(57)【要約】  本開示の実施例は、位相雑音補償基準信号の伝送方法、送信機器および受信機器を提供する。伝送方法は、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から１つまたは複数の構成を特定することと、前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を伝送することとを含む。ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から１つまたは複数の構成を特定することと、
前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を伝送することとを含み、
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項２】
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定することは、
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から第１構成と第２構成を特定することを含む請求項１に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項３】
１つのサブフレームのＮ１（１以上の正整数）個の連続するＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）シンボルのうち、Ｍ（１以上の正整数かつＮ１≧Ｍ）個のＯＦＤＭシンボルおきの第１ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ１（１以上の正整数）個のサブキャリアの第１構成によって第１位相雑音補償基準信号を伝送し、
前記サブフレームのＮ１個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、前記第１ＯＦＤＭシンボルを除く複数の第２ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ２（１以上の正整数かつＫ１＞Ｋ２）個のサブキャリアの第２構成によって第２位相雑音補償基準信号を伝送する請求項２に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項４】
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定することは、
データ伝送に用いられるＭＣＳのレベルを特定することと、
前記ＭＣＳのレベルに基づいて、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定することとを含む請求項１に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項５】
前記ＭＣＳのレベルに基づいて、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定することは、
前記ＭＣＳのレベルに基づいて、システムで予め設定されたＭＣＳのレベルと位相雑音補償基準信号の伝送密度との対応関係から１つまたは複数の構成を特定することを含む請求項４に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項６】
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報および伝送データを受信機器に送信することをさらに含む請求項５に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項７】
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示す請求項６に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項８】
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報および伝送データを受信機器に送信することをさらに含む請求項５に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項９】
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数、データブロックサイズ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係を示し、または、
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示し、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係がシステムで予め設定され、
ここで、前記対応関係は、送信機器と受信機器に保存される請求項８に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項１０】
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成は、
同一の時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および同一の周波数領域密度を有し、または、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する請求項１に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項１１】
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から１つまたは複数の構成を特定することに用いられる特定モジュールと、
前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を伝送することに用いられる伝送モジュールとを含み、
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する送信機器。
【請求項１２】
前記特定モジュールは、具体的に、
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から第１構成と第２構成を特定することに用いられる請求項１１に記載の送信機器。
【請求項１３】
前記伝送モジュールは、具体的に、
１つのサブフレームのＮ１（１以上の正整数）個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、Ｍ（１以上の正整数かつＮ１≧Ｍ）個のＯＦＤＭシンボルおきの第１ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ１（１以上の正整数）個のサブキャリアの第１構成によって第１位相雑音補償基準信号を伝送し、
前記サブフレームのＮ１個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、前記第１ＯＦＤＭシンボルを除く複数の第２ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ２（１以上の正整数かつＫ１＞Ｋ２）個のサブキャリアの第２構成によって第２位相雑音補償基準信号を伝送することに用いられる請求項１２に記載の送信機器。
【請求項１４】
前記特定モジュールは、具体的に、
データ伝送に用いられるＭＣＳのレベルを特定することと、
前記ＭＣＳのレベルに基づいて、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定することとに用いられる請求項１１に記載の送信機器。
【請求項１５】
前記特定モジュールは、
前記ＭＣＳのレベルに基づいて、システムで予め設定されたＭＣＳのレベルと位相雑音補償基準信号の伝送密度との対応関係から１つまたは複数の構成を特定する請求項１４に記載の送信機器。
【請求項１６】
前記伝送モジュールは、さらに、
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報および伝送データを受信機器に送信することに用いられる請求項１５に記載の送信機器。
【請求項１７】
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示す請求項１６に記載の送信機器。
【請求項１８】
前記伝送モジュールは、さらに、
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報および伝送データを受信機器に送信することに用いられる請求項１５に記載の送信機器。
【請求項１９】
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数、データブロックサイズ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係を示し、または、
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示し、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係がシステムで予め設定され、
ここで、前記対応関係は、送信機器と受信機器に保存される請求項１８に記載の送信機器。
【請求項２０】
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成は、
同一の時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および同一の周波数領域密度を有し、または、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する請求項１１に記載の送信機器。
【請求項２１】
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から特定した１つまたは複数の構成を取得することと、
前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を受信することとを含み、
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項２２】
１つのサブフレームのＮ１（１以上の正整数）個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、Ｍ（１以上の正整数かつＮ１≧Ｍ）個のＯＦＤＭシンボルおきの第１ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ１（１以上の正整数）個のサブキャリアの第１構成によって第１位相雑音補償基準信号を受信し、
前記サブフレームのＮ１個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、前記第１ＯＦＤＭシンボルを除く複数の第２ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ２（１以上の正整数かつＫ１＞Ｋ２）個のサブキャリアの第２構成で第２位相雑音補償基準信号を受信する請求項２１に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項２３】
送信機器から送信される伝送データを受信することと、
前記位相雑音補償基準信号に基づいて、前記伝送データに対しＯＦＤＭシンボル内のサブキャリア間干渉の補償を行い、および／または、前記位相雑音補償基準信号に基づいて、伝送データに対しＯＦＤＭシンボルの位相差の補償を行うこととをさらに含む請求項２１に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項２４】
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報を送信機器から受信することをさらに含む請求項２３に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項２５】
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示す請求項２４に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項２６】
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報を送信機器から受信することをさらに含む請求項２３に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項２７】
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数、データブロックサイズ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係を示し、または、
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示し、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係がシステムで予め設定され、
ここで、前記対応関係は、送信機器と受信機器に保存される請求項２６に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項２８】
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成は、
同一の時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および同一の周波数領域密度を有し、または、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する請求項２１に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項２９】
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から特定した１つまたは複数の構成を取得することに用いられる取得モジュールと、
前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を受信することに用いられる受信モジュールとを含み、
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する受信機器。
【請求項３０】
前記受信モジュールは、具体的に、
１つのサブフレームのＮ１（１以上の正整数）個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、Ｍ（１以上の正整数かつＮ１≧Ｍ）個のＯＦＤＭシンボルおきの第１ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ１（１以上の正整数）個のサブキャリアの第１構成によって第１位相雑音補償基準信号を受信し、
前記サブフレームのＮ１個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、前記第１ＯＦＤＭシンボルを除く複数の第２ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ２（１以上の正整数かつＫ１＞Ｋ２）個のサブキャリアの第２構成で第２位相雑音補償基準信号を受信することに用いられる請求項２９に記載の受信機器。
【請求項３１】
前記受信モジュールは、さらに、
送信機器から送信される伝送データを受信することと、
前記位相雑音補償基準信号に基づいて、伝送データに対しＯＦＤＭシンボル内のサブキャリア間干渉の補償を行い、および／または、前記位相雑音補償基準信号に基づいて、伝送データに対しＯＦＤＭシンボルの位相差の補償を行うこととに用いられる請求項２９に記載の受信機器。
【請求項３２】
前記受信モジュールは、さらに、
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報を送信機器から受信することに用いられる請求項３１に記載の受信機器。
【請求項３３】
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示す請求項３２に記載の受信機器。
【請求項３４】
前記受信モジュールは、さらに、
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報を送信機器から受信することに用いられる請求項３１に記載の受信機器。
【請求項３５】
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数、データブロックサイズ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係を示し、または、
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示し、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係がシステムで予め設定され、
ここで、前記対応関係は、送信機器と受信機器に保存される請求項３４に記載の受信機器。
【請求項３６】
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成は、
同一の時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および同一の周波数領域密度を有し、または、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する請求項２９に記載の受信機器。
【請求項３７】
プロセッサと、メモリと、トランシーバを含む送信機器において、
前記プロセッサは、メモリからプログラムを読み取って、
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から１つまたは複数の構成を特定することと、
前記１つまたは複数の構成によって、前記トランシーバを介して位相雑音補償基準信号を伝送することとを実行することに用いられ、
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有し、
前記トランシーバは、データの送受信に用いられ、
前記メモリは、プロセッサによる操作実行に用いられるデータを記憶することができる送信機器。
【請求項３８】
プロセッサと、メモリと、トランシーバを含む受信機器において、
前記プロセッサは、メモリからプログラムを読み取って、
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から特定した１つまたは複数の構成を取得することと、
前記１つまたは複数の構成によって、前記トランシーバを介して位相雑音補償基準信号を受信することとを実行することに用いられ、
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有し、
前記トランシーバは、データの送受信に用いられ、
前記メモリは、プロセッサによる操作実行に用いられるデータを記憶することができる受信機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、２０１６年９月３０日に中国特許庁に提出された中国特許出願２０１６１０８７３３７３．９の優先権を主張し、その全ての内容が援用によりここに取り込まれる。
本開示は、通信技術分野に係り、特に位相雑音補償基準信号の伝送方法、送信機器および受信機器に係る。
【背景技術】
【０００２】
送信機および受信機の局部発振器からの位相雑音は、マルチキャリア信号の伝送に影響を与える。高周波帯域（６ＧＨｚ以上）では、位相雑音の影響がより深刻になるため、システム性能を保証するには受信信号に対し位相雑音の補償を行う必要がある。位相雑音補償基準信号を送信側で導入することによって、リンクに対する受信側の位相雑音推定を可能にして受信信号を補償することが保証される。
【０００３】
低周波帯域に応用するシステムでは、対応する位相雑音補償基準信号の伝送について提案されていないが、高周波帯域に応用するシステムでは、位相雑音補償基準信号の伝送が複雑である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本開示は、位相雑音補償基準信号の伝送方法、送信機器および受信機器を提供する。低いパイロットコストで、位相雑音によるＣＰＥ（Ｃｏｍｍｏｎ  Ｐｈａｓｅ  Ｅｒｒｏｒ）とＩＣＩ（Ｉｎｔｅｒ−Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）の補償を実現することができる。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
位相雑音補償基準信号の伝送方法は、
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から１つまたは複数の構成を特定することと、
前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を伝送することとを含み、
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【０００６】
さらに、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定することは、
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から第１構成と第２構成を特定することを含む。
【０００７】
さらに、１つのサブフレームのＮ１（１以上の正整数）個の連続するＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）シンボルのうち、Ｍ（１以上の正整数かつＮ１≧Ｍ）個のＯＦＤＭシンボルおきの第１ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ１（１以上の正整数）個のサブキャリアの第１構成によって第１位相雑音補償基準信号を伝送し、
前記サブフレームのＮ１個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、前記第１ＯＦＤＭシンボルを除く複数の第２ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ２（１以上の正整数かつＫ１＞Ｋ２）個のサブキャリアの第２構成によって第２位相雑音補償基準信号を伝送する。
【０００８】
さらに、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定することは、
データ伝送に用いられるＭＣＳ（Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｃｏｄｉｎｇ  Ｓｃｈｅｍｅ）のレベルを特定することと、
前記ＭＣＳのレベルに基づいて、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定することとを含む。
【０００９】
さらに、前記ＭＣＳのレベルに基づいて、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定することは、
前記ＭＣＳのレベルに基づいて、システムで予め設定されたＭＣＳのレベルと位相雑音補償基準信号の伝送密度との対応関係から１つまたは複数の構成を特定することを含む。
【００１０】
さらに、位相雑音補償基準信号の伝送方法は、
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報および伝送データを受信機器に送信することを含む。
【００１１】
さらに、前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示す。
【００１２】
さらに、位相雑音補償基準信号の伝送方法は、
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報および伝送データを受信機器に送信することを含む。
【００１３】
さらに、前記ＭＣＳインデックスは、変調次数、データブロックサイズ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係を示し、または、
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示し、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係がシステムで予め設定され、
ここで、前記対応関係は、送信機器と受信機器に保存される。
【００１４】
さらに、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成は、
同一の時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および同一の周波数領域密度を有し、または、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【００１５】
本開示の実施例は、送信機器をさらに提供する。
送信機器は、
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から１つまたは複数の構成を特定することに用いられる特定モジュールと、
前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を伝送することに用いられる伝送モジュールとを含み、
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【００１６】
さらに、前記特定モジュールは、具体的に、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から第１構成と第２構成を特定することに用いられる。
【００１７】
さらに、前記伝送モジュールは、具体的に、
１つのサブフレームのＮ１（１以上の正整数）個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、Ｍ（１以上の正整数かつＮ１≧Ｍ）個のＯＦＤＭシンボルおきの第１ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ１（１以上の正整数）個のサブキャリアの第１構成によって第１位相雑音補償基準信号を伝送し、
前記サブフレームのＮ１個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、前記第１ＯＦＤＭシンボルを除く複数の第２ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ２（１以上の正整数かつＫ１＞Ｋ２）個のサブキャリアの第２構成によって第２位相雑音補償基準信号を伝送することに用いられる。
【００１８】
さらに、前記特定モジュールは、具体的に、
データ伝送に用いられるＭＣＳのレベルを特定することと、
前記ＭＣＳのレベルに基づいて、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定することとに用いられる。
【００１９】
さらに、前記特定モジュールは、
前記ＭＣＳのレベルに基づいて、システムで予め設定されたＭＣＳのレベルと位相雑音補償基準信号の伝送密度との対応関係から１つまたは複数の構成を特定する。
【００２０】
さらに、前記伝送モジュールは、
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報および伝送データを受信機器に送信することに用いられる。
【００２１】
さらに、前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示す。
【００２２】
さらに、前記伝送モジュールは、
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報および伝送データを受信機器に送信することに用いられる。
【００２３】
さらに、前記ＭＣＳインデックスは、変調次数、データブロックサイズ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係を示し、または、
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示し、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係がシステムで予め設定され、
ここで、前記対応関係は、送信機器と受信機器に保存される。
【００２４】
さらに、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成は、
同一の時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および同一の周波数領域密度を有し、または、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【００２５】
本開示の実施例は、位相雑音補償基準信号の伝送方法をさらに提供する。
当該方法は、
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から特定した１つまたは複数の構成を取得することと、
前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を受信することとを含み、
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【００２６】
さらに、１つのサブフレームのＮ１（１以上の正整数）個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、Ｍ（１以上の正整数かつＮ１≧Ｍ）個のＯＦＤＭシンボルおきの第１ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ１（１以上の正整数）個のサブキャリアの第１構成によって第１位相雑音補償基準信号を受信し、
前記サブフレームのＮ１個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、前記第１ＯＦＤＭシンボルを除く複数の第２ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ２（１以上の正整数かつＫ１＞Ｋ２）個のサブキャリアの第２構成で第２位相雑音補償基準信号を受信する。
【００２７】
さらに、位相雑音補償基準信号の伝送方法は、
送信機器から送信される伝送データを受信することと、
前記位相雑音補償基準信号に基づいて、前記伝送データに対しＯＦＤＭシンボル内のサブキャリア間干渉の補償を行い、および／または、前記位相雑音補償基準信号に基づいて、伝送データに対しＯＦＤＭシンボルの位相差の補償を行うこととを含む。
【００２８】
さらに、位相雑音補償基準信号の伝送方法は、
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報を送信機器から受信することを含む。
【００２９】
さらに、前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示す。
【００３０】
さらに、位相雑音補償基準信号の伝送方法は、ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報を送信機器から受信することを含む。
【００３１】
さらに、前記ＭＣＳインデックスは、変調次数、データブロックサイズ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係を示し、または、
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示し、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係がシステムで予め設定され、
ここで、前記対応関係は、送信機器と受信機器に保存される。
【００３２】
さらに、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成は、
同一の時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および同一の周波数領域密度を有し、または、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【００３３】
本開示の実施例は、受信機器をさらに提供する。
受信機器は、
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から特定した１つまたは複数の構成を取得することに用いられる取得モジュールと、
前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を受信することに用いられる受信モジュールとを含み、
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【００３４】
さらに、前記受信モジュールは、具体的に、
１つのサブフレームのＮ１（１以上の正整数）個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、Ｍ（１以上の正整数かつＮ１≧Ｍ）個のＯＦＤＭシンボルおきの第１ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ１（１以上の正整数）個のサブキャリアの第１構成によって第１位相雑音補償基準信号を受信し、
前記サブフレームのＮ１個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、前記第１ＯＦＤＭシンボルを除く複数の第２ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ２（１以上の正整数かつＫ１＞Ｋ２）個のサブキャリアの第２構成で第２位相雑音補償基準信号を受信することに用いられる。
【００３５】
さらに、前記受信モジュールは、
送信機器から送信される伝送データを受信することと、
前記位相雑音補償基準信号に基づいて、伝送データに対しＯＦＤＭシンボル内のサブキャリア間干渉の補償を行い、および／または、前記位相雑音補償基準信号に基づいて、伝送データに対しＯＦＤＭシンボルの位相差の補償を行うこととに用いられる。
【００３６】
さらに、前記受信モジュールは、
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報を送信機器から受信することに用いられる。
【００３７】
さらに、前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示す。
【００３８】
さらに、前記受信モジュールは、
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報を送信機器から受信することに用いられる。
【００３９】
さらに、前記ＭＣＳインデックスは、変調次数、データブロックサイズ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係を示し、または、
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示し、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係がシステムで予め設定され、
ここで、前記対応関係は、送信機器と受信機器に保存される。
【００４０】
さらに、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成は、
同一の時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および同一の周波数領域密度を有し、または、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【００４１】
本開示の実施例は、プロセッサと、メモリと、トランシーバを含む送信機器をさらに提供する。
前記プロセッサは、メモリからプログラムを読み取って、
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から１つまたは複数の構成を特定することと、
前記１つまたは複数の構成によって、位相雑音補償基準信号を伝送することとを実行することに用いられ、
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有し、
前記トランシーバは、データの送受信に用いられ、
前記メモリは、プロセッサによる操作実行に用いられるデータを記憶することができる。
【００４２】
本開示の実施例は、プロセッサと、メモリと、トランシーバを含む受信機器をさらに提供する。
前記プロセッサは、メモリからプログラムを読み取って、
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から特定した１つまたは複数の構成を取得することと、前記１つまたは複数の構成によって、位相雑音補償基準信号を受信することとを実行することに用いられ、
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有し、
前記トランシーバは、データの送受信に用いられ、
前記メモリは、プロセッサによる操作実行に用いられるデータを記憶することができる。
【発明の効果】
【００４３】
本開示の上記提案において、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定し、前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を伝送する。ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有する。よって、低いパイロットコストで、位相雑音によるＣＰＥとＩＣＩの補償を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
本開示の実施例の技術手段をより明確に説明するために、以下、実施例の記載に必要とされる図面を簡単に紹介する。明らかに、以下の記載に関する図面は、単に本願の一部の実施例である。当業者にとって、創造性のある作業をしない前提で、これらの図面から他の図面を得ることもできる。以下の図面は、わざわざ実際のサイズにしたがって等比例に収縮または拡大して描いていなく、本願の趣旨を示すことにポイントを置く。
【００４５】
【図１】図１は、本開示の一部実施例における位相雑音補償基準信号の伝送方法のフローチャートである。
【図２】図２は、本開示の一部実施例における位相雑音補償基準信号の伝送方法の別のフローチャートである。
【図３】図３は、本開示の図２を参照して記載する実施例における位相雑音補償基準信号の伝送パターンの実例を示す。
【図４】図４は、本開示の一部実施例における位相雑音補償基準信号の伝送方法のまた別のフローチャートである。
【図５】図５は、本開示の図４を参照して記載する実施例における位相雑音補償基準信号の伝送パターン１の実例を示す。
【図６】図６は、本開示の図４を参照して記載する実施例における位相雑音補償基準信号の伝送パターン２の実例を示す。
【図７】図７は、本開示の一部実施例における送信機器のモジュールを示すブロック図である。
【図８】図８は、本開示の一部実施例における位相雑音補償基準信号の伝送方法のフローチャートである。
【図９】図９は、本開示の一部実施例における受信機器のモジュールを示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００４６】
以下、添付図面を参照して本開示の例示的な実施例をさらに詳細に記載する。本開示の例示的な実施例を図面に示しているが、本開示は、ここで説明した実施例に限定されることなく様々な形態で実現されうることが理解されるべきである。これらの実施例を示すことは、本開示をより徹底的に理解してもらい、本開示の範囲を当業者に全面的に伝えるためである。
【００４７】
本開示の位相雑音補償基準信号の伝送についての提案によれば、低いパイロットコストで、位相雑音によるＣＰＥ（各ＯＦＤＭシンボル間の位相差として定義される。）とＩＣＩ（位相雑音による１つのＯＦＤＭシンボル内のサブキャリア間干渉として定義される。）の補償を実現することができる。
【００４８】
図１に示すように、本開示の一部実施例の位相雑音補償基準信号の伝送方法は、
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から１つまたは複数の構成を特定するステップ１１と、
前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を伝送するステップ１２とを含む。
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【００４９】
本開示の上記実施例において、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定し、前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を伝送することによって、位相雑音によるＣＰＥとＩＣＩの補償に位相雑音補償基準信号を用いることができる。
【００５０】
図２に示すように、本開示の一部実施例の位相雑音補償基準信号の伝送方法は、
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から、Ｋ１個のサブキャリアの第１構成と、Ｋ２個のサブキャリアの第２構成を特定するステップ２１と、
１つのサブフレームのＮ１（１以上の正整数）個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、Ｍ（１以上の正整数かつＮ１≧Ｍ）個のＯＦＤＭシンボルおきの第１ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ１（正整数）個のサブキャリアの第１構成によって第１位相雑音補償基準信号を伝送するステップ２２と、
前記サブフレームのＮ１個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、前記第１ＯＦＤＭシンボルを除く複数の第２ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ２（１以上の正整数かつＫ１＞Ｋ２）個のサブキャリアの第２構成によって第２位相雑音補償基準信号を伝送するステップ２３とを含む。
【００５１】
具体的に、図３に示すように、Ｎ＝６、Ｍ＝２、Ｋ１＝４、Ｋ２＝１。ここで、影の部分は、位相雑音補償基準信号の時間／周波数領域位置を示す。
【００５２】
位相雑音補償基準信号が伝送されるこのような時間／周波数パターンによれば、Ｋ１個のサブキャリアを有するＯＦＤＭシンボルでＣＰＥとＩＣＩの推定を行うことが保証される。
【００５３】
一方、Ｋ２個のサブキャリアを有するＯＦＤＭシンボルでは、ＣＰＥの推定のみが行われ、自シンボルでのＩＣＩ補償には、それまでのシンボルで推定したＩＣＩが用いられる。
【００５４】
図４に示すように、本開示の一部実施例の位相雑音補償基準信号の伝送方法は、下記ステップ４１〜４３を含む。
【００５５】
ステップ４１において、データ伝送に用いられるＭＣＳのレベルを特定する。
【００５６】
ステップ４２において、前記ＭＣＳのレベルに基づいて、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定する。
【００５７】
具体的に、前記ＭＣＳのレベルに基づいて、システムで予め設定されたＭＣＳレベルと位相雑音補償基準信号の伝送密度との対応関係から１つまたは複数の構成を特定する。
【００５８】
具体的に、位相雑音補償基準信号構成のうちの第１構成がＫ１（正整数）個のサブキャリアに対応すると特定し、または、位相雑音補償基準信号構成のうちの第２構成がＫ２（正整数）個のサブキャリアに対応すると特定する。
【００５９】
ステップ４３において、Ｋ１個のサブキャリアによって位相雑音補償基準信号を伝送し、または、Ｋ２個のサブキャリアによって位相雑音補償基準信号を伝送する。
【００６０】
上記ステップ４１〜４３に加え、当該方法は、ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報および伝送データを受信機器に送信するステップ４４をさらに含む。
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示す。
【００６１】
上記ステップ４１〜４３に加え、当該方法は、
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報および伝送データを受信機器に送信するステップ４５をさらに含む。
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数、データブロックサイズ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係を示す。
または、前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示し、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係がシステムで予め設定される。
前記対応関係は、送信機器と受信機器に保存される。
【００６２】
本開示の上記実施例において、少なくとも２つの位相雑音補償基準信号の伝送密度は、同一の時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および同一の周波数領域密度を有し、または、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【００６３】
上記の図４を参照して記載した実施例は、具体的に下記のように実現される。
１）異なる構成に対応する異なる伝送密度の位相雑音補償基準信号がシステムで予め取り決められ、各種類の密度の基準信号は一定の時間／周波数パターンを有する。異なる伝送密度の間では、同一の時間領域密度と異なる周波数領域密度を有し、または、時間領域密度も周波数領域密度も異なり、または、同一の周波数領域密度と異なる時間領域密度を有する。
２）送信機器は、データ伝送に用いられるＭＣＳを特定し、ＭＣＳ（システムのサブキャリア間隔を含んでもよい。）に基づいて、いずれか１つの密度の位相雑音補償基準信号を伝送するかを特定する。
３）送信側は、データおよび上記ステップで特定した位相雑音補償基準信号の伝送密度を伝送し、同時に制御チャネルまたはハイレイヤシグナリングによって、ＭＣＳ指示情報（位相雑音補償基準信号の密度指示情報を含まない。）と位相雑音補償基準信号の密度指示情報を受信側に知らせる。
４）受信機器は、伝送データを受信し、制御チャネルやハイレイヤシグナリングから通知されるＭＣＳ指示情報および位相雑音補償基準信号の密度指示情報を受信し、位相雑音補償基準信号の密度指示情報に基づいて、対応する時間／周波数領域リソースで位相雑音補償基準信号を受信し、後のデータ補償を行う。
【００６４】
上記のステップ３）とステップ４）は、下記方式で行われてもよい。
３ａ）ＭＣＳ指示情報には、位相雑音補償基準信号の密度指示情報が含まれ、ＭＣＳ指示情報のみが受信側に知らせられる。
４ａ）受信機器は、データを受信し、制御チャネルまたはハイレイヤシグナリングから通知されるＭＣＳ指示情報を受信し、当該ＭＣＳ指示情報およびシステムで予め取り決められたＭＣＳ指示情報に対応する位相雑音補償基準信号の密度指示情報に基づいて、対応する時間／周波数領域リソースで位相雑音補償基準信号を受信し、後のデータ補償を行う。
【００６５】
または、上記のステップ３）とステップ４）は、下記方式で行われてもよい。
３ｂ）ＭＣＳ指示情報には、位相雑音補償基準信号の密度指示情報が含まれない。システムでは位相雑音補償基準信号の密度とＭＣＳ指示情報（サブキャリア間隔を含んでもよい。）との対応関係が予め取り決められ、当該対応関係が送信機器と受信機器に記憶される。送信機器は、ＭＣＳ指示情報のみを受信機器に知らせるが、位相雑音補償基準信号の密度指示情報を知らせる必要がない。
４ｂ）受信機器は、データを受信し、制御チャネルまたはハイレイヤシグナリングから通知されるＭＣＳ指示情報を受信し、当該ＭＣＳ指示情報、および、システムで予め取り決められて受信機器で格納されている位相雑音補償基準信号の密度とＭＣＳ指示情報との対応関係に基づいて、対応する時間／周波数領域リソースで位相雑音補償基準信号を受信し、後のデータ補償を行う。
【００６６】
具体例１：
１）位相雑音補償基準信号の伝送リソースの２つの構成がシステムで定義されているとする。構成１として、図５に示すパターンの高密度の位相雑音補償基準信号は、すなわち、位相雑音補償基準信号が存在する各ＯＦＤＭにおいて、基準信号は、隣接する４つのサブキャリアで伝送され、ＣＰＥの補償もＩＣＩの補償も可能である。構成２として、図６に示すパターンの低密度の位相雑音補償基準信号は、すなわち、位相雑音補償基準信号が存在する各ＯＦＤＭにおいて、基準信号は、１つのサブキャリアで伝送され、ＣＰＥの補償しかできない。
システムにおけるＭＣＳ指示情報は、表１のように定義され、Ｉ個のＭＣＳレベルが含まれる。各レベルでは、変調次数とデータブロック指示の２部分の情報を含む。ここでデータブロック指示部分は、Ｓ個の異なるデータブロックサイズを有することを示す。また、表２に示すような、位相雑音補償基準信号の密度とＭＣＳ指示情報との対応関係が取り決められている。
選択可能に、ＭＣＳレベルが低いほど、変調次数と符号化レートが低いことを示す。この場合、低密度の位相雑音補償基準信号でＣＰＥの補償のみを行う。
【表１】
2019537855.tif 000003
【表２】
2019537855.tif 000004
２）送信機器は、受信機器からのフィードバックに基づいて、変調次数が２であり、データブロックサイズ指示が２であると特定する。表２のマッピング関係に基づいて、低密度の位相雑音補償基準信号を伝送すると特定する。
３）送信機器は、データおよび図６の位相雑音補償基準信号を送信し、制御チャネルによってＭＣＳ  ｉｎｄｅｘ＝２を受信側に知らせる。
４）受信機器は、制御チャネルから知らせられたＭＣＳ  ｉｎｄｅｘを受信し、データを受信し、表２のマッピング関係から、図６に示す位相雑音補償基準信号の時間／周波数パターンを特定して位相雑音を推定する。
【００６７】
具体例２：
１）位相雑音補償基準信号の伝送リソースの２つの構成がシステムで定義されているとする。構成１は、図５に示すパターンの高密度の位相雑音補償基準信号であり、構成２は、図６に示すパターンの低密度の位相雑音補償基準信号である。
また、システムで使用されるＭＣＳ指示情報は、表３に定義される変調次数、データブロック指示および位相雑音補償基準信号密度の３部分を含む。
例えばＭＣＳ  ｉｎｄｅｘ＝Ｉ−２は、データの変調次数が４であり、データブロックサイズＳ−２で示すサイズを伝送し、高密度の位相雑音補償基準信号を伝送することを示す。
【表３】
2019537855.tif 000005
２）送信機器は、受信機器からのフィードバックに基づいて、変調次数が２であり、データブロックサイズ指示が１であり、低密度の位相雑音補償基準信号を使用すると特定する。
３）送信機器は、データおよび図６の位相雑音補償基準信号を送信し、制御チャネルによってＭＣＳ  ｉｎｄｅｘ＝１を受信側に知らせる。
４）受信機器は、制御チャネルから知らせられたＭＣＳ  ｉｎｄｅｘを受信し、データを受信し、表３の定義に基づいて、図６に示す位相雑音補償基準信号の時間／周波数パターンを特定して位相雑音を推定する。
【００６８】
本開示の上記実施例によれば、低いパイロットコストで、位相雑音によるＣＰＥとＩＣＩの補償を実現することができる。
【００６９】
図７に示すように、本開示の一部実施例の送信機器７０は、
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から１つまたは複数の構成を特定することに用いられる特定モジュール７１と、
前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を伝送することに用いられる伝送モジュール７２とを含む。
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【００７０】
ここで、特定モジュール７１は、具体的に、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から第１構成と第２構成を特定することに用いられる。
前記伝送モジュール７２は、具体的に、１つのサブフレームのＮ１（１以上の正整数）個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、Ｍ（１以上の正整数かつＮ１≧Ｍ）個のＯＦＤＭシンボルおきの第１ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ１（正整数）個のサブキャリアの第１構成によって第１位相雑音補償基準信号を伝送し、
前記サブフレームのＮ１個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、前記第１ＯＦＤＭシンボルを除く複数の第２ＯＦＤＭシンボルにおいて、前記Ｋ２（正整数かつＫ１＞Ｋ２）個のサブキャリアの第２構成によって第２位相雑音補償基準信号を伝送することに用いられる。
【００７１】
ここで、前記特定モジュール７１は、具体的に、データ伝送に用いられるＭＣＳのレベルを特定することと、前記ＭＣＳのレベルに基づいて、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定することとに用いられる。
【００７２】
ここで、前記特定モジュール７１は、前記ＭＣＳのレベルに基づいて、システムで予め設定されたＭＣＳのレベルと位相雑音補償基準信号の伝送密度との対応関係から１つまたは複数の構成を特定する。
【００７３】
ここで、前記伝送モジュール７２は、さらに、ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報および伝送データを受信機器に送信することに用いられる。
【００７４】
ここで、前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示す。
【００７５】
ここで、前記伝送モジュール７２は、さらに、ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報および伝送データを受信機器に送信することに用いられる。
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数、データブロックサイズ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係を示す。
または、前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示し、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係がシステムで予め設定される。
ここで、前記対応関係は、送信機器と受信機器に保存される。
【００７６】
ここで、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成は、同一の時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および同一の周波数領域密度を有し、または、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【００７７】
上記の図７を参照して記載した実施例は、上記の図１〜４を参照して記載した実施例に記載の方法に対応する装置である。上記図１〜４を参照して記載した実施例におけるすべての具体的な実現方式は、いずれも当該機器の実施例に適用し、同様の技術効果を奏することもできる。
【００７８】
本開示の一部実施例は、送信機器をさらに提供する。当該送信機器は、プロセッサと送信機を含む。
プロセッサは、上記特定モジュール７１の機能を実現することに用いられる。前記特定モジュール７１は、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から１つまたは複数の構成を特定することに用いられる。
送信機は、上記伝送モジュール７２の機能を実現することに用いられる。前記伝送モジュール７２は、前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を伝送することに用いられる。ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【００７９】
当該送信機器は、上記プロセッサによって対応する機能を実現する際に関わるデータを記憶することに用いられるメモリをさらに含む。当該プロセッサとメモリは、バスインタフェースを介して接続される。しかも、プロセッサと送信機は、通信可能に接続さ、メモリと送信機は、バスインタフェースを介して接続されるか通信可能に接続される。
【００８０】
上記の図７を参照して記載した実施例におけるすべてのモジュールの機能は、当該送信機器の実施例に適用し、同様の技術効果を奏することもできる。しかも、当該送信機器は、プロセッサ、メモリ、送信機などに関連するほかの部材や装置を含んでもよい。例えば受信モジュールの機能を実現することに用いられる受信機をさらに含んでもよい。もちろんは、送信機と受信機は、トランシーバによって実現されてもよい。
【００８１】
図８に示すように、本開示の一部実施例の位相雑音補償基準信号の伝送方法は、
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から特定した１つまたは複数の構成を取得するステップ８１と、
前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を受信するステップ８２とを含む。
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【００８２】
位相雑音補償基準信号の実現方式１：
１つのサブフレームのＮ１（１以上の正整数）個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、Ｍ（１以上の正整数かつＮ１≧Ｍ）個のＯＦＤＭシンボルおきの第１ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ１（正整数）個のサブキャリアの第１構成によって第１位相雑音補償基準信号を受信し、
前記サブフレームのＮ１個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、前記第１ＯＦＤＭシンボルを除く複数の第２ＯＦＤＭシンボルにおいて、前記Ｋ２（正整数かつＫ１＞Ｋ２）個のサブキャリアの第２構成で第２位相雑音補償基準信号を受信する。
【００８３】
位相雑音補償基準信号の実現方式２：
ステップ８１１において、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から特定した１つまたは複数の構成を取得する。
ステップ８１２において、前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を受信する。ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
ステップ８１３において、送信機器から送信される伝送データを受信する。
ステップ８１４において、前記位相雑音補償基準信号に基づいて、伝送データに対しＯＦＤＭシンボル内のサブキャリア間干渉の補償を行い、前記位相雑音補償基準信号に基づいて、伝送データに対しＯＦＤＭシンボルの位相差の補償を行う。
【００８４】
さらに、上記ステップ８１１〜８１４に加え、位相雑音補償基準信号の伝送方法は、ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報を送信機器から受信するステップ８１５をさらに含む。ここで、前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示す。
【００８５】
さらに、上記ステップ８１１〜８１４に加え、位相雑音補償基準信号の伝送方法は、ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報を送信機器から受信するステップ８１６をさらに含む。ここで、前記ＭＣＳインデックスは、変調次数、データブロックサイズ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係を示す。または、前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示し、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係がシステムで予め設定される。前記対応関係は、送信機器と受信機器に保存される。
【００８６】
ここで、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成は、同一の時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および同一の周波数領域密度を有し、または、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【００８７】
本開示の当該実施例によれば、位相雑音によるＣＰＥとＩＣＩに対する受信機器の補償を可能にする。
【００８８】
図９に示すように、本開示の一部実施例の受信機器９０は、
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から特定した１つまたは複数の構成を取得することに用いられる取得モジュール９１と、
前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を受信することに用いられる受信モジュール９２とを含む。
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【００８９】
前記受信モジュールは、具体的に、
１つのサブフレームのＮ１（１以上の正整数）個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、Ｍ（１以上の正整数かつＮ１≧Ｍ）個のＯＦＤＭシンボルおきの第１ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ１（正整数）個のサブキャリアの第１構成によって第１位相雑音補償基準信号を受信し、
前記サブフレームのＮ１個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、前記第１ＯＦＤＭシンボルを除く複数の第２ＯＦＤＭシンボルにおいて、前記Ｋ２（正整数かつＫ１＞Ｋ２）個のサブキャリアの第２構成で第２位相雑音補償基準信号を受信することに用いられる。
【００９０】
送信機器から送信される伝送データを受信し、前記位相雑音補償基準信号に基づいて、伝送データに対しＯＦＤＭシンボル内のサブキャリア間干渉の補償を行い、および／または、前記位相雑音補償基準信号に基づいて、伝送データに対しＯＦＤＭシンボルの位相差の補償を行う。
【００９１】
ここで、前記受信モジュールは、さらに、ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報を送信機器から受信することに用いられる。前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示す。
【００９２】
ここで、前記受信モジュールは、さらに、ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報を送信機器から受信することに用いられる。
【００９３】
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数、データブロックサイズ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係を示す。
または、前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示し、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係がシステムで予め設定される。前記対応関係は、送信機器と受信機器に保存される。
【００９４】
ここで、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成は、同一の時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および同一の周波数領域密度を有し、または、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【００９５】
本開示の図９を参照して記載した当該実施例は、上記の図８を参照して記載した実施例に記載の方法に対応する装置である。上記図８を参照して記載した実施例におけるすべての具体的な実現方式は、いずれも当該機器の実施例に適用し、同様の技術効果を奏することもできる。
【００９６】
本開示の一部実施例は、送信機器をさらに提供する。
当該送信機器は、プロセッサと受信機を含む。
プロセッサは、上記取得モジュール９１の機能を実現することに用いられる。前記取得モジュール９１は、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から特定した１つまたは複数の構成を取得することに用いられる。
受信機は、上記受信モジュール９２の機能を実現することに用いられる。前記受信モジュール９２は、前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を受信することに用いられる。
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する。
【００９７】
当該受信機器は、上記プロセッサによって対応する機能を実現する際に関わるデータを記憶することに用いられるメモリをさらに含む。
当該プロセッサとメモリは、バスインタフェースを介して接続される。しかも、プロセッサと送信機は、通信可能に接続さ、メモリと送信機は、バスインタフェースを介して接続されるか通信可能に接続される。
【００９８】
上記の図９を参照して記載した実施例におけるすべてのモジュールの機能は、当該送信機器の実施例に適用し、同様の技術効果を奏することもできる。しかも、当該送信機器は、プロセッサ、メモリ、送信機などに関連するほかの部材や装置を含んでもよい。例えば受信モジュールの機能を実現することに用いられる受信機をさらに含んでもよい。もちろんは、送信機と受信機は、トランシーバによって実現されてもよい。
【００９９】
本開示の上記実施例の提案によれば、低いパイロットコストで、位相雑音によるＣＰＥとＩＣＩの補償を実現することができる。
【０１００】
以上の記載は、本開示の選択可能な実施形態である。なお、当業者にとって、本開示に記載した原理を逸脱することなくいくつかの改良や修飾を行うこともできる。これらの改良や修飾も、本開示の保護範囲として見なされるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【手続補正書】
【提出日】平成31年4月9日(2019.4.9)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から１つまたは複数の構成を特定することと、
前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を伝送することとを含み、
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項２】
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定することは、
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から第１構成と第２構成を特定することを含む請求項１に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項３】
１つのサブフレームのＮ１（１以上の正整数）個の連続するＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）シンボルのうち、Ｍ（１以上の正整数かつＮ１≧Ｍ）個のＯＦＤＭシンボルおきの第１ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ１（１以上の正整数）個のサブキャリアの第１構成によって第１位相雑音補償基準信号を伝送し、
前記サブフレームのＮ１個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、前記第１ＯＦＤＭシンボルを除く複数の第２ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ２（１以上の正整数かつＫ１＞Ｋ２）個のサブキャリアの第２構成によって第２位相雑音補償基準信号を伝送する請求項２に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項４】
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定することは、
データ伝送に用いられるＭＣＳのレベルを特定することと、
前記ＭＣＳのレベルに基づいて、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定することとを含む請求項１に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項５】
前記ＭＣＳのレベルに基づいて、位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成から１つまたは複数の構成を特定することは、
前記ＭＣＳのレベルに基づいて、システムで予め設定されたＭＣＳのレベルと位相雑音補償基準信号の伝送密度との対応関係から１つまたは複数の構成を特定することを含む請求項４に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項６】
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報および伝送データを受信機器に送信することをさらに含む請求項５に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項７】
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示す請求項６に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項８】
ＭＣＳインデックスが運ばれるＭＣＳ指示情報および伝送データを受信機器に送信することをさらに含む請求項５に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項９】
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数、データブロックサイズ指示情報および位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係を示し、または、
前記ＭＣＳインデックスは、変調次数およびデータブロックサイズ指示情報との対応関係を示し、位相雑音補償基準信号の伝送密度情報との対応関係がシステムで予め設定され、
ここで、前記対応関係は、送信機器と受信機器に保存される請求項８に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項１０】
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ個の構成は、
同一の時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および異なる周波数領域密度を有し、または、異なる時間領域密度および同一の周波数領域密度を有し、または、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する請求項１に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項１１】
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から１つまたは複数の構成を特定することに用いられる特定モジュールと、
前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を伝送することに用いられる伝送モジュールとを含み、
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する送信機器。
【請求項１２】
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から特定した１つまたは複数の構成を取得することと、
前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を受信することとを含み、
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項１３】
１つのサブフレームのＮ１（１以上の正整数）個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、Ｍ（１以上の正整数かつＮ１≧Ｍ）個のＯＦＤＭシンボルおきの第１ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ１（１以上の正整数）個のサブキャリアの第１構成によって第１位相雑音補償基準信号を受信し、
前記サブフレームのＮ１個の連続するＯＦＤＭシンボルのうち、前記第１ＯＦＤＭシンボルを除く複数の第２ＯＦＤＭシンボルにおいて、Ｋ２（１以上の正整数かつＫ１＞Ｋ２）個のサブキャリアの第２構成で第２位相雑音補償基準信号を受信する請求項１２に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項１４】
送信機器から送信される伝送データを受信することと、
前記位相雑音補償基準信号に基づいて、前記伝送データに対しＯＦＤＭシンボル内のサブキャリア間干渉の補償を行い、および／または、前記位相雑音補償基準信号に基づいて、伝送データに対しＯＦＤＭシンボルの位相差の補償を行うこととをさらに含む請求項１２に記載の位相雑音補償基準信号の伝送方法。
【請求項１５】
位相雑音補償基準信号の伝送リソースのＮ（２以上の整数）個の構成から特定した１つまたは複数の構成を取得することに用いられる取得モジュールと、
前記１つまたは複数の構成によって位相雑音補償基準信号を受信することに用いられる受信モジュールとを含み、
ここで、Ｎ個の構成は、異なる時間領域密度または異なる周波数領域密度を有し、または、Ｎ個の構成のうちの複数の構成は、同一の時間領域密度と同一の周波数領域密度を有する受信機器。
【国際調査報告】
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