金腐食抑制剤、シリケート、シリケート安定剤、水溶性ポリマー、及びこれらの組合せからなる群から選択される成分から選択される１つの成分又は１つより多い成分の組合せを含む。幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液は、上述の成分の１以上を明確に排除することができる（例えば、上述の成分の１以上を実質的に「含まなく」することができる）。
【００４５】
[0046]本発明によれば、熱伝達流体濃縮液に、少なくとも１種類の金属イオン（例えば、水溶性金属塩、不溶性又は難水溶性金属化合物、金属酸化物、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せ）を含ませることができる。幾つかの態様においては、金属イオンは、水溶性アルカリ土類金属塩（例えば、カルシウム塩、マグネシウム塩、及び／又はストロンチウム塩）、アルカリ土類金属化合物（例えば、カルシウム化合物、マグネシウム化合物、及び／又はストロンチウム化合物）、アルカリ土類金属酸化物（例えば、酸化カルシウム、酸化マグネシウム、及び／又は酸化ストロンチウム）、水溶性アルカリ金属塩（例えばリチウム塩）、アルカリ金属化合物（例えばリチウム化合物）、アルカリ金属酸化物（例えば酸化リチウム）、遷移金属塩（例えば亜鉛塩）、遷移金属化合物（例えば亜鉛化合物）、遷移金属酸化物（例えば酸化亜鉛）、及び／又はこれらの組合せから誘導することができる。
【００４６】
[0047]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液は、水中に溶解することによってアルカリ土類金属イオン（幾つかの態様においては、Ｃａ２＋、Ｍｇ２＋、及び／又はＳｒ２＋）を生成する１種類以上の水溶性アルカリ土類金属塩を含む。幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液は、熱伝達流体の他の酸性成分（例えば、カルボン酸及び／又は有機ホスフェート）と混合することによって、熱伝達流体中にアルカリ土類金属イオン（幾つかの態様においては、Ｃａ２＋、Ｍｇ２＋、及び／又はＳｒ２＋）を生成する１種類以上の水溶性アルカリ土類金属酸化物を含む。幾つかの態様においては、１種類以上の水溶性アルカリ土類金属塩及び／又は１種類以上のアルカリ土類金属酸化物から誘導されるアルカリ土類金属イオンの濃度は、熱伝達流体濃縮液中において約０ｍｇ／Ｌ〜約２００ｍｇ／Ｌ（即ち約２００ｍｇ／Ｌ以下）の範囲である。
【００４７】
[0048]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液には、カルシウムイオンの源を与える水溶性アルカリ土類金属塩及び／又はアルカリ金属化合物を含ませることができる。幾つかの態様においては、カルシウムイオンは、１種類又は複数のカルシウム化合物又は塩（例えば、１種類以上の水溶性カルシウム塩）から誘導される。幾つかの態様においては、カルシウムイオンは、室温において水溶液中で少なくとも部分的に解離するように構成される１種類又は複数の水溶性カルシウム塩から誘導される。幾つかの態様においては、１種類又は複数のカルシウム塩は、溶解することによって熱伝達流体濃縮液中で約１〜約６０ｍｇ／Ｌの間のカルシウムイオン（Ｃａ２＋）を生成するように構成される。
【００４８】
[0049]本発明にしたがって用いるためのカルシウム化合物としては、無機カルシウム化合物、及び１つ又は複数のカルボン酸基を含む有機酸のカルシウム塩が挙げられるが、これらに限定されない。代表的な無機カルシウム化合物としては、水酸化カルシウム、酸化カルシウム、モリブデン酸カルシウム、バナジン酸カルシウム、タングステン酸カルシウム、過塩素酸カルシウム、塩化カルシウム、及び／又は同類のもの、任意の上述の塩の水和物、及びこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。代表的な有機酸のカルシウム塩としては、酢酸カルシウム、ギ酸カルシウム、プロピオン酸カルシウム、ポリマレイン酸カルシウム、ポリアクリル酸カルシウム、乳酸カルシウム、グルコン酸カルシウム、グリコール酸カルシウム、グルコヘプトン酸カルシウム、クエン酸カルシウム、酒石酸カルシウム、グルカ酸カルシウム、コハク酸カルシウム、ヒドロキシコハク酸カルシウム、アジピン酸カルシウム、シュウ酸カルシウム、マロン酸カルシウム、スルファミン酸カルシウム、脂肪族トリカルボン酸のカルシウム塩、脂肪族テトラカルボン酸のカルシウム塩、及び／又は同類のもの、任意の上述のカルシウム塩の水和物、及びこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。
【００４９】
[0050]幾つかの態様においては、カルシウム化合物は、カルシウムイオンとホスホネート又はホスフィネートの間で形成されるカルシウム塩、例えばカルシウム−ＰＢＴＣ塩（ここで、ＰＢＴＣは２−ホスホノブタン−１，２，４−トリカルボン酸である）、カルシウム−ＨＥＤＰ塩（ここで、ＨＥＤＰは１−ヒドロキシエタン−１，１−ジホスホン酸である）、カルシウム−ＨＰＡ塩（ここで、ＨＰＡはヒドロキシホスホノ酢酸又は２−ヒドロキシホスホノ酢酸である）、カルシウムホスホノコハク酸塩、カルシウム−ＰＳＯ塩（ここでＰＳＯは、米国特許６，５７２，７８９Ｂ１に記載されている単量体、二量体、及びオリゴマーホスフィノコハク酸付加体混合物である）、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せであってよい。
【００５０】
[0051]カルシウムイオン（Ｃａ２＋）の濃度は用途に応じて変化させることができる。幾つかの態様においては、熱伝達流体濃縮液中に存在する１種類以上のカルシウム化合物は、熱伝達流体濃縮液中に可溶である。本明細書において用いる「可溶」という用語は、粒子状の物質が肉眼で視認できる状態で残存してないような溶解の程度を指す。幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液中のＣａ２＋の濃度は、約０ｍｇ／Ｌ〜約２００ｍｇ／Ｌの間（即ち約２００ｍｇ／Ｌ以下）である。他の態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液中のＣａ２＋の濃度は、約０．１ｍｇ／Ｌ〜約１５０ｍｇ／Ｌの間、約０．１ｍｇ／Ｌ〜約８０ｍｇ／Ｌの間、約０．２ｍｇ／Ｌ〜約６０ｍｇ／Ｌの間、０．２ｍｇ／Ｌ〜約４０ｍｇ／Ｌ、又は約１ｍｇ／Ｌ〜約６０ｍｇ／Ｌの間である。更なる態様においては、カルシウムイオンの濃度は約３ｍｇ／Ｌ〜約４０ｍｇ／Ｌの間である。更なる態様においては、カルシウムイオンの濃度は約４ｍｇ／Ｌ〜約３０ｍｇ／Ｌの間である。
【００５１】
[0052]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液には、マグネシウムイオンの源を与える水溶性アルカリ土類金属塩及び／又はアルカリ土類金属化合物を含ませることができる。幾つかの態様においては、マグネシウムイオンは、１種類又は複数のマグネシウム化合物又は塩（例えば１種類以上の水溶性マグネシウム塩）から誘導される。幾つかの態様においては、マグネシウムイオンは、室温において水溶液中で少なくとも部分的に解離するように構成される１種類又は複数の水溶性マグネシウム塩から誘導される。幾つかの態様においては、１種類又は複数のマグネシウム塩は、溶解することによって、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約１５０ｍｇ／Ｌ以下のマグネシウムイオンを熱伝達流体濃縮液中に生成するように構成される。
【００５２】
[0053]本発明にしたがって用いるためのマグネシウム化合物としては、無機マグネシウム化合物、及び１つ又は複数のカルボン酸基を含む有機酸のマグネシウム塩が挙げられるが、これらに限定されない。代表的な無機マグネシウム化合物としては、モリブデン酸マグネシウム、水酸化マグネシウム、酸化マグネシウム、タングステン酸マグネシウム、硫酸マグネシウム、過塩素酸マグネシウム、塩化マグネシウム、バナジン酸マグネシウム、及び／又は同類のもの、任意の上述のマグネシウム塩の水和物、及びこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。代表的な有機酸のマグネシウム塩としては、ギ酸マグネシウム、酢酸マグネシウム、プロピオン酸マグネシウム、ポリアクリル酸マグネシウム、ポリマレイン酸マグネシウム、乳酸マグネシウム、グルコン酸マグネシウム、グリコール酸マグネシウム、グルコヘプトン酸マグネシウム、クエン酸マグネシウム、酒石酸マグネシウム、グルカ酸マグネシウム、コハク酸マグネシウム、ヒドロキシコハク酸マグネシウム、アジピン酸マグネシウム、シュウ酸マグネシウム、マロン酸マグネシウム、スルファミン酸マグネシウム、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。
【００５３】
[0054]幾つかの態様においては、マグネシウム化合物は、マグネシウムイオンとホスホネート又はホスフィネートの間で形成されるマグネシウム塩、例えばマグネシウム−ＰＢＴＣ塩（ここで、ＰＢＴＣは２−ホスホノブタン−１，２，４−トリカルボン酸である）、マグネシウム−ＨＥＤＰ塩（ここで、ＨＥＤＰは１−ヒドロキシエタン−１，１−ジホスホン酸である）、マグネシウム−ＨＰＡ塩（ここで、ＨＰＡはヒドロキシホスホノ酢酸又は２−ヒドロキシホスホノ酢酸である）、マグネシウムホスホノコハク酸塩、マグネシウム−ＰＳＯ塩（ここでＰＳＯは、米国特許６，５７２，７８９Ｂ１に記載されている単量体、二量体、及びオリゴマーホスフィノコハク酸付加体混合物である）、及び／又は同類のもの、上述の塩の水和物、又はこれらの組合せであってよい。
【００５４】
[0055]マグネシウムイオンの濃度は用途に応じて変化させることができる。幾つかの態様においては、熱伝達流体濃縮液中に存在する１種類以上のマグネシウム化合物は、熱伝達流体濃縮液中に可溶である。幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液中のマグネシウムイオン（Ｍｇ２＋）の濃度は、約０ｍｇ／Ｌ〜約２００ｍｇ／Ｌの間（即ち約２００ｍｇ／Ｌ以下）である。他の態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液中のＭｇ２＋の濃度は、約０ｍｇ／Ｌ〜約１５０ｍｇ／Ｌの間（即ち約１５０ｍｇ／Ｌ以下）、約１ｍｇ／Ｌ〜約１００ｍｇ／Ｌの間、約０．１ｍｇ／Ｌ〜約８０ｍｇ／Ｌの間、約０．２ｍｇ／Ｌ〜約４０ｍｇ／Ｌの間、又は約１ｍｇ／Ｌ〜約５０ｍｇ（例えば１ｍｇ／Ｌ〜２５ｍｇ／Ｌ）の間である。更なる態様においては、マグネシウムイオンの濃度は約３ｍｇ／Ｌ〜約８０ｍｇ／Ｌの間である。他の態様においては、マグネシウムイオンの濃度は約２ｍｇ／Ｌ〜約３５ｍｇ／Ｌの間である。更なる態様においては、マグネシウムイオンの濃度は約４ｍｇ／Ｌ〜約３０ｍｇ／Ｌの間である。
【００５５】
[0056]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液には、ストロンチウムイオンの源を与える水溶性アルカリ土類金属塩及び／又はアルカリ土類金属化合物を含ませることができる。幾つかの態様においては、ストロンチウムイオンは、１種類又は複数のストロンチウム化合物又は塩（例えば１種類以上の水溶性ストロンチウム塩）から誘導される。幾つかの態様においては、ストロンチウムイオンは、室温において水溶液中で少なくとも部分的に解離するように構成される１種類又は複数の水溶性ストロンチウム塩から誘導される。幾つかの態様においては、１種類又は複数のストロンチウム塩は、溶解することによって、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約５０ｍｇ／Ｌ以下のストロンチウムイオンを熱伝達流体濃縮液中に生成するように構成される。
【００５６】
[0057]本発明にしたがって用いるためのストロンチウム化合物としては、無機ストロンチウム化合物、及び１つ又は複数のカルボン酸基を含む有機酸のストロンチウム塩が挙げられるが、これらに限定されない。代表的な無機ストロンチウム化合物としては、水酸化ストロンチウム、酸化ストロンチウム、塩化ストロンチウム、過塩素酸ストロンチウム、硝酸ストロンチウム、ヨウ化ストロンチウム、硫酸ストロンチウム、ホウ酸ストロンチウム、リン酸ストロンチウム、リン酸二水素ストロンチウム、モリブデン酸ストロンチウム、タングステン酸ストロンチウム、チタン酸ストロンチウム、及び／又は同類のもの、任意の上述のストロンチウム塩の水和物、及びこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。ストロンチウム化合物はまた、ストロンチウムイオンと、１以上のカルボン酸基、又は１以上のホスホン酸基、又は１以上のホスフィン酸基、或いはこれらの官能基の組合せを含む有機酸との間に形成されるストロンチウム塩であってもよい。代表的な有機酸のストロンチウム塩としては、ギ酸ストロンチウム、酢酸ストロンチウム、プロピオン酸ストロンチウム、酪酸ストロンチウム、ポリアクリル酸ストロンチウム、乳酸ストロンチウム、ポリマレイン酸ストロンチウム、グルコン酸ストロンチウム、グリコール酸ストロンチウム、グルコヘプトン酸ストロンチウム、クエン酸ストロンチウム、酒石酸ストロンチウム、グルカ酸ストロンチウム、コハク酸ストロンチウム、ヒドロキシコハク酸ストロンチウム、アジピン酸ストロンチウム、シュウ酸ストロンチウム、マロン酸ストロンチウム、スルファミン酸ストロンチウム、セバシン酸ストロンチウム、安息香酸ストロンチウム、フタル酸ストロンチウム、サリチル酸ストロンチウム、ストロンチウム−ＰＢＴＣ（ここで、ＰＢＴＣは２−ホスホノブタン−１，２，４−トリカルボン酸である）の塩、ストロンチウム−ＨＥＤＰ（ここで、ＨＥＤＰは１−ヒドロキシエタン−１，１−ジホスホン酸である）の塩、ストロンチウム−ＨＰＡ（ここで、ＨＰＡはヒドロキシホスホノ酢酸又は２−ヒドロキシホスホノ酢酸である）の塩、ストロンチウムホスホノコハク酸塩、ストロンチウム−ＰＳＯ（ここでＰＳＯは、単量体、二量体、及びオリゴマーホスフィノコハク酸付加体混合物である）の塩、又はこれらの塩の水和物、或いは上述のストロンチウム化合物の組合せが挙げられるが、これらに限定されない。
【００５７】
[0058]ストロンチウムイオンの濃度は用途に応じて変化させることができる。幾つかの態様においては、熱伝達流体濃縮液中に存在する１種類以上のストロンチウム化合物は、熱伝達流体濃縮液中に可溶である。幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液中のストロンチウムイオン（Ｓｒ２＋）の濃度は、約０ｍｇ／Ｌ〜約５０ｍｇ／Ｌの間（即ち約５０ｍｇ／Ｌ以下）である。他の態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液中のＳｒ２＋の濃度は、約０．１ｍｇ／Ｌ〜約４０ｍｇ／Ｌの間、約０．５ｍｇ／Ｌ〜約３０ｍｇ／Ｌの間、約１ｍｇ／Ｌ〜約２５ｍｇ／Ｌの間、約２ｍｇ／Ｌ〜約２０ｍｇ／Ｌの間、又は約４ｍｇ／Ｌ〜約１６ｍｇの間である。
【００５８】
[0059]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液には、１種類又は複数の無機ホスフェートを含ませることができる。本発明にしたがって用いる無機ホスフェートは、水溶液中に溶解することによってホスフェートイオンを生成するように構成される。本発明にしたがって用いるための代表的な無機ホスフェートとしては、オルトホスフェート、例えばリン酸、アルカリ金属オルトホスフェート（例えば、ナトリウムオルトホスフェート、カリウムオルトホスフェート等）、他の水溶性アルカリ金属ホスフェート塩、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。幾つかの態様においては、本発明にしたがって用いるための無機ホスフェートは、リン酸、ナトリウムオルトホスフェート、カリウムオルトホスフェート、ナトリウムピロホスフェート、カリウムピロホスフェート、ナトリウムポリホスフェート、カリウムポリホスフェート、ナトリウムヘキサメタホスフェート、カリウムヘキサメタホスフェート、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せからなる群から選択される。幾つかの態様においては、無機ホスフェートとしては、リン酸、及び／又はアルカリ金属オルトホスフェートなど（しかしながらこれに限定されない）の１種類以上の更なるオルトホスフェート、及び／又は他の水溶性アルカリ金属ホスフェート塩が挙げられる。
【００５９】
[0060]無機ホスフェートの濃度は用途に応じて変化させることができる。幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液中のホスフェートイオンの濃度は、熱伝達流体の全重量を基準として約０．００重量％〜約５重量％（即ち約５重量％以下）の範囲である。他の態様においては、ホスフェートイオンの濃度は、熱伝達流体の全重量を基準として約０．０１重量％〜約１重量％の範囲である。幾つかの態様においては、無機ホスフェートは、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．１０重量％〜約０．６０重量％の間の量で熱伝達流体濃縮液中に存在させることができる。この範囲内で、この量は、約０．１１重量％以上、幾つかの態様においては約０．１２重量％以上であってよい。またこの範囲内で、この量は、約０．４５重量％以下、幾つかの態様においては約０．４０重量％以下であってよい。
【００６０】
[0061]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液にはリチウムイオンを含ませることができる。幾つかの態様においては、リチウムイオンは、１種類又は複数のリチウム化合物又は塩（例えば、１種類以上の水溶性リチウム塩）から誘導される。幾つかの態様においては、リチウムイオンは、室温において水溶液中で少なくとも部分的に解離するように構成される１種類又は複数の水溶性リチウム塩から誘導される。幾つかの態様においては、１種類又は複数のリチウム塩は、溶解することによって熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０ｐｐｍ〜約６０００ｐｐｍ（即ち約６０００ｐｐｍ以下）の範囲の濃度のリチウムイオンを熱伝達流体濃縮液中に生成するように構成される。
【００６１】
[0062]本発明にしたがって用いるためのリチウム化合物としては、無機リチウム化合物、及び１つ又は複数のカルボン酸基を含む有機酸のリチウム塩が挙げられるが、これらに限定されない。代表的な無機リチウム化合物としては、水酸化リチウム、酸化リチウム、リン酸リチウム、ホウ酸リチウム、過塩素酸リチウム、硫酸リチウム、モリブデン酸リチウム、バナジン酸リチウム、タングステン酸リチウム、炭酸リチウム、及び／又は同類のもの、任意の上述のリチウム塩の水和物、及びこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。代表的な有機酸のリチウム塩としては、酢酸リチウム、安息香酸リチウム、ポリアクリル酸リチウム、ポリマレイン酸リチウム、乳酸リチウム、クエン酸リチウム、酒石酸リチウム、グルコン酸リチウム、グルコヘプトン酸リチウム、グリコール酸リチウム、グルカ酸リチウム、コハク酸リチウム、ヒドロキシルコハク酸リチウム、アジピン酸リチウム、シュウ酸リチウム、マロン酸リチウム、スルファミン酸リチウム、ギ酸リチウム、プロピオン酸リチウム、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。
【００６２】
[0063]幾つかの態様においては、リチウム化合物は、リチウムイオンとホスホネート又はホスフィネートの間で形成されるリチウム塩、例えばリチウム−ＰＢＴＣ塩（ここで、ＰＢＴＣは２−ホスホノブタン−１，２，４−トリカルボン酸である）、リチウム−ＨＥＤＰ塩（ここで、ＨＥＤＰは１−ヒドロキシエタン−１，１−ジホスホン酸である）、リチウム−ＨＰＡ塩（ここで、ＨＰＡはヒドロキシホスホノ酢酸又は２−ヒドロキシホスホノ酢酸である）、リチウムホスホノコハク酸塩、リチウム−ＰＳＯ塩（ここでＰＳＯは、米国特許６，５７２，７８９Ｂ１に記載されている単量体、二量体、及びオリゴマーホスフィノコハク酸付加体混合物である）、及び／又は同類のもの、上述の塩の水和物、並びにこれらの組合せであってよい。
【００６３】
[0064]リチウムイオンの濃度は用途に応じて変化させることができる。幾つかの態様においては、熱伝達流体濃縮液中に存在する１種類以上のリチウム化合物は、熱伝達流体濃縮液中に可溶である。幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液中のリチウムイオン（Ｌｉ＋）の濃度は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０ｐｐｍ〜約６０００ｐｐｍの間（例えば約０ｐｐｍ〜約５０００ｐｐｍの間）である。この範囲内で、リチウムイオンの濃度は、約４０００ｐｐｍ未満、幾つかの態様においては約３０００ｐｐｍ以下であってよい。またこの範囲内で、リチウムイオンの濃度は、約５０ｐｐｍ以上、幾つかの態様においては約１００ｐｐｍ以上、他の態様においては約２００ｐｐｍ以上であってよい。
【００６４】
[0065]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液には亜鉛イオンを含ませることができる。幾つかの態様においては、亜鉛イオンは、１種類又は複数の亜鉛化合物又は塩（例えば、１種類以上の水溶性亜鉛塩）から誘導される。幾つかの態様においては、亜鉛イオンは、室温において水溶液中で少なくとも部分的に解離するように構成される１種類又は複数の水溶性亜鉛塩から誘導される。幾つかの態様においては、１種類又は複数の亜鉛塩は、溶解することによって熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０ｐｐｍ〜約５０ｐｐｍ（即ち約５０ｐｐｍ以下）の範囲の濃度の亜鉛イオンを熱伝達流体濃縮液中に生成するように構成される。本発明にしたがって用いるための亜鉛化合物としては、無機亜鉛化合物、及び１つ又は複数のカルボン酸基を含む有機酸の亜鉛塩が挙げられるが、これらに限定されない。代表的な無機亜鉛化合物としては、水酸化亜鉛、酸化亜鉛、硝酸亜鉛、硫酸亜鉛、塩化亜鉛、過塩素酸亜鉛、塩素酸亜鉛、臭化亜鉛、臭素酸亜鉛、ヨウ化亜鉛、及び／又は同類のもの、任意の上述の亜鉛塩の水和物、及びこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。用いるのに好適な亜鉛化合物はまた、亜鉛イオンと、１以上のカルボン酸基、１以上のホスホン酸基、１以上のホスフィン酸基、又はこれらの官能基の組合せを含む有機酸との間に形成される亜鉛塩であってもよい。代表的な有機酸の有機亜鉛塩としては、ギ酸亜鉛、酢酸亜鉛、プロピオン酸亜鉛、酪酸亜鉛、乳酸亜鉛、グリコール酸亜鉛、グルコン酸亜鉛、グルコヘプトン酸亜鉛、マロン酸亜鉛、コハク酸亜鉛、グルカ酸亜鉛、ヒドロキシコハク酸亜鉛、クエン酸亜鉛、安息香酸亜鉛、フタル酸亜鉛、アジピン酸亜鉛、サリチル酸亜鉛、ポリアクリル酸亜鉛、ポリマレイン酸亜鉛、亜鉛−ＰＢＴＣ（ここで、ＰＢＴＣは２−ホスホノブタン−１，２，４−トリカルボン酸である）の塩、亜鉛−ＨＥＤＰ（ここで、ＨＥＤＰは１−ヒドロキシエタン−１，１−ジホスホン酸、又は１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸である）の塩、亜鉛−ＨＰＡ（ここで、ＨＰＡはヒドロキシホスホノ酢酸又は２−ヒドロキシホスホノ酢酸である）の塩、亜鉛ホスホノコハク酸塩、亜鉛ホスフィノコハク酸塩、亜鉛−ＰＳＯ塩（ここでＰＳＯは、単量体、二量体、及びオリゴマーホスフィノコハク酸付加体混合物である）、及び／又は同類のもの、上述の塩の水和物、又はこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。
【００６５】
[0066]亜鉛イオンの濃度は用途に応じて変化させることができる。幾つかの態様においては、熱伝達流体濃縮液中に存在する１種類以上の亜鉛化合物は、熱伝達流体濃縮液中に可溶である。幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液中の亜鉛イオン（Ｚｎ２＋）の濃度は、約０ｍｇ／Ｌ〜約５０ｍｇ／Ｌの間（即ち約５０ｍｇ／Ｌ以下）の間である。他の態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液中のＺｎ２＋の濃度は、約０．１ｍｇ／Ｌ〜約４０ｍｇ／Ｌの間、約０．５ｍｇ／Ｌ〜約３０ｍｇ／Ｌの間、約１ｍｇ／Ｌ〜約２５ｍｇ／Ｌの間、約２ｍｇ／Ｌ〜約２０ｍｇ／Ｌの間、又は約４ｍｇ／Ｌ〜約１６ｍｇ／Ｌの間である。
【００６６】
[0067]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液には１種類以上のニトレートを含ませることができる。幾つかの態様においては、ニトレートイオンは、１種類又は複数のニトレート塩（例えば１種類以上の水溶性ニトレート塩）から誘導される。本発明にしたがって用いるための代表的なニトレートとしては、アルカリ金属ニトレート及びアルカリ土類金属ニトレート、例えば硝酸ナトリウム、硝酸カリウム、硝酸リチウム、硝酸カルシウム、硝酸マグネシウム、硝酸ストロンチウム、及び／又は同類のもの、上述の塩の水和物、又はこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。本発明にしたがって用いるための代表的なニトレートとしては、希土類金属ニトレート、例えば硝酸セリウム（ＩＶ）、硝酸セリウム（ＩＩＩ）、及び他の希土類金属（例えば、Ｓｃ、Ｙ、Ｌａ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｌｕ、及びＹｂ）のニトレート、及び／又は同類のもの、上述の塩の水和物、又はこれらの組合せも挙げられるが、これらに限定されない。
【００６７】
[0068]ニトレートの濃度は用途に応じて変化させることができる。幾つかの態様においては、熱伝達流体濃縮液中に存在する１種類以上のニトレート化合物は、熱伝達流体濃縮液中に可溶である。幾つかの態様においては、ニトレート化合物は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として０重量％〜約４重量％（即ち約４重量％以下）、幾つかの態様においては約０重量％〜約１重量％（即ち１重量％以下）、幾つかの態様においては約０重量％〜約０．５重量％（即ち約０．５重量％以下）の量で存在する。
【００６８】
[0069]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液には１種類以上のニトライトを含ませることができる。幾つかの態様においては、ニトライトイオンは、１種類又は複数のニトライト塩（例えば１種類又は複数の水溶性ニトライト塩）から誘導される。本発明にしたがって用いるための代表的なニトライトとしては、アルカリ金属ニトライト及びアルカリ土類金属ニトライト、例えば亜硝酸ナトリウム、亜硝酸カリウム、亜硝酸リチウム、亜硝酸カルシウム、亜硝酸マグネシウム、亜硝酸ストロンチウム、及び／又は同類のもの、上述の塩の水和物、又はこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。本発明にしたがって用いるための代表的なニトライトとしてはまた、希土類金属ニトライト、例えば亜硝酸ランタン（ＩＩＩ）、及び他の希土類金属（例えば、Ｓｃ、Ｙ、Ｃｅ、Ｎｄ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｄｙ、Ｅｒ、及びＹｂ等）のニトライト、及び／又は同類のもの、上述の塩の水和物、又はこれらの組合せも挙げられるが、これらに限定されない。
【００６９】
[0070]ニトライトの濃度は用途に応じて変化させることができる。幾つかの態様においては、熱伝達流体濃縮液中に存在する１種類以上のニトライト化合物は、熱伝達流体濃縮液中に可溶である。幾つかの態様においては、ニトライト化合物は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０重量％〜約４重量％（即ち約４重量％以下）、幾つかの態様においては約０重量％〜１重量％（即ち１重量％以下）、幾つかの態様においては約０重量％〜約０．５重量％（即ち約０．５重量％以下）の量で存在する。
【００７０】
[0071]幾つかのヘビーデューティーディーゼルエンジンにおいて湿式鉄合金シリンダーライナーをキャビテーション腐食から保護するために、ニトライトを、ヘビーデューティーエンジンにおいて用いるように設計されているクーラント中で、単独か又はモリブデートイオンと組み合わせて用いることができる。ヘビーデューティーエンジン用にニトライト含有クーラントを用いることは、幾つかの相手先ブランド製造業者（即ちエンジン又はトラックの製造業者）によって、或いはクーラントの標準仕様の要求事項又は推奨事項（例えば、ＡＳＴＭ−Ｄ６２１０、中国自動車エンジンクーラント標準規格ＧＢ−２９７４３−２０１３、及びトラック保守管理協議会推奨手順ＲＰ３２９）によって求められているので、広く普及している。鉄合金シリンダーライナーをキャビテーション腐食から保護するためにニトライトを用いることに関する通常の推奨事項に基づくと、ヘビーデューティー凍結防止剤／クーラントには、次の濃度範囲のニトライトイオンを含ませることができる。ヘビーデューティー凍結防止剤／クーラント濃縮液製品には、（１）ＮＯ２−として少なくとも２４００ｐｐｍのニトライト、又は（２）合計最小濃度で１５６０ｐｐｍのＮＯ２−としてのニトライト＋ＭｏＯ４２−としてのモリブデート（ニトライト及びモリブデートのそれぞれは少なくとも６００ｐｐｍの量で存在する）を含ませることができる。予め希釈した使用準備済のヘビーデューティークーラント／凍結防止剤製品には、（１）ＮＯ２−として少なくとも１２００ｐｐｍのニトライト、又は（２）最小合計濃度で７８０ｐｐｍのＮＯ２−としてのニトライト＋ＭｏＯ４２−としてのモリブデート（ニトライト及びモリブデートのそれぞれは少なくとも３００ｐｐｍの量で存在する）を含ませることができる。
【００７１】
[0072]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液にはモリブデートイオンを含ませることができる。幾つかの態様においては、モリブデートイオンは１種類又は複数のモリブデン酸の塩（例えば水溶性モリブデート塩）から誘導される。代表的なモリブデン酸の塩としては、アルカリ金属モリブデート、アルカリ土類金属モリブデート、三酸化モリブデン、アルカリ金属ヘテロポリモリブデート、及びこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。本発明による熱伝達流体濃縮液中で随意的な添加剤として用いるのに好適な代表的なモリブデートとしては、モリブデン酸ナトリウム、モリブデン酸カリウム、モリブデン酸カルシウム、モリブデン酸マグネシウム、モリブデン酸リチウム、シリコへテロポリモリブデン酸ナトリウム、ホスホロヘテロポリモリブデン酸ナトリウム、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。更に、アルカリ金属モリブデート、アルカリ土類金属モリブデート、及び／又はアルカリ金属ヘテロポリモリブデートの水和物（例えば、モリブデン酸ナトリウム二水和物）を用いることもできる。幾つかの態様においては、モリブデートイオンが本発明による熱伝達流体濃縮液中に場合により存在する場合には、モリブデートイオンは、モリブデン酸リチウム、モリブデン酸カルシウム、モリブデン酸ストロンチウム、モリブデン酸マグネシウム、及び／又はモリブデン酸亜鉛からは誘導されない。幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液は、モリブデン酸リチウム、モリブデン酸カルシウム、モリブデン酸ストロンチウム、モリブデン酸マグネシウム、及び／又はモリブデン酸亜鉛を含まない。幾つかの態様においては、熱伝達流体濃縮液中において用いるためのモリブデート化合物は、モリブデン酸ナトリウム及び／又はモリブデン酸ナトリウム二水和物である。
【００７２】
[0073]モリブデン酸イオンの濃度は用途に応じて変化させることができる。幾つかの態様においては、熱伝達流体濃縮液中に存在する１種類以上のモリブデート化合物は、熱伝達流体濃縮液中に可溶である。幾つかの態様においては、モリブデート化合物は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０重量％〜約１０重量％（即ち約１０重量％以下）、幾つかの態様においては約０重量％〜約５重量％（即ち約５重量％以下）、幾つかの態様においては約０重量％〜１重量％（即ち約１重量％以下）、幾つかの態様においては熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．０１重量％〜約０．６重量％の量で存在する。
【００７３】
[0074]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液には１種類又は複数のアゾール化合物を含ませることができる。本発明にしたがって用いることができる代表的なアゾール化合物としては、ベンゾトリアゾール、トリルトリアゾール、メチルベンゾトリアゾール（例えば、４−メチルベンゾトリアゾール、５−メチルベンゾトリアゾール）、ブチルベンゾトリアゾール、他のアルキルベンゾトリアゾール類（例えば、アルキル基は２〜２０個の炭素原子を含む）、メルカプトベンゾチアゾール、チアゾール、イミダゾール、ベンズイミダゾール、インダゾール、テトラゾール、テトラヒドロトリルトリアゾール、四水素化ベンゾトリアゾール類（例えば、４，５，６，７−テトラヒドロベンゾトリアゾール）、４−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール、５−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール、テトラヒドロベンゾトリアゾール、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液中で用いるアゾール化合物としては、ベンゾトリアゾール、トリルトリアゾール、又はこれらの組合せが挙げられる。
【００７４】
[0075]本発明にしたがって用いるアゾール化合物は、置換又は非置換であってよい。代表的な置換アゾール化合物としては、置換チアゾール類、置換イミダゾール類、置換インダゾール類、置換テトラゾール類、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。
【００７５】
[0076]アゾール化合物の濃度は用途に応じて変化させることができる。幾つかの態様においては、アゾール化合物の量は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．０１重量％〜約５重量％の範囲である。この範囲内で、アゾール化合物は、約０．０５重量％以上、幾つかの態様においては約０．１重量％以上の量で存在させることができる。またこの範囲内で、アゾール化合物は、約２重量％以下、幾つかの態様においては約１重量％以下の量で存在させることができる。
【００７６】
[0077]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液には、銅及び銅合金のための腐食抑制剤を含ませることができる。代表的な銅及び銅合金腐食抑制剤としては、活性官能基として５又は６員の複素環式環を含む化合物（ここで、複素環式環は少なくとも１つの窒素原子を含む）（例えば上記に記載したタイプのアゾール化合物）が挙げられるが、これらに限定されない。幾つかの態様においては、銅及び銅合金腐食抑制剤としては、ベンゾトリアゾール、ヒドロベンゾトリアゾール類（例えばテトラヒドロベンゾトリアゾール）、トリルトリアゾール、ヒドロトリルトリアゾール類（例えば、４−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール、５−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール、及び米国特許８，２３６，２０５Ｂ１に記載されている他のテトラヒドロベンゾトリアゾール類）、メチルベンゾトリアゾール（例えば、４−メチルベンゾトリアゾール、５−メチルベンゾトリアゾール）、アルキルベンゾトリアゾール（例えば、ブチルベンゾトリアゾールなど（しかしながらこれに限定されない）のＣ２〜Ｃ２０アルキル基を有するベンゾトリアゾール）、メルカプトベンゾチアゾール、チアゾール、イミダゾール、ベンズイミダゾール、インダゾール、テトラゾール、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せからなる群から選択される置換又は非置換化合物−及び／又はその塩（例えばナトリウム又はカリウム塩）−が挙げられる。幾つかの態様においては、１種類以上の上述の銅及び銅合金腐食抑制剤は場合によっては置換されていてもよい。幾つかの態様においては、銅及び銅合金腐食抑制剤は、約０．０１重量％〜約５重量％の量で組成物中に存在させることができる。幾つかの態様においては、銅及び銅合金腐食抑制剤の量は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．０１重量％〜約４重量％の範囲である。この範囲内で、銅及び銅合金腐食抑制剤は、約０．０５重量％以上、幾つかの態様においては約０．１重量％以上の量で存在させることができる。またこの範囲内で、銅及び銅合金腐食抑制剤は、約２重量％以下、幾つかの態様においては約１重量％以下の量で存在させることができる。
【００７７】
[0078]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液にはシリケートを含ませることができる。本発明にしたがって用いるのに好適なシリケートとしては、無機シリケート及び有機シリケートが挙げられる。有用な無機シリケートは、一般式（２）：
（ＭＯ）ｍＳｉＯ（４−ｎ／２）（ＯＨ）ｌ    （２）
（式中、Ｍは、ナトリウム、カリウム、リチウム、ルビジウム、及びテトラオルガノアンモニウムカチオンからなる群から選択される、グリコール又は水溶性シリケートを形成する一価カチオンであり；ｍは１〜４（端点を含む）の値を有し；ｌは０〜３（端点を含む）の値を有し；ｎは１〜４（端点を含む）の値を有して、ｍとｌの合計に等しい）
によって表される。
【００７８】
[0079]熱伝達流体濃縮液中に存在するシリケートの濃度は用途に応じて変化させることができる。幾つかの態様においては、シリケートは、Ｓｉとして約０ｐｐｍ〜約８，０００ｐｐｍ（即ち約８，０００ｐｐｍ以下）、幾つかの態様においてはＳｉとして約０ｐｐｍ〜約２，０００ｐｐｍ（即ち約２，０００ｐｐｍ以下）、幾つかの態様においてはＳｉとして約０ｐｐｍ〜約１０００ｐｐｍ（即ち約１，０００ｐｐｍ以下）の量で熱伝達流体濃縮液中に、幾つかの態様においては熱伝達流体濃縮液中にＳｉとして約７００ｐｐｍ未満の量で存在させることができる。
【００７９】
[0080]有用な有機シリケートとしては、一般式（３）：
Ｓｉ（ＯＲ）４    （３）
（式中、Ｒは、Ｃ１〜Ｃ３６のアルキル、アリール、アルコキシアルキル、アルコキシアリール、ヒドロキシアルコキシ、及びこれらの混合物からなる群から選択される）
によって表されるシリケートエステルが挙げられる。幾つかの態様においては、１〜２０個の炭素原子を含むアルキル基を有するテトラアルキルオルトシリケートエステル（例えば、テトラメチルオルトシリケート、テトラエチルオルトシリケートなど）を用いることができる。シリケートエステルは、熱伝達流体の全重量を基準として約０重量％〜約５重量％（即ち約５重量％以下）、例えば約０．０１〜約５重量％の量で熱伝達流体濃縮液配合物中に存在する。
【００８０】
[0081]また、本発明にしたがってコロイダルシリカを腐食抑制剤として用いるために含ませることもできる。コロイダルシリカは、約１ｎｍ〜約２００ｎｍの間の呼び粒径を有する。幾つかの態様においては、コロイダルシリカの粒径は約１ｎｍ〜約１００ｎｍである。他の態様においては、コロイダルシリカの粒径は約１ｎｍ〜約４０ｎｍの間である。本発明にしたがって用いるのに好適なコロイダルシリカとしては、DuPont又はGrace DavidsonからのLudoxコロイダルシリカ、Akzo Nobel-Eka ChemicalsからのNyacol及び／又はBindzilコロイダルシリカ、Nissan ChemicalからのSnowtexコロイダルシリカ、並びにNalco及び他の供給業者からのコロイダルシリカが挙げられるが、これらに限定されない。いかなる特定の理論によっても縛られることは望まず、添付の特許請求の範囲又はそれらの均等範囲をいかなる程度でも限定することは意図しないが、現時点では、熱伝達流体中においてコロイダルシリカを用いることにより、ナノ粒子によって熱伝達流体の熱伝達効率及び／又は熱容量を増加させることができると考えられる。幾つかの態様においては、コロイダルシリカは、熱伝達流体濃縮液の約０ｐｐｍ〜約２０，０００ｐｐｍ（即ち約２０，０００ｐｐｍ以下）、幾つかの態様においては約０ｐｐｍ〜約２，０００ｐｐｍ（即ち約２，０００ｐｐｍ以下）の量で配合物中に存在する。
【００８１】
[0082]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液にはシリケート安定剤を含ませることができる。本発明にしたがって用いるための代表的なシリケート安定剤としては、シリケート安定化(silicate stabilizing)有機シラン化合物が挙げられるが、これに限定されない。本明細書において用いる「有機シラン」という用語は、少なくとも１つの炭素−ケイ素結合（Ｓｉ−Ｃ）構造を含むシラン（即ち単量体ケイ素化合物）を指す。本発明にしたがって用いるためのシリケート安定化有機シラン化合物としては、ナトリウム−３−（トリヒドロキシシリル）プロピルメチルホスホネート（CAS No.84962-98-1又はMidland, MIのDow-Corning Corp.からのQ1-6083）；ポリアルキレンオキシドアルコキシシラン［例えば、式：ＣＨ３Ｏ（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｍＣ３Ｈ６Ｓｉ（ＯＣＨ３）３（式中、ｍは７．２の平均値を有する）を有するメトキシポリエチレンオキシプロピルトリメトキシシラン、又は式：ＣＨ３Ｏ（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）７Ｃ３Ｈ６Ｓｉ（ＯＣ３Ｈ７）３を有するメトキシポリエチレンオキシプロピルトリプロポキシシラン］；Momentive Performance Materials Inc. (Waterford, NY)からのSilquest(登録商標）Y-5560又はSilquest（登録商標）Y-5630；３−（トリヒドロキシシリル）プロピルエトキシルホスホネートのナトリウム塩［例えば（ＨＯ）３−Ｓｉ−Ｃ３Ｈ６−Ｐ（Ｏ）（ＯＮａ）（ＯＣ２Ｈ５）］；米国特許４，３７０，２５５に記載されている１種類以上のアルカリ金属シリコネートシリルアルキルホスホネート；ＥＰ特許００６１６９４Ｂ１に記載されている１種類以上のアリールアルキルシリコーンスルホネート；米国特許４，６２９，６０２に記載されている１種類以上の有機シランシリケート安定剤；米国特許３，３３７，４９６及び３，３４１，４６９に記載されている１種類以上のシリケート安定剤；及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。
【００８２】
[0083]シリケート安定剤の濃度は用途に応じて変化させることができる。幾つかの態様においては、シリケート安定剤の量は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０重量％〜約５重量％（即ち約５重量％以下）の範囲である。幾つかの態様においては、熱伝達流体濃縮液中に存在するシリケート安定剤の量は、熱伝達流体濃縮液中に存在するシリケートの量に比例し、ここで、シリケート：シリケート安定剤の比は、重量基準で約２０：１〜約１：１０の範囲である。幾つかの態様においては、シリケート：シリケート安定剤の比は、重量基準で約１０：１〜約１：２の範囲である。
【００８３】
[0084]幾つかの態様においては、熱伝達流体中のシリケート成分は、シリケートと有機シランのコポリマーであってよい。例としては、シリケート含有凍結防止剤／クーラント組成物中で用いるホスホネート−シリケート、スルホネート−シリケート、カルボキシレート−シリケート、及びシロキサン−シリケートコポリマーが挙げられるが、これらに限定されない。これらのコポリマーは、予め形成することができ、或いは雰囲気温度において水溶液中で、水溶性シリケートと、水溶性のホスホネートシラン、スルホネートシラン、又はカルボキシレートシランとを混合することによってin situで形成することができる。いかなる特定の理論にも縛られることは望まず、添付の特許請求の範囲又はそれらの均等範囲をいかなる程度でも限定することは意図しないが、現時点において、有機シラン−シリケートコポリマーは、グリコール−水ベースの凍結防止剤／クーラント溶液中において約７〜約１１の間のｐＨで水溶性シリケートのゲル化傾向を実質的に抑制するので、これらのコポリマーは単純なアルカリ金属シリケートの使用を凌ぐ向上した金属腐食抑制を与えることができると考えられる。本発明にしたがって用いることができる代表的なシリケート−有機シランコポリマーとしては、米国特許３，１９８，８２０；３，３３７，４９６；３，３４１，４９６；３，３１２，６２２；３，２４８，３２９；３，２０３，９６９；４，０９３，６４１；４，２８７，０７７；４，３３３，８４３；４，３５２，７４２；４，３５４，００２；４，３６２，６４４；４，４３４，０６５；４，３７０，２５５；４，６２９，６０２；４，７０１，２７７；４，７７２，４０８；及び４，９６５，３４４；ヨーロッパ特許０，０６１，６９４Ｂ１；及び米国特許出願公開２００６／００１７０４４Ａ１；に記載されているものが挙げられるが、これらに限定されない。
【００８４】
[0085]本発明による熱伝達流体濃縮液には、１種類又は複数の水溶性（高分子電解質）ポリマーを含ませることができる。本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いるのに好適な水溶性ポリマーの代表例としては、重合性モノマーから誘導される高分子電解質分散液のような水溶性ポリマーが挙げられる。重合性モノマーは、不飽和カルボン酸又は塩、不飽和アミド、不飽和酸無水物、不飽和ニトリル、不飽和カルボニルハロゲン化物、不飽和カルボキシレートエステル、不飽和エーテル、不飽和アルコール、不飽和スルホン酸又は塩、不飽和ホスホン酸又は塩、不飽和ホスフィン酸又は塩、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せからなる群から選択される少なくとも１つの基を含む。
【００８５】
[0086]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いるのに好適な水溶性ポリマーとしては、（１）Ｃ３〜Ｃ１６のモノエチレン性不飽和モノ又はジカルボン酸又はこれらのアルカリ金属若しくはアンモニウム塩を含む少なくとも１つのモノマー単位；或いは（２）アミド、ニトリル、カルボキシレートエステル、酸ハロゲン化物（例えば酸塩化物）、酸無水物、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せのようなＣ３〜Ｃ１６のモノエチレン性不飽和モノ又はジカルボン酸誘導体を含む少なくとも１つのモノマー単位；を有する、ホモポリマー、コポリマー、ターポリマー、及びインターポリマーが挙げられる。幾つかの態様においては、本発明において用いるのに好適な水溶性ポリマーは、少なくとも５％の（１）又は（２）のマー単位(mer units)、幾つかの態様においては少なくとも１０％の（１）又は（２）のマー単位を含んでいてよい。
【００８６】
[0087]本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いることができる水溶性ポリマーの製造において用いるのに好適な代表的なモノカルボン酸としては、アクリル酸、メタクリル酸、エチルアクリル酸、ビニル酢酸、アリル酢酸、及びクロトン酸が挙げられるが、これらに限定されない。
【００８７】
[0088]本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いることができる水溶性ポリマーの製造において用いるのに好適な代表的なモノカルボン酸エステルとしては、ブチルアクリレート、ｎ−ヘキシルアクリレート、ｔ−ブチルアミノエチルメタクリレート、ジエチルアミノエチルアクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート、ヒドロキシエチルアクリレート、ヒドロキシプロピルアクリレート、ヒドロキシプロピルメタクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジメチルアミノエチルアクリレート、メチルアクリレート、メチルメタクリレート、ｔｅｒｔ−ブチルアクリレート、及び酢酸ビニルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００８８】
[0089]本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いることができる水溶性ポリマーの製造において用いるのに好適な代表的なジカルボン酸としては、マレイン酸、イタコン酸、フマル酸、シトラコン酸、メサコン酸、及びメチレンマロン酸が挙げられるが、これらに限定されない。
【００８９】
[0090]本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いることができる水溶性ポリマーの製造において用いるのに好適な代表的なアミドとしては、アクリルアミド（又は２−プロペンアミド）、メタクリルアミド、エチルアクリルアミド、プロピルアクリルアミド、Ｎ−ｔ−ブチルアクリルアミド、ｔｅｒｔ−ブチルメタクリルアミド、ｔｅｒｔ−オクチルアクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド（又は、Ｎ，Ｎ−ジメチル−２−プロペンアミド）、ジメチルアミノプロピルメタクリルアミド、シクロヘキシルアクリルアミド、ベンジルメタクリルアミド、ビニルアセトアミド、スルホメチルアクリルアミド、スルホエチルアクリルアミド、２−ヒドロキシ−３−スルホプロピルアクリルアミド、スルホフェニルアクリルアミド、Ｎ−ビニルホルムアミド、Ｎ−ビニルアセトアミド、２−ヒドロキシ−３−スルホプロピルアクリルアミド、Ｎ−ビニルピロリドン（環式アミド）、２−ビニルピリデン(vinylpyridene)、４−ビニルピリデネン(vinylpyridenem)、及びカルボキシメチルアクリルアミドが挙げられるが、これらに限定されない。
【００９０】
[0091]本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いることができる水溶性ポリマーの製造において用いるのに好適な代表的な無水物としては、無水マレイン酸（又は２，５−フランジオン）、及び無水コハク酸が挙げられるが、これらに限定されない。
【００９１】
[0092]本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いることができる水溶性ポリマーの製造において用いるのに好適な代表的なニトリルとしては、アクリロニトリル及びメタクリロニトリルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００９２】
[0093]本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いることができる水溶性ポリマーの製造において用いるのに好適な代表的な酸ハロゲン化物としては、アクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリド、ジアリルジメチルアンモニウムクロリド、及びメタクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリドが挙げられるが、これらに限定されない。
【００９３】
[0094]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いるための水溶性ポリマーは、アリルヒドロキシプロピルスルホネート、ＡＭＰＳ又は２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸、ポリエチレングリコールモノメタクリレート、ビニルスルホン酸、スチレンスルホン酸、アクリルアミドメチルプロパンスルホン酸、メタリルスルホン酸、アリルオキシベンゼンスルホン酸、１，２−ジヒドロキシ−３−ブテン、アリルアルコール、アリルホスホン酸、エチレングリコールジアクリレート、アスパラギン酸、ヒドロキサム酸、２−エチルオキサゾリン、アジピン酸、ジエチレントリアミン、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、アンモニア、エチレンジアミン、ジメチルアミン、ジアリルフタレート、３−アリルオキシ−２−ヒドロキシプロパンスルホン酸、ポリエチレングリコールモノメタクリレート、ナトリウムスチレンスルホネート、アルコキシル化アリルアルコールスルホネート、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せからなる群から選択される少なくとも１つのモノマー単位を含む。
【００９４】
[0095]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いるのに好適な水溶性ポリマーは、（ａ）アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、ビニル酢酸、４−メチル−４−ペンテン酸、マレイン酸、無水マレイン酸、１，２，３，６−テトラヒドロフタル酸無水物、３，６−エポキシ−１，２，３，６−テトラヒドロフタル酸無水物、５−ノルボルネン−２，３−ジカルボン酸無水物、ビシクル［２，２，２］−５−オクテン−２，３−ジカルボン酸無水物、３−メチル−１，２，６−テトラヒドロフタル酸無水物、２−メチル−１，３，６−テトラヒドロフタル酸無水物、イタコン酸、メサコン酸、メチレンマロン酸、フマル酸、シトラコン酸、２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸、３−アリルオキシ−２−ヒドロキシプロパンスルホン酸、アリルホスホン酸、アリルオキシベンゼンスルホン酸、２−ヒドロキシ−３−（２−プロペニルオキシ）プロパンスルホン酸、アリルスルホン酸、他のアクリルアミドメチルプロパンスルホン酸、メタリルスルホン酸、イソプロ−フェニルスルホン酸(isopro-phenylsulfonic acid)、ビニルホスホン酸、スチレンスルホン酸、ビニルスルホン酸、アスパラギン酸、ヒドロキサム酸、アジピン酸、及び上記の任意のもののアルカリ金属又はアンモニウム塩；（ｂ）メチルアクリレート、エチルアクリレート、ブチルアクリレート、ｎ−ヘキシルアクリレート、メチルメタクリレート、エチルメタクリレート、ブチルメタクリレート、イソブチルメタクリレート、ｔ−ブチルアミノエチルメタクリレート、ジエチルアミノエチルアクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート、ヒドロキシエチルアクリレート、ヒドロキシプロピルアクリレート、ヒドロキシプロピルメタクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジメチルアミノエチルアクリレート、ｔｅｒｔ−ブチルアクリレート、ポリエチレングリコールモノメタクリレート、ホスホエチルメタクリレート、及び酢酸ビニル；（ｃ）アクリルアミド（又は２−プロペンアミド）、メタクリルアミド、エチルアクリルアミド、プロピルアクリルアミド、Ｎ−ｔ−ブチルアクリルアミド、ｔｅｒｔ−ブチルメタクリルアミド、ｔｅｒｔ−オクチルアクリルアミド、Ｎ−メチルアクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド（又は、Ｎ，Ｎ−ジメチル−２−プロペンアミド）、ジメチルアミノプロピルメタクリルアミド、シクロヘキシルアクリルアミド、ベンジルメタクリルアミド、ビニルアセトアミド、スルホメチルアクリルアミド、スルホエチルアクリルアミド、２−ヒドロキシ−３−スルホプロピルアクリルアミド、スルホフェニルアクリルアミド、Ｎ−ビニルホルムアミド、Ｎ−ビニルアセトアミド、２−ヒドロキシ−３−スルホプロピルアクリルアミド、Ｎ−ビニルピロリドン（環式アミド）、２−ビニルピリデン、４−ビニルピリデネン、及びカルボキシメチルアクリルアミド；（ｄ）無水マレイン酸（又は２，５−フランジオン）及び無水コハク酸：アクリロニトリル、及びメタクリロニトリル；（ｅ）アクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリド、ジアリルジメチルアンモニウムクロリド、及びメタクリルアミドプロピルトリメチル��ンモニウムクロリド；（ｆ）１，２−ジヒドロキシ−３−ブテン、アリルアルコール、エチレングリコールジアクリレート、２−エチルオキサゾリン、ジエチレントリアミン、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、アンモニア、スチレン、エチレンジアミン、ジメチルアミン、ジアリルフタレート、ポリエチレングリコールモノメタクリレート、ナトリウムスチレンスルホネート、及びアルコキシル化アリルアルコールスルホネート；並びに（ｇ）これらの組合せ；からなる群から選択される１種類以上のモノマーの重合から得られる少なくとも５モル％のマー単位（例えば重合単位）を含む。
【００９５】
[0096]幾つかの態様においては、本発明による水溶性ポリマーの製造において用いるための代表的なアルコキシル化アリルアルコールスルホネートモノマーは、一般式（４）：
【００９６】
【化２】
2019527270.tif 000004
【００９７】
（式中、Ｒ１は１〜約１０個の炭素原子を有するヒドロキシル置換アルキル又はアルキレン基であるか、又はＲ１は１〜約１０個の炭素原子を有する非置換アルキル又はアルキレン基であるか、或いはＲ１は−（ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ）ｎ−、−［ＣＨ２−ＣＨ（ＣＨ３）−Ｏ］ｎ−、又はこれらの組合せであり；ｎは約１〜約５０の整数であり；Ｒ２はＨ又は低級アルキル（Ｃ１〜Ｃ３）基であり；Ｘは、存在する場合には、−ＳＯ３、−ＰＯ３、−ＰＯ４、及び−ＣＯＯからなる群から選択されるアニオン性基であり；Ｙは、存在する場合には、Ｈ、又は一緒になってアニオン性基の価数を相殺する任意の１種類又は複数の水溶性カチオンであり；ａは０又は１である）
で示される構造を有する。幾つかの態様においては、ａ＝１である。
【００９８】
[0097]本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いるのに好適な代表的な水溶性高分子電解質ポリマーは、幾つかの態様においては約２００ダルトン〜約２００，０００ダルトンの範囲の分子量（ＭＷ）を有していてよい。他の態様においては、好適な水溶性高分子電解質ポリマー分散剤は、約５００ダルトン〜約２０，０００ダルトンの範囲の分子量（ＭＷ）を有する。
【００９９】
[0098]本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いるのに好適な代表的な水溶性高分子電解質ポリマーとしては、ポリカルボキシレートが挙げられるが、これに限定されない。代表的なポリカルボキシレートとしては、（１）ポリアクリル酸又はポリアクリレート、アクリレートベースのポリマー、コポリマー、ターポリマー、及び四元共重合体、例えばアクリレート／アクリルアミドコポリマー、アクリレート／ＡＭＰＳ（アクリルアミドメチレンスルホン酸又は２−アクリルアミド−２−メチル−１−プロパンスルホン酸）又はアクリルアミドアルカンスルホン酸コポリマー、アクリレート／スルホネートコポリマー、アクリレート／ヒドロキシアルキルアクリレートコポリマー、アクリレート／アルキルアクリレートコポリマー、アクリレート／ＡＭＰＳ／アルキルアクリルアミドターポリマー、アクリレート／アクリルアミドアルカンスルホン酸／スチレンスルホン酸（又は水溶性塩）ターポリマー、アクリレート／アクリルアミド／スルホアルキルアクリルアミドターポリマー、アクリル酸／アリルオキシ−２−ヒドロキシプロピルスルホン酸（ＡＨＰＳＥ）／ポリエチレングリコールアリルエーテルターポリマー、アクリレート／メタクリレートメチルエステル／２−プロパン−１−スルホン酸，２−メチル−，ナトリウム塩／ベンゼンスルホン酸，４−［（２−メチル−２−プロペニル）オキシ］−，ナトリウム塩四元共重合体；（２）ポリメタクリル酸又はポリメタクリレート、（１）に列記されている対応するアクリレートベースのポリマーの１つのモノマーがメタクリレート又はメタクリル酸で置き換えられているメタクリレートベースのポリマー、コポリマー、ターポリマー、及び四元共重合体；（３）ポリマレイン酸又は無水マレイン酸ポリマー、（１）に列記されている対応するアクリレートベースのポリマーの１つのモノマーがマレイン酸又は無水マレイン酸で置き換えられているマレイン酸ベースのポリマー、これらのコポリマー、ターポリマー、及び四元共重合体；（４）ポリアクリルアミド、（１）に列記されている対応するアクリレートベースのポリマーの１つのモノマーがアクリルアミドで置き換えられている変性アクリルアミドベースのポリマー、及びアクリルアミドベースのコポリマー、ターポリマー、及び四元共重合体；（５）スルホン酸ベースのコポリマー、ターポリマー、及び四元共重合体、又はそれらの水溶性塩；ホスホン酸ベースのコポリマー、ターポリマー、四元共重合体、又はそれらの水溶性塩；ホスフィン酸ベースのコポリマー、ターポリマー、及び四元共重合体、又はそれらの水溶性塩；（６）ビニルピロリドンベースのホモポリマー及びコポリマー；（７）アルキレンオキシドベースのコポリマー及びターポリマー；並びに上記の１以上を含む組合せ；が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１００】
[0099]本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いるための水溶性ポリマーはまた、米国特許５，３３８，４７７に記載されているポリエーテルポリアミノメチレンホスホネート、又はホスフィノポリアクリル酸のいずれかであってもよい。
【０１０１】
[00100]本発明による熱伝達流体濃縮液中において水溶性高分子電解質ポリマーとして用いるのに好適な商業的に入手できるポリマーの代表例としては、（ａ）Noveon（又はLubrizol）から入手できる表１に示されるGood-Rite（登録商標）K-700シリーズのポリマー、（ｂ）AkzoNobelから入手できる表２に示されるポリマー、及び（ｃ）Dow（Rohm & Haas）から入手できる表３に示されるポリマーが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１０２】
[00101]本熱伝達流体濃縮液中において水溶性高分子電解質ポリマーとして用いることができるNoveon（又はLubrizol）によって供給されるポリマーとしては、下表１に示されるものが挙げられる。
【０１０３】
【表１】
2019527270.tif 000005
【０１０４】
[00102]本熱伝達流体濃縮液中において水溶性高分子電解質ポリマーとして用いることができるAkzoNobelから供給されるポリマーとしては、下表２に示されるものが挙げられる。
【０１０５】
【表２−１】
2019527270.tif 000006
【０１０６】
【表２−２】
2019527270.tif 000007
【０１０７】
[00103]AR-335はポリアクリルアミドであり；AR-545及びAR-546はＡＡ／ＡＭＰＳコポリマーであり；Aquatreat AR-540はアクリル酸（ＡＡ）／２−プロペン酸，２−メチル，メチルエステル／ベンゼンスルホン酸，４−［（２−メチル−２−プロペニル)オキシ］−，ナトリウム塩／２−プロペン−１−スルホン酸，２−メチル，ナトリウム塩ターポリマーである。Versa TL-4＝スルホン化スチレン／無水マレイン酸コポリマーである。Versa TL-3はVersa TL-4の乾燥形態である。AR-978はアクリル酸／マレイン酸コポリマーである。AR-980はアクリル酸／マレイン酸／非イオン性モノマーターポリマーである。
【０１０８】
[00104]本熱伝達流体濃縮液中において水溶性高分子電解質ポリマーとして用いることができるDow（Rohm & Haas）から供給されるポリマーとしては、下表３に示すものが挙げられる。
【０１０９】
【表３】
2019527270.tif 000008
【０１１０】
[00105]注：Acumer 2000及び2100はカルボン酸／スルホン酸コポリマー（即ちＡＡ／ＡＭＰＳコポリマー）であり；Acumer 3100及びAcumer 5000はアクリル酸／ｔ−ブチルアクリルアミド／２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸ターポリマーである。Optidose 1000、2000及びOptidose 3100は、それぞれAcumer 1000、2000、及び3100の標識型である。
【０１１１】
[00106]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いるのに好適な水溶性ポリマーは、次の商業的に入手できるポリマー：（１）BASFからSOKALAN及びTAMOLのブランドで入手できるポリマー、例えばSokalan CP9（マレイン酸ベースのポリマー）、Sokalan CP10、CP42、10S、12S（全てアクリルベースのポリマーである）、13S、Sokalan HP22G、HP25、HP59、及びHP165（ポリビニルピロリドン）、Sokalan PA15、PA20、PA25Cl、PA30Cl、PA40、Sokalan PM10I、PM70、Tamol VS、及び他の同様の製品（しかしながらこれらに限定されない）；（２）CytecからCYANAMERのブランドで入手できるポリマー、例えばP-35、P-70、P-80、A-100L、及びA-15（全てアクリレート又はアクリルアミドベースのポリマー又はコポリマーである）など（しかしながらこれらに限定されない）；（３）Biolab AdditivesからBLECLENE及びBELSPERSEブランドで入手できるポリマー、例えばBeclene 200（マレイン酸ホモポリマー）、283（マレイン酸ターポリマー）、400（スルホン化ホスフィノポリカルボン酸）、及び499（スルホン化ホスホノポリカルボン酸）；及びBelsperse 161（ホスフィノポリカルボン酸）、及び164（ホスフィノポリカルボン酸）など（しかしながらこれらに限定されない）；及び（４）Nalco（例えば、アクリル酸／２−アクリルアミド−２−メチルプロピルスルホン酸コポリマー、米国特許５，３３８，４７７に記載されているポリエーテルポリアミノホスホネート、及びアクリル酸／アクリルアミド／アクリルアミドメタンスルホン酸ターポリマー）、GE Betz（例えば、アクリル酸／ポリエチレングリコールアリルエーテルコポリマー、アクリル酸／アリルオキシ−２−ヒドロキシプロピルスルホン酸（又はＡＨＰＳＥ）／ポリエチレングリコールアリルエーテルターポリマー、及びアクリル酸／ＡＨＰＳＥコポリマー）、Chemtreat［例えば、アリルオキシベンゼンスルホン酸（約３．５モル％）／メタリルスルホン酸（約２．５モル％）／メチルメタクリレート（１３〜１８モル％）／アクリル酸（７６〜８１モル％）四元共重合体］、Ciba、SNF Floerger、Rhone-Poulenc、Stockhausen、Hercules、Henkel、Allied Colloids、Hoechst Celanese、Ashland Chemical Company、Kurita Water Industries Ltd.、Nippon Shokubai Co.、及び他の供給業者から入手できる水溶性ポリマー製品；から選択される。
【０１１２】
[00107]本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いることができる更なる水溶性ポリマーとしては、次の米国特許：３，０８５，９１６；３，５７８，５８９；３，７０９，８１５；３，８０６，３６７；４，４９９，００２；４，５１０，０５９；４，５３２，０４８；４，５６３，２８４；４，５６６，９７３；４，５６６，９７４；４，６４０，７９３；４，７０７，２７１；４，７６２，６２１；４，７８４，７７４；４，８８５，０９７；４，９５２，３２６；４，９５２，３２７；５，０２３，００１；５，６５８，４６５；６，３６１，７６８Ｂ１；４，５５６，４９３；４，５８１，１４５；４，４５７，８４７；４，７０３，０９２；４，８０１，３８８；４，９１９，８２１；４，９２９，４２５；５，０３５，８０６；５，０４９，３１０；５，０８０，８０１；５，１２８，４１９；５，１６７，８２８；５，１７１，４５９；５，２１３，６９１；５，２１６，０８６；５，２６０，３８６；５，４２２，４０８；５，４０３，４９３；５，５３４，６１１；５，７２６，２６７；５，７３６，４０５；５，７７６，８７５；５，７５０，０７０；５，７８８，８６６；５，８５８，２４４；５，８７６，６２３；６，００５，０４０；６，０１７，９９４；６，０２２，４０１；６，１５３，１０６；６，２２５，４３０Ｂ１；６，２３２，４１９Ｂ１；６，３１２，６４４Ｂ１；６，３４４，５３１Ｂ１；６，３８０，４３１Ｂ１；６，４２６，３８３Ｂ１；６，４４０，３２７Ｂ１；６，４６１，５１８Ｂ１；６，６４５，４２８Ｂ１；７，１１５，２５４Ｂ１；４，４４３，３４０；４，６５９，４８０；４，６５９，４８２；４，９１３，８２２；４，９２９，３６２；４，９２９，６９５；４，９３１，２０６；４，９４４，８８５；５，０３０，７４８；５，０７８，８９１；５，１００，５５８；５，１０２，５５５；５，１０８，６１９；５，１２８，４２７；５，１３９，６４３；５，１４７，５５５；５，１５８，６２２；５，１５８，６８５；５，１６９，５３７；５，１８０，４９８；５，１９４，６２０；５，２１１，８４５；５，２３４，６０４；５，２４８，４３８；５，２４２，５９９；５，２５６，３０２；５，２６４，１５５；５，２７１，８４７；５，２７１，８６２；５，２８２，９０５；５，３２０，７５７；５，３３２，５０５；５，３４２，５４０；５，３５０，５３６；５，３７４，３３６；５，３７８，３２７；５，３７８，３７２；５，３９３，４５６；５，４４５，７５８；５，５１２，１８３；５，５１８，６３０；５，５２７，４６８；５，５７５，９２０；５，６０１，７５４；６，２２８，９５０Ｂ１；６，４４４，７４７Ｂ１；６，６４１，７５４Ｂ２；４，５１７，０９８；４，５３０，７６６；４，７１１，７２５；５，０５５，５４０；５，０７１，８９５；５，１８５，４１２；５，２２３，５９２；５，２７７，８２３；５，３４２，７８７；５，３９５，９０５；５，４０１，８０７；５，４２０，２１１；５，４５１，６４４；５，４５７，１７６；５，５１６，４３２；５，５３１，９３４；５，５５２，５１４；５，５５４，７２１；５，５５６，９３８；５，５９７，５０９；５，６０１，７２３；５，６５��，４６４；５，７５５，９７２；５，８６６，６６４；５，９２９，０９８；６，１１４，２９４；６，１９７，５２２Ｂ１；６，２０７，７８０Ｂ１；６，２１８，４９１Ｂ１；６，２５１，６８０Ｂ１；６，３３５，４０４Ｂ１；６，３９５，１８５；５，０２３，３６８；５，５４７，６１２；５，６５０，４７３；５，６５４，１９８；５，６９８，５１２；５，７８９，５１１；５，８６６，０１２；５，８８６，０７６；５，９２５，６１０；６，０４０，４０６；６，９９５，１２０Ｂ２；７，０８７，１８９Ｂ２；５，３４６，６２６；５，６２４，９９５；５，６３５，５７５；５，７１６，５２９；５，９４８，２６８；６，００１，２６４；６，１６２，３９１；６，３６８，５５２Ｂ１；６，６５６，３６５Ｂ２；６，６４５，３８４Ｂ１；５，０００，８５６；５，０７８，８７９；５，０８７，３７６；５，１２４，０４６；５，１５３，３９０；５，２６２，０６１；５，３２２，６３６；５，３３８，４７７；５，３７８，３６８；５，３９１，３０３；５，４０７，５８３；５，４５４，９５４；５，５３４，１５７；５，７０７，５２９；６，６９１，７１５Ｂ２；６，８６９，９９８Ｂ２；４，３７２，８７０；５，１２４，０４７；４，７９７，２２４；４，４８５，２２３；５，２５４，２８６；４，４６０，４７７；５，０１５，３９０；４，９３３，０９０；４，８６８，２６３；４，８９５，６６４；４，８９５，９１６；５，０００，８５６；４，９００，４５１；４，５８４，１０５；４，８７２，９９５；４，７１１，７２６；４，８５１，４９０；４，８４９，１２９；４，５８９，９８５；４，８４７，４１０；４，６５７，６７９；４，８０１，３８７；４，８８９，６３７；４，６０４，２１１；４，７１０，３０３；４，５８９，９８５；４，３２４，６６４；３，７５２，７６０；４，７４０，３１４；４，６４７，３８１；４，８３６，９３３；４，８１４，４０６；４，３２６，９８０；４，００８，１６４；５，２４６，３３２；及び５，１８７，２３８に記載されているものが挙げられるが、これらに限定されない。本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いることができる更なる水溶性ポリマーとしては、次のヨーロッパ特許：ＥＰ−０，２９７，０４９Ｂ１；ＥＰ−０３６０７４６Ｂ１；及びＥＰ−０，８７９，７９４Ｂ１に記載されているものが挙げられるが、これらに限定されない。本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いることができる更なる水溶性ポリマーとしては、次の米国特許出願公開：２００６／０１９１８５２Ａ１；２００５／０２０２９９５Ａ１；２００２／０１９５５８３Ａ１；２００４／００２２５０９３Ａ１；２００５／０００９９５９Ａ１；及び２００５／００９２２１１Ａ１に記載されているものが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１１３】
[00108]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いる水溶性ポリマーとしてはアクリレートベースのポリマーが挙げられる。本発明にしたがって用いるのに好適な代表的なアクリレートベースのポリマーとしては、アクリレートベースのホモポリマー、アクリレートベースのコポリマー、アクリレートベースのターポリマー、アクリレートベースの四元共重合体、及びこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。幾つかの態様においては、アクリレートベースのポリマーはポリアクリレートを含む。
【０１１４】
[00109]本発明による熱伝達流体濃縮液がマグネシウムイオンを更に含み、水溶性ポリマーがアクリレートベースのポリマーを含む幾つかの態様に関しては、マグネシウムイオン濃度に対する活性のアクリレートベースのポリマー安定剤の濃度の比は約１〜約２５の間であり、他の態様においては場合によっては約５より大きく約２５未満である。本発明による熱伝達流体濃縮液がカルシウムイオンを更に含み、水溶性ポリマーがアクリレートベースのポリマーを含む幾つかの態様に関しては、熱伝達流体濃縮液中におけるカルシウムイオンの濃度に対する活性のアクリレートベースのポリマーの濃度の比は４より大きく約１１０未満である。幾つかの態様においては、熱伝達流体濃縮液中におけるカルシウムイオンの濃度に対する活性のアクリレートベースのポリマーの濃度の比は、約７より大きく約８０未満である。
【０１１５】
[00110]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液には、場合によって１種類又は複数のホスホノカルボキシレートを更に含ませることができる。ホスホノカルボキシレートは、一般式（５）：
Ｈ［ＣＨＲＣＨＲ］ｎ−ＰＯ３Ｍ２    （５）
（式中、それぞれの単位中の少なくとも１つのＲ基は、ＣＯＯＭ、ＣＨ２ＯＨ、スルホノ、又はホスホノ基であり、他のＲ基（第１のＲ基と同一又は異なっていてよい）は、水素、又はＣＯＯＭ、ヒドロキシル、ホスホノ、スルホノ、スルファト、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、Ｃ１〜Ｃ７アルケニル基、或いはカルボキシレート、ホスホノ、スルホノ、スルファト、及び／又はヒドロキシル置換Ｃ１〜Ｃ７アルキル又はＣ１〜Ｃ７アルケニル基であり；ｎは１又は１より大きい整数であり；それぞれのＭは、水素、又はアルカリ金属イオン、例えばナトリウムイオン、カリウムイオンなどである）
を有するホスホン化化合物である。更に、少なくとも１つのＣＯＯＭ基がＲ基の１つの中に存在する。幾つかの態様においては、ホスホノカルボキシレートは、式（６）：
Ｈ［ＣＨ（ＣＯＯＭ）ＣＨ（ＣＯＯＭ）］ｎ−ＰＯ３Ｍ２    （６）
（式中、ｎは１又は１より大きい整数であり、Ｍは、化合物が水溶性になるようなカチオン種（例えばアルカリ金属カチオン）である）
のマレイン酸のホスホン化オリゴマー又は複数のホスホン化オリゴマーの混合物である。代表的なホスホノカルボキシレートとしては、ホスホノコハク酸、１−ホスホノ−１，２，３，４−テトラカルボキシブタン、及び１−ホスホノ−１，２，３，４，５，６−ヘキサカルボキシヘキサンが挙げられるが、これらに限定されない。ホスホノカルボキシレートは、「ｎ」に関して異なる値を有する式（６）を有する複数の化合物の混合物であってよい。「ｎ」の平均値は、１又は２、或いは幾つかの態様においては１．３〜１．５であってよい。ホスホノカルボキシレートの合成は公知であり、米国特許５，６０６，１０５に記載されている。ホスホノカルボキシレートは、上記に記載したカルボキシレートとは別の異なるものである。
【０１１６】
[00111]本発明による熱伝達流体濃縮液において、ホスホノカルボキシレートは、場合によっては熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約１０ｐｐｍ〜約５００ｐｐｍの範囲の量で存在させることができる。この範囲内で、ホスホノカルボキシレートは、約２０ｐｐｍ以上、幾つかの態様においては約４０ｐｐｍ以上の量で存在させることができる。またこの範囲内で、ホスホノカルボキシレートは、約４００ｐｐｍ以下、幾つかの態様においては約３００ｐｐｍ以下の量で存在させることができる。幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液はホスホノカルボキシレートを含まない。
【０１１７】
[00112]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液には、場合によって１種類又は複数のホスフィノカルボキシレートを更に含ませることができる。ホスフィノカルボキシレートは、一般式（７）：
Ｈ［ＣＨＲ１ＣＨＲ１］ｎ−Ｐ（Ｏ２Ｍ）−［ＣＨＲ２ＣＨＲ２］ｍＨ    （７）
（式中、それぞれの単位中の少なくとも１つのＲ１基は、ＣＯＯＭ、ＣＨ２ＯＨ、スルホノ、又はホスホノ基であり、他のＲ１基（第１のＲ１基と同一か又は異なっていてよい）は、水素、又はＣＯＯＭ、ヒドロキシル、ホスホノ、スルホノ、スルファト、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、Ｃ１〜Ｃ７アルケニル基、或いはカルボキシレート、ホスホノ、スルホノ、スルファト、及び／又はヒドロキシル置換Ｃ１〜Ｃ７アルキル又はＣ１〜Ｃ７アルケニル基であり；ｎは１以上の整数であり；それぞれのＭは、水素、又はアルカリ金属イオン、例えばナトリウムイオン、カリウムイオンなどである）
を有する化合物である。同様に、それぞれの単位中の少なくとも１つのＲ２基は、ＣＯＯＭ、ＣＨ２ＯＨ、スルホノ、又はホスホノ基であり、他のＲ２基（第１のＲ２基と同一か又は異なっていてよい）は、水素、又はＣＯＯＭ、ヒドロキシル、ホスホノ、スルホノ、スルファト、Ｃ１〜Ｃ７アルキル、Ｃ１〜Ｃ７アルケニル基、或いはカルボキシレート、ホスホノ、スルホノ、スルファト、及び／又はヒドロキシル置換Ｃ１〜Ｃ７アルキル又はＣ１〜Ｃ７アルケニル基であり；ｍは０以上の整数である。更に、少なくとも１つのＣＯＯＭ基がＲ１及びＲ２基の１つの中に存在する。代表的なホスフィノカルボキシレートとしては、米国特許６，５７２，７８９及び５，０１８，５７７に記載されている、ホスフィノコハク酸及びその水溶性塩、ホスフィニコビス（コハク酸）及びその水溶性塩、並びにホスフィニココハク酸オリゴマー及びその塩が挙げられるが、これらに限定されない。ホスホノカルボキシレートは、「ｎ」及び「ｍ」に関して異なる値を有する式（６）を有する複数の化合物の混合物であってよい。ホスフィノカルボキシレートは、上記に記載のカルボキシレートとは別の異なるものである。
【０１１８】
[00113]本発明による熱伝達流体濃縮液中において、ホスフィノカルボキシレートは、場合によっては熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約１０ｐｐｍ〜約５００ｐｐｍの範囲の量で存在させることができる。この範囲内で、ホスフィノカルボキシレートは、約２０ｐｐｍ以上、幾つかの態様においては４０ｐｐｍ以上の量で存在させることができる。またこの範囲内で、ホスフィノカルボキシレートは、約４００ｐｐｍ以下、幾つかの態様においては約３００ｐｐｍ以下の量で存在させることができる。幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液はホスフィノカルボキシレートを含まない。
【０１１９】
[00114]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液には、場合によって１種類以上の更なる成分を更に含ませることができる。随意的な更なる成分の合計の全濃度は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．０重量％〜約１５重量％（即ち約１５重量％以下）の範囲であってよい。幾つかの態様においては、随意的な更なる成分の合計の全濃度は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．０００１重量％〜約１０重量％の間である。他の態様においては、随意的な更なる成分の合計の全濃度は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．００１重量％〜約５重量％の間である。更なる態様においては、随意的な更なる成分の合計の全濃度は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．０１重量％〜約３重量％の間である。
【０１２０】
[00115]本発明による熱伝達流体濃縮液中に場合によって存在させることができる代表的な更なる成分としては、着色剤、消泡剤又は泡止め剤、ｐＨ調節剤、ホスホネート（例えば、ＡＭＰ又はアミノトリメチレンホスホン酸；ＨＥＤＰ又は１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸；ＨＰＡ又はヒドロキシホスホノ酢酸又は２−ヒドロキシホスホノ酢酸；ＰＢＴＣ又は２−ブタンホスホノ−１，２，４−トリカルボン酸；ＰＣＡＭ又はホスホノカルボキシレート酸混合物；及び／又はBricorr 288（有機ホスホン酸のナトリウム塩：Ｈ−［ＣＨ（ＣＯＯＮａ）ＣＨ（ＣＯＯＮａ）］ｎ−ＰＯ３Ｎａ２（式中、ｎ＜５であり、ｎの平均は１．４である）と他のホスホネートとの混合物）、ホスフィネート（例えば、単量体、二量体、及びオリゴマーホスフィノコハク酸付加体と他のホスフィネートとの混合物であるＰＳＯ又はホスフィン酸オリゴマー）、殺生物剤、ポリマー分散剤、スケール抑制剤、界面活性剤、苦味物質、更なる腐食抑制剤、他のクーラント／凍結防止添加剤、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液は、これらの随意的な更なる成分の１以上を明確に排除することができる（例えば、上述の更なる成分の１以上を実質的に「含まなく」することができる）。
【０１２１】
[00116]本発明による熱伝達流体濃縮液中に場合によって含ませることができる更なる腐食抑制剤としては、トール油脂肪酸から誘導されるシクロヘキセン系カルボキシレート化合物の塩（例えば、アルカリ金属塩、アンモニウム塩、及び／又は同類のもの）、並びにアミン化合物が挙げられるが、これらに限定されない。代表的なアミン化合物としては、エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、モルホリン、ベンジルアミン、シクロヘキシルアミン、ジシクロヘキシルアミン、ヘキシルアミン、ＡＭＰ（２−アミノ−２−メチル−１−プロパノール又はイソブタノールアミン）、ＤＥＡＥ（ジエチルエタノールアミン）、ＤＥＨＡ（ジエチルヒドロキシルアミン）、ＤＭＡＥ（２−ジメチルアミノエタノール）、ＤＭＡＰ（ジメチルアミノ−２−プロパノール）、ＭＯＰＡ（３−メトキシプロピルアミン）、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２２】
[00117]本発明による熱伝達流体濃縮液中において用いるのに好適な代表的な着色剤又は染料としては、Abbeys Color Inc.又はChromatech Incorporatedからの「ウラニンイエロー」、「ウラニン染料」、「アリザリングリーン」、「Chromatintオレンジ1735」、又は「グリーンAGS液」、Chromatech Incorporatedからの「Chromatintイエロー0963液体染料」、「Chromatintイエロー2741液体染料」、「Chromatintグリーン1572染料」、「Chromatintグリーン2384染料」、「Chromatintバイオレット1579染料」、Tokyo Chemical Industry Co.又はTCI Americaからの「アシッドレッド#52」又はスルホローダミンＢ、Sensient Technologies又は他の供給業者からの「オレンジII（アシッドオレンジ7)」又は「IntraacidローダミンWT（アシッドレッド388)が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２３】
[00118]任意の好適な消泡剤又は泡消剤（従来公知のかかる薬剤が含まれるが、これらに限定されない）を本発明による熱伝達流体中で用いることができる。本発明による熱伝達流体濃縮液中で用いることができる代表的な消泡剤としては、有機変性ポリジメチルシロキサン含有ポリアルキレングリコール、シロキサンポリアルキレンオキシドコポリマー、ポリアルキレンオキシド、Prestone Products Corp.から入手できる「PM-5150」、BASF Corp.からの「Pluronic L-61」及び「Plurafac（登録商標）LF224」、Hydrite Chemical Co.及び他の供給業者から入手できる「Patcote 492」、「Patcote 415」、及び他のPatcoteブランドの消泡剤、並びにMunzing Chemie GmbH又は関連会社から入手できる「Foam Ban 136B」及び他のFoam Ban消泡剤が挙げられるが、これらに限定されない。随意的な消泡剤としてはまた、Boscawen, NHのPerformance Chemicals, LLCからのPC-5450NF；及びWoonsocket, RIのCNC InternationalからのCNC消泡剤XD-55NF及びXD-56など（しかしながらこれらに限定されない）のポリジメチルシロキサンエマルジョンベースの消泡剤を挙げることもできる。幾つかの態様においては、随意的な消泡剤としては、シリコーン又は有機変性ポリジメチルシロキサン、例えばOSI Specialties Inc.、Waterford, NYのMomentive Performance Materials Inc.、Dow Corning、及び他の供給業者からのSAGブランドのシリコーンベースの消泡剤（例えば、SAG-10、Silbreak（登録商標）320）；エチレンオキシド−プロピレンオキシド（ＥＯ−ＰＯ）ブロックコポリマー、及びプロピレンオキシド−エチレンオキシド−プロピレンオキシド（ＰＯ−ＥＯ−ＰＯ）ブロックコポリマー（例えば、Pluronic L61、Pluronic L81、及び他のPluronic及びPluronic C製品）；ポリ（エチレンオキシド）又はポリ（プロピレンオキシド）、例えばPPG2000（例えば、２０００ダルトンの平均分子量を有するポリプロピレンオキシド）；ポリジオルガノシロキサンベースの製品（例えば、ポリジメチルシロキサン（ＰＤＭＳ）を含む製品など）；脂肪酸又は脂肪酸エステル（例えば、ステアリン酸など）；脂肪アルコール、アルコキシル化アルコール、及びポリグリコール；ポリエーテルポリオールアセテート、ポリエーテルエトキシル化ソルビタールヘキサオレエート、及びポリ（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）モノアリルエーテルアセテート；ワックス、ナフサ、ケロシン、芳香族オイル；及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せを挙げることができる。
【０１２４】
[00119]本発明による熱伝達流体濃縮液中で用いるのに好適な代表的な殺生物剤としては、種々の非酸化性殺生物剤、例えばグルタルアルデヒド、イソチアゾリン、５−クロロ−２−メチル−４−イソチアゾリン−３−オン、２−メチル−４−イソチアゾリン−３−オン、１，２−ベンズイソチアゾリン−３−オン、２，２−ジブロモ−３−ニトリロプロピオンアミド、２−ブロモ−２−ニトロプロパン−１，３−ジオール、メチレンビス（チオシアネート）、テルブチラジン、テトラキス（ヒドロキシメチル）ホスホニウムスルフェート、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２５】
[00120]本発明による熱伝達流体濃縮液中で用いるのに好適な代表的なｐＨ調節剤としては、アルカリ又はアルカリ土類金属水酸化物又は酸化物（例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム）、無機ホスフェート（例えば、リン酸ナトリウム、リン酸カリウム、ピロリン酸ナトリウム、及びピロリン酸カリウム）、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２６】
[00121]本発明による熱伝達流体濃縮液中で用いるのに好適な代表的な非イオン界面活性剤としては、ソルビタン脂肪酸エステルのような脂肪酸エステル、ポリアルキレングリコール、ポリアルキレングリコールエステル、エチレンオキシド（ＥＯ）とプロピレンオキシド（ＰＯ）のコポリマー、ソルビタン脂肪酸エステルのポリオキシアルキレン誘導体、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。幾つかの態様においては、非イオン界面活性剤の平均分子量は、約５５〜約３００，０００の間、幾つかの態様においては約１１０〜約１０，０００の間である。代表的なソルビタン脂肪酸エステルとしては、ソルビタンモノラウレート（例えば、Span（登録商標）20、Arlacel（登録商標）20、S-MAZ（登録商標）20M1の商品名で販売されているもの）、ソルビタンモノパルミテート（例えば、Span（登録商標）40又はArlacel（登録商標）40)、ソルビタンモノステアレート（例えば、Span（登録商標）60、Arlacel（登録商標）60、又はS-MAZ（登録商標）60K）、ソルビタンモノオレエート（例えば、Span（登録商標）80又はArlacel（登録商標）80）、ソルビタンモノセスキオレエート（例えば、Span（登録商標）83又はArlacel（登録商標）83）、ソルビタントリオレエート（例えば、Span（登録商標）85又はArlacel（登録商標）85）、ソルビタントリステアレート（例えばS-MAZ（登録商標）65K）、及びソルビタンモノトール油酸エステル（例えばS-MAZ（登録商標）90）が挙げられるが、これらに限定されない。代表的なポリアルキレングリコールとしては、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、及びこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。代表的なポリエチレングリコールとしては、Dow Chemical CompanyからのCARBOWAX（登録商標）ポリエチレングリコール及びメトキシポリエチレングリコール（例えば、CARBOWAX PEG200、300、400、600、900、1000、1450、3350、4000、及び8000等）、又はBASF Corp.からのPLURACOL（登録商標）ポリエチレングリコール（例えば、Pluracol（登録商標）E200、300、400、600、1000、2000、3350、4000、6000、及び8000等）が挙げられるが、これらに限定されない。代表的なポリアルキレングリコールエステルとしては、種々の脂肪酸のモノ及びジエステル、例えばBASFからのMAPEG（登録商標）ポリエチレングリコールエステル（例えば、MAPEG（登録商標）200ML又はPEG200モノラウレート、MAPEG（登録商標）400DO又はPEG 400ジオレエート、MAPEG（登録商標）400MO又はPEG400モノオレエート、及びMAPEG（登録商標）600DO又はPEG600ジオレエート等）が挙げられるが、これらに限定されない。代表的なエチレンオキシド（ＥＯ）とプロピレンオキシド（ＰＯ）のコポリマーとしては、BASFからの種々のPluronic及びPluronic Rブロックコポリマー界面活性剤、DOW ChemicalからのDOWFAX非イオン界面活性剤、UCON（登録商標）液、及びSYNALOX潤滑剤が挙げられるが、これらに限定されない。代表的なソルビタン脂肪酸エステルのポリオキシアルキレン誘導体としては、ポリオキシエチレン２０ソルビタンモノラウレート（例えば、TWEEN20又はT-MAZ20の商品名で販売されている製品）、ポリオキシエチレン４ソルビタンモノラウレート（例えばTWEEN21）、ポリオキシエチレン２０ソルビタンモノパルミテート（例えばTWEEN40)、ポリオキシエチレン２０���ルビタンモノステアレート（例えば、TWEEN60又はT-MAZ60K）、ポリオキシエチレン２０ソルビタンモノオレエート（例えば、TWEEN80又はT-MAZ80)、ポリオキシエチレン２０トリステアレート（例えば、TWEEN65又はT-MAZ65K）、ポリオキシエチレン５ソルビタンモノオレエート（例えば、TWEEN81又はT-MAZ81）、ポリオキシエチレン２０ソルビタントリオレエート（例えば、TWEEN85又はT-MAZ85K）、及び／又は同類のもの、並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２７】
[00122]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液は、冷却システムにおいて用いることができ、腐食抑制特性を与えることができる。幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液は、（ａ）凝固点降下剤、水、又はこれらの組合せ（凝固点降下剤は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約１重量％〜約９９重量％の範囲の量で存在する）；（ｂ）有機ホスフェート（有機ホスフェートは、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．００２重量％〜約５重量％の範囲の量で存在する）；（ｃ）カルボン酸又はその塩（カルボン酸又はその塩は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約１重量％〜約１０重量％の範囲の量で存在し、カルボン酸は１種類又は複数のＣ６〜Ｃ２０カルボン酸を含み、１種類又は複数のＣ６〜Ｃ２０カルボン酸は、個々に、脂肪族モノカルボン酸、脂肪族ジカルボン酸、芳香族モノカルボン酸、芳香族ジカルボン酸、及びこれらの組合せからなる群から選択される）；（ｄ）熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約２００ｍｇ／Ｌ以下の濃度のカルシウムイオン；（ｅ）熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約１５０ｍｇ／Ｌ以下の濃度のマグネシウムイオン；（ｆ）熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．０１重量％〜約３重量％の範囲の量で存在するアゾール化合物；及び（ｇ）場合によっては、無機ホスフェート、リチウムイオン、亜鉛イオン、ニトレートイオン、ニトライトイオン、モリブデートイオン、ホスホネート、ホスフィネート、アクリレートベースのポリマー、着色剤、殺生物剤、消泡剤、界面活性剤、分散剤、スケール防止剤、湿潤剤、及びこれらの組合せからなる群から選択される更なる成分；を含む。幾つかの態様においては、熱伝達流体濃縮液は、熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．００１ｍｇ／Ｌ〜約２００ｍｇ／Ｌの範囲の濃度のカルシウムイオンを含み、及び／又は熱伝達流体濃縮液の全重量を基準として約０．００１ｍｇ／Ｌ〜約１５０ｍｇ／Ｌの範囲の濃度のマグネシウムイオンを含む。
【０１２８】
[00123]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液は、室温において単一相の均一な溶液である。幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液は、約−１０℃〜＋１００℃の間の温度において貯蔵安定性である。幾つかの態様においては、本熱伝達流体濃縮液及び／又はそれから（例えば希釈によって）誘導される使用準備済の熱伝達流体は、ＡＳＴＭ−Ｄ３３０６の特性及び性能要件を満足する。
【０１２９】
[00124]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液は、（例えば水で）希釈して熱伝達流体を形成することができる。例えば、幾つかの態様においては、熱伝達流体濃縮液を約１０体積％〜約７５体積％に希釈して、熱伝達流体を形成することができる。幾つかの態様においては、希釈のために用いる水は、ＡＳＴＭ−Ｄ３３０６−１０のセクション４．５において記載されている脱イオン水である。
【０１３０】
[00125]幾つかの態様においては、本発明による熱伝達流体濃縮液は、商業的に入手できる製品として供給することができる。他の態様においては、本熱伝達流体濃縮液を水で約５０体積％に予め希釈した使用準備済の熱伝達流体を、商業的に入手できる製品として供給することができる。希釈によって使用準備済の熱伝達流体を製造する際には、使用条件において熱伝達流体濃縮液に加える水の最適レベルは、所望の凍結、吹きこぼれ、及び腐食の保護の要求によって決定することができる。
【０１３１】
[00126]水を加えることによって希釈されていない熱伝達流体濃縮液は、通常はその比較的低い熱伝達係数（又は比熱）、高い粘度、及び高い凝固点のために、エンジン冷却システムにおいて熱伝達流体として用いられない。而して、熱伝達流体濃縮液は、エンジン冷却システムにおいて熱伝達流体として用いる前に、水を加えることによって（例えば３０体積％〜６０体積％の溶液に）希釈することができる。自動車の製造業者は、通常は、自動車用冷却システム中の工場充填流体として、水によって希釈した５０体積％の熱伝達流体濃縮液を用いる。水によって予め希釈して約３０体積％〜約６０体積％の熱伝達流体濃縮液を含む熱伝達流体製品は、それらを自動車用冷却システム中に加える際に更なる水を必要としないので、使用準備済のクーラントである。
【０１３２】
[00127]使用準備済の熱伝達流体中において、凝固点降下剤は、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約１重量％乃至約９０重量％未満の量で存在させることができる。この範囲内で、凝固点降下剤の量は、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約２５重量％以上、約３０重量％以上、約４０重量％以上、約５０重量％以上、約６０重量％以上、約７０重量％以上、約７５重量％以上、約８０重量％以上、約８５重量％以上、約８６重量％以上、約８７重量％以上、約８８重量％以上、又は約８９重量％以上で、しかしながら約９０重量％未満であってよい。また、この範囲内で、凝固点降下剤の量は、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約３０重量％以下、約４０重量％以下、約５０重量％以下、約５５重量％以下、約６０重量％以下、約７０重量％以下、約７５重量％以下、約８０重量％以下、約８５重量％以下、約８６重量％以下、約８７重量％以下、約８８重量％以下、又は約８９重量％以下で、しかしながら約１重量％より多くてよい。
【０１３３】
[00128]使用準備済の熱伝達流体中において、有機ホスフェートは、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約０．００１重量％〜約５重量％の量で存在させることができる。この範囲内で、この量は、約０．００５重量％以上、又は幾つかの態様においては約０．０１重量％以上であってよい。またこの範囲内で、この量は、約３重量％以下、又は幾つかの態様においては約１重量％以下であってよい。
【０１３４】
[00129]使用準備済の熱伝達流体中において、カルボキシレートは、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約０．５重量％〜約８重量％の量で存在させることができる。この範囲内で、この量は、約０．６重量％以上、又は幾つかの態様においては約０．７重量％以上であってよい。またこの範囲内で、この量は、約７重量％以下、又は幾つかの態様においては約６重量％以下であってよい。
【０１３５】
[00130]使用準備済の熱伝達流体が１種類以上のアルカリ土類金属イオンを含む態様に関しては、アルカリ土類金属イオンの全量は、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約０．０００１重量％〜約０．０２重量％の範囲であってよい。この範囲内で、この量は、約０．００１重量％以上、又は幾つかの態様においては約０．００２重量％以上であってよい。またこの範囲内で、この量は、約０．０１重量％以下、又は幾つかの態様においては約０．００６重量％以下であってよい。
【０１３６】
[00131]使用準備済の熱伝達流体がカルシウムイオンを含む態様に関しては、カルシウムイオンの全量は、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約０．５ｐｐｍより多くてよい。この範囲内で、カルシウムイオンの量は約５０ｐｐｍ未満であってよい。またこの範囲内で、カルシウムイオンの量は約２０ｐｐｍ以下であってよい。
【０１３７】
[00132]使用準備済の熱伝達流体がマグネシウムイオンを含む態様に関しては、マグネシウムイオンの全量は、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約０．５ｐｐｍより多くてよい。この範囲内で、マグネシウムイオンの量は約６０ｐｐｍ未満であってよい。またこの範囲内で、マグネシウムイオンの量は約２５ｐｐｍ以下であってよい。
【０１３８】
[00133]使用準備済の熱伝達流体がストロンチウムイオンを含む態様に関しては、ストロンチウムイオンの全量は、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約０．１ｐｐｍより多くてよい。この範囲内で、ストロンチウムイオンの量は約４０ｐｐｍ未満であってよい。またこの範囲内で、ストロンチウムイオンの量は約２０ｐｐｍ以下であってよい。
【０１３９】
[00134]使用準備済の熱伝達流体が水溶性無機ホスフェートを含む態様に関しては、水溶性無機ホスフェートの全量は、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として、Ｐとして約０．５ｐｐｍより多くてよい。この範囲内で、水溶性無機ホスフェートの量は、Ｐとして約２０００ｐｐｍ未満であってよい。またこの範囲内で、水溶性無機ホスフェートの量は、Ｐとして約５００ｐｐｍ以下であってよい。
【０１４０】
[00135]使用準備済の熱伝達流体がリチウムイオンを含む態様に関しては、リチウムイオンの全量は、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約０．０００１ｐｐｍより多くてよい。この範囲内で、リチウムイオンの量は約６０００ｐｐｍ未満であってよい。またこの範囲内で、リチウムイオンの量は約２５００ｐｐｍ以下であってよい。
【０１４１】
[00136]使用準備済の熱伝達流体が亜鉛イオンを含む態様に関しては、亜鉛イオンの全量は、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約０．０００１ｐｐｍより多くてよい。この範囲内で、亜鉛イオンの量は約３０ｐｐｍ未満であってよい。またこの範囲内で、亜鉛イオンの量は約１５ｐｐｍ以下であってよい。
【０１４２】
[00137]使用準備済の熱伝達流体がニトレートを含む態様に関しては、ニトレートの全量は、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約０．０００１ｐｐｍより多くてよい。この範囲内で、ニトレートの量は約２０，０００ｐｐｍ未満であってよい。またこの範囲内で、ニトレートの量は約５０００ｐｐｍ以下であってよい。
【０１４３】
[00138]使用準備済の熱伝達流体がニトライトを含む態様に関しては、ニトライトの全量は、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約０．０００１ｐｐｍより多くてよい。この範囲内で、ニトライトの量は約２０，０００ｐｐｍ未満であってよい。またこの範囲内で、ニトライトの量は約５０００ｐｐｍ以下であってよい。
【０１４４】
[00139]使用準備済の熱伝達流体がモリブデートを含む態様に関しては、モリブデートの全量は、使用済みの熱伝達流体の全重量を基準として約０．０００１ｐｐｍより多くてよい。この範囲内で、モリブデートの量は約２０，０００ｐｐｍ未満であってよい。またこの範囲内で、モリブデートの量は約２０００ｐｐｍ以下であってよい。
【０１４５】
[00140]使用準備済の熱伝達流体がアゾール化合物を含む態様に関しては、アゾール化合物の全量は、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約０．００５重量％〜約２重量％の範囲であってよい。この範囲内で、アゾール化合物は、約０．００７重量％以上、又は幾つかの態様においては約０．０１重量％以上の量で存在させることができる。またこの範囲内で、アゾール化合物は、約１．５重量％以下、又は幾つかの態様においては約１重量％以下の量で存在させることができる。
【０１４６】
[00141]使用準備済の熱伝達流体が銅及び銅合金腐食抑制剤を含む態様に関しては、銅及び銅合金腐食抑制剤の全量は、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約０．０００１ｐｐｍより多くてよい。この範囲内で、銅及び銅合金腐食抑制剤の量は約１０，０００ｐｐｍ未満であってよい。またこの範囲内で、銅及び銅合金腐食抑制剤の量は約２５００ｐｐｍ以下であってよい。
【０１４７】
[00142]使用準備済の熱伝達流体がシリケートを含む態様に関しては、シリケートの全量は、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約０．０００１ｐｐｍより多くてよい。この範囲内で、シリケートの量は、Ｓｉとして約１０００ｐｐｍ未満であってよい。またこの範囲内で、シリケートの量は、Ｓｉとして約６００ｐｐｍ以下であってよい。
【０１４８】
[00143]使用準備済の熱伝達流体がシリケート安定剤を含む態様に関しては、シリケート安定剤は、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約０．０００１ｐｐｍより多い量で存在させることができる。この範囲内で、シリケート安定剤の量は約３０００ｐｐｍ未満であってよい。またこの範囲内で、シリケート安定剤の量は約８００ｐｐｍ以下であってよい。
【０１４９】
[00144]使用準備済の熱伝達流体がアクリレートベースのポリマーを含む態様に関しては、アクリレートベースのポリマーの全量は、使用準備済の熱伝達流体の全重量を基準として約０．０００１ｐｐｍより多くてよい。この範囲内で、アクリレートベースのポリマーの量は約５０００ｐｐｍ未満であってよい。またこの範囲内で、アクリレートベースのポリマーの量は約１５００ｐｐｍ以下であってよい。
【０１５０】
[00145]使用準備済の熱伝達流体のｐＨは、室温において約６．８〜約１０．０の間であってよい。この範囲内で、このｐＨは、約７．５以上、又は幾つかの態様においては約７．８以上であってよい。またこの範囲内で、このｐＨは、約９．０以下、又は幾つかの態様においては約８．８以下であってよい。
【０１５１】
[00146]本発明にしたがって腐食を防ぐ方法は、ここに記載するタイプの使用準備済の熱伝達流体を熱伝達システムと接触させることを含む。熱伝達システムは、制御雰囲気ろう付け（即ちＣＡＢ）によって製造された１つ又は複数の部品を含んでいてよい。幾つかの態様においては、熱伝達システムはアルミニウムを含んでいてよい。
【０１５２】
[00147]またヘビーデューティーエンジンのような幾つかの用途においては、１種類以上の更なる腐食抑制剤（例えば、ニトライト、モリブデート、及び／又は同類のもの、これらの塩、並びにこれらの組合せなど（しかしながらこれらに限定されない））を含ませることが望ましい可能性があることも意図される。
【０１５３】
[00148]本発明による使用準備済の熱伝達流体を、以下の非限定的な実施例によって更に示す。以下の実施例は、本発明による特徴を示すものであり、単に例示の目的で与えるものである。これらは、添付の特許請求の範囲又はそれらの均等範囲を限定することは意図しない。
【実施例】
【０１５４】
[00149]３種類の異なる試験を用いて、他の熱伝達流体と比べて向上した本発明による熱伝達流体の腐食保護性能を示した。試験熱伝達流体（又はクーラント）溶液は、熱伝達流体濃縮液を脱イオン水で２５体積％又は５０体積％溶液のいずれかの所望の濃度に希釈することによって調製した。添加剤（例えば、有機ホスフェート、ＨＥＤＰ、フェニルホスホン酸、酢酸カルシウム一水和物、酢酸マグネシウム四水和物、ポリアクリレート等）を、クーラント濃縮液中に加えるか、或いは表６に示すクーラント濃縮液配合物Ｐ、Ｑ、及びＲの調製中に加えた。
【０１５５】
[00150]ラジエーター立方体試料(cube)浸出試験を用いて、試験流体をＣＡＢ技術によって製造されたアルミニウム製熱交換器部品表面と接触させた際の迅速な不動態化及び減少したニトライト消費に関する試験した熱伝達流体の性能を比較及び差異化した。最近発表された北米のライトデューティー自動車の２つの異なるモデルからの２つの異なるタイプのラジエーターを、試験のために選択した。これらのラジエーターは、折り曲げ加工型チューブ（Ｂタイプチューブ）を有する。ラジエーターのアルミニウム部品を、２５ｍｍ×２５ｍｍ×２５ｍｍの大凡の寸法を有する立方体に切断した。所望の数（１２〜２２）のラジエーター立方体試料を、新しいポリプロピレンボトル（５００ｍＬ又は１０００ｍＬ）又はガラス瓶（１６オンス）のいずれかの中に入れた。５０体積％の予め希釈した熱伝達流体試験溶液を、ラジエーター立方体試料を有するボトル中に加えて、立方体試料を完全に浸漬させた。次に、ボトルをキャップでしっかりと密封し、１００℃の温度のオーブン内に１４日間配置した。浸出試験の終了時において、ラジエーター立方体試料を取り出し、試験溶液の上部部分を分析のためにサンプリングした。試験において用いる熱伝達流体溶液の量及びラジエーター立方体試料の数は、ラジエーター立方体試料１グラムあたりの試験溶液の体積が約９．５ｍＬ／ｇ〜約１５ｍＬ／ｇの間の値を有するように選択した。ラジエーター立方体試料１グラムあたりでより低い試験溶液の体積の値を有する試験条件は、より厳しい試験条件に対応している。
【０１５６】
[00151]ＡＳＴＭ−Ｄ４３４０試験、及び修正ＧＭ９０６６Ｐ試験条件下でのアノード分極曲線測定を用いて、エンジンブロック及びシリンダーヘッドにおいて通常遭遇する排熱熱伝達条件下での高温腐食からの鋳造アルミニウムの保護に関する熱伝達流体の性能を測定して比較した。アノード分極測定において用いた試験装置は、ＧＭ９０６６Ｐに定められているものと同じであった。試験溶液は、２５体積％のクーラント（脱イオン水によって希釈）と、１００ｐｐｍのＮａＣｌからの塩化物を含んでいた。エンジンブロックから切り出した砂型鋳造AA319を作用電極として用いた。AA319電極表面温度は、試験中において１３０±２℃に制御した。溶液温度が５〜６時間で定常状態の値（即ち１０２±２℃）に達した後、２ｍＶ／秒の走査速度を用いてアノード分極曲線を得た。ＡＳＴＭ−Ｄ４３４０試験は、最新のＡＳＴＭ−Ｄ４３４０規格にしたがって行った。
【０１５７】
[00152]本発明による熱伝達流体を用いる利益を示す実験データを、下記の表４〜１９にまとめる。表４は、試験において用いた熱伝達流体溶液を調製するのに用いたベースの熱伝達流体濃縮液Ａ〜Ｈ（又はクーラント濃縮液）の組成を示す。表５は、試験において用いた熱伝達流体溶液を調製するのに用いたベースの熱伝達流体濃縮液Ｉ〜Ｎ（又はクーラント濃縮液）の組成を示す。表６は、試験において用いた熱伝達流体溶液を調製するのに用いたベースの熱伝達流体濃縮液Ｐ〜Ｒ（又はクーラント濃縮液）の組成を示す。表７〜１０は、試験溶液として比較の熱伝達流体を用いた比較例１〜１２に関するラジエーター立方体試料浸出試験において得られた結果を示す。表１１〜１８は、本発明による熱伝達流体を用いた実施例１〜３０に関するラジエーター立方体試料浸出試験において得られた結果を示す。表１９は、比較の熱伝達流体溶液（比較例１３〜２２）及び本発明による熱伝達流体溶液（実施例３１〜５１）に関するＡＳＴＭ−Ｄ４３４０試験結果を示す。
【０１５８】
[00153]結果は、本発明による有機ホスフェート又はホスフェートエステル（例えば、Triton H-66、Triton H-55、Cedephos FA-600、Chemfac NF-100、Chemfac NA-350、Chemfac PF-636、ブチルアシッドホスフェート、エチルヘキシルアシッドホスフェート、イソオクチルアシッドホスフェート）を含むクーラント（又は熱伝達流体）は、有機ホスフェートを含まない比較例の対応する流体よりも実質的に良好な腐食保護性能を与えることを明確に示している。
【０１５９】
[00154]表７における比較例２、３、及び４、並びに表１０における比較例１１及び１２は、１００℃において２週間のラジエーター立方体試料浸出試験の後に、４種類の異なる試験クーラントに関して、有機ホスフェートの不存在下でニトライトのほぼ１００％の減少を示している。これに対して、表１１〜１８における実施例において示される試験クーラント中に０．０２５重量％〜０．２重量％の有機ホスフェートが存在していた場合には、１００℃において２週間のラジエーター立方体試料浸出試験の後の試験クーラント中のニトライト濃度の減少は劇的に減少した。幾つかの場合においては、実施例１１（表１３）及び実施例２１〜２４（表１６）において示されるように、０．０５重量％〜０．１重量％の間の濃度のTriton H-55又はTriton H-66の存在下においては、１００℃において２週間のラジエーター立方体試料浸出の後の試験クーラント中のニトライト濃度の減少は、米国特許８，６１７，４１６Ｂ１に記載されている無機ホスフェート、カルシウムイオン、マグネシウムイオン、及びポリアクリレートを含む試験クーラントにおいて達成されたもの（表７における比較例１を参照）よりもなお一層良好であるレベルまで減少した。
【０１６０】
[00155]米国特許出願公開２０１４／００６１５２９Ａ１には、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸（ＨＤＥＰ）、フェニルホスホン酸、又はフェニルホスフィン酸を加えることによって、ニトライトの存在下における熱交換器の金属表面のクーラントとの化学的反応性を不動態化する方法が記載されている。ＨＥＤＰ、フェニルホスホン酸、又はフェニルホスフィン酸を、２−エチルヘキサン酸、セバシン酸、及びトリルトリアゾールを含むエンジンクーラントに加えると、クーラントをアルミニウム製自動車用熱交換器と接触させた際のニトライトの消費の減少がもたらされた。これにもかかわらず、本発明による試験クーラントにおける有機ホスフェートの存在下でのカリウムフルオロアルミネートフラックス残渣で被覆されたろう付けアルミニウム表面の不動態化の向上は、米国特許出願公開２０１４／００６１５２９Ａ１に記載されているようにフェニルホスホネートを用いて達成されたものよりも実質的により良好であった（表８における比較例５〜７；表９における比較例９及び１０；並びに表１１〜１８における実施例を比較されたい）。表１９における結果は、米国特許出願公開２０１４／００６１５２９Ａ１（米国特許出願公開２０１５／０２６７１０１Ａ１も参照）における記載にしたがう９種類の異なる試験クーラント配合物中に最も有効なクーラント添加剤のＨＥＤＰを存在させた場合に、ＡＳＴＭ−Ｄ４３４０試験条件下で非常に高い鋳造アルミニウムAA329腐食速度がもたらされたことを示している。これらの速度は、ＡＳＴＭ−Ｄ４３４０試験において１．０ｍｇ／ｃｍ２／週以下のＡＳＴＭ−Ｄ３３０６、Ｄ６２１０による腐食速度要件、並びにライトデューティー及びヘビーデューティーの使用のためのグリコールベースのエンジンクーラントについての多くの自動車ＯＥＭの工業標準規格を実質的に超えている。
【０１６１】
[00156]これに対して、表１９に示されるように、Triton H-66、Chemfac NF100、及びイソオクチルアシッドホスフェートのような有機ホスフェートを含む本発明による試験クーラントは全て、ＡＳＴＭ−Ｄ４３４０試験においてＨＥＤＰを含む試験クーラント溶液よりも遙かに低い腐食速度を与え、更にライトデューティー及びヘビーデューティー使用のためのグリコールベースのエンジンクーラントについてのＡＳＴＭ−Ｄ３３０６及びＤ６２１０の腐食速度要件を満足する。表１９に示されるように、本発明にしたがう濃度範囲でChemfac NF-100、Triton H-66、イソオクチルアシッドホスフェート、Chemfac NF-100、又はTriton H-66を含む試験クーラントの幾つかは、０．１ｍｇ／ｃｍ２／週未満のＡＳＴＭ−Ｄ４３４０腐食速度を与えた（例えば、表１９における実施例３９〜４７及び実施例５１を参照）。
【０１６２】
[00157]表１１〜１９に示される結果は、本発明による有機ホスフェートを含むクーラントは、ＣＡＢアルミニウム熱交換器表面と接触させた際に優れた腐食保護及び実質的に減少したニトライト消費を与えることができるだけでなく、エンジン冷却システムにおいてエンジンブロック及びシリンダーヘッドにおいて通常遭遇する排熱高温条件下での優れた腐食保護も与えることができることを更に示している。例えば、排熱高温条件下での優れた腐食保護は、本発明にしたがう濃度範囲での、カルシウムイオンとマグネシウムイオン、又はストロンチウムイオンとマグネシウムイオンの存在下において、ポリアクリレートを更に存在させるか又は存在させないで、観察することができる。表１９における実施例４０〜４８に関するＤ４３４０試験後の試料を目視観察すると、金属表面は腐食の兆候を有しておらず、外観が輝いていて新品に匹敵する状態のままであり、而して、試験試料に関する重量損失測定から得られる腐食速度結果と合致していたことが示される。
【０１６３】
【表４−１】
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【０１６４】
【表４−２】
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【０１６５】
【表５−１】
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【０１６６】
【表５−２】
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【０１６７】
【表６】
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【０１６８】
[00158]図１は、排熱熱伝達条件下で２５体積％クーラント濃縮液＋１００ｐｐｍ塩化物イオンの中に６時間浸漬したAA319鋳造アルミニウム合金電極について得られたアノード分極測定結果を示す。AA319電極表面温度は１３０℃である。有機ホスフェート（Chemfac NF-100)を含むクーラントＰ及びＲ（表６）は、試験条件下において、他のクーラント（即ち、クーラントＥ、クーラントＥ＋０．０５重量％ＨＥＤＰナトリウム塩、クーラントＤ、及びクーラントＪ）よりも実質的に良好な、３．０Ｌ自動車エンジンブロックから切り出したAA319鋳造アルミニウムに対する腐食保護を与えたことが分かる。図１に示されるように、クーラントＥ中にＨＥＤＰを存在させた場合には排熱高温腐食条件下においてAA319の腐食の大きな増加がもたらされ、これは表１９に示されるＡＳＴＭ−Ｄ４３４０の結果と合致した。実際、図１における結果は、クーラントＥ＋０．０５重量％のＨＥＤＰナトリウム塩が、試験条件下において最も高いAA319腐食攻撃性を有していたことを示す。
【０１６９】
【表７−１】
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【０１７０】
【表７−２】
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【０１７１】
【表８】
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【０１７２】
【表９】
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【０１７３】
【表１０】
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【０１７４】
【表１１−１】
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【０１７５】
【表１１−２】
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【０１７６】
【表１１−３】
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【０１７７】
【表１２−１】
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【０１７８】
【表１２−２】
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【０１７９】
【表１３−１】
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【０１８０】
【表１３−２】
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【０１８１】
【表１４−１】
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【０１８２】
【表１４−２】
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【０１８３】
【表１５−１】
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【０１８４】
【表１５−２】
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【０１８５】
【表１６−１】
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【０１８６】
【表１６−２】
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【０１８７】
【表１７−１】
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【０１８８】
【表１７−２】
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【０１８９】
【表１８】
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【０１９０】
【表１９−１】
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【０１９１】
【表１９−２】
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【０１９２】
[00159]ここで引用したありとあらゆる特許及び非特許文献の全ての内容は、本明細書と不一致の開示事項又は規定の場合（この場合には、本明細書における開示事項又は規定が優先するとみなされる）を除いて、参照として本明細書中に包含する。
【０１９３】
[00160]構成要素に関する不定冠詞の「ａ」及び「ａｎ」（例えば、「凝固点降下剤」、「有機ホスフェート」、「カルボン酸又はその塩」、「成分」等）の使用は、幾つかの態様においては複数のかかる構成要素の存在を排除しないことを理解すべきである。
【０１９４】
[00161]上記の詳細な記載及び添付の図面は例示及び例証の目的で与えたものであり、添付の特許請求の範囲を限定することは意図しない。本明細書に示されている現在好ましい態様における多くのバリエーションは当業者に明らかであり、添付の特許請求の範囲及びそれらの均等範囲内に含まれる。
【０１９５】
[00162]添付の特許請求の範囲において示す構成要素及び特徴を異なるように組み合わせて、これも本発明の範囲内に含まれる新しい請求項を形成することができることを理解すべきである。而して、下記に添付した従属請求項は単一の独立又は従属請求項のみに従属しているが、これらの従属請求項は、或いは別形態においては任意の先行する請求項（独立か従属かにかかわらず）に従属させることができ、かかる新しい組合せは本明細書の一部を形成すると理解すべきであることを理解すべきである。
【図１】
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【国際調査報告】
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