(57)【要約】本出願は、被験体における結合組織−骨治癒を増強するのに有効な量で抗スクレロスチン抗体を被験体に投与することを含む、それを必要とする被験体における結合組織−骨治癒の増強方法を提供する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
被験体における結合組織−骨治癒を増強するのに有効な量で抗スクレロスチン抗体を前記被験体に投与することを含む、それを必要とする前記被験体における結合組織−骨治癒の増強方法。
【請求項２】
前記結合組織が、靭帯、腱、半月板、または関節唇である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記結合組織が腱である、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記抗スクレロスチン抗体を約９０〜２７０ｍｇの量で投与する、請求項１〜３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記抗スクレロスチン抗体を全身投与する、請求項１〜４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記抗スクレロスチン抗体を、ゲル、スポンジ、またはマトリックスに組み込み、局所的に埋め込む、請求項１〜４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記抗スクレロスチン抗体が、重鎖及び軽鎖を含む免疫グロブリンである、請求項１〜３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記抗スクレロスチン抗体が、１×１０−９Ｍ以下の配列番号１のスクレロスチンに対する結合親和性を示す抗体またはその断片である、請求項１〜７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記抗スクレロスチン抗体が、抗体Ａｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、及びＡｂ−２４のうちの少なくとも１つのスクレロスチンへの結合を交差ブロックし、及び／または抗体Ａｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、及びＡｂ−２４のうちの少なくとも１つによってスクレロスチンへの結合から交差ブロックされる、請求項１〜８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
前記抗スクレロスチン抗体が、配列番号２４５のＣＤＲ−Ｈ１、配列番号２４６のＣＤＲ−Ｈ２、配列番号２４７のＣＤＲ−Ｈ３、配列番号７８のＣＤＲ−Ｌ１、配列番号７９のＣＤＲ−Ｌ２、及び配列番号８０のＣＤＲ−Ｌ３を含む、請求項１〜８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記抗スクレロスチン抗体が、配列番号３７８を有する重鎖及び配列番号３７６を有する軽鎖を含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記抗スクレロスチン抗体を、ｐＨ５．２で、５５ｍＭのアセテート、１３ｍｍのカルシウム、６．０％の（ｗ／ｖ）スクロース、０．００６％の（ｗ／ｖ）ポリソルベート２０、を含む医薬組成物に製剤化する、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１３】
前記医薬組成物が９０ｍｇ／ｍＬの抗スクレロスチン抗体を含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
処置の結果を改善するのに有効な量の抗スクレロスチン抗体を被験体に投与することを含む、それを必要とする前記被験体における結合組織再付着処置の結果の改善方法。
【請求項１５】
前記処置が、回旋筋腱板修復、アキレス腱修復、膝蓋−膝蓋腱修復、内側十字靱帯（ＭＣＬ）再建、前十字靭帯（ＡＣＬ）再建、内側側副靭帯（ＵＣＬ）、半月板修復、または関節唇の修復である、請求項４に記載の方法。
【請求項１６】
前記処置が移植片付着を含み、及び前記抗スクレロスチン抗体をｅｘ  ｖｉｖｏで前記移植片に適用する、請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
前記結合組織が靭帯、腱、半月板または関節唇である、請求項１４〜１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１８】
前記結合組織が腱である、請求項１４〜１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１９】
前記抗スクレロスチン抗体を約９０ｍｇ〜２７０ｍｇの量で投与する、請求項１４〜１８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２０】
前記抗スクレロスチン抗体を全身投与する、請求項１４〜１９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２１】
前記抗スクレロスチン抗体を、ゲル、スポンジ、またはマトリックスに組み込み、局所的に埋め込む、請求項１４〜１９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２２】
前記抗スクレロスチン抗体が、重鎖及び軽鎖を含む免疫グロブリンである、請求項１４〜２１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２３】
前記抗スクレロスチン抗体が、１×１０−９Ｍ以下の配列番号１のスクレロスチンに対する結合親和性を示す抗体またはその断片である、請求項１４〜２２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２４】
前記抗スクレロスチン抗体が、抗体Ａｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、及びＡｂ−２４のうちの少なくとも１つのスクレロスチンへの結合を交差ブロックし、及び／または抗体Ａｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、及びＡｂ−２４のうちの少なくとも１つによってスクレロスチンへの結合から交差ブロックされる、請求項１４〜２３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２４】
前記抗スクレロスチン抗体が、配列番号２４５のＣＤＲ−Ｈ１、配列番号２４６のＣＤＲ−Ｈ２、配列番号２４７のＣＤＲ−Ｈ３、配列番号７８のＣＤＲ−Ｌ１、配列番号７９のＣＤＲ−Ｌ２、及び配列番号８０のＣＤＲ−Ｌ３を含む、請求項１４〜２３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２５】
前記抗スクレロスチン抗体が、配列番号３７８を有する重鎖及び配列番号３７６を有する軽鎖を含む、請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
前記抗スクレロスチン抗体を、ｐＨ５．２で、５５ｍＭのアセテート、１３ｍｍのカルシウム、６．０％（ｗ／ｖ）のスクロース、０．００６％（ｗ／ｖ）のポリソルベート２０、を含む医薬組成物に製剤化する、請求項１４〜２５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２７】
前記医薬組成物が９０ｍｇ／ｍＬの抗スクレロスチン抗体を含む、請求項２６に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
政府支援声明
本発明は、国立衛生研究所（ＮＩＨ）によって付与された助成金番号Ｆ３１−ＡＲ０６６４５２及び番号Ｒ０１−ＡＲ０５７８３６による政府の支援によってなされた。政府は本発明に一定の権利を有する。
【０００２】
本開示は、結合組織間骨治癒を促進するための抗スクレロスチン抗体の使用に関する。
【０００３】
電子的に提出された資料の参照による援用
２０１７年８月７日に作成された名称「５０９２８Ａ＿ＳｅｑＬｉｓｔｉｎｇ．ｔｘｔ」のＡＳＣＩＩ（テキスト）ファイルは、８０６，１３５バイトのコンピュータ読み取り可能なヌクレオチド／アミノ酸配列リストである。
【０００４】
参照による援用
以下の出願は、その全体を参照として本明細書に援用する：２０１２年８月２日に出願された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０４９３３１、本文献は２０１１年８月４日に出願された米国仮特許出願第６１／５１５，１９１号の優先権を主張する；２００６年４月２５日に出願された米国特許出願第１１／４１０，５４０号、本文献は、２００６年４月１７日に出願された米国仮特許出願第６０／７９２，６４５号、２００６年３月１３日に出願された米国仮特許出願第６０／７８２，２４４号、２００６年２月２４日に出願された米国仮特許出願第６０／７７６，８４７号、及び２００５年５月３日に出願された米国仮特許出願第６０／６７７，５８３号の優先権を主張する；ならびに２００６年４月２５日に出願された米国特許出願第１１／４１１，００３号（米国特許第７，５９２，４２９号として発行）、本文献は、２００６年４月１７日に出願された米国仮特許出願第６０／７９２，６４５号、２００６年３月１３日に出願された米国仮特許出願第６０／７８２，２４４号、２００６年２月２４日に出願された米国仮特許出願第６０／７７６，８４７号、及び２００５年５月３日に出願された米国仮特許出願第６０／６７７，５８３号の優先権を主張する。以下の出願もまた、参照として本明細書に援用する：２００８年９月１７日に出願された米国特許出願第１２／２１２，３２７号、本文献は、２００７年９月１７日に出願された米国仮特許出願第６０／９７３，０２４号の優先権を主張する；及び２０１０年６月２９日に出願された米国特許出願第１２／８１１，１７１号、本文献は、２００８年１２月１５日に出願された国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ０８／８６８６４号の３５  Ｕ．Ｓ．Ｃ．§３７１に対する米国国内段階出願であり、２００７年１２月１４日に出願された米国仮特許出願第６１／０１３，９１７号の優先権を主張する。
【背景技術】
【０００５】
回旋筋腱板の裂傷は、上肢の最も一般的な損傷の１つである；全層裂傷の発生率は、６０歳以上の人口ではおよそ２５％、８０歳以上の人口では５０％である［１，２］。裂傷は衰弱し、自発的に治癒せず、通常は傷害後数年以内に大きくなる［３］。このため、米国では毎年２５０，０００を超える回旋筋腱板手術修復が行われている。残念なことに、修復後の腱−骨の治癒不良は、小さな裂傷を有する若い健常な患者の２０％から大規模な裂傷を有する高齢患者の９４％に至る驚異的な再裂傷の発生率をもたらす［４，５］。治癒不良は、治癒境界面での骨の喪失、健康な付着に見られる機能的に段階的に石灰化した線維軟骨の再生の欠如を特徴とする［６］。したがって、腱−骨の治癒を改善するための治療及び療法が必要である。本発明は、この必要性を満たし、関連する利点を提供する。
【０００６】
概要
一態様では、被験体の結合組織−骨治癒を増強するのに有効な量の抗スクレロスチン抗体を被験体に投与することを含む、それを必要とする被験体の結合組織−骨治癒の増強方法を本明細書に記載する。例示的な結合組織として、靱帯、腱、半月板または関節唇が挙げられるが、これらに限定されない。
【０００７】
一部または任意の実施形態において、抗スクレロスチン抗体を、骨密度の減少または骨折の治療のための第２の骨増強治療薬とともに投与する。このタイプの多くの治療薬は当技術分野で公知である。いくつかの実施形態では、骨増強治療薬は、抗吸収薬、骨形成薬、エストロゲン受容体拮抗薬（ラロキシフェン、バゼドキシフェン及びラソフォキシフェンを含むが、これらに限定されない）、及び破骨細胞に対する阻害効果を有する薬剤からなる群から選択される。いくつかの実施形態では、抗吸収薬として、副甲状腺ホルモン、ビスホスホネート（アレンドロネート、リセドロネート、イバンドロン酸塩及びゾレドロネートを含むが、これらに限定されない）、エストロゲンまたはエストロゲン類似体、選択的エストロゲン受容体モジュレーター（ＳＥＲＭ）及びカルシウム源、チボロン、カルシトニン、カルシトリオール及びホルモン補充療法が挙げられる。いくつかの実施形態では、骨増強剤として、副甲状腺ホルモン（ＰＴＨ）またはそのペプチド断片、ＰＴＨ関連タンパク質（ＰＴＨｒｐ）、骨形成タンパク質、オステオゲニン、ＮａＦ、ＰＧＥ２アゴニスト、スタチン、抗ＤＫＫ１抗体または阻害剤、抗ＲＡＮＫリガンド（ＲＡＮＫＬ）抗体またはＲＡＮＫＬ阻害剤、ラネル酸ストロンチウム、ビタミンＤ、またはビタミンＤ誘導体またはその模倣体が挙げられるが、これらに限定されない。いくつかの実施形態では、骨増強剤は、Ｆｏｒｔｅｏ（登録商標）（テリパラチド、または組換えヒト副甲状腺ホルモン１−３４）またはＰｒｅｏｔａｃｔ（登録商標）（副甲状腺ホルモン）である。一部または任意の実施形態では、骨増強剤はＰｒｏｔｅｌｏｓ（登録商標）である。
【０００８】
本明細書中に開示する方法のいずれかにおいて、または特に本明細書中に開示する任意の方法による投与のための医薬の調製のために、米国特許公開第２００７０１１０７４７号（その開示は、その全体を参照として本明細書に援用する）に開示する抗スクレロスチン抗体の使用を具体的に企図する。１つ以上の用量の抗スクレロスチン抗体を、結合組織−骨治癒を増強するために、または被験体における結合組織再付着処置の結果を改善するのに有効な量及び時間で投与する。１つ以上の用量の抗スクレロスチン抗体は、約７０ｍｇ〜約３００ｍｇまたは約９０ｍｇ〜約２７０ｍｇを含み得る。例えば、抗スクレロスチン抗体の用量は、少なくとも約７０ｍｇ、７１ｍｇ、７２ｍｇ、７３ｍｇ、７４ｍｇ、７５ｍｇ、７６ｍｇ、７７ｍｇ、７８ｍｇ、７９ｍｇ、８０ｍｇ、８１ｍｇ、８２ｍｇ、８３ｍｇ、８４ｍｇ、８５ｍｇ、８６ｍｇ、８７ｍｇ、８８ｍｇ、８９ｍｇ、９０ｍｇ、９１ｍｇ、９２ｍｇ、９３ｍｇ、９４ｍｇ、９５ｍｇ、９６ｍｇ、９７ｍｇ、９８ｍｇ、９９ｍｇ、１００ｍｇ、１１０ｍｇ、１２０ｍｇ、１３０ｍｇ、１４０ｍｇ、１５０ｍｇ、１６０ｍｇ、１７０ｍｇ、１８０ｍｇ、１９０ｍｇ、２００ｍｇ、２１０ｍｇ、２２０ｍｇ、２３０ｍｇ、２４０ｍｇ、２５０ｍｇ、２６０ｍｇ、２７０ｍｇ、２８０ｍｇまたは３００ｍｇの範囲であり得る。これらの終点の任意のものと全てのものとの間の範囲、例えば、約９０ｍｇ〜約２７０ｍｇ、約７０ｍｇ〜約２１０ｍｇ、約１００ｍｇ〜約２１０ｍｇ、約９０ｍｇ〜約２５０ｍｇ、約１１０ｍｇ〜約２１０ｍｇ、約７０ｍｇ〜約３００ｍｇ、または約１７５〜約２７０ｍｇも考慮される。
【０００９】
本明細書において、結合組織再付着処置の結果を改善するための有効量の抗スクレロスチン抗体の、それを必要とする哺乳類被験体における使用を記載する。例示的な結合組織再付着術として、回旋筋腱板修復、アキレス腱修復、膝蓋−膝蓋腱修復、内側十字靱帯（ＭＣＬ）再建、前十字靭帯（ＡＣＬ）再建、内側側副靭帯（ＵＣＬ）、半月板修復及び関節唇の修復が挙げられるが、これらに限定されない。
【００１０】
いくつかの実施形態では、手順は、移植片付着を含み、抗スクレロスチン抗体をｅｘ  ｖｉｖｏで移植片に適用する。
【００１１】
本明細書に記載するいずれかの方法または使用において、いくつかの実施形態では、抗スクレロスチン抗体を、全身的に投与する（例えば、皮下注射によって。他の実施形態では、抗スクレロスチン抗体を、ゲル、スポンジ、またはマトリックスに注入し、局所的に移植する。
【００１２】
いくつかの実施形態では、本明細書に記載の方法で使用するための抗スクレロスチン抗体は、配列番号１のスクレロスチンに、１×１０  ７  Ｍ以下（または１×１０  ８  Ｍ以下、または１×１０９Ｍ以下、または１×１０１０Ｍ以下、または１×１０１１Ｍ以下、または１×１０１２Ｍ以下）の親和性（Ｋｄ）で結合する。
【００１３】
様々な実施形態において、抗スクレロスチン抗体は、配列番号１に記載のアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、配列番号６の配列（ＣＧＰＡＲＬＬＰＮＡＩＧＲＧＫＷＷＲＰＳＧＰＤＦＲＣ；配列番号１のアミノ酸８６〜１１１に対応する）に結合する。代替的または追加的に、抗スクレロスチン抗体は、配列番号１に記載のアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、配列番号１内部の、配列番号２（ＤＶＳＥＹＳＣＲＥＬＨＦＴＲ；配列番号１のアミノ酸５１〜６４に対応する）、配列番号３（ＳＡＫＰＶＴＥＬＶＣＳＧＱＣＧＰＡＲ；配列番号１のアミノ酸７３〜９０に対応する）、配列番号４（ＷＷＲＰＳＧＰＤＦＲＣＩＰＤＲＹＲ；配列番号１のアミノ酸１０１〜１１７に対応する）、配列番号５（ＬＶＡＳＣＫＣＫＲＬＴＲ；配列番号１のアミノ酸１３８〜１４９に対応する）、配列番号７０（ＳＡＫＰＶＴＥＬＶＣＳＧＱＣ；配列番号１のアミノ酸７３〜８６に対応する）、配列番号７１（ＬＶＡＳＣＫＣ；配列番号１のアミノ酸１３８〜１４４に対応する）、配列番号７２（ＣＲＥＬＨＦＴＲ；配列番号１のアミノ酸５７〜６４に対応する）、または配列番号７３（ＣＩＰＤＲＹＲ；配列番号１のアミノ酸１１１〜１１７に対応する）のうちの少なくとも１つの配列に結合する。例えば、一態様では、抗スクレロスチン抗体は、配列番号２〜５（及び／または配列番号７０〜７３）を含む配列番号１のスクレロスチンのサブ領域に、場合により、その天然の３次元立体構造で結合する。場合により、抗スクレロスチン抗体は、配列番号２、配列番号３、配列番号４、配列番号５、配列番号６、配列番号７０、配列番号７１、配列番号７２、または配列番号７３のうちの１つ以上からなるペプチドに結合する（例えば、配列番号２、配列番号３、配列番号４、及び配列番号５からなるペプチド、または配列番号７０、配列番号７１、配列番号７２、及び配列番号７３からなるペプチド）。
【００１４】
様々な態様において、抗スクレロスチン抗体は、ウェルあたりのスクレロスチンのモル数と比較して、１ウェルあたり６倍未満のモルのスクレロスチン結合部位が存在する場合、ＭＣ３Ｔ３細胞ベースの石灰化アッセイにおいてヒトスクレロスチンを中和することができる。
【００１５】
抗スクレロスチン抗体は、場合により、骨特異的アルカリホスファターゼアッセイなどの細胞ベースのアッセイにおいて、ヒトスクレロスチンを中和するために、１００ｎＭ以下、または７５ｎＭ以下、または５０ｎＭ以下、または２５ｎＭ以下のＩＣ５０を有する。代替的または追加的に、抗スクレロスチン抗体は、ＨＥＫ２９３細胞系における細胞ベースのＷｎｔシグナル伝達アッセイ、例えば、ＳＴＦレポーター遺伝子のＷｎｔ１媒介性の誘導を含むＷｎｔアッセイにおけるヒトスクレロスチンの中和に対して、１００ｎＭ以下（例えば、７５ｎＭ以下、または５０ｎＭ以下）のＩＣ５０を有する。代替的または追加的に、抗スクレロスチン抗体は、ＭＣ３Ｔ３細胞でのＢＭＰ２誘導性石灰化アッセイにおけるヒトスクレロスチンの中和に対して、５００ｎＭ以下（例えば、２５０ｎＭ以下、１５０ｎＭ以下、１００ｎＭ以下、または５０ｎＭ以下）のＩＣ５０を有する。
【００１６】
一実施形態では、抗スクレロスチン抗体は、抗体Ａｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、及びＡｂ−２４のうちの少なくとも１つのスクレロスチンへの結合を交差ブロックし、及び／または抗体Ａｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、及びＡｂ−２４のうちの少なくとも１つによって、スクレロスチンへの結合を交差ブロックされる。
【００１７】
いくつかの実施形態では、抗スクレロスチン抗体は、配列番号２４５のＣＤＲ−Ｈ１、配列番号２４６のＣＤＲ−Ｈ２、配列番号２４７のＣＤＲ−Ｈ３、配列番号７８のＣＤＲ−Ｌ１、配列番号７９のＣＤＲ−Ｌ２及び配列番号８０のＣＤＲ−Ｌ３を含む。
【００１８】
一実施形態では、抗スクレロスチン抗体は、配列番号３７８を有する重鎖及び配列番号３７６を有する軽鎖を含む。別の実施形態では、抗スクレロスチン抗体は、配列番号１４５または配列番号３９２の重鎖、及び配列番号１４１の軽鎖を有する。
【００１９】
別の実施形態では、抗スクレロスチン抗体は、国際公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号（配列番号４１６〜４２１）の配列番号２０〜２５のＣＤＲ、国際公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号（配列番号４２２〜４２７）の配列番号２６〜３１のＣＤＲ、国際公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号（配列番号４２８〜４３３）の配列番号３２〜３７のＣＤＲ、国際公開第ＷＯ２００９／０４７３５６号の配列番号４、１５、２６、３７、４８、及び５９のＣＤＲ（それぞれ、配列番号４４３、４５４、４６５、４７６、４８７、及び４９８）を含む。さらに別の実施形態では、抗スクレロスチン抗体は、国際公開第２０１０／１３０８３０号の配列番号１３５〜１４３、１５３〜１６１、または１７１〜１７９のうちの少なくとも１つのアミノ酸配列（それぞれ、配列番号７４５〜７５３、７６３〜７７１、７８１〜７８９）を含む。
【００２０】
いくつかの実施形態では、抗スクレロスチン抗体を、ｐＨ５．２で、５５ｍＭのアセテート、１３ｍｍのカルシウム、６．０％（ｗ／ｖ）のスクロース、０．００６％（ｗ／ｖ）のポリソルベート２０を含む医薬組成物に製剤化する。いくつかの実施形態では、医薬組成物は、９０ｍｇ／ｍＬの抗スクレロスチン抗体を含む。
【００２１】
本明細書中で使用する節の見出しは、編成のみを目的としたものであり、記載する主題を限定するものと解釈すべきではない。本明細書の本文に引用する全ての参考文献は、その全体を参照として明示的に援用する。
【００２２】
組換えＤＮＡ、オリゴヌクレオチド合成、組織培養及び形質転換、タンパク質精製などのために、標準的な技術を使用してもよい。酵素反応及び精製技術は、製造者の仕様に従って、または当技術分野で一般的に達成されているか、本明細書に記載のように行ってもよい。以下の手順及び技法は、一般的に、当技術分野で周知の従来の方法に従って、及び本明細書を通して引用され議論されている様々な一般的及びより具体的な参考文献に記載されているように実施してもよい。例えば、任意の目的のために参照として本明細書に援用する、Ｓａｍｂｒｏｏｋ  ｅｔ  ａｌ．，２００１，Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ：Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕｅｌ，３ｒｄ  ｅｄ．，Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒｅｓｓ，ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ，Ｎ．Ｙ．参照。特定の定義が与えられていない限り、本明細書に記載する分析化学、有機化学、ならびに薬学及び薬学的化学物質に関連して使用する命名法及び実験手順及び技術は、当技術分野において周知で一般的に使用されるものである。化学合成、化学分析、医薬品調製、製剤、ならびに患者の送達及び治療のために、標準的な技術を使用してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】回旋筋腱板動物モデルにおけるＳｃｌ−Ａｂによる治療が、正常（非損傷）及び８週間の治癒群における腱−骨挿入部位の周辺領域における（図１Ａ）骨体積／全体積（ＢＶ／ＴＶ）、（図１Ｂ）骨密度（ＢＭＤ）、（図１Ｃ）骨梁数（ＴｂＮ）、及び（図１Ｄ）骨梁の厚さ（ＴｂＴｈ）の骨量指数を増加させたことを示す。Ｓｃｌ−Ａｂの有意な効果を、バーの上の線によって示す（ｐ＜０．０５；ＡＮＯＶＡの後に、群内のＣＴＬと比較したＴｕｋｅｙ法の事後検定を行う）。正常値と比較した有意差を、バー内の「ａ」によって示す（ｐ＜０．０５；ＡＮＯＶＡの後に、特定の処置群内の正常値と比較したＴｕｋｅｙ法の事後検定を行う）。
【図２】回旋筋腱板動物モデルにおけるＳｃｌ−Ａｂでの処置が、８週間の治癒後の付着部位の（図２Ａ）破壊荷重、（図２Ｂ）強度、及び（図２Ｃ）剛性の増加をもたらし、破壊荷重及び剛性を、対照と比較して正常な（非損傷）付着と同等のレベルに復帰させる。剛性及び（図２Ｄ）モジュラスは、Ｓｃｌ−Ａｂ処置正常（非損傷）付着で減少した。Ｓｃｌ−Ａｂの有意な効果を、バーの上の線によって示す（ｐ＜０．０５；ＡＮＯＶＡの後に群内のＣＴＬと比較したＴｕｋｅｙ法の事後検定を行う）。正常値と比較した有意差を、バー内の「ａ」によって示す（ｐ＜０．０５；ＡＮＯＶＡの後に特定の処置群内の正常値と比較したＴｕｋｅｙ法の事後を行う）。
【図３】８週間の治癒後、ＣＴＬ（図３Ａ及び３Ｃ）と比較して、Ｓｃｌ−Ａｂ処置が挿入の連続性、完全性、及び線維のアラインメントを向上させたことを示す（図３Ｂ及び３Ｄ）。腱付着部の領域は、白い破線の枠で囲まれており、図３Ｃ及び図３Ｄに拡大されている。図３Ａ及び図３Ｂでは、スケールバー＝１ｍｍ、図３Ｃ及び３Ｄでは、スケールバー＝２５０μｍである。
【図４Ａ】ハウスキーピング遺伝子ＲＰＬ１３ａに対する腱付着部に隣接する石灰化組織中のスクレロスチン、Ｄｋｋ１、Ｌｒｐ５、ＯＣＮ、Ｐｔｈ１ｒ、ＲａｎｋＬ、ＯＰＧ、ＤＭＰ１、Ｏｓｔｅｒｉｘ、Ｒｕｎｘ２、Ｃｔｓｋ及びＣｏｌ２ａ１の遺伝子発現を示す。Ｓｃｌ−Ａｂの有意な効果を、バーの上の線によって示す（ｐ＜０．０５；ＡＮＯＶＡの後に、群内のＣＴＬと比較したＴｕｋｅｙ法の事後検定を行う）。正常値と比較した有意差を、バー内の「ａ」によって示す（ｐ＜０．０５；ＡＮＯＶＡの後に特定の処置群内の正常値と比較したＴｕｋｅｙ法の事後検定を行う）。ＣＴＬ群における正常と比較したＳｃｌ−Ａｂの有意な効果を、バー内の「ｂ」によって示す（ｐ＜０．０５、ＡＮＯＶＡの後にＴｕｋｅｙ法の事後検定を行う）。
【図４Ｂ】ハウスキーピング遺伝子ＲＰＬ１３ａと比較して腱付着部に隣接する石灰化組織中のＡｃａｎ、ＴＦＧβ１、ＴＧＦβ３、ＭＭＰ２、Ｓｏｘ９、Ｓｍｏ及びＮｏｔｃｈ１の遺伝子発現を示す。Ｓｃｌ−Ａｂの有意な効果を、バーの上の線によって示す（ｐ＜０．０５；ＡＮＯＶＡの後に、群内のＣＴＬと比較したＴｕｋｅｙ法の事後検定を行う）。正常値と比較した有意差を、バー内の「ａ」によって示す（ｐ＜０．０５；ＡＮＯＶＡの後に特定の処置群内の正常値と比較したＴｕｋｅｙ法の事後検定を行う）。ＣＴＬ群における正常と比較したＳｃｌ−Ａｂの有意な効果を、バー内の「ｂ」によって示す（ｐ＜０．０５、ＡＮＯＶＡの後にＴｕｋｅｙ法の事後検定を行う）。
【図５Ａ】ハウスキーピング遺伝子ＲＰＬ１３ａに対する腱におけるスデラキシス、テノモジュリン、Ｃｏｌ１ａ１、アグリカン、ＭＭＰ２及びＳｍｐの遺伝子発現を示す。正常値と比較した有意差を、バー内の「ａ」によって示す（ｐ＜０．０５；ＡＮＯＶＡの後に特定の処置群内の正常値と比較したＴｕｋｅｙ法の事後検定を行う）。
【図５Ｂ】ハウスキーピング遺伝子ＲＰＬ１３ａに対する腱におけるＣｏｌ１ａ２、Ｃｏｌ２ａ１、Ｃｏｌ３ａ１、Ｓｏｘ９、ＴＧＦβ１、ＴＧＦβ３及びＮｏｔｃｈ１の遺伝子発現を示す。正常値と比較した有意差を、バー内の「ａ」によって示す（ｐ＜０．０５；ＡＮＯＶＡの後に特定の処置群内の正常値と比較したＴｕｋｅｙ法の事後検定を行う）。
【図６Ａ】本明細書に記載の様々な抗スクレロスチン抗体のアミノ酸配列及びアミノ酸配列の配列識別子を列挙したチャートである。配列識別子は、本明細書と共に提出する配列表に提供するアミノ酸配列を指す。アミノ酸配列はまた、参照として本明細書に援用する米国特許公開第２００７／０１１０７４７号または国際特許公開番号ＷＯ２００８／１１５７３２、ＷＯ２００９／０４７３５６、もしくはＷＯ２０１０／１３０８３０に記載されている。
【図６Ｂ】図６Ａの続きである。
【図６Ｃ】図６Ａの続きである。
【図６Ｄ】図６Ａの続きである。
【図６Ｅ】図６Ａの続きである。
【図６Ｆ】図６Ａの続きである。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
詳細な説明
回旋筋腱板の裂傷は一般的であり、痛みや障害につながる。境界面での骨の有意な損失を含む外科的修復後の治癒の不良は、再切開率が高い。実施例に記載するように、抗スクレロスチン抗体による治療は、動物モデルにおける骨損失を予防し、回転筋腱板の治癒を促進する。本明細書に示すように、８週間の治癒後、抗スクレロスチン抗体（Ｓｃｌ−Ａｂ）処置を行った動物は、マッチする対照よりも３０％高い骨密度を有していた。健康な腱−骨の付着と比較して、２〜４週間の治癒後の両方の群で、生体力学的特性の低下が観察された。８週間の治癒後、Ｓｃｌ−Ａｂ処置動物は、対照動物と比較して、強度（３８％）及び剛性（４３％）が向上していた。組織学的評価により、Ｓｃｌ−Ａｂが８週間の治癒により腱及び骨のより良い統合を促進することが示された。Ｓｃｌ−Ａｂはまた骨における骨芽細胞、破骨細胞及び骨前駆細胞遺伝子発現に有意な効果を有し、骨形成の増強を示した。Ｓｃｌ−Ａｂ処置は、腱における遺伝子の発現に影響を及ぼさなかった。
【００２５】
一態様では、本明細書において、被験体における結合組織−骨の治癒を増強するのに有効な量の抗スクレロスチン抗体を投与することを含む、それを必要とする被験体における結合組織−骨治癒の増強方法を提供する。いくつかの実施形態では、結合組織は、靭帯、腱、半月板または関節唇である。他の実施形態では、結合組織は腱である。なおさらなる実施形態では、結合組織は靭帯及び腱である。本明細書中で使用する語句「結合組織−骨の治癒を強化する」とは、結合組織と骨との間のより早い、より強い付着を指す。
【００２６】
抗体
【００２７】
用語「抗体」とはインタクトな抗体を指す。抗体は、完全長抗体（免疫グロブリン）分子（全長重鎖及び／または軽鎖を有するポリクローナル抗体、モノクローナル抗体、キメラ抗体、ヒト化抗体、及び／またはヒト抗体を含む）を含み得る。
【００２８】
本明細書中で使用する用語「抗体断片」とは、抗体の抗原結合部分を指す。抗体断片は、Ｆ（ａｂ′）２、Ｆａｂ、Ｆａｂ′、Ｆｖ、Ｆｃ、及びＦｄフラグメントを含み、単一ドメイン抗体（例えば、ナノボディ）、一本鎖抗体、マキシボディー、ミニボディー、細胞内発現抗体、ダイアボディー、トリアボディー、テトラボディー、ｖ−ＮＡＲ及びｂｉｓ−ｓｃＦｖ（例えば、Ｈｏｌｌｉｎｇｅｒ  ａｎｄ  Ｈｕｄｓｏｎ，Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，２３（９）：１１２６−１１３６（２００５）参照）に組み込むことができる。フィブロネクチンポリペプチドモノボディーを含む抗体ポリペプチドも、米国特許第６，７０３，１９９号に開示されている。他の抗体ポリペプチドは、米国特許公開第２００５０２３８６４６号に開示されている。本明細書に記載の方法及び抗体鎖は、例えば、米国特許出願公開第ＵＳ２０１４／１５４２５４号に開示されているようなヘテロダイマー抗体を作製するために有用であり、前記文献はその全体を参照として本明細書に援用する。本明細書に記載する抗体の特徴ならびに投与のタイミング及び経路の議論は、抗体断片にも当てはまる。
【００２９】
抗体断片は、合成または遺伝子改変タンパク質であってもよい。例えば、抗体断片には、軽鎖可変領域からなる単離断片、重鎖及び軽鎖の可変領域からなる「Ｆｖ」フラグメント、ならびに軽鎖及び重鎖可変領域がペプチドリンカーによって連結した組換え単鎖ポリペプチド分子（ｓｃＦｖタンパク質）が含まれる。
【００３０】
抗体断片の別の形態は、抗体の１つ以上の相補性決定領域（ＣＤＲ）を含むペプチドである。本明細書中で使用する場合、用語「ＣＤＲ」とは、抗体可変配列内の相補性決定領域を指す。重鎖及び軽鎖の可変領域のそれぞれに３つのＣＤＲが存在し、可変領域のそれぞれについて、ＣＤＲ１、ＣＤＲ２及びＣＤＲ３と命名されている。本明細書中で使用する用語「ＣＤＲセット」とは、抗原に結合可能な単一の可変領域に存在する３つのＣＤＲのグループを指す。これらのＣＤＲの正確な境界は、異なるシステムによって異なって定義されている。Ｋａｂａｔ（Ｋａｂａｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ（Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅｓ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ，Ｂｅｔｈｅｓｄａ，Ｍｄ．（１９８７）及び（１９９１））によって記載されたシステムは、抗体の任意の可変領域に適用可能な明白な残基番号付けシステムを提供するだけでなく、３つのＣＤＲを画定する正確な残基境界を提供する。これらのＣＤＲは、Ｋａｂａｔ  ＣＤＲと呼ばれ得る。Ｃｈｏｔｈｉａ及び協力者（Ｃｈｏｔｈｉａ  ＆  Ｌｅｓｋ，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．１９６：９０１−９１７（１９８７）及びＣｈｏｔｈｉａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ  ３４２：８７７−８８３（１９８９））は、Ｋａｂａｔ  ＣＤＲ内の特定のサブ部分が、アミノ酸配列のレベルで大きな多様性を有するにもかかわらず、ほぼ同一のペプチド骨格立体構造をとることを見出した。サブ部分は、Ｌ１、Ｌ２及びＬ３ならびにＨ１、Ｈ２及びＨ３として示され、ここで、「Ｌ」及び「Ｈ」はそれぞれ軽鎖及び重鎖領域を示す。これらの領域は、Ｋａｂａｔ  ＣＤＲと重複する境界を有するＣｈｏｔｈｉａ  ＣＤＲと称される場合がある。Ｋａｂａｔ  ＣＤＲと重複するＣＤＲを画定する他の境界は、Ｐａｄｌａｎ（ＦＡＳＥＢ  Ｊ．９：１３３−１３９（１９９５））及びＭａｃＣａｌｌｕｍ（Ｊ  Ｍｏｌ  Ｂｉｏｌ  ２６２（５）：７３２４５（１９９６））によって記載されている。さらに他のＣＤＲ境界の画定は、上記のシステムの１つに厳密に従い得ないが、それにもかかわらずＫａｂａｔ  ＣＤＲと重複し、ただし、特定の残基もしくは残基の群またはＣＤＲ全体でさえも抗原結合に有意に影響しないという予測または実験結果を考慮して短縮または延長し得る。本明細書中で使用する方法は、これらのシステムのいずれかに従って定義されるＣＤＲを利用してもよいが、好ましい実施形態は、ＫａｂａｔまたはＣｈｏｔｈｉａで定義されるＣＤＲを使用する。
【００３１】
ＣＤＲ（「最小認識単位」または「超可変領域」とも呼ばれる）は、例えば目的のＣＤＲをコードするポリヌクレオチドを構築することによって得られる。そのようなポリヌクレオチドは、例えば、ポリメラーゼ連鎖反応を用いて、抗体産生細胞のｍＲＮＡを鋳型として用いて可変領域を合成することによって調製される（例えば、Ｌａｒｒｉｃｋ  ｅｔ  ａｌ．，Ｍｅｔｈｏｄｓ：Ａ  Ｃｏｍｐａｎｉｏｎ  ｔｏ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｅｎｚｙｍｏｌｏｇｙ，２：１０６（１９９１）；Ｃｏｕｒｔｅｎａｙ−Ｌｕｃｋ，“Ｇｅｎｅｔｉｃ  Ｍａｎｉｐｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ，”ｉｎ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  Ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ，Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  ａｎｄ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ，Ｒｉｔｔｅｒ  ｅｔ  ａｌ．（ｅｄｓ．），ｐａｇｅ  １６６，Ｃａｍｂｒｉｄｇｅ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ（１９９５）；及びＷａｒｄ  ｅｔ  ａｌ．，“Ｇｅｎｅｔｉｃ  Ｍａｎｉｐｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  ｏｆ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ，”ｉｎ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ：Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｂｉｒｃｈ  ｅｔ  ａｌ．，（ｅｄｓ．），ｐａｇｅ  １３７，Ｗｉｌｅｙ−Ｌｉｓｓ，Ｉｎｃ．（１９９５）参照）。
【００３２】
「抗スクレロスチン抗体」は、スクレロスチンまたはその一部に結合して、ヒトスクレロスチンの１つ以上のリガンドへの結合をブロックまたは損なわせる。ＳＯＳＴ遺伝子産物であるスクレロスチンは、骨の過成長及び骨密度の高い骨格を特徴とする骨格疾患である硬結性骨化症には存在しない（Ｂｒｕｎｋｏｗ  ｅｔ  ａｌ．，Ａｍ．Ｊ．Ｈｕｍ．Ｇｅｎｅｔ．，６８：５７７−５８９（２００１）；Ｂａｌｅｍａｎｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｈｕｍ．Ｍｏｌ．Ｇｅｎｅｔ．，１０：５３７−５４３（２００１））。ヒトスクレロスチンのアミノ酸配列は、Ｂｒｕｎｋｏｗ  ｅｔ  ａｌ．によって報告されており、米国特許公開第２００７０１１０７４７号（配列番号１）（スクレロスチン結合剤及び配列表の記載についてその特許公報全体を援用する）に開示されている。組換えヒトスクレロスチン／ＳＯＳＴは、Ｒ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ（Ｍｉｎｎｅａｐｏｌｉｓ，Ｍｉｎｎ．，ＵＳＡ；２００６カタログ番号１４０６−ＳＴ−０２５）から市販されている。さらに、組換えマウススクレロスチン／ＳＯＳＴはＲ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ（Ｍｉｎｎｅａｐｏｌｉｓ，Ｍｉｎｎ．，ＵＳＡ；２００６カタログ番号１５８９−ＳＴ−０２５）から市販されている。研究グレードのスクレロスチン結合モノクローナル抗体は、Ｒ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ（Ｍｉｎｎｅａｐｏｌｉｓ，Ｍｉｎｎ．，ＵＳＡ、マウスモノクローナル：２００６カタログ＃ＭＡＢ１４０６；ラットモノクローナル：２００６カタログ番号ＭＡＢ１５８９）から市販されている。米国特許第６，３９５，５１１号及び第６，８０３，４５３号、ならびに米国特許公開第２００４／０００９５３５号及び第２００５／０１０６６８３号は、一般的に、抗スクレロスチン抗体を指す。本発明の文脈で使用するのに適したスクレロスチン抗体またはその断片の例は、参照として本明細書に援用する米国特許公開第２００７／０１１０７４７号及び第２００７／００７２７９７号に記載されている。スクレロスチン結合剤を生成するための材料及び方法に関するさらなる情報は、米国特許公開第２００４０１５８０４５号に見出すことができる（参照として本明細書に援用する）。
【００３３】
抗スクレロスチン抗体またはその断片は、配列番号１のスクレロスチンまたはその天然変異体に、１×１０−７Ｍ以下、または１×１０−８Ｍ以下、１×１０−９Ｍ以下、１×１０−１０Ｍ以下、１×１０−１１Ｍ以下、または１×１０−１２Ｍ以下の親和性（Ｋｄ）で結合する。例えば、抗スクレロスチン抗体は、１×１０−７Ｍ以下、２×１０−７Ｍ以下、３×１０−７Ｍ、４×１０−７Ｍ以下、５×１０−７Ｍ以下、６×１０−７Ｍ以下、７×１０−７Ｍ以下、８×１０−７Ｍ以下、９×１０−７Ｍ以下、１×１０−８Ｍ以下、２×１０−８Ｍ以下、３×１０−８Ｍ以下、４×１０−８Ｍ以下、５×１０−８Ｍ以下、６×１０−８Ｍ以下、７ｘ１０−８Ｍ以下、８×１０−８Ｍ以下、９×１０−８Ｍ以下、１×１０−９Ｍ以下、２×１０−９Ｍ以下、３×１０−９Ｍ以下、４×１０−９Ｍ以下、５×１０−９Ｍ以下、６×１０−９Ｍ以下、７×１０−９Ｍ以下、８×１０−９Ｍ以下、９×１０−９Ｍ以下、１×１０−１０Ｍ以下、２×１０−１０Ｍ以上、３×１０−１０Ｍ以下、４×１０−１０Ｍ以下、５×１０−１０Ｍ以下、６×１０−１０Ｍ以下、７×１０−１０Ｍ以下、８×１０−１０Ｍ以下、９×１０−１０Ｍ以下、１×１０−１１Ｍ以下、２×１０−１１Ｍ以下、３×１０−１１Ｍ以下、４×１０−１１Ｍ以下、５×１０−１１Ｍ以下、６×１０−１１Ｍ以下、７×１０−１１Ｍ以下、８×１０−１１Ｍ以下、または９×１０−１１Ｍ以下、１×１０−１２Ｍ以下、２×１０−１２Ｍ以下、３×１０−１２Ｍ以下、４×１０−１２Ｍ以下、５×１０−１２Ｍ以下、６×１０−１２Ｍ以下、７×１０−１２Ｍ以下、８×１０−１２Ｍ以下、または９×１０−１２Ｍ以下の親和性（Ｋｄ）で結合し得る。本明細書中で使用する「特異的に結合する」とは、抗体またはその断片が他のタンパク質よりもスクレロスチンに結合することを意味する。いくつかの実施形態では、「特異的に結合する」とは、抗体またはその断片が他のタンパク質よりもスクレロスチンに対して高い親和性を有することを意味する。親和性は、様々な技術を用いて測定され、その一例は、親和性ＥＬＩＳＡアッセイである。様々な実施形態において、親和性を、ＢＩＡｃｏｒｅアッセイによって測定する。様々な実施形態において、親和性を、速度論的方法によって測定する。様々な実施形態において、親和性を、平衡／溶液法によって測定する。米国特許公開第２００７／０１１０７４７号は、スクレロスチンに対する抗体の親和性（Ｋｄ）を測定するのに適した親和性アッセイのさらなる記載を含む。例示的な親和性アッセイは、米国特許出願公開第２００８／０１１０７４７号の実施例１０及び１１に記載されており、その開示はその全体を参照として援用する。
【００３４】
いくつかまたは任意の実施形態において、抗スクレロスチン抗体または抗体断片は、配列番号１に記載のアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、配列番号６の配列を含むスクレロスチンの領域に結合する（ＣＧＰＡＲＬＬＰＮＡＩＧＲＧＫＷＷＲＰＳＧＰＤＦＲＣ；配列番号１のアミノ酸８６〜１１１に対応する）。この領域は、本明細書ではスクレロスチンの「ループ２」領域とも呼ばれる。スクレロスチンのループ２領域の外側の領域は、本明細書において「非ループ２領域」と定義される。代替的または追加的に、抗スクレロスチン抗体は、配列番号１のアミノ酸５７〜１４６を含むスクレロスチンポリペプチドに結合する。あるいはまたはさらに、抗スクレロスチン抗体は、配列番号１のアミノ酸５７〜１４６を含むスクレロスチンポリペプチドに結合する。あるいはまたはさらに、抗スクレロスチン抗体は、配列番号１のアミノ酸８９〜１０３及び／または配列番号１のアミノ酸１３７〜１５１を含むスクレロスチンポリペプチドに結合する。あるいはまたはさらに、抗スクレロスチン抗体は、配列番号１に記載のアミノ酸配列を含むスクレロスチンポリペプチドに結合し、配列番号１内の配列番号２（ＤＶＳＥＹＳＣＲＥＬＨＦＴＲ；配列番号１のアミノ酸５１〜６４に対応する）、配列番号３（ＳＡＫＰＶＴＥＬＶＣＳＧＱＣＧＰＡＲ；配列番号１のアミノ酸７３〜９０に対応する）、配列番号４（ＷＷＲＰＳＧＰＤＦＲＣＩＰＤＲＹＲ；配列番号１のアミノ酸１０１〜１１７に対応する）、配列番号５（ＬＶＡＳＣＫＣＫＲＬＴＲ；配列番号１のアミノ酸１３８〜１４９に対応する）、配列番号７０（ＳＡＫＰＶＴＥＬＶＣＳＧＱＣ；配列番号１のアミノ酸７３〜８６に対応する）、配列番号７１（ＬＶＡＳＣＫＣ；配列番号１のアミノ酸１３８〜１４４に対応する）、配列番号７２（Ｃ１ＲＥＬＨＦＴＲ；配列番号１のアミノ酸５７〜６４に対応する）、または配列番号７３（ＣＩＰＤＲＹＲ；配列番号１のアミノ酸１１１〜１１７に対応する）の少なくとも１つの配列に結合する。例えば、一態様では、抗スクレロスチン抗体は、配列番号２〜５（及び／または配列番号７０〜７３）を含む配列番号１のスクレロスチンのサブ領域に、場合により、その天然の立体構造で結合する。場合により、抗スクレロスチン抗体は、配列番号２、配列番号３、配列番号４、配列番号５、配列番号６、配列番号７０、配列番号７１、配列番号７２、または配列番号７３のうちの１つ以上からなるペプチドである（例えば、配列番号２、配列番号３、配列番号４、及び配列番号５からなるペプチド、または配列番号７０、配列番号７１、配列番号７２、及び配列番号７３からなるペプチド）。
【００３５】
いくつかのまたは任意の実施形態において、抗スクレロスチン抗体は、配列番号１のアミノ酸８９〜１０３及び１３７〜１５１を含むスクレロスチンポリペプチドに結合する。
【００３６】
いくつかのまたは任意の実施形態において、抗スクレロスチン抗体は、配列番号２、配列番号３、配列番号４及び配列番号５のアミノ酸配列を有するスクレロスチンポリペプチドに結合し、配列番号２及び４は、配列番号１に関してアミノ酸位置５７及び１１１でジスルフィド結合によって連結し、配列番号３及び５は、（ａ）配列番号１に関してアミノ酸位置８２及び１４２におけるジスルフィド結合、及び（ｂ）配列番号１に関してアミノ酸位置８６及び１４４におけるジスルフィド結合の少なくとも１つによって結合し；ポリペプチドは、配列番号１のヒトスクレロスチンの対応するポリペプチド領域の三次構造を保持し得る。あるいはまたはさらに、抗スクレロスチン抗体は、配列番号７０、配列番号７１、配列番号７２及び配列番号７３のアミノ酸配列を有するポリペプチドに結合し、ここで、配列番号７２及び配列番号７３は、配列番号１に関してアミノ酸位置５７及び１１１でジスルフィド結合によって連結し、配列番号７０及び７１は、（ａ）配列番号１に関してアミノ酸位置８２及び１４２におけるジスルフィド結合、（ｂ）配列番号１に関してアミノ酸位置８６及び１４４におけるジスルフィド結合のうちの少なくとも１つによって連結する。
【００３７】
場合により、抗スクレロスチン抗体は、配列番号２、配列番号３、配列番号４及び配列番号５のアミノ酸配列から本質的になるペプチドに結合し、配列番号２及び４は、配列番号１に関してアミノ酸位置５７及び１１１でジスルフィド結合によって連結し、配列番号３及び５は、（ａ）配列番号１に関してアミノ酸位置８２及び１４２におけるジスルフィド結合、及び（ｂ）配列番号１に関してアミノ酸位置８６及び１４４のジスルフィド結合によって連結する。
【００３８】
場合により、抗スクレロスチン抗体は、配列番号１の多重トランケート型ヒトスクレロスチンタンパク質から本質的になるポリペプチドに結合し、（ａ）配列番号１のアミノ酸１〜５０、６５〜７２、９１〜１００、１１８〜１３７、及び１５０〜１９０は前記ポリペプチドに存在しないか、または（ｂ）配列番号１のアミノ酸１〜５６、６５〜７２、８７〜１１０、１１８〜１３７、及び１４５〜１９０は前記ポリペプチドに存在しない。
【００３９】
いくつかのまたは任意の実施形態において、抗スクレロスチン抗体は、配列番号７０、配列番号７１、配列番号７２及び配列番号７３のアミノ酸配列を有するポリペプチドに結合し、ここで、配列番号７２及び配列番号７３は、配列番号１に関してアミノ酸位置５７及び１１１のジスルフィド結合によって連結し、配列番号７０及び７１は、（ａ）配列番号１に関してアミノ酸位置８２及び１４２におけるジスルフィド結合、及び（ｂ）配列番号１に関してアミノ酸位置８６及び１４４におけるジスルフィド結合のうちの少なくとも１つによって連結する。
【００４０】
いくつかのまたは任意の実施形態において、スクレロスチンポリペプチドは、配列番号１のヒトスクレロスチンの対応するポリペプチド領域の三次構造を保持する。
【００４１】
いくつかのまたは任意の実施形態において、抗スクレロスチン抗体は、（ｉ）配列番号１のアミノ酸５１〜６４、７３〜９０、１０１〜１１７、及び１３８〜１４９を含むヒトスクレロスチンの一部に結合し、前記部分が：（ａ）アミノ酸５７と１１１との間のジスルフィド結合、（ｂ）アミノ酸８２と１４２との間のジスルフィド結合；（ｃ）アミノ酸８６と１４４との間のジスルフィド結合の少なくとも１つ、少なくとも２つ、もしくは３つ全てを有するか；または（ｉｉ）配列番号１のアミノ酸５７〜６４、７３〜８６、１１１〜１１７、及び１３８〜１４４を含むヒトスクレロスチンの一部に結合し、前記部分が：（ａ）アミノ酸５７と１１１との間のジスルフィド結合；（ｂ）アミノ酸８２と１４２との間のジスルフィド結合；（ｃ）アミノ酸８６と１４４との間のジスルフィド結合のうちの少なくとも１つ、少なくとも２つ、または３つ全てを有する。
【００４２】
いくつかのまたは任意の実施形態において、抗スクレロスチン抗体はまた、配列番号６のエピトープに結合する。
【００４３】
抗スクレロスチン抗体は、好ましくは、米国特許公開第２００７／０１１０７４７号に記載の細胞ベースのアッセイ及び／または米国特許公開第２００７／０１１０７４７号に記載のｉｎ  ｖｉｖｏアッセイにおいてスクレロスチン機能を調節し、及び／または米国特許公開第２００７／０１１０７４７号に記載の１つ以上のエピトープに結合し、及び／または、米国特許公開第２００７／０１１０７４７号に記載の抗体のうちの１つの結合を交差ブロックし、及び／または米国特許公開第２００７／０１１０７４７号に記載の抗体のうちの１つによって、スクレロスチンとの結合から交差ブロックされている（その全体を参照として、及び抗スクレロスチン抗体を特徴付けるためのアッセイの説明のために援用する）。
【００４４】
様々な態様において、抗スクレロスチン抗体はまた、ＭＣ３Ｔ３細胞ベースの石灰化アッセイにおいて、１ウェルあたりのスクレロスチン結合部位のモル数が、スクレロスチンの１ウェルあたりのモル数に比べて、６倍過剰未満である場合に、スクレロスチンを中和することができる。初代細胞または細胞株のいずれかの培養物中の骨芽細胞系統細胞による石灰化を、骨形成のｉｎ  ｖｉｔｒｏモデルとして使用する。例示的な細胞ベースの石灰化アッセイは、例えば、実施例８（参照として本明細書に援用する）の米国特許公開第２００７０１１０７４７号に記載されている。ＭＣ３Ｔ３−Ｅ１細胞（Ｓｕｄｏ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ．，９６：１９１−１９８（１９８３））及び元の細胞株のサブクローンは、分化剤の存在下で増殖すると培養物中に鉱物を形成することができる。そのようなサブクローンには、ＭＣ３Ｔ３−Ｅ１−ＢＦが含まれる（Ｓｍｉｔｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，２７５：１９９９２−２０００１（２０００））。スクレロスチンは、ＭＣ３Ｔ３−Ｅ１−ＢＦサブクローン及び元のＭＣ３Ｔ３−Ｅ１細胞の両方について、鉱物沈着（すなわち、スクレロスチンが石灰化を阻害する）に至るまでの、及びそれを含む１つ以上の事象の順序を阻害することができる。スクレロスチンの阻害活性を中和することができる抗スクレロスチン抗体は、スクレロスチンの存在下での培養物の石灰化を可能にし、それによって、スクレロスチンのみ（すなわち、抗体なし）処置群で測定したカルシウムの量と比較して、例えばリン酸カルシウムの沈着を統計的に有意に増加させる。
【００４５】
特定の抗スクレロスチン抗体（または他のスクレロスチン阻害剤）がスクレロスチンを中和することができるかどうかを判定する目的でアッセイを実施する場合、アッセイに使用するスクレロスチンの量は、スクレロスチン単独群では、スクレロスチン群なしで測定したカルシウム量と比較して、少なくとも７０％の統計的に有意な、リン酸カルシウム沈着の減少（カルシウムとして測定）を引き起こすスクレロスチンの最小量であることが望ましい。抗スクレロスチン中和抗体は、スクレロスチンのみ（すなわち抗体なし）処置群で測定したカルシウムの量と比較して、リン酸カルシウムの沈着の統計的に有意な増加（カルシウムとして測定）を引き起こすものとして定義される。抗スクレロスチン抗体が中和しているか否かを判定するために、アッセイに使用する抗スクレロスチン抗体の量は、１ウェルあたりのスクレロスチンのモル数と比較して、１ウェルあたりのスクレロスチン結合部位のモルが過剰であるような量である。抗体の効力に依存して、必要であり得る倍率は２４、１８、１２、６、３、または１．５とすることができ、当業者であれば、結合剤（例えば、抗体）の１つ以上の濃度を試験する日常的な実施に精通している。例えば、非常に強力な抗スクレロスチン中和抗体は、１ウェル当たりのスクレロスチンのモル数と比較して、１ウェル当たり６倍過剰モル未満のスクレロスチン結合部位が存在する場合、スクレロスチンを中和する。あまり強力でない抗スクレロスチン中和抗体は、スクレロスチンを１２、１８または２４倍過剰で中和するにとどまる。
【００４６】
抗スクレロスチン抗体は、場合により、骨などの細胞ベースアッセイにおいてヒトスクレロスチンを中和するために、１００ｎＭ以下、または７５ｎＭ以下、または５０ｎＭ以下、または２５ｎＭ以下のＩＣ５０を有する。国際特許公開第２００８／１１５７３２号及び米国特許第７，７４４，８７４号に記載されている骨特異的アルカリホスファターゼアッセイ（細胞ベースのアッセイ及び抗スクレロスチン抗体の記載についてその全体を参照として本明細書に援用する）。骨特異的アルカリホスファターゼアッセイは、マルチポテンシャルマウス細胞株Ｃ２Ｃ１２中のＢＭＰ−４及びＷｎｔ３ａ刺激アルカリホスファターゼレベルを低下させるスクレロスチンの能力を前提としている。国際公開第２００８／１１５７３２号によれば、中和抗スクレロスチン抗体は、このアッセイにおいてアルカリホスファターゼ活性の用量依存的増加を媒介する。
【００４７】
あるいはまたはさらに、抗スクレロスチン抗体は、ＨＥＫ２９３細胞株における細胞ベースのＷｎｔシグナル伝達アッセイ、例えば、国際特許公開第ＷＯ２００９／０４７３５６号（抗スクレロスチン抗体及び細胞ベースのアッセイの議論のために参照として援用する）に記載されているＳＴＦレポーター遺伝子のＷｎｔ１媒介性誘導を含むＷｎｔアッセイにおいて、ヒトスクレロスチンを中和するための１００ｎＭ以下（例えば、７５ｎＭ以下、または５０ｎＭ以下）のＩＣ５０を有する。あるいはまたはさらに、抗スクレロスチン抗体は、ＭＣ３Ｔ３細胞中でのＢＭＰ２誘導性石灰化アッセイ、例えば国際特許公開第ＷＯ２００９／０４７３５６号に記載されている石灰化アッセイにおいて、ヒトスクレロスチンを中和するために、５００ｎＭ以下（例えば、２５０ｎＭ以下、１５０ｎＭ以下、１００ｎＭ以下、または５０ｎＭ以下）のＩＣ５０を有する。
【００４８】
本発明との関連での使用に適した抗スクレロスチン抗体の例は、参照として本明細書に援用する米国特許公開第２００７／０１１０７４７号及び第２００７／００７２７９７号に記載されている。いくつかの実施形態では、抗スクレロスチン抗体は、抗体Ａｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、及びＡｂ−２４（これらはすべて米国特許公開第２００７０１１０７４７号に記載されている）のうちの少なくとも１つの、スクレロスチンへの結合を交差ブロックする。あるいはまたはさらに、抗スクレロスチン抗体は、抗体Ａｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、及びＡｂ−２４（これらはすべて米国特許公開第２００７０１１０７４７号に記載されている）のうちの少なくとも１つによる、スクレロスチンへの結合を交差ブロックする。用語「交差ブロック」、「交差ブロックした」及び「交差ブロッキング」は、本明細書中では同じ意味で使用し、スクレロスチンに対する他の抗体の結合を妨害する抗体の能力を意味する。抗体がスクレロスチンへの他の結合を妨げることができる程度、したがってそれが交差ブロックと言えるかどうかは、競合結合アッセイを用いて決定することができる。本発明のいくつかの態様では、交差ブロッキング抗体またはその断片は、参照抗体のスクレロスチン結合を、約４０％〜約１００％、例えば約６０％〜約１００％、具体的には７０％〜１００％、より具体的には８０％〜１００％低下させる。交差ブロッキングを検出するのに特に適した定量的アッセイは、表面プラズモン共鳴技術を用いて相互作用の程度を測定するＢｉａｃｏｒｅ機械を使用する。別の適切な定量的交差ブロッキングアッセイは、スクレロスチンへの結合に関して抗体間の競合を測定するためのＥＬＩＳＡベースのアプローチを使用する。
【００４９】
いくつかの実施形態では、抗スクレロスチン抗体は、全長重鎖及び軽鎖を含む免疫グロブリンの、配列番号１のスクレロスチンへの結合を交差ブロックし、及び／または全長重鎖及び軽鎖を含む免疫グロブリンによって配列番号１のスクレロスチンへの結合から交差ブロックされ、全長重鎖及び軽鎖を含む免疫グロブリンは、本明細書中に開示するＣＤＲ配列、例えば以下の３組のＣＤＲ配列の１つを含む：ａ）配列番号２８４のＣＤＲ−Ｌ１、配列番号２８５のＣＤＲ−Ｌ２、配列番号２８６のＣＤＲ−Ｌ３、配列番号２９６のＣＤＲ−Ｈ１、配列番号２９７のＣＤＲ−Ｈ２、及び配列番号２９８のＣＤＲ−Ｈ３；ｂ）配列番号４８のＣＤＲ−Ｌ１、配列番号４９のＣＤＲ−Ｌ２、配列番号５０のＣＤＲ−Ｌ３、配列番号４５のＣＤＲ−Ｈ１、配列番号４６のＣＤＲ−Ｈ２、及び配列番号４７のＣＤＲ−Ｈ３；またはｃ）配列番号４２のＣＤＲ−Ｌ１、配列番号４３のＣＤＲ−Ｌ２、配列番号４４のＣＤＲ−Ｌ３、配列番号３９のＣＤＲ−Ｈ１、配列番号４０のＣＤＲ−Ｈ２、及び配列番号４１のＣＤＲ−Ｈ３。あるいは、またはさらに、抗スクレロスチン抗体は、全長重鎖及び軽鎖を含む免疫グロブリンの、配列番号１のスクレロスチンへの結合を交差ブロックし、及び／または、全長重鎖及び軽鎖を含む免疫グロブリンによって、配列番号１のスクレロスチンへの結合から交差ブロックされ、その場合、全長重鎖及び軽鎖を含む免疫グロブリンは、以下のＣＤＲを含む：配列番号２４５のＣＤＲ−Ｈ１、配列番号２４６のＣＤＲ−Ｈ２、配列番号２４７のＣＤＲ−Ｈ３、配列番号７８のＣＤＲ−Ｌ１、配列番号７９のＣＤＲ−Ｌ２及び配列番号８０のＣＤＲ−Ｌ３。
【００５０】
あるいは、またはさらに、抗スクレロスチン抗体は、完全長の重鎖及び軽鎖を含む免疫グロブリンの、配列番号１のスクレロスチンへの結合を交差ブロックし、及び／または完全長の重鎖及び軽鎖を含む免疫グロブリンによって配列番号１のスクレロスチンへの結合から交差ブロックされ、その場合、全長重鎖及び軽鎖を含む免疫グロブリンは、以下のＣＤＲを含む：配列番号２６９のＣＤＲ−Ｈ１、配列番号２７０のＣＤＲ−Ｈ２、配列番号２７１のＣＤＲ−Ｈ３、配列番号２３９のＣＤＲ−Ｌ１、配列番号２４０のＣＤＲ−Ｌ２、及び配列番号２４１のＣＤＲ−Ｌ３。
【００５１】
適切な抗スクレロスチン抗体及びその断片の例として、本明細書に具体的に開示し、米国特許公開第２００７／０１１０７４７号に開示されているＣＤＲ−Ｈ１、ＣＤＲ−Ｈ２、ＣＤＲ−Ｈ３、ＣＤＲ−Ｌ１、ＣＤＲ−Ｌ２及びＣＤＲ−Ｌ３の１つ以上を有する抗体及び抗体断片が挙げられる。ＣＤＲ−Ｈ１、ＣＤＲ−Ｈ２、ＣＤＲ−Ｈ３、ＣＤＲ−Ｌ１、ＣＤＲ−Ｌ２、及びＣＤＲ−Ｌ３の少なくとも１つの領域は、抗体が無置換ＣＤＲの結合の特異性を保持するという条件で、少なくとも１つのアミノ酸置換を有し得る。例示的な抗スクレロスチン抗体として、米国特許公開第２００７／０１１０７４７号のＡｂ−Ａ、Ａｂ−Ｂ、Ａｂ−Ｃ、Ａｂ−Ｄ、Ａｂ−１、Ａｂ−２、Ａｂ−３、Ａｂ−４、Ａｂ−５、Ａｂ−６、Ａｂ−７、Ａｂ−８、Ａｂ−９、Ａｂ−１０、Ａｂ−１１、Ａｂ−１２、Ａｂ−１３、Ａｂ−１４、Ａｂ−１５、Ａｂ−１６、Ａｂ−１７、Ａｂ−１８、Ａｂ−１９、Ａｂ−２０、Ａｂ−２１、Ａｂ−２２、Ａｂ−２３、及びＡｂ−２４が挙げられるが、これらに限定されない。他の例示的な抗スクレロスチン抗体として、２７Ｈ６、１９Ｄ１１及び２０Ｃ３が挙げられるが、これらに限定されない。
【００５２】
さらに、抗スクレロスチン抗体は、配列番号３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、７８、７９、８０、８１、９９、１００、１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、１０８、１０９、１１０、１１１、１１２、１１３、１１４、１１５、１１６、２３７、２３８、２３９、２４０、２４１、２４２、２４３、２４４、２４５、２４６、２４７、２４８、２４９、２５０、２５１、２５２、２５３、２５４、２５５、２５６、２５７、２５８、２５９、２６０、２６１、２６２、２６３、２６４、２６５、２６６、２６７、２６８、２６９、２７０、２７１、２７２、２７３、２７４、２７５、２７６、２７７、２７８、２７９、２８０、２８１、２８２、２８３、２８４、２８５、２８６、２８７、２８８、２８９、２９０、２９１、２９２、２９３、２９４、２９５、２９６、２９７、２９８、３５１、３５２、３５３、３５８、３５９、及び３６０から選択されるＣＤＲに対して少なくとも７５％の同一性（例えば、１００％の同一性）を有する少なくとも１つのＣＤＲ配列を含むことができる。さらに、抗スクレロスチン抗体は、配列表に記載の配列番号４１７〜４２２、４２５〜４３０及び４３３〜４３８から選択される、ＣＤＲに対して少なくとも７５％の同一性（例えば、１００％の同一性）を有する少なくとも１つのＣＤＲ配列を含み得る。好ましくは、抗スクレロスチン抗体は、配列番号２４５、２４６、２４７、７８、７９、８０、２６９、２７０、２７１、２３９、２４０、及び２４１から選択されるＣＤＲに対して少なくとも７５％の同一性を有する少なくとも１つのＣＤＲ配列を含む。抗スクレロスチン抗体は：ａ）配列番号５４、５５、及び５６のＣＤＲ配列ならびに配列番号５１、５２、及び５３のＣＤＲ配列；ｂ）配列番号６０、６１、及び６２のＣＤＲ配列ならびに配列番号５７、５８、及び５９のＣＤＲ配列；ｃ）配列番号４８、４９、及び５０のＣＤＲ配列ならびに配列番号４５、４６、及び４７のＣＤＲ配列；ｄ）配列番号４２、４３、及び４４のＣＤＲ配列ならびに配列番号３９、４０、及び４１のＣＤＲ配列；ｅ）配列番号２７５、２７６、及び２７７のＣＤＲ配列ならびに配列番号２８７、２８８、及び２８９のＣＤＲ配列；ｆ）配列番号２７８、２７９、及び２８０のＣＤＲ配列ならびに配列番号２９０、２９１、及び２９２のＣＤＲ配列；ｇ）配列番号７８、７９、及び８０のＣＤＲ配列ならびに配列番号２４５、２４６、及び２４７のＣＤＲ配列；ｈ）配列番号８１、９９、及び１００のＣＤＲ配列ならびに配列番号２４８、２４９、及び２５０のＣＤＲ配列；ｉ）配列番号１０１、１０２、及び１０３のＣＤＲ配列ならびに配列番号２５１、２５２、及び２５３のＣＤＲ配列；ｊ）配列番号１０４、１０５、及び１０６のＣＤＲ配列ならびに配列番号２５４、２５５、及び２５６のＣＤＲ配列；ｋ）配列番号１０７、１０８、及び１０９のＣＤＲ配列ならびに配列番号２５７、２５８、及び２５９のＣＤＲ配列；ｌ）配列番号１１０、１１１、及び１１２のＣＤＲ配列ならびに配列番号２６０、２６１、及び２６２のＣＤＲ配列；ｍ）配列番号２８１、２８２、及び２８３のＣＤＲ配列ならびに配列番号２９３、２９４、及び２９５のＣＤＲ配列；ｎ）配列番号１１３、１１４、及び１１５のＣＤＲ配列ならびに配列番号２６３、２６４、及び２６５のＣＤＲ配列；ｏ）配列番号２８４、２８５、及び２８６のＣＤＲ配列ならびに配列番号２９６、２９７、及び２９８のＣＤＲ配列；ｐ）配列番号１１６、２３７、及び２３８のＣＤＲ配列ならびに配列番号２６６、２６７、及び２６８のＣＤＲ配列；ｑ）配列番号２３９、２４０、及び２４１のＣＤＲ配列ならびに配列番号２６９、２７０、及び２７１のＣＤＲ配列；ｒ）配列番号２４２、２４３、及び２４４のＣＤＲ配列ならびに配列番号２７２、２７３、及び２７４のＣＤＲ配列；またはｓ）配列番号３５１、３５２、及び３５３のＣＤＲ配列ならびに配列番号３５８、３５９、及び３６０のＣＤＲ配列を含み得る。
【００５３】
抗スクレロスチン抗体は、ＣＤＲ−Ｈ１、ＣＤＲ−Ｈ２、ＣＤＲ−Ｈ３、ＣＤＲ−Ｌ１、ＣＤＲ−Ｌ２、及びＣＤＲ−Ｌ３から選択されるＣＤＲに対して少なくとも７５％の同一性（例えば、１００％同一）を有する少なくとも１つのＣＤＲ配列を含むことができ、その場合、ＣＤＲ−Ｈ１は配列番号２４５に示す配列を有し、ＣＤＲ−Ｈ２は配列番号２４６に示す配列を有し、ＣＤＲ−Ｈ３は配列番号２４７に示す配列を有し、ＣＤＲ−Ｌ１は配列番号７８に示す配列を有し、ＣＤＲ−Ｌ２は配列番号７９に示す配列を有し、及びＣＤＲ−Ｌ３は配列番号８０に示す配列を有する。抗スクレロスチン抗体は、様々な態様において、２つのＣＤＲまたは６つのＣＤＲを含む。場合により、抗スクレロスチン抗体は、配列番号３７８を含む重鎖の全部または一部（例えば、２本の重鎖）及び配列番号３７６を含む軽鎖の全部または一部（例えば、２本の軽鎖）を含む。
【００５４】
抗スクレロスチン抗体は、ＣＤＲ−Ｈ１、ＣＤＲ−Ｈ２、ＣＤＲ−Ｈ３、ＣＤＲ−Ｌ１、ＣＤＲ−Ｌ２、及びＣＤＲ−Ｌ３から選択されるＣＤＲに対して少なくとも７５％の同一性（例えば、１００％同一）を有する少なくとも１つのＣＤＲ配列を含むことができ、その場合、ＣＤＲ−Ｈ１は配列番号２６９に示す配列を有し、ＣＤＲ−Ｈ２は配列番号２７０に示す配列を有し、ＣＤＲ−Ｈ３は配列番号２７１に示す配列を有し、ＣＤＲ−Ｌ１は配列番号２３９に示す配列を有し、ＣＤＲ−Ｌ２は配列番号２４０に示す配列を有し、及びＣＤＲ−Ｌ３は配列番号２４１に示す配列を有する。抗スクレロスチン抗体は、様々な態様において、少なくとも２つのＣＤＲまたは６つのＣＤＲを含む。場合により、抗スクレロスチン抗体は、配列番号３６６を含む重鎖の全部または一部（例えば、２本の重鎖）及び配列番号３６４を含む軽鎖の全部または一部（例えば、２本の軽鎖）を含む。
【００５５】
あるいは、抗スクレロスチン抗体は、ＣＤＲのＨ１、Ｈ２、及びＨ３を含み、かつ配列番号１３７、１４５、もしくは３９２に提供される配列を有するポリペプチドまたはそのＣＤＲがそれぞれ配列番号２４５、２４６、及び２４７と少なくとも７５％同一（例えば１００％同一）である変異体を含む重鎖、ならびにＣＤＲのＬ１、Ｌ２、及びＬ３を含み、かつ配列番号１３３または１４１に提供する配列を有するポリペプチドを含み、そのＣＤＲがそれぞれ配列番号７８、７９、及び８０と少なくとも７５％同一（例えば１００％同一）である変異体を含む軽鎖を有することができる。
【００５６】
抗スクレロスチン抗体は、ＣＤＲのＨ１、Ｈ２、及びＨ３を含み、配列番号３３５、３３１、３４５、または３９６に提供する配列を有するポリペプチドまたは前述のいずれかの変異体を含む重鎖であって、ＣＤＲが、それぞれ配列番号２６９、２７０、及び２７１と少なくとも７５％（例えば、１００％同一）同一である重鎖、ならびにＣＤＲのＬ１、Ｌ２、及びＬ３を含み、配列番号３３４または３４１に提供する配列を有するポリペプチドまたは前述のいずれかの変異体を含む軽鎖であって、ＣＤＲがそれぞれ配列番号２３９、２４０、及び２４１と少なくとも７５％同一（例えば、１００％同一）である軽鎖を有する場合がある。重鎖及び軽鎖配列のすべての組み合わせが企図される（例えば、配列番号３３５を含む重鎖及び配列番号３３４を含む軽鎖；配列番号３３１を含む重鎖及び配列番号３３４または３４１を含む軽鎖；ならびに配列番号３４５または３９６を含む重鎖及び配列番号３４１を含む軽鎖）。
【００５７】
あるいは、抗スクレロスチン抗体は、配列番号１３７に提供する配列を有するポリペプチドを含む重鎖、及び配列番号１３３に提供する配列を有するポリペプチドを含む軽鎖；配列番号１４５もしくは３９２に提供する配列を有するポリペプチドを含む重鎖、及び配列番号１４１に提供する配列を有するポリペプチドを含む軽鎖；配列番号３３５に提供する配列を有するポリペプチドを含む重鎖、及び配列番号３３４に提供する配列を有するポリペプチドを含む軽鎖；配列番号３３１に提供する配列を有するポリペプチドを含む重鎖、及び配列番号３４１に提供する配列を有するポリペプチドを含む軽鎖；または配列番号３４５もしくは３９６に提供する配列を有するポリペプチドを含む重鎖、及び配列番号３４１に提供する配列を有するポリペプチドを含む軽鎖を有する。あるいは、抗スクレロスチン抗体は、スクレロスチンに対する前述の抗体のいずれかを交差ブロックする（または交差ブロックされる）。
【００５８】
いくつかの実施形態では、抗スクレロスチン抗体は、配列番号１０３８、配列番号１０４６、配列番号１０４０及び配列番号１０４８からなる群から選択されるアミノ酸配列を含む重鎖を含み；場合により、配列番号１０３９、配列番号１０４７、配列番号１０４１及び配列番号１０４９からなる群から選択される軽鎖アミノ酸配列をさらに含む。
【００５９】
抗スクレロスチン抗体の例として、国際特許公開第ＷＯ２００８／０９２８９４号、ＷＯ２００８／１１５７３２、ＷＯ２００９／０５６６３４、ＷＯ２００９／０４７３５６、ＷＯ２０１０／１００２００、ＷＯ２０１０／１００１７９、ＷＯ２０１０／１１５９３２、及びＷＯ２０１０／１３０８３０（それぞれ、その全体を参照として本明細書に援用する）に開示されている抗スクレロスチン抗体も挙げられるが、これらに限定されない。例えば、国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号の配列番号２０〜２５（本明細書中の配列番号４１６〜４２１）のＣＤＲを含む抗スクレロスチン抗体、国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号の配列番号２６〜３１（本明細書中の配列番号４２２〜４２７）のＣＤＲを含む抗スクレロスチン抗体、国際特許公開第ＷＯ２００８／１１５７３２号の配列番号３２〜３７（本明細書中の配列番号４２８〜４３３）のＣＤＲを含む抗スクレロスチン抗体、国際特許公開第２００９／０４７３５６号の配列番号４、１５、２６、３７、４８、及び５９（本明細書中のそれぞれ配列番号４４３、４５４、４６５、４７６、４８７及び４９８）のＣＤＲを含む抗スクレロスチン抗体、または国際特許公開第ＷＯ２０１０／１３０８３０号の配列番号１３５〜１４３、１５３〜１６１、または１７１〜１７９（本明細書中の、それぞれ配列番号７４５〜７５３、７６３〜７７１、７８１〜７８９）のうちの少なくとも１つのアミノ酸配列を含む抗スクレロスチン抗体も挙げられるが、これらに限定されない。
【００６０】
投与のタイミング及び用量
【００６１】
いくつかの実施形態では、本明細書に記載の抗スクレロスチン抗体の１回以上の投与を、例えば、約１週間〜約１８か月間（例えば、約１か月〜約１２か月間、約１週間〜約１２か月間）の治療期間にわたって行う。約１か月〜約９か月または約１か月〜約６か月または約１か月〜約３か月）。いくつかの実施形態では、被験体に、例えば約１か月〜約１２か月（５２週間）（例えば、約２か月、約３か月、約４か月、約５か月、約６か月、約７か月、約８か月、約９か月、約１０か月、または約１１か月）の治療期間にわたって本明細書に記載の抗スクレロスチン抗体を１回以上投与する。いくつかの実施形態では、骨密度を維持するために、及び／または結合組織と骨との付着を高めるために、被験体に１回以上の用量の抗スクレロスチン抗体を投与する。本明細書中で使用する用語「骨密度を維持する」とは、抗スクレロスチン抗体の初回投与に起因する骨密度の増加が約６か月、９か月、約１年、約１８か月、約２年、または患者の人生の過程を通して約１％〜約５％を超えないことを意味する。患者は、骨密度を増加させそして骨密度を維持するために代替の治療段階を必要とし得ることが理解されるであろう。抗スクレロスチン抗体を投与している被験体における結合組織−骨付着の強化は、疼痛知覚の減少、治癒プロセスの初期段階での患部筋肉の利用能力、Ｘ線撮影またはＭＲＩパラメータの向上、及び／または筋肉強度の増加を含むがこれらに限定されない様々な方法で評価できる。
【００６２】
さらに、特定の被験体に対して選択した治療計画に応じて、複数用量の抗スクレロスチン抗体を投与するか、または用量の投与を省くことが有利であり得る。いくつかの実施形態では、抗スクレロスチン抗体またはその断片は、１年（１２か月、５２週間）以下（例えば、９か月以下、６か月以下、または３か月以下）の期間にわたって定期的に投与する。これに関して、抗スクレロスチン抗体またはその断片を、約３日、または約７日、または２週、または３週、または４週、または５週、または６週、または７週、または８週、または９週、または１０週、または１１週、または１２週、または１３週、または１４週、または１５週、または１６週、または１７週、または１８週、または１９週、または２０週、または２１週、または２２週、または２３週、または６か月、または１２か月に１回、ヒトに投与する。
【００６３】
いくつかの実施形態では、治療期間は、結合組織の骨への付着の欠損を検出した直後（または結合組織の骨への外科的再付着の直後）、例えば、欠損の３０分以内、１時間以内、２時間以内、６時間以内、１２時間以内、または２４時間以内に始まる。他の実施形態では、阻害剤を、欠損の１日以内、欠損の３日以内、欠損の５日以内、欠損の７日以内、または欠損の２週間以内に投与し、その場合、抗スクレロスチン抗体またはその断片を、欠損後、少なくとも４週間の期間（例えば、４週、５週、６週、７週、８週、９週、１０週、１１週、１２週、１３週、１４週、１５週、１６週、１７週、１８週、１９週、２０週、２１週、２２週、２３週、２４週、２５週、２６週、２７週、２８週、２９週、３０週、３１週間以上（例えば、８か月、９か月、１０か月、１１か月、１年、１８か月以上））にわたって投与する。他の実施形態では、阻害剤を、外科的再付着の１日以内、外科的再付着の３日以内、外科的再付着の５日以内、外科的再付着の７日以内、または外科的再付着の２週間以内に投与し、その場合、抗スクレロスチン抗体またはその断片を、外科的再付着後少なくとも４週間の期間（例えば、４週、５週、６週、７週、８週、９週、１０週、１１週、１２週、１３週、１４週、１５週、１６週、１７週、１８週、１９週、２０週、２１週、２２週、２３週、２４週、２５週、２６週、２７週、２８週、２９週、３０週、３１週以上（例えば、８か月、９か月、１０か月、１１か月、１年、１８か月以上））にわたって投与する。
【００６４】
いくつかの実施形態では、１つ以上の用量の抗スクレロスチン抗体またはその断片を、結合組織と骨との間の治癒を増強し、及び／または結合組織の再付着手順の結果を向上させるのに有効な量及び時間で投与する。様々な実施形態において、約５０ｍｇ〜約１，０００ｍｇの抗スクレロスチン抗体を含む１つ以上の用量を、１週間に１人の被験体（例えば、ヒト被験体）に投与する。例えば、抗スクレロスチン抗体の用量は、少なくとも約５ｍｇ、１５ｍｇ、２５ｍｇ、５０ｍｇ、約６０ｍｇ、約７０ｍｇ、約８０ｍｇ、約９０ｍｇ、約１００ｍｇ、約１２０ｍｇ、約１５０ｍｇ、約２００ｍｇ、約２４０ｍｇ、約２５０ｍｇ、約２８０ｍｇ、約３００ｍｇ、約３５０ｍｇ、約４００ｍｇ、約４２０ｍｇ、約４５０ｍｇ、約５００ｍｇ、約５５０ｍｇ、約６００ｍｇ、約６５０ｍｇ、約７００ｍｇ、約７５０ｍｇ、約８００ｍｇ、約８５０ｍｇ、約９００ｍｇ、約９５０ｍｇまたは最大約１，０００ｍｇの抗スクレロスチン抗体を含み得る。これらの終点のいずれかとすべての間の範囲、例えば、約５０ｍｇ〜約８０ｍｇ、約７０ｍｇ〜約１４０ｍｇ、約７０ｍｇ〜約２７０ｍｇ、約７５ｍｇ〜約１００ｍｇ、約１００ｍｇ〜約１５０ｍｇ、約１４０ｍｇ〜約２１０ｍｇ、または約１５０ｍｇ〜約２００ｍｇ、または約１８０ｍｇ〜約２７０ｍｇ、または約２８０〜約４１０ｍｇもまた想定される。用量は、週に複数回（例えば、週に２回または３回）、週に１回、２週に１回、３週に１回、または４週に１回など、任意の間隔で投与する。いくつかのまたは任意の実施形態において、約１２０ｍｇ〜約２１０ｍｇの範囲の用量の抗スクレロスチン抗体を、週２回投与する。いくつかのまたは任意の実施形態において、約１４０ｍｇの用量の抗スクレロスチン抗体を週２回投与する。
【００６５】
いくつかの実施形態では、１つ以上の用量の抗スクレロスチン抗体は、約０．１〜約５０ｍｇ（例えば、約５〜約５０ｍｇ）、または約１〜約１００ｍｇの体重１ｋｇあたりの抗スクレロスチン抗体（ｍｇ／ｋｇ）を含むことができる。例えば、抗スクレロスチン抗体の用量は、少なくとも約０．１ｍｇ／ｋｇ、０．５ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ、約２ｍｇ／ｋｇ、約３ｍｇ／ｋｇ、約４ｍｇ／ｋｇ、約５ｍｇ／ｋｇ、約６ｍｇ／ｋｇ、約７ｍｇ／ｋｇ、約８ｍｇ／ｋｇ、約９ｍｇ／ｋｇ、約１０ｍｇ／ｋｇ、約２０ｍｇ／ｋｇ、約２５ｍｇ／ｋｇ、約２６ｍｇ／ｋｇ、約２７ｍｇ／ｋｇ、約２８ｍｇ／ｋｇ、約２９ｍｇ／ｋｇ、約３０ｍｇ／ｋｇ、約３１ｍｇ／ｋｇ、約３２ｍｇ／ｋｇ、約３３ｍｇ／ｋｇ、約３４ｍｇ／ｋｇ、約３５ｍｇ／ｋｇ、約３６ｍｇ／ｋｇ、約３７ｍｇ／ｋｇ、約３８ｍｇ／ｋｇ、約３９ｍｇ／ｋｇ、約４０ｍｇ／ｋｇ、約４１ｍｇ／ｋｇ、約４２ｍｇ／ｋｇ、約４３ｍｇ／ｋｇ、約４４ｍｇ／ｋｇ、約４５ｍｇ／ｋｇ、約４６ｍｇ／ｋｇ、約４７ｍｇ／ｋｇ、約４８ｍｇ／ｋｇ、または約４９ｍｇ／ｋｇ、または約５０ｍｇ／ｋｇ、約５５ｍｇ／ｋｇ、約６０ｍｇ／ｋｇ、約６５ｍｇ／ｋｇ、約７０ｍｇ／ｋｇ、約７５ｍｇ／ｋｇ、約８０ｍｇ／ｋｇ、約８５ｍｇ／ｋｇ、約９０ｍｇ／ｋｇ、約９５ｍｇ／ｋｇ、または最大約１００ｍｇ／ｋｇを含み得る。例えば、約１ｍｇ／ｋｇ〜約３ｍｇ／ｋｇ、約１ｍｇ／ｋｇ〜約５ｍｇ／ｋｇ、約１ｍｇ／ｋｇ〜約８ｍｇ／ｋｂ、約３ｍｇ／ｋｇ〜約８ｍｇ．ｋｇ、約１ｍｇ／ｋｇ〜約１０ｍｇ／ｋｇ、約１ｍｇ／ｋｇ〜約２０ｍｇ／ｋｇ、約１ｍｇ／ｋｇ〜約４０ｍｇ／ｋｇ、約５ｍｇ／ｋｇ〜約３０ｍｇ／ｋｇ、または約５ｍｇ／ｋｇ〜約２０ｍｇ／ｋｇなど、これらの終点のいずれかとすべての間の範囲も想定される。
【００６６】
併用療法
【００６７】
同じ病原体または生化学的経路または生物学的プロセスを標的とする２つ以上の薬剤を組み合わせることによる病状の治療は、時には、各薬剤を単独で治療的に適切な用量で使用するのに比べてより高い有効性及び副作用の減少をもたらす。いくつかの場合には、薬物の組み合わせの効力は相加的である（組み合わせの効力は各薬物単独の効果の合計にほぼ等しい）が、他の場合には効果は相乗的である（組み合わせの効力は単独で与えられるそれぞれの薬の効果の合計より大きい）。本明細書中で使用する場合、用語「併用療法」は、２つ以上の薬剤を同時様式で、例えば同時に送達するか、または薬剤の１つを最初に投与し、続いて第２の薬剤を例えば順次に投与することを意味する。
【００６８】
いくつかの実施形態では、抗スクレロスチン抗体を、骨への結合組織付着における欠損の治療のための標準的治療療法と共に投与する（すなわち、抗スクレロスチン抗体及び標準的治療療法は同じ治療計画の一部である）。本明細書中で使用する場合、用語「標準治療」とは、ある種の病気と診断されたある種の患者に対して臨床医によって一般的に認められている治療を指す。いくつかの実施形態では、抗スクレロスチン抗体を、減少した骨密度または骨欠損の治療に有用な第二の骨増強剤と共に投与する。いくつかの実施形態では、骨増強剤は、抗吸収剤、骨形成剤（すなわち、同化作用）、エストロゲン受容体モジュレーター（ラロキシフェン、バゼドキシフェン、及びラソフォキシフェンを含むがこれらに限定されない）、ならびに破骨細胞に対する阻害効果を有する薬剤からなる群から選択される。いくつかの実施形態では、第２の骨増強剤は、ビスホスホン酸塩（アレンドロン酸ナトリウム（ＦＯＳＡＭＡＸ（登録商標））、リセドロン酸塩、イバンドロン酸ナトリウム（ＢＯＮＩＶＡ（登録商標））及びゾレドロン酸（ＲＥＣＬＡＳＴ（登録商標））を含むがこれらに限定されない）；エストロゲンまたはエストロゲン類似体；抗ＲＡＮＫＬ抗体（例えば、ＰＲＯＬＩＡ（登録商標））などの抗ＲＡＮＫリガンド（ＲＡＮＫＬ）阻害剤；ビタミンＤ、またはビタミンＤ誘導体もしくはそれらの模倣体；カルシウム源、カテプシン−Ｋ（ｃａｔ−Ｋ）阻害剤（例えば、オダナカチブ）、チボロン、カルシトニンまたはカルシトリオール；及びホルモン補充療法からなる群から選択される。いくつかの実施形態では、第２の骨増強剤には、副甲状腺ホルモン（ＰＴＨ）またはそのペプチド断片、ＰＴＨ関連タンパク質（ＰＴＨｒｐ）、骨形成タンパク質、オステオゲニン、ＮａＦ、ＰＧＥ２アゴニスト、スタチン、ラネル酸ストロンチウム、スクレロスチン阻害剤（例えば、米国特許第７，５９２，４２９号または第７，８７２，１０６号に記載の抗スクレロスチン抗体）、及び抗ＤＫＫ１抗体または阻害剤が含まれるがこれらに限定されない。いくつかの実施形態では、第２の骨増強剤は、Ｆｏｒｔｅｏ（登録商標）（テリパラチド）、Ｐｒｅｏｔａｃｔ（登録商標）、またはＰｒｏｔｅｌｏｓ（登録商標）である。いくつかの実施形態では、第２の骨増強剤は、骨形成タンパク質（例えば、ＢＭＰ−１、ＢＭＰ−２、ＢＭＰ−３、ＢＭＰ−４、ＢＭＰ−５、ＢＭＰ−６、ＢＭＰ−７、ＢＭＰ−８、ＢＭＰ−９、ＢＭＰ−１０、ＢＭＰ−１１、ＢＭＰ−１２、ＢＭＰ−１３、ＢＭＰ−１４及び／またはＢＭＰ−１５）を含む。
【００６９】
抗スクレロスチン抗体治療と、骨損傷に対する結合組織の標準治療計画とを組み合わせることも想定される。結合組織と骨損傷との間の例示的な標準治療または治療計画として、骨髄吸引液、多血小板血漿、遺伝子治療（例えば、ｂＦＧＦ、ＢＭＰ１２〜１４、ＰＤＧＦ、ＩＧＦ、ＴＧＦβ、ＣＴＧＦ及びＶＥＧＦ）、成長ファクトリー療法（例えば、ＢＭＰ２／Ｓｍａｄ８、ＢＭＰ１２／ＴＧＦβ１）、幹細胞療法（例えば、骨髄間葉系間質細胞、脂肪間葉系間質細胞、胚性幹細胞由来間葉系間質細胞、腱由来細胞）及び天然の生体材料（例えば、コラーゲンベースの足場、整列コラーゲン糸、脱細胞化腱移植片及び真皮移植片）の使用が挙げられるが、これらに限定されない。
【００７０】
いくつかの実施形態では、本明細書に記載の抗スクレロスチン抗体を使用する併用療法は、数分〜数週間〜数か月の範囲の間隔で、追加の治療薬（複数可）（例えば、第２の骨増強剤）の投与に先行または後続し得る。例えば、別々の治療法を、互いに約２４時間以内に、例えば互いに約６〜１２時間以内に、または互いに約１〜２時間以内に、または互いに約１０〜３０分以内に投与する。いくつかの状況では、異なる治療法のそれぞれの投与の間の経過において数日（２、３、４、５、６または７日）〜数週間（１、２、３、４、５、６、７または８週）の範囲で、治療期間を大幅に延長することが望ましい場合がある。併用療法の一方または両方の薬剤／療法による反復治療が特に企図される。
【００７１】
維持療法レジメン
【００７２】
例えば、改善された結合組織と骨との結合の維持及び／または除荷誘発性の骨量減少の予防のための維持療法における本明細書に記載の第２の骨増強剤及び／または抗スクレロスチン抗体の使用も企図される。これに関して、本明細書に記載の方法または使用は、場合により、抗スクレロスチン抗体の治療期間終了後、約１週間〜約５年間の維持期間にわたって、改善された結合組織対骨付着を維持するのに有効な１つ以上の量の第２の骨増強剤を投与することを含む。例えば、いくつかの実施形態では、本明細書に記載の方法または使用は、約少なくとも約１週間、２週間、３週間、４週間、５週間、６週間、７週間、８週間、９週間、１０週間、１１週間、１２週間、３か月、１３週間、１４週間、１５週間、１６週間、４か月、１７週間、１８週間、１９週間、２０週間、５か月、２１週間、２２週間、２３週間、２４週間、６か月、２５週間、２６週間、２７週間、２８週間、７か月、２９週間、３０週間、３１週間またはそれ以上（例えば、８か月、９か月、１０か月、１１か月、１年、１５か月、１８か月、２年、３年、４年、５年またはそれ以上（例えば、被験体の寿命にわたって）の維持期間にわたる第２の骨増強剤の被験体への投与を含む。いくつかの実施形態では、維持期間は約６〜１２週間である。いくつかの実施形態では、約４〜１２週間、または約１〜３か月である。いくつかの実施形態では、維持期間は約１２〜２０週間、または約３〜５か月である。いくつかの実施形態では、維持期間は約２０〜３２週間、または約５〜８か月である。いくつかの実施形態では、維持期間は約２４〜３６週間、または約６〜９か月である。いくつかの実施形態では、維持期間は、約１年、約２年、約３年、約４年、約５年以上である。改善された結合組織−骨付着の「維持」は、抗スクレロスチン抗体治療を受けた被験体において経験されたものと同程度のレベルのＸ線撮影またはＭＲＩパラメータ及び／または筋力測定値を維持することを含む。
【００７３】
同様に、本明細書に記載の方法または使用は、場合により、治療期間終了後、少なくとも約１週、２週、３週、４週、５週、６週、７週、８週、９週、１０週、１１週、１２週、３か月、１３週、１４週、１５週、１６週、４か月、１７週、１８週、１９週、２０週、５か月、２１週、２２週、２３週、２４週、６か月、１年、２年、３年、４年、５年またはそれ以上（例えば、被験体の寿命にわたって）の維持期間にわたって、改善された結合組織−骨付着を維持するのに有効な１種以上の量の抗スクレロスチン抗体を連続的に投与することを含む。いくつかの実施形態では、維持期間は約６〜１２週間である。いくつかの実施形態では、維持期間は約４〜１２週間、または約１〜３か月である。いくつかの実施形態では、維持期間は約１２〜２０週間、または約３〜５か月である。いくつかの実施形態では、維持期間は約２０〜３２週間、または約５〜８か月である。いくつかの実施形態では、維持期間は約２４〜３６週間、または約６〜９か月である。いくつかの実施形態では、維持期間は約１年、約２年、約３年、約４年、約５年以上である。
【００７４】
医薬組成物
【００７５】
いくつかの実施形態では、記載する抗スクレロスチンを、薬学的に有効な希釈剤、担体、可溶化剤、乳化剤、保存剤、及び／またはアジュバントと一緒に製剤化する。医薬組成物として、液体、凍結、及び凍結乾燥組成物が挙げられるが、これらに限定されない。
【００７６】
好ましくは、製剤材料は、使用する用量及び濃度でレシピエントに対して無毒性である。特定の実施形態では、治療有効量の抗スクレロスチン抗体またはその断片を含む医薬組成物を提供する。
【００７７】
いくつかの実施形態では、医薬組成物は、例えば、組成物のｐＨ、浸透圧、粘度、透明度、色、等張性、臭い、無菌性、安定性、溶解または放出速度、吸着、吸収または浸透を、調整、維持または保存するための製剤材料を含み得る。そのような実施形態では、適切な製剤材料として、アミノ酸（例えば、グリシン、グルタミン、アスパラギン、アルギニン、プロリン、またはリジン）；抗菌剤；酸化防止剤（例えば、アスコルビン酸、亜硫酸ナトリウムまたは亜硫酸水素ナトリウム）；緩衝剤（例えば、ホウ酸塩、重炭酸塩、トリス塩酸、クエン酸塩、リン酸塩または他の有機酸）；増量剤（例えば、マンニトールまたはグリシン）；キレート剤（例えば、エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ））；錯化剤（例えば、カフェイン、ポリビニルピロリドン、β−シクロデキストリンまたはヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリン）；賦形剤；単糖類；二糖類；及びその他の炭水化物（例えば、グルコース、マンノース、デキストリン）；タンパク質（例えば、血清アルブミン、ゼラチン、免疫グロブリン）；着色剤、香味剤及び希釈剤；乳化剤；親水性ポリマー（例えば、ポリビニルピロリドン）；低分子量ポリペプチド；塩形成対イオン（例えば、ナトリウム）；防腐剤（例えば、塩化ベンザルコニウム、安息香酸、サリチル酸、チメロサール、フェネチルアルコール、メチルパラベン、プロピルパラベン、クロルヘキシジン、ソルビン酸または過酸化水素）；溶剤（例えば、グリセリン、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール）；糖アルコール（例えば、マンニトール、ソルビトール）；懸濁剤；界面活性剤または湿潤剤（例えば、プルロニック、ＰＥＧ、ソルビタンエステル、ポリソルベート２０などのポリソルベート類、ポリソルベート、トリトン、トロメタミン、レシチン、コレステロール、チロキサパール）；安定性向上剤（例えば、スクロースまたはソルビトール）；等張化剤（例えば、アルカリ金属ハロゲン化物、好ましくは塩化ナトリウムまたは塩化カリウム、マンニトールソルビトール）；送達ビヒクル；希釈剤；賦形剤及び／または薬学的アジュバントが挙げられるが、これらに限定されない；ＲＥＭＩＮＧＴＯＮ’Ｓ  ＰＨＡＲＭＡＣＥＵＴＩＣＡＬ  ＳＣＩＥＮＣＥＳ，１８”Ｅｄｉｔｉｏｎ，（Ａ．Ｒ．Ｇｅｎｒｍｏ，ｅｄ．），１９９０，Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏｍｐａｎｙ参照。
【００７８】
いくつかの実施形態では、最適な医薬組成物は、例えば意図する投与経路、送達形式及び所望の用量に応じて当業者によって決定されるであろう。例えば、上記のＲＥＭＩＮＧＴＯＮ’Ｓ  ＰＨＡＲＭＡＣＥＵＴＩＣＡＬ  ＳＣＩＥＮＣＥＳ参照。特定の実施形態では、そのような組成物は、抗スクレロスチン抗体または断片の物理的状態、安定性、ｉｎ  ｖｉｖｏ放出速度及びｉｎ  ｖｉｖｏクリアランス速度に影響を及ぼし得る。特定の実施形態では、医薬組成物中の一次ビヒクルまたは担体は、本質的に水性または非水性のいずれでもよい。例えば、適切なビヒクルまたは担体は、注射用水、生理食塩水または人工脳脊髄液であってもよく、おそらくは非経口投与用の組成物に一般的な他の物質を補充したものである。中性緩衝食塩水または血清アルブミンと混合した食塩水はさらなる例示的なビヒクルである。特定の実施形態では、医薬組成物は、約ｐＨ７．０〜８．５のトリス緩衝液、または約ｐＨ４．０〜５．５の酢酸緩衝液を含み、さらにソルビトールまたはその適切な代替物を含んでもよい。本発明の特定の実施形態では、組成物は、所望の純度を有する選択された組成物を凍結乾燥ケーキまたは水溶液の形態の任意の製剤化剤（ＲＥＭＩＮＧＴＯＮ’Ｓ  ＰＨＡＲＭＡＣＥＵＴＩＣＡＬ  ＳＣＩＥＮＣＥＳ、上記）と混合することによって貯蔵用に調製してもよい。さらに、いくつかの実施形態では、抗スクレロスチン抗体または断片を、スクロースなどの適切な賦形剤を使用して凍結乾燥物として製剤化してもよい。
【００７９】
いくつかの実施形態では、医薬製剤は、５５ｍＭのアセテート、１３ｍｍのカルシウム、６．０％（ｗ／ｖ）のスクロース、０．００６％（ｗ／ｖ）のポリソルベート２０をｐＨ５．２で含む。いくつかの実施形態では、医薬組成物は９０ｍｇ／ｍＬの抗スクレロスチン抗体を含む。
【００８０】
本発明の医薬組成物は、非経口送達用に選択することができる。あるいは、組成物は、吸入用に、または経口などの消化管を介した送達用に選択してもよい。そのような薬学的に許容される組成物の調製は当技術分野の範囲内である。製剤成分は、投与部位に許容される濃度で存在するのが好ましい。特定の実施形態では、緩衝剤を使用して組成物を生理学的ｐＨまたはわずかに低いｐＨ、一般的には約５〜約８のｐＨ範囲内に維持する。
【００８１】
非経口投与を企図する場合、本発明において使用するための治療用組成物は、薬学的に許容されるビヒクル中に所望の抗スクレロスチン抗体または断片を含む、発熱物質を含まない、非経口的に許容される水溶液の形態で提供してもよい。非経口注射に特に適したビヒクルは、抗スクレロスチン抗体またはその断片が適切に保存された無菌の等張液として製剤化されている無菌蒸留水である。特定の実施形態では、調製は、デポー注射によって送達することができる製品の制御放出または持続放出を提供し得る、注射用ミクロスフェア、生体分解可能な粒子、ポリマー化合物（例えば、ポリ乳酸またはポリグリコール酸）、ビーズまたはリポソームなどの薬剤を含む所望の分子の製剤を含む。特定の実施形態では、ヒアルロン酸もまた使用してもよく、これは循環中の持続期間を促進する効果を有する。特定の実施形態では、埋め込み型薬物送達デバイスを使用して、所望の抗スクレロスチン抗体またはその断片を導入してもよい。
【００８２】
持続送達製剤または制御送達製剤中に抗原結合タンパク質を含む製剤を含む、さらなる医薬組成物が当業者には明らかであろう。リポソーム担体、生体分解可能な微粒子または多孔性ビーズ及びデポー注射などの他の様々な持続送達または制御送達手段を製剤化するための技術もまた、当業者に公知である。例えば、参照として本明細書に援用する、医薬組成物の送達のための多孔質ポリマー微粒子の制御放出を記載している国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ９３／００８２９号を参照されたい。徐放性製剤は、造形品、例えばフィルム、またはマイクロカプセルの形態の半透性ポリマーマトリックスを含み得る。徐放性マトリックスとしては、ポリエステル、ヒドロゲル、ポリラクチド（それぞれ参照として本明細書に援用する、米国特許第３７７３９１９号及び欧州特許出願公開第ＥＰ０５８４８１号に開示されている）、Ｌ−グルタミン酸及びγ−エチル−Ｌ−グルタメートのコポリマー（Ｓｉｄｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９８３，Ｂｉｏｐｏｌｙｍｅｒｓ  ２：５４７−５５６）が挙げられ得る。ポリ（２−ヒドロキシエチル−メタクリレート）（Ｌａｎｇｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，１９８１，Ｊ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｍａｔｅｒ．Ｒｅｓ．１５：１６７−２７７及びＬａｎｇｅｒ，１９８２，Ｃｈｅｍ．Ｔｅｃｈ．１２：９８−１０５）、エチレンビニルアセテート（Ｌａｎｇｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，１９８１、前出）またはポリ−Ｄ（−）−３−ヒドロキシ酪酸（欧州特許出願公開第ＥＰ１３３９８８号）が挙げられ得る。持続放出組成物はまた、当技術分野で公知のいくつかの方法のうちのいずれかによって調製され得るリポソームを含み得る。例えば、参照として援用するＥｐｐｓｔｅｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９８５，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．Ｕ．Ｓ．Ａ．８２：３６８８−３６９２；欧州特許出願公開第ＥＰ０３６６７６号；第ＥＰ０８８０４６号及び第ＥＰ１４３９４９号参照。
【００８３】
ｉｎ  ｖｉｖｏ投与に使用する医薬組成物は、一般的には無菌調製物として提供される。滅菌は、滅菌濾過膜を通して濾過することによって達成することができる。組成物を凍結乾燥する場合、この方法を用いた滅菌は、凍結乾燥及び再構成の前または後に行ってもよい。非経口投与用の組成物は、凍結乾燥形態または溶液中に保存することができる。非経口組成物は一般的に、滅菌アクセスポートを有する容器、例えば、皮下注射針によって貫通可能なストッパーを有する静脈内溶液バッグまたはバイアルに入れる。
【００８４】
本発明の態様は、その全体を参照として本明細書に援用する国際特許出願公開ＷＯ２００６／１３８１８１Ａ２（ＰＣＴ／ＵＳ２００６／０２２５９９）に記載されているように、医薬組成物として使用することができる自己緩衝抗スクレロスチン抗体または断片の製剤を含む。
【００８５】
上述のように、特定の実施形態は、抗スクレロスチン抗体または断片組成物、特に、抗スクレロスチン抗体または断片に加えて、本節及び本明細書の他の箇所に記載する例示的な賦形剤などの１つ以上の賦形剤を含む、抗スクレロスチン抗体または断片組成物を提供する。これに関して、賦形剤は、多種多様な目的、例えば、製剤の物理的、化学的、または生物学的特性、例えば、粘度の調整、及び／または有効性を改善するための、及び／またはそのような製剤を安定化するための本発明のプロセス、ならびに、例えば、製造中、出荷中、保管中、使用前準備中、投与中、及びその後に発生するストレスによる劣化及び腐敗に対するプロセスの調整のために使用できる。
【００８６】
キット
【００８７】
本明細書に記載の１つ以上の抗スクレロスチン抗体を含む医薬組成物は、そのような医薬組成物の使用に関する説明書を提供する包装材料と共に容器（例えば、バイアルまたはシリンジ）内に入れてもよい。一般的に、そのような説明書は、抗スクレロスチン抗体濃度を記述する具体的な表現、ならびに特定の実施形態の範囲内で、医薬組成物を再構成するのに必要であり得る賦形剤成分または希釈剤（例えば、水、食塩水またはＰＢＳ）の相対量を含む。
【実施例】
【００８８】
材料及び方法
【００８９】
動物及び外科手術：ワシントン大学の動物研究委員会によって承認されたように、成体雄性Ｓｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラットをこの試験に使用した。手術時には、ラットはおよそ４か月齢であり、体重は少なくとも３５０ｇであった。棘上筋（ＳＳ）腱は上腕頭から急激に上昇し、前述のように両方の肩で修復された［２５］。合計４８匹のラットを外科的に手術し、３４匹の追加のラットを健康な正常対照として使用した（Ｎ）。動物には、未処理のまま（ＣＴＬ群）か、または配列番号２４５のＣＤＲ−Ｈ１、配列番号２４６のＣＤＲ−Ｈ２、配列番号２４７のＣＤＲ−Ｈ３、配列番号７８のＣＤＲ−Ｌ１、配列番号７９のＣＤＲ−Ｌ２、及び配列番号８０のＣＤＲ−Ｌ３を有するスクレロスチン抗体（Ｓｃｌ−Ａｂ  ＶＩ、Ａｍｇｅｎ，Ｔｈｏｕｓａｎｄ  Ｏａｋｓ，ＣＡ）を、皮下注射（２５ｍｇ／ｋｇ）によって、損傷及び修復時、及び殺処分するまで２週間ごと（Ｓｃｌ−Ａｂ群）に投与した。すべての動物に自由ケージ活動を許可し、そして２、４、または８週間の治癒後に殺処分した。損傷を受けていない動物を、平均５か月齢で殺処分し、これは損傷後の治癒のおよそ４週間に相当する。
【００９０】
骨形態計測：殺処分後、棘上筋腱及び筋肉が付着した上腕骨を片方の肩から慎重に解剖した。骨形態計測（非損傷はＮ＝１７、２週間の治癒はＮ＝５、４週間の治癒はＮ＝２０、及び８週間の治癒はＮ＝２３）では、上腕骨頭及び腱付着領域（〜５ｍｍ）を、以前に記載されているように、２０μｍ、４５ｋＶｐ、及び１７７μＡ（μＣＴ４０、Ｓｃａｎｃｏ  Ｍｅｄｉｃａｌ、Ｓｗｉｔｚｅｒｌａｎｄ）でのコンピュータ断層撮影（マイクロＣＴ）を使用してスキャンした［１５，２６］。関心領域は、上腕骨頭内の腱付着部近く及び成長板の近位の骨梁骨を含んでいた。関心領域内の骨の量を計算して骨の画分体積（ＢＶ／ＴＶ）を決定した。骨密度（ＢＭＤ）、骨梁数（Ｔｂ．Ｎ）、及び骨梁の厚さ（Ｔｂ．Ｔｈ）もまた決定した。
【００９１】
バイオメカニクス：殺処分し、解剖し、そしてマイクロＣＴスキャンした後、試験の準備として、以前に記載したように棘上筋を腱から穏やかに取り除いた［１５］。修復部位縫合糸を解放して、荷重−破壊引張試験中にその機械的寄与を取り除いた。成長プレートを上腕骨頭の周りに４／０外科用鋼線をループ状にすることによって固定した。次いで、上腕骨をポリメチルメタクリレートに注いだ。試験片を０．９％食塩水浴中３７℃で試験した。生体力学的試験は、一軸試験フレーム（Ｉｎｓｔｒｏｎ  ５８６６，Ｉｎｓｔｒｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｎｏｒｗｏｏｄ，ＭＡ）及び薄膜腱グリップ（Ｉｍａｄａ，Ｎｏｒｔｈｂｒｏｏｋ，ＩＬ）を使用して行った。一軸荷重−破壊引張試験は、０．２％／ｓで５％ひずみまでの予備調整の５サイクル、それに続く３００秒の回復期間、及び０．２％／ｓでの破壊までの延伸からなっていた。ひずみは、各腱の最初に測定したゲージ長さに対するグリップ間変位として測定した。付着部位近くの棘上筋腱の断面積（ＣＳＡ）を、上記のμＣＴスキャンから測定した。測定した力をＣＳＡで割って応力を計算した。荷重−変形曲線を用いて最大荷重及び剛性（曲線の直線部分の傾き）を決定した。応力−ひずみ曲線を使用して、強度（最大応力）、弾性率（曲線の直線部分の勾配）及び弾性を決定した。破損のメカニズムを試験中に視覚的に決定し、試験完了後の全体的な観察によって確認した。
【００９２】
組織学：組織学のために、解剖した上腕骨−棘上筋構築物を最初に４％パラホルムアルデヒド中で２４時間固定した。いくつかの試料（２４個のうち１８個）を１４％エチレンジアミン四酢酸中で脱灰し、段階的エタノール中で脱水し、そしてパラフィン中に包埋した。厚さ５μｍの冠状切片を、ヘマトキシリンとエオシン、トルイジンブルー、またはＧｏｌｄｎｅｒのトリクロームで染色した。残りの試料（２４個中６個）を４％パラホルムアルデヒド中で２４時間固定し、プラスチック中に包埋し、そして５μｍ厚の冠状切片をフォンコッサで染色した。Ｉｄｅらによって採用された腱対骨成熟スコアを使用して、切片を１人の盲検観察者（ＮＨ）によって半定量的に分析した［２６，２７］。挿入の連続性、骨吸収、マトリックスの質、細胞と線維の配列、及び細胞性は、１〜４のスケールで評価した９つの因子の一部であった（表１）。スコアが低いほど、腱から骨への治癒が改善されていることを示し、スコア９は健康な付着に相当する［２６，２７］。
【００９３】
【表１】
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【００９４】
遺伝子発現：遺伝子発現試験のために、解剖した上腕骨上棘上試料を液体窒素中で瞬間凍結した。棘上筋腱及び腱付着部近くの成長板に近い上腕頭の部分（ＲＮＡｅａｓｙ  Ｋｉｔ、Ｑｉａｇｅｎ  Ｖａｌｅｎｃｉａ、ＣＡ）からＲＮＡを別々に単離した。ＮａｎｏＤｒｏｐ２０００（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ，Ｗａｌｔｈａｍ，ＭＡ）を用いてＲＮＡを定量した。定量的リアルタイムＰＣＲ（ｑＲＴ−ＰＣＲ）を、骨、腱、及び線維軟骨に関連する２５個の遺伝子のパネル上の腱及び骨ＲＮＡについて、Ｂｉｏｍａｒｋ  ＨＤ  Ｓｙｓｔｅｍ（Ｆｌｕｉｄｉｇｍ，Ｓａｎ  Ｆｒａｎｃｉｓｃｏ，ＣＡ）を用いて行った（表２）。ＴａｑＭａｎ遺伝子発現アッセイ（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ，Ｃａｒｌｓｂａｄ，ＣＡ）を分析に使用した。Ｒｐｌ１３ａの発現は群間で±０．５ＣＴ値を超えて変化しなかったため、Ｒｐｌ１３ａをハウスキーピング遺伝子として使用した。結果を、Ｒｐ１３３ａ発現と比較した相対発現（２−ΔＣｔ）として示す。
【００９５】
【表２】
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【００９６】
統計学：２因子分散分析（ＡＮＯＶＡ；因子治療及び治癒時間）の後にＴｕｋｅｙ法の事後検定を用いて、治療の効果と治癒期間を決定した。無傷の群との追加の統計的比較を両側スチューデントｔ検定で行った。Ｐ＜０．０５を有意と見なした。
【００９７】
結果
【００９８】
骨形態計測：４週間の治癒までにＣＴＬ及びＳｃｌ−Ａｂ群において有意な骨量減少があり、８週間の治癒までにＳｃｌ−Ａｂ群において回復した（図１）。具体的には、ＢＶ／ＴＶ、ＢＭＤ、及びＴｂＮは、４週間の時点で、無傷の群と比較して、ＣＴＬ群及びＳｃｌ−Ａｂ群において有意に減少した。しかしながら、８週間の治癒後、Ｓｃｌ−Ａｂ治療をＣＴＬと比較すると、ＢＶ／ＴＶは３４％増加し、ＢＭＤは３０％増加し、ＴｂＮは１７％増加し、ＴｂＴｈは２４％増加し、そしてＴｂＳｐは２１％減少し（図１Ａ〜１Ｄ）、無傷の対照群と同等のレベルに達した。Ｓｃｌ−Ａｂによる治療は、同様に無傷の群でＢＶ／ＴＶ、ＢＭＤ、及びＴｂＴｈの増加をもたらした。ＡＮＯＶＡを使用してＳｃｌ−Ａｂ処置の全体的な効果を評価すると、Ｓｃｌ−Ａｂ処置動物は、ＣＴＬ動物と比較して、それぞれ１９％、１８％、及び２０％有意に高いＢＶ／ＴＶ、ＢＭＤ及びＴｂＴｈを有していた。
【００９９】
生体力学：損傷は、ＣＳＡの有意な増加を引き起こした（１５．９±３．９ｍｍ２対６．６±１．９ｍｍ２；ＣＳＡ測定値は、腱及び瘢痕を含む、入り口近くのすべての軟組織を含んでいたことに留意されたい）。ＣＴＬ及びＳｃｌ−Ａｂ群では４週間の治癒までに機械的性質が有意に減少し、Ｓｃｌ−Ａｂ群では８週間の治癒までに回復した（図２）。具体的には、破壊荷重、剛性、及び弾性率は、４週間の時点で、無傷群と比較してＣＴＬ群及びＳｃｌ−Ａｂ群で有意に減少した。しかしながら、Ｓｃｌ−Ａｂ治療をＣＴＬと比較した場合、８週間の治癒後、破壊荷重は４８％増加し、強度は３８％増加し、そして剛性は４３％増加した。驚くべきことに、Ｓｃｌ−Ａｂによる処置はまた、非損傷群において剛性及び弾性率の有意な減少をもたらした。
【０１００】
組織学：解剖及び試料調製の時点で修復部位の欠損またはギャップは認められなかった。組織学的切片により、棘上筋腱が血管結合組織の瘢痕を介した上腕骨頭骨の治癒、及びＣＴＬ群の上腕骨頭での骨量減少が明らかになった（図３）。ＣＴＬ及びＳｃｌ−Ａｂ治癒付着は、治癒の２週目及び４週目で同様に見えた。しかしながら、８週間の治癒後、Ｓｃｌ−Ａｂ処置はＣＴＬと比較して、挿入連続性、完全性、及び線維アラインメントの向上をもたらした。半定量的盲検分析はこれらの観察結果を支持し、８週でのＣＴＬ群と比較してＳｃｌ−Ａｂ群におけるより成熟した腱−骨付着及び新規骨形成を実証した（表３）。
【０１０１】
【表３】
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【０１０２】
石灰化組織（骨及び線維軟骨）における遺伝子発現：Ｓｃｌ−Ａｂ処置は、スクレロスチン、Ｄｋｋ１、ＲａｎｋＬ、ＤＭＰ１、及びＲｕｎｘ２を含む、腱付着部近くの石灰化組織におけるいくつかの遺伝子の発現に有意な効果を及ぼした（図４）。８週間の治癒後、スクレロスチン及びＤｋｋ１の発現は、ＣＴＬと比較してＳｃｌ−Ａｂにおいてそれぞれ３．３倍及び２．５倍大きかった。Ｌｒｐ５の発現は処置または治癒時間によって影響されなかった。骨芽細胞活性のマーカーであるオステオカルシン（ＯＣＮ）は、損傷後に有意に増加したが、破骨細胞抑制のマーカーであるオステオプロテゲリン（ＯＰＧ）は、全ての群において損傷後に有意に減少した。ＲａｎｋＬ及びＤＭＰ１の発現は両方ともＳｃｌ−Ａｂ処理によって増加した（図４）。線維軟骨関連遺伝子ＴＧＦβ１、ＴＧＦβ３、ＭＭＰ２、Ｃｏｌ２ａ１、及びＳｏｘ９に対するＳｃｌ−Ａｂ処理の効果はなかった（図４）。ヘッジホッグシグナル伝達経路のメンバーであるＳｍｏ及びＮｏｔｃｈ１の発現は、処置によって影響を受けなかった。
【０１０３】
腱における遺伝子発現：Ｓｃｌ−Ａｂ処置は腱遺伝子発現に有意な影響を及ぼさなかった（図５）。しかしながら、治癒時間は、全ての腱関連遺伝子：スクレラキシス、テノモドリン、Ｃｏｌ１ａ１、Ｃｏｌ１ａ２、Ｃｏｌ３ａ１に有意に影響を及ぼした。変化は２週間の治癒時点で最も明白であり、８週間の治癒時点までに正常に向かう傾向があった。さらに、アグリカンの発現は、２週間の治癒後、ＣＴＬにおいて２０倍大きく、Ｓｃｌ−Ａｂ処置によって１７倍大きかった。同様に、Ｍｍｐ２の発現は、２週間の治癒後、ＣＴＬ及びＳｃｌ−Ａｂ処置群の両方において４．１倍大きかった。
【０１０４】
考察
【０１０５】
回旋筋腱板の損傷及び修復は、腱と骨との境界面での骨量減少を招く。癒合境界面での骨量と質の低下は、外科的修復後の再剥離率の上昇に寄与する［５］。本明細書に提供する実施例は、腱付着部における骨構造の増強が回旋腱板損傷及び修復後の治癒の向上をもたらすことを示すことによって、スクレロスチン抗体治療による腱間治癒中の骨量減少を示した。スクレロスチン抗体治療は、治癒腱付着に最も近い上腕頭の骨梁質量の指標を増加させた。損傷に関連した骨量の減少は８週間の治癒後も対照群に残っていたが、治療を受けた動物では８週間の治癒によって正常な骨への急速な回復が認められた。付着強度の向上によって示されるように、治癒境界面における骨形態の改善は機能的結果をもたらした。重要なことに、組織学的評価から、治療動物において、治癒の８週間後に対照と比較してより成熟した腱−骨境界面が得られる、スクレロスチン抗体治療の利点がさらに確認された。
【０１０６】
損傷後の骨塩密度及び破壊荷重を改善するための、骨形成タンパク質２（ＢＭＰ−２）のような骨同化剤の損傷部位への送達は、イヌ及びげっ歯類の腱対骨修復モデルでは無効であった［２６，２８］。しかしながら、ビスホスホネートは、骨吸収を減少させることによって腱から骨への治癒を向上させることにおいて以前に成功を示している［１８，２９］。屈筋腱−骨治癒のイヌモデルでは、腱損傷は腱−骨境界面近くの骨密度を２１日後の正常と比較して２９％減少させた［１８］。アレンドロン酸の経口投与は、骨吸収の予防に効果的であり、正常と比較して骨密度の６％の減少をもたらした。骨量減少の予防は、２１日間の治癒後の修復の破壊荷重の有意な改善をもたらした。別の試験では、卵巣摘出ラットにゾレドロン酸を皮下注射すると、対照と比較して棘上筋腱挿入部近くの上腕骨頭の骨密度が２３％増加した［２９］。Ｓｃｌ−Ａｂとは異なり、ビスホスホネート投与による腱組織学的スコアに変化は観察されなかったが、骨密度の増加は治療後の境界面における破壊荷重の２４％の増加と関連していた。本試験では、治癒の８週間後、Ｓｃｌ−Ａｂ治療は対照と比較して骨密度の３０％の増加と破壊荷重の４８％の増加を引き起こした。
【０１０７】
本試験で使用するスクレロスチン抗体は、スクレロスチンがＬｒｐ５受容体に結合するのを妨げることによってスクレロスチンを中和する［３０］。腱対骨治癒中の骨形態の改善がこのメカニズムによって達成されたかどうかを判定するために、Ｗｎｔシグナル伝達関連遺伝子発現を測定した。Ｓｃｌ−Ａｂ処置によるＬｒｐ５の発現における統計的に有意な変化はなかったが、スクレロスチン及びＤｋｋ１の発現は、腱から骨への治癒中に処置骨において増加していた。これは、特に後の時点での、健康な骨と比較した対照骨におけるこれら２つの遺伝子の発現レベルの低下とは対照的である。Ｓｃｌ−Ａｂ群において観察された変化は、Ｗｎｔシグナル伝達を開始する試みの失敗における、中和スクレロスチンに対する代償的細胞応答を示す。
【０１０８】
治癒付着における石灰化組織における遺伝子発現のさらなる分析は、観察された骨形態の改善と一致する、破骨細胞阻害の増加（ＯＰＧ発現の増加によって示されるように）及び骨芽細胞活性の増加（オステオカルシンの増加によって示されるように）を示唆した。損傷及び修復後、骨粗鬆症マーカー（オステリックス及びＲｕｎｘ２）の遺伝子発現も、治療群及び対照群の両方において、正常と比較して有意に増加した。さらに、Ｓｃｌ−Ａｂ処置は、正常な無傷の骨において、Ｒｕｎｘ２遺伝子発現の増加をもたらした。間葉系細胞の骨芽細胞への分化にも関連するこれらの因子の発現増加［３１，３２］は、前駆細胞及び成熟骨芽細胞のＳｃｌ−Ａｂによる全体的な骨形成の誘導を示している。
【０１０９】
腱付着の強度は、大部分、境界面での石灰化組織の質によって決まる［３３，３４］。健康な腱と骨との付着は、線維軟骨挿入と海綿骨へのミネラル含有量の勾配を有する［３５］。Ｓｃｌ−Ａｂ処置による付着部での機械的強度の増加は、隣接する骨梁骨（マイクロＣＴによって測定される）だけでなく治癒境界面の線維軟骨においても、石灰化の改善の結果である可能性が高い。アグリカン、細胞外マトリックスマーカー、または軟骨及び線維軟骨の発現は、８週間の治癒後の腱付着部に隣接する石灰化組織におけるＳｃｌ−Ａｂ処置において有意に高かった（図６）。さらに、組織学的切片の半定量的評価により、対照と比較して、Ｓｃｌ−Ａｂ処置による治癒の４及び８週間後に、挿入完全性を含む腱−骨付着成熟の向上が示された。
【０１１０】
Ｓｃｌ−Ａｂ治療を皮下注射によって全身的に適用した。したがって、治癒境界面に隣接する腱及び他の関節内の組織を含むすべての組織にもＳｃｌ−Ａｂ治療を与えた。非石灰化組織に対するＳｃｌ−Ａｂの可能性のある効果を評価するために、治癒境界面に隣接する棘上筋腱において遺伝子発現を調べた。Ｓｃｌ−Ａｂ処置は腱組織における遺伝子の発現に有意な影響を及ぼさず（図５）、処置の可能性のある標的外組織効果の懸念を軽減した。しかしながら、Ｓｃｌ−Ａｂ治療は、健康な腱と骨との間の付着において弾性率及び剛性の低下をもたらした（図２）。この結果は、腱−骨治癒中のビスホスホネート治療が硬直性の低下を引き起こし得るという以前の知見と一致している［１８］。一般的な生理学的活動に対する腱及び靭帯の機械的安全係数が組み込まれているため［３６］、剛性及び弾性率のわずかな減少を健康な腱に損傷を与える素因とみなすべきではない。
【０１１１】
要約すると、本明細書に提供するデータは、スクレロスチン抗体による治療が、試験動物モデルにおける対照と比較して腱−骨付着の向上をもたらすことを実証する。予想通り、スクレロスチン抗体は、腱付着部に隣接する骨梁骨領域を増強した。驚くべきことに、組織学的評価により、スクレロスチン抗体治療が８週間の治癒によって腱と骨のより良い統合を促進することが示された。したがって、本明細書に記載のスクレロスチン抗体を用いた治療は、隣接する挿入部位の骨量を増大させることによってのみならず、損傷した腱の組織構造を改善することによっても腱と骨との接着を向上させることができる。さらに、スクレロスチン抗体治療は、引き裂かれた腱の外科的修復の前の期間中の除荷関連骨量減少を予防するために考慮され得る。
【０１１２】
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［１３］  Ａｌｆｒｅｄｓｏｎ  Ｈ，  Ｎｏｒｄｓｔｒｏｍ  Ｐ，  Ｌｏｒｅｎｔｚｏｎ  Ｒ．  Ｐｒｏｌｏｎｇｅｄ  ｐｒｏｇｒｅｓｓｉｖｅ  ｃａｌｃａｎｅａｌ  ｂｏｎｅ  ｌｏｓｓ  ｄｅｓｐｉｔｅ  ｅａｒｌｙ  ｗｅｉｇｈｔｂｅａｒｉｎｇ  ｒｅｈａｂｉｌｉｔａｔｉｏｎ  ｉｎ  ｐａｔｉｅｎｔｓ  ｓｕｒｇｉｃａｌｌｙ  ｔｒｅａｔｅｄ  ｆｏｒ  Ａｃｈｉｌｌｅｓ  ｔｅｎｄｉｎｏｓｉｓ．  Ｃａｌｃｉｆｉｅｄ  ｔｉｓｓｕｅ  ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  １９９８；６２：  １６６−１７１．
【０１２６】
［１４］  Ｓｉｌｖａ  ＭＪ，  Ｒｉｔｔｙ  ＴＭ，  Ｄｉｔｓｉｏｓ  Ｋ，  Ｂｕｒｎｓ  ＭＥ，  Ｂｏｙｅｒ  ＭＩ，  Ｇｅｌｂｅｒｍａｎ  ＲＨ．  Ｔｅｎｄｏｎ  ｉｎｊｕｒｙ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ：  Ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ  ｏｆ  ｂｉｏｍｅｃｈａｎｉｃａｌ  ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ，  ｔｉｓｓｕｅ  ｍｏｒｐｈｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  ｖｉａｂｉｌｉｔｙ  ｆｏｌｌｏｗｉｎｇ  ｆｌｅｘｏｒ  ｄｉｇｉｔｏｒｕｍ  ｐｒｏｆｕｎｄｕｓ  ｔｅｎｄｏｎ  ｔｒａｎｓｅｃｔｉｏｎ．  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｔｈｏｐａｅｄｉｃ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ２００４；２２：  ９９０−９９７．
【０１２７】
［１５］  Ｋｉｌｌｉａｎ  ＭＬ，  Ｃａｖｉｎａｔｔｏ  Ｌ，  Ｓｈａｈ  ＳＡ，  Ｓａｔｏ  ＥＪ，  Ｗａｒｄ  ＳＲ，  Ｈａｖｌｉｏｇｌｕ  Ｎ，  Ｇａｌａｔｚ  ＬＭ，  Ｔｈｏｍｏｐｏｕｌｏｓ  Ｓ．  Ｔｈｅ  ｅｆｆｅｃｔｓ  ｏｆ  ｃｈｒｏｎｉｃ  ｕｎｌｏａｄｉｎｇ  ａｎｄ  ｇａｐ  ｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｏｎ  ｔｅｎｄｏｎ−ｔｏ−ｂｏｎｅ  ｈｅａｌｉｎｇ  ｉｎ  ａ  ｒａｔ  ｍｏｄｅｌ  ｏｆ  ｍａｓｓｉｖｅ  ｒｏｔａｔｏｒ  ｃｕｆｆ  ｔｅａｒｓ．  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｔｈｏｐａｅｄｉｃ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ２０１４；３２：  ４３９−４４７．
【０１２８】
［１６］  Ｋｉｌｌｉａｎ  ＭＬ，  Ｃａｖｉｎａｔｔｏ  ＬＭ，  Ｗａｒｄ  ＳＲ，  Ｈａｖｌｉｏｇｌｕ  Ｎ，  Ｔｈｏｍｏｐｏｕｌｏｓ  Ｓ，  Ｇａｌａｔｚ  ＬＭ．  Ｃｈｒｏｎｉｃ  Ｄｅｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｌｅａｄｓ  ｔｏ  Ｐｏｏｒ  Ｈｅａｌｉｎｇ  ｏｆ  Ｒｅｐａｉｒｅｄ  Ｍａｓｓｉｖｅ  Ｒｏｔａｔｏｒ  Ｃｕｆｆ  Ｔｅａｒｓ  ｉｎ  Ｒａｔｓ．  Ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｓｐｏｒｔｓ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  ２０１５；４３：  ２４０１−２４１０．
【０１２９】
［１７］  Ｄｉｔｓｉｏｓ  Ｋ，  Ｂｏｙｅｒ  ＭＩ，  Ｋｕｓａｎｏ  Ｎ，  Ｇｅｌｂｅｒｍａｎ  ＲＨ，  Ｓｉｌｖａ  ＭＪ．  Ｂｏｎｅ  ｌｏｓｓ  ｆｏｌｌｏｗｉｎｇ  ｔｅｎｄｏｎ  ｌａｃｅｒａｔｉｏｎ，  ｒｅｐａｉｒ  ａｎｄ  ｐａｓｓｉｖｅ  ｍｏｂｉｌｉｚａｔｉｏｎ．  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｔｈｏｐａｅｄｉｃ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ２００３；２１：  ９９０−９９６．
【０１３０】
［１８］  Ｔｈｏｍｏｐｏｕｌｏｓ  Ｓ，  Ｍａｔｓｕｚａｋｉ  Ｈ，  Ｚａｅｇｅｌ  Ｍ，  Ｇｅｌｂｅｒｍａｎ  ＲＨ，  Ｓｉｌｖａ  ＭＪ．  Ａｌｅｎｄｒｏｎａｔｅ  ｐｒｅｖｅｎｔｓ  ｂｏｎｅ  ｌｏｓｓ  ａｎｄ  ｉｍｐｒｏｖｅｓ  ｔｅｎｄｏｎ−ｔｏ−ｂｏｎｅ  ｒｅｐａｉｒ  ｓｔｒｅｎｇｔｈ  ｉｎ  ａ  ｃａｎｉｎｅ  ｍｏｄｅｌ．  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｔｈｏｐａｅｄｉｃ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ２００７；２５：  ４７３−４７９．
【０１３１】
［１９］  Ｋｅｎｎｅｌ  ＫＡ，  Ｄｒａｋｅ  ＭＴ．  Ａｄｖｅｒｓｅ  Ｅｆｆｅｃｔｓ  ｏｆ  Ｂｉｓｐｈｏｓｐｈｏｎａｔｅｓ：  Ｉｍｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ｆｏｒ  Ｏｓｔｅｏｐｏｒｏｓｉｓ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ．  Ｍａｙｏ  Ｃｌｉｎｉｃ  Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ２００９；８４：  ６３２−６３８．
【０１３２】
［２０］  Ｂｏｎｅ  ＨＧ，  Ｈｏｓｋｉｎｇ  Ｄ，  Ｄｅｖｏｇｅｌａｅｒ  Ｊ−Ｐ，  Ｔｕｃｃｉ  ＪＲ，  Ｅｍｋｅｙ  ＲＤ，  Ｔｏｎｉｎｏ  ＲＰ，  Ｒｏｄｒｉｇｕｅｚ−Ｐｏｒｔａｌｅｓ  ＪＡ，  Ｄｏｗｎｓ  ＲＷ，  Ｇｕｐｔａ  Ｊ，  Ｓａｎｔｏｒａ  ＡＣ，  Ｌｉｂｅｒｍａｎ  ＵＡ．  Ｔｅｎ  Ｙｅａｒｓ’  Ｅｘｐｅｒｉｅｎｃｅ  ｗｉｔｈ  Ａｌｅｎｄｒｏｎａｔｅ  ｆｏｒ  Ｏｓｔｅｏｐｏｒｏｓｉｓ  ｉｎ  Ｐｏｓｔｍｅｎｏｐａｕｓａｌ  Ｗｏｍｅｎ．  Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌａｎｄ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  ２００４；３５０：  １１８９−１１９９．
【０１３３】
［２１］  Ｂｌａｃｋ  ＤＭ，  Ｓｃｈｗａｒｔｚ  ＡＶ，  Ｅｎｓｒｕｄ  ＫＥ，  ｅｔ  ａｌ．  Ｅｆｆｅｃｔｓ  ｏｆ  ｃｏｎｔｉｎｕｉｎｇ  ｏｒ  ｓｔｏｐｐｉｎｇ  ａｌｅｎｄｒｏｎａｔｅ  ａｆｔｅｒ  ５  ｙｅａｒｓ  ｏｆ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ：  Ｔｈｅ  ｆｒａｃｔｕｒｅ  ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎ  ｔｒｉａｌ  ｌｏｎｇ−ｔｅｒｍ  ｅｘｔｅｎｓｉｏｎ  （ｆｌｅｘ）：  ａ  ｒａｎｄｏｍｉｚｅｄ  ｔｒｉａｌ．  ＪＡＭＡ  ２００６；２９６：  ２９２７−２９３８．
【０１３４】
［２２］  Ｌｉ  Ｘ，  Ｏｍｉｎｓｋｙ  ＭＳ，  Ｗａｒｍｉｎｇｔｏｎ  ＫＳ，  Ｍｏｒｏｎｙ  Ｓ，  Ｇｏｎｇ  Ｊ，  Ｃａｏ  Ｊ，  Ｇａｏ  Ｙ，  Ｓｈａｌｈｏｕｂ  Ｖ，  Ｔｉｐｔｏｎ  Ｂ，  Ｈａｌｄａｎｋａｒ  Ｒ，  Ｃｈｅｎ  Ｑ，  Ｗｉｎｔｅｒｓ  Ａ，  Ｂｏｏｎｅ  Ｔ，  Ｇｅｎｇ  Ｚ，  Ｎｉｕ  Ｑ−Ｔ，  Ｋｅ  ＨＺ，  Ｋｏｓｔｅｎｕｉｋ  ＰＪ，  Ｓｉｍｏｎｅｔ  ＷＳ，  Ｌａｃｅｙ  ＤＬ，  Ｐａｓｚｔｙ  Ｃ．  Ｓｃｌｅｒｏｓｔｉｎ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  Ｉｎｃｒｅａｓｅｓ  Ｂｏｎｅ  Ｆｏｒｍａｔｉｏｎ，  Ｂｏｎｅ  Ｍａｓｓ，  ａｎｄ  Ｂｏｎｅ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  ｉｎ  ａ  Ｒａｔ  Ｍｏｄｅｌ  ｏｆ  Ｐｏｓｔｍｅｎｏｐａｕｓａｌ  Ｏｓｔｅｏｐｏｒｏｓｉｓ．  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｂｏｎｅ  ａｎｄ  Ｍｉｎｅｒａｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ２００９；２４：  ５７８−５８８．
【０１３５】
［２３］  ＭｃＣｌｕｎｇ  ＭＲ，  Ｇｒａｕｅｒ  Ａ，  Ｂｏｏｎｅｎ  Ｓ，  Ｂｏｌｏｇｎｅｓｅ  ＭＡ，  Ｂｒｏｗｎ  ＪＰ，  Ｄｉｅｚ−Ｐｅｒｅｚ  Ａ，  Ｌａｎｇｄａｈｌ  ＢＬ，  Ｒｅｇｉｎｓｔｅｒ  Ｊ−Ｙ，  Ｚａｎｃｈｅｔｔａ  ＪＲ，  Ｗａｓｓｅｒｍａｎ  ＳＭ，  Ｋａｔｚ  Ｌ，  Ｍａｄｄｏｘ  Ｊ，  Ｙａｎｇ  Ｙ−Ｃ，  Ｌｉｂａｎａｔｉ  Ｃ，  Ｂｏｎｅ  ＨＧ．  Ｒｏｍｏｓｏｚｕｍａｂ  ｉｎ  Ｐｏｓｔｍｅｎｏｐａｕｓａｌ  Ｗｏｍｅｎ  ｗｉｔｈ  Ｌｏｗ  Ｂｏｎｅ  Ｍｉｎｅｒａｌ  Ｄｅｎｓｉｔｙ．  Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌａｎｄ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  ２０１４；３７０：  ４１２−４２０．
【０１３６】
［２４］  Ｐａｄｈｉ  Ｄ，  Ｊａｎｇ  Ｇ，  Ｓｔｏｕｃｈ  Ｂ，  Ｆａｎｇ  Ｌ，  Ｐｏｓｖａｒ  Ｅ．  Ｓｉｎｇｌｅ−ｄｏｓｅ，  ｐｌａｃｅｂｏ−ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ，  ｒａｎｄｏｍｉｚｅｄ  ｓｔｕｄｙ  ｏｆ  ＡＭＧ  ７８５，  ａ  ｓｃｌｅｒｏｓｔｉｎ  ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  ａｎｔｉｂｏｄｙ．  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｂｏｎｅ  ａｎｄ  Ｍｉｎｅｒａｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ２０１１；２６：  １９−２６．
【０１３７】
［２５］  Ｍａｎｎｉｎｇ  ＣＮ，  Ｋｉｍ  ＨＭ，  Ｓａｋｉｙａｍａ−Ｅｌｂｅｒｔ  Ｓ，  Ｇａｌａｔｚ  ＬＭ，  Ｈａｖｌｉｏｇｌｕ  Ｎ，  Ｔｈｏｍｏｐｏｕｌｏｓ  Ｓ．  Ｓｕｓｔａｉｎｅｄ  ｄｅｌｉｖｅｒｙ  ｏｆ  ｔｒａｎｓｆｏｒｍｉｎｇ  ｇｒｏｗｔｈ  ｆａｃｔｏｒ  ｂｅｔａ  ｔｈｒｅｅ  ｅｎｈａｎｃｅｓ  ｔｅｎｄｏｎ−ｔｏ−ｂｏｎｅ  ｈｅａｌｉｎｇ  ｉｎ  ａ  ｒａｔ  ｍｏｄｅｌ．  Ｊ  Ｏｒｔｈｏｐ  Ｒｅｓ  ２０１１；２９：  １０９９−１０５．
【０１３８】
［２６］  Ｌｉｐｎｅｒ  Ｊ，  Ｓｈｅｎ  Ｈ，  Ｃａｖｉｎａｔｔｏ  Ｌ，  Ｌｉｕ  Ｗ，  Ｈａｖｌｉｏｇｌｕ  Ｎ，  Ｘｉａ  Ｙ，  Ｇａｌａｔｚ  ＬＭ，  Ｔｈｏｍｏｐｏｕｌｏｓ  Ｓ．  Ｉｎ  Ｖｉｖｏ  Ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ａｄｉｐｏｓｅ−Ｄｅｒｉｖｅｄ  Ｓｔｒｏｍａｌ  Ｃｅｌｌｓ  Ｄｅｌｉｖｅｒｅｄ  ｗｉｔｈ  ａ  Ｎａｎｏｆｉｂｅｒ  Ｓｃａｆｆｏｌｄ  ｆｏｒ  Ｔｅｎｄｏｎ−ｔｏ−Ｂｏｎｅ  Ｒｅｐａｉｒ．  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｐａｒｔ  Ａ  ２０１５；２１：  ２７６６−２７７４．
【０１３９】
［２７］  Ｉｄｅ  Ｊ，  Ｋｉｋｕｋａｗａ  Ｋ，  Ｈｉｒｏｓｅ  Ｊ，  Ｉｙａｍａ  Ｋ−ｉ，  Ｓａｋａｍｏｔｏ  Ｈ，  Ｆｕｊｉｍｏｔｏ  Ｔ，  Ｍｉｚｕｔａ  Ｈ．  Ｔｈｅ  ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  ａ  ｌｏｃａｌ  ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｆｉｂｒｏｂｌａｓｔ  ｇｒｏｗｔｈ  ｆａｃｔｏｒ−２  ｏｎ  ｔｅｎｄｏｎ−ｔｏ−ｂｏｎｅ  ｒｅｍｏｄｅｌｉｎｇ  ｉｎ  ｒａｔｓ  ｗｉｔｈ  ａｃｕｔｅ  ｉｎｊｕｒｙ  ａｎｄ  ｒｅｐａｉｒ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｓｕｐｒａｓｐｉｎａｔｕｓ  ｔｅｎｄｏｎ．  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｓｈｏｕｌｄｅｒ  ａｎｄ  Ｅｌｂｏｗ  Ｓｕｒｇｅｒｙ  ２００９；１８：  ３９１−３９８．
【０１４０】
［２８］  Ｔｈｏｍｏｐｏｕｌｏｓ  Ｓ，  Ｋｉｍ  ＨＭ，  Ｓｉｌｖａ  ＭＪ，  Ｎｔｏｕｖａｌｉ  Ｅ，  Ｍａｎｎｉｎｇ  ＣＮ，  Ｐｏｔｔｅｒ  Ｒ，  Ｓｅｅｈｅｒｍａｎ  Ｈ，  Ｇｅｌｂｅｒｍａｎ  ＲＨ．  ＴＨＥ  ＥＦＦＥＣＴ  ＯＦ  ＢＯＮＥ  ＭＯＲＰＨＯＧＥＮＥＴＩＣ  ＰＲＯＴＥＩＮ  ２  ＯＮ  ＴＥＮＤＯＮ−ＴＯ−ＢＯＮＥ  ＨＥＡＬＩＮＧ  ＩＮ  Ａ  ＣＡＮＩＮＥ  ＦＬＥＸＯＲ  ＴＥＮＤＯＮ  ＭＯＤＥＬ．  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｏｒｔｈｏｐａｅｄｉｃ  ｒｅｓｅａｒｃｈ  ：  ｏｆｆｉｃｉａｌ  ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｏｒｔｈｏｐａｅｄｉｃ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  ２０１２；３０：  １７０２−１７０９．
【０１４１】
［２９］  Ｃａｄｅｔ  ＥＲ，  Ｖｏｒｙｓ  ＧＣ，  Ｒａｈｍａｎ  ＲＫ，  Ｐａｒｋ  Ｓ−Ｈ，  Ｇａｒｄｎｅｒ  ＴＲ，  Ｌｅｅ  ＦＹ，  Ｌｅｖｉｎｅ  ＷＮ，  Ｂｉｇｌｉａｎｉ  ＬＵ，  Ａｈｍａｄ  ＣＳ．  Ｉｍｐｒｏｖｉｎｇ  ｂｏｎｅ  ｄｅｎｓｉｔｙ  ａｔ  ｔｈｅ  ｒｏｔａｔｏｒ  ｃｕｆｆ  ｆｏｏｔｐｒｉｎｔ  ｉｎｃｒｅａｓｅｓ  ｓｕｐｒａｓｐｉｎａｔｕｓ  ｔｅｎｄｏｎ  ｆａｉｌｕｒｅ  ｓｔｒｅｓｓ  ｉｎ  ａ  ｒａｔ  ｍｏｄｅｌ．  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｔｈｏｐａｅｄｉｃ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ２０１０；２８：  ３０８−３１４．
【０１４２】
［３０］  Ｓｉｎｄｅｒ  ＢＰ，  Ｓａｌｅｍｉ  ＪＤ，  Ｏｍｉｎｓｋｙ  ＭＳ，  Ｃａｉｒｄ  ＭＳ，  Ｍａｒｉｎｉ  ＪＣ，  Ｋｏｚｌｏｆｆ  ＫＭ．  Ｒａｐｉｄｌｙ  ｇｒｏｗｉｎｇ  Ｂｒｔｌ／＋  ｍｏｕｓｅ  ｍｏｄｅｌ  ｏｆ  ｏｓｔｅｏｇｅｎｅｓｉｓ  ｉｍｐｅｒｆｅｃｔａ  ｉｍｐｒｏｖｅｓ  ｂｏｎｅ  ｍａｓｓ  ａｎｄ  ｓｔｒｅｎｇｔｈ  ｗｉｔｈ  ｓｃｌｅｒｏｓｔｉｎ  ａｎｔｉｂｏｄｙ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ．  Ｂｏｎｅ  ２０１５；７１：  １１５−１２３．
【０１４３】
［３１］  Ｋｏｍｏｒｉ  Ｔ．  Ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｏｓｔｅｏｂｌａｓｔ  ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｔｉｏｎ  ｂｙ  ｔｒａｎｓｃｒｉｐｔｉｏｎ  ｆａｃｔｏｒｓ．  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ２００６；９９：  １２３３−１２３９．
【０１４４】
［３２］  Ｎａｋａｓｈｉｍａ  Ｋ，  Ｚｈｏｕ  Ｘ，  Ｋｕｎｋｅｌ  Ｇ，  Ｚｈａｎｇ  Ｚ，  Ｄｅｎｇ  ＪＭ，  Ｂｅｈｒｉｎｇｅｒ  ＲＲ，  ｄｅ  Ｃｒｏｍｂｒｕｇｇｈｅ  Ｂ．  Ｔｈｅ  Ｎｏｖｅｌ  Ｚｉｎｃ  Ｆｉｎｇｅｒ−Ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ  Ｔｒａｎｓｃｒｉｐｔｉｏｎ  Ｆａｃｔｏｒ  Ｏｓｔｅｒｉｘ  Ｉｓ  Ｒｅｑｕｉｒｅｄ  ｆｏｒ  Ｏｓｔｅｏｂｌａｓｔ  Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｂｏｎｅ  Ｆｏｒｍａｔｉｏｎ．  Ｃｅｌｌ  ２００２；１０８：  １７−２９．
【０１４５】
［３３］  Ｇｅｎｉｎ  ＧＭ，  Ｋｅｎｔ  Ａ，  Ｂｉｒｍａｎ  Ｖ，  Ｗｏｐｅｎｋａ  Ｂ，  Ｐａｓｔｅｒｉｓ  ＪＤ，  Ｍａｒｑｕｅｚ  ＰＪ，  Ｔｈｏｍｏｐｏｕｌｏｓ  Ｓ．  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  ｇｒａｄｉｎｇ  ｏｆ  ｍｉｎｅｒａｌ  ａｎｄ  ｃｏｌｌａｇｅｎ  ｉｎ  ｔｈｅ  ａｔｔａｃｈｍｅｎｔ  ｏｆ  ｔｅｎｄｏｎ  ｔｏ  ｂｏｎｅ．  Ｂｉｏｐｈｙｓ  Ｊ  ２００９；９７：  ９７６−８５．
【０１４６】
［３４］  Ｓｃｈｗａｒｔｚ  ＡＧ，  Ｌｉｐｎｅｒ  ＪＨ，  Ｐａｓｔｅｒｉｓ  ＪＤ，  Ｇｅｎｉｎ  ＧＭ，  Ｔｈｏｍｏｐｏｕｌｏｓ  Ｓ．  Ｍｕｓｃｌｅ  ｌｏａｄｉｎｇ  ｉｓ  ｎｅｃｅｓｓａｒｙ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｏｆ  ａ  ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  ｔｅｎｄｏｎ  ｅｎｔｈｅｓｉｓ．  Ｂｏｎｅ  ２０１３；５５：  ４４−５１．
【０１４７】
［３５］  Ｓｃｈｗａｒｔｚ  ＡＧ，  Ｐａｓｔｅｒｉｓ  ＪＤ，  Ｇｅｎｉｎ  ＧＭ，  Ｄａｕｌｔｏｎ  ＴＬ，  Ｔｈｏｍｏｐｏｕｌｏｓ  Ｓ．  Ｍｉｎｅｒａｌ  ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎｓ  ａｔ  ｔｈｅ  ｄｅｖｅｌｏｐｉｎｇ  ｔｅｎｄｏｎ  ｅｎｔｈｅｓｉｓ．  ＰＬｏＳ  Ｏｎｅ  ２０１２；７：  ｅ４８６３０．
【０１４８】
［３６］  Ｗｅｓｔ  ＪＲ，  Ｊｕｎｃｏｓａ  Ｎ，  Ｇａｌｌｏｗａｙ  ＭＴ，  Ｂｏｉｖｉｎ  ＧＰ，  Ｂｕｔｌｅｒ  ＤＬ．  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｉｎ  ｖｉｖｏ  Ａｃｈｉｌｌｅｓ  ｔｅｎｄｏｎ  ｆｏｒｃｅｓ  ｉｎ  ｒａｂｂｉｔｓ  ｄｕｒｉｎｇ  ｔｒｅａｄｍｉｌｌ  ｌｏｃｏｍｏｔｉｏｎ  ａｔ  ｖａｒｙｉｎｇ  ｓｐｅｅｄｓ  ａｎｄ  ｉｎｃｌｉｎａｔｉｏｎｓ．  Ｊ  Ｂｉｏｍｅｃｈ  ２００４；３７：  １６４７−５３．
【０１４９】
［３７］  Ｓｈａｒｍａ  Ｐ，  Ｍａｆｆｕｌｌｉ  Ｎ．  Ｔｅｎｄｏｎ  Ｉｎｊｕｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｎｄｉｎｏｐａｔｈｙ：  Ｈｅａｌｉｎｇ  ａｎｄ  Ｒｅｐａｉｒ；２００５．
【図１】
2019527710.tif 000005
【図２】
2019527710.tif 000006
【図３】
2019527710.tif 000007
【図４Ａ】
2019527710.tif 000008
【図４Ｂ】
2019527710.tif 000009
【図５Ａ】
2019527710.tif 000010
【図５Ｂ】
2019527710.tif 000011
【図６Ａ】
2019527710.tif 000012
【図６Ｂ】
2019527710.tif 000013
【図６Ｃ】
2019527710.tif 000014
【図６Ｄ】
2019527710.tif 000015
【図６Ｅ】
2019527710.tif 000016
【図６Ｆ】
2019527710.tif 000017
【配列表】
2019527710000001.app
【国際調査報告】
2019527710.tif 000018
2019527710.tif 000019
2019527710.tif 000020
2019527710.tif 000021
2019527710.tif 000022