(57)【要約】遠心圧縮機（２２）は、ケーシング（３０）と、第１圧縮機構（２３ａ）と、第２圧縮機構（２３ｂ）とを含む。ケーシング（３０）は、第１入口部分（３１ａ）と、第１出口部分（３３ａ）と、第２入口部分（３１ｂ）と、第２出口部分（３３ｂ）とを有する。第１圧縮機構（２３ａ）は、第１入口部分（３１ａ）に配置された第１入口案内羽根（３２ａ）と、第１入口案内羽根（３２ａ）の下流に配置された第１インペラ（３４ａ）と、第１インペラ（３４ａ）から下流の第１出口部分（３３ａ）に配置された第１ディフューザ（３６ａ）と、第１モータ（３８ａ）とを含む。第２圧縮機構（２３ｂ）は、第２入口部分（３１ｂ）に配置された第２入口案内羽根（３２ｂ）と、第２入口案内羽根（３２ｂ）の下流に配置された第２インペラ（３４ｂ）と、第２インペラ（３４ｂ）から下流の第２出口部分（３３ｂ）に配置された第２ディフューザ（３６ｂ）と、第２モータ（３８ｂ）とを含む。第１及び第２モータ（３８ａ、３８ｂ）は、第１及び第２インペラ（３４ａ、３４ｂ）を回転させるために、第１及び第２シャフト（４２ａ、４２ｂ）を回転させるように配される。
2019529777.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１入口部分、第１出口部分、第２入口部分、及び第２出口部分を有するケーシングと、
前記第１入口部分に配置されている第１入口案内羽根、
前記第１入口案内羽根の下流に配置され、第１回転軸まわりに回転可能に第１シャフトに取り付けられている第１インペラ、
前記第１インペラから下流の前記第１出口部分に配置されている第１ディフューザ、及び
前記第１インペラを回転させるために、前記第１シャフトを回転させるように配された第１モータ、を含む第１圧縮機構と、
前記第２入口部分に配置されている第２入口案内羽根、
前記第２入口案内羽根の下流に配置され、第２回転軸まわりに回転可能に第２シャフトに取り付けられている第２インペラ、
前記第２インペラから下流の前記第２出口部分に配置されている第２ディフューザ、及び
前記第２インペラを回転させるために、前記第２シャフトを回転させるように配された第２モータ、を含む第２圧縮機構と、
を備える遠心圧縮機。
【請求項２】
前記第１モータ及び前記第２モータの回転速度は独立して制御可能である、
請求項１に記載の遠心圧縮機。
【請求項３】
前記第１モータ及び前記第２モータの回転速度を独立して制御するようにプログラミングされたコントローラをさらに備える、
請求項２に記載の遠心圧縮機。
【請求項４】
前記第１モータの回転速度を変更可能に制御するように前記第１モータ及び前記コントローラに接続されている第１可変周波数ドライブ（ＶＦＤ）と、
前記第２モータの回転速度を変更可能に制御するように前記第２モータ及び前記コントローラに接続されている第２可変周波数ドライブ（ＶＦＤ）と、
をさらに備える、
請求項３に記載の遠心圧縮機。
【請求項５】
前記第１シャフトを回転可能に支持する第１磁気軸受と、
前記第２シャフトを回転可能に支持する第２磁気軸受と、
をさらに備える、
請求項１から４のいずれか１項に記載の遠心圧縮機。
【請求項６】
前記第１回転軸及び前記第２回転軸は互いに一致する、
請求項５に記載の遠心圧縮機。
【請求項７】
前記第１シャフトは、前記第１インペラが装着されている第１入口端と、第１遠方端と、を有し、前記第１モータは、前記第１インペラと前記第１遠方端との間で前記第１シャフトに装着されており、
前記第２シャフトは、前記第２インペラが装着されている第２入口端と、第２遠方端と、を有し、前記第２モータは、前記第２インペラと前記第２遠方端との間で前記第２シャフトに装着されており、
前記第１磁気軸受は、軸方向において前記第１インペラと前記第１モータとの間に配置されている第１インペラ側ラジアル磁気軸受を含み、
前記第２磁気軸受は、軸方向において前記第２インペラと前記第２モータとの間に配置されている第２インペラ側ラジアル磁気軸受を含む、
請求項５又は６に記載の遠心圧縮機。
【請求項８】
前記第１磁気軸受は、軸方向において前記第１インペラが装着される側部から遠方にある前記第１モータの側部に配置されている第１遠方側ラジアル磁気軸受を含み、
前記第２磁気軸受は、軸方向において前記第２インペラが装着される側部から遠方にある前記第２モータの側部に配置されている第２遠方側ラジアル磁気軸受を含む、
請求項７に記載の遠心圧縮機。
【請求項９】
前記第１磁気軸受は、第１アキシャルスラスト磁気軸受を含み、
前記第２磁気軸受は、第２アキシャルスラスト磁気軸受を含む、
請求項５から８のいずれか１項に記載の遠心圧縮機。
【請求項１０】
前記第１アキシャルスラスト磁気軸受は、軸方向において前記第１インペラが装着される側部から遠方にある前記第１モータの側部に配置され、
前記第２アキシャルスラスト磁気軸受は、軸方向において前記第２インペラが装着される側部から遠方にある前記第２モータの側部に配置される、
請求項９に記載の遠心圧縮機。
【請求項１１】
前記第１シャフトは、前記第１インペラが装着されている第１入口端と、第１遠方端と、を有し、前記第１モータは、前記第１インペラと前記第１遠方端との間で前記第１シャフトに装着されており、
前記第２シャフトは、前記第２インペラが装着されている第２入口端と、第２遠方端と、を有し、前記第２モータは、前記第２インペラと前記第２遠方端との間で前記第２シャフトに装着されており、
前記第１磁気軸受は、軸方向において前記第１インペラが装着される側部から遠方にある前記第１モータの側部に配置されている第１遠方側ラジアル磁気軸受を含み、
前記第２磁気軸受は、軸方向において前記第２インペラが装着される側部から遠方にある前記第２モータの側部に配置されている第２遠方側ラジアル磁気軸受を含む、
請求項５又は６に記載の遠心圧縮機。
【請求項１２】
前記第１磁気軸受は、少なくとも１つの第１ラジアル磁気軸受と、少なくとも１つの第１アキシャルスラスト磁気軸受と、を含み、
前記第２磁気軸受は、少なくとも１つの第２ラジアル磁気軸受と、少なくとも１つの第２アキシャルスラスト磁気軸受と、を含む、
請求項５又は６に記載の遠心圧縮機。
【請求項１３】
前記第１アキシャルスラスト磁気軸受は、軸方向において前記第１遠方端に配置され、
前記第２アキシャルスラスト磁気軸受は、軸方向において前記第２遠方端に配置され、
前記第１遠方端と前記第２遠方端とは互いに離間し、前記第１アキシャルスラスト磁気軸受と前記第２アキシャルスラスト磁気軸受とは互いに離間してその間に隙間を形成している、
請求項１２に記載の遠心圧縮機。
【請求項１４】
前記第１ディフューザは、前記第１圧縮機構で圧縮された冷媒がさらに前記第２圧縮機構で圧縮されるように、前記第２インペラに接続されている、
請求項１から１３のいずれか１項に記載の遠心圧縮機。
【請求項１５】
請求項１から１４のいずれか１項に記載の遠心圧縮機を含むチラーシステムであって、
蒸発器と、
凝縮器と、
膨張装置と、
をさらに備え、
前記圧縮機と、前記蒸発器と、前記凝縮器と、前記膨張機構とが互いに接続されて冷媒回路を形成する、
チラーシステム。
【請求項１６】
前記冷媒回路において、前記第１圧縮機構と前記第２圧縮機構との間に接続されているエコノマイザをさらに備える、
請求項１５に記載のチラーシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は概して遠心圧縮機に関する。より具体的には、本発明は一対の圧縮機及び一対のモータを備える遠心圧縮機に関する。
【背景技術】
【０００２】
チラーシステムは、媒体から熱を除去する冷凍機械又は冷凍装置である。一般に、水などの液体が媒体として使われ、チラーシステムは蒸気圧縮式冷凍サイクルにおいて動作する。そして、この液体は熱交換器を循環し、必要に応じて空気又は機器を冷却することができる。必然的な副産物として、冷凍により廃熱が生じる。この廃熱は周囲に排出されなければならない、又は、効率向上のために、加熱を目的として回収されなければならない。従来のチラーシステムは、多くの場合、よくターボ圧縮機と呼ばれる遠心圧縮機を利用する。このため、このようなチラーシステムは、ターボチラーと呼ばれることがある。代替として、例えばスクリュー圧縮機などの他のタイプの圧縮機を利用することがある。
【０００３】
従来の（ターボ）チラーでは、遠心圧縮機において冷媒が圧縮され、熱交換器に送られる。熱交換器において冷媒と熱交換媒体（液体）との間で熱交換が起こる。この熱交換器において冷媒が凝縮するので、この熱交換器は凝縮器と呼ばれる。結果として、熱が媒体（液体）に伝わり、媒体が加熱される。凝縮器を出る冷媒は、膨張弁により膨張され、別の熱交換器へ送られる。別の熱交換器において、冷媒と熱交換媒体（液体）との間で熱交換が起こる。この熱交換器において冷媒が加熱（気化）されるので、この熱交換器は蒸発器と呼ばれる。結果として、熱が媒体（液体）から冷媒に伝わり、液体が冷却される。その後、蒸発器からの冷媒は遠心圧縮機に戻され、このサイクルが繰り返される。多くの場合、利用される液体は水である。
【０００４】
従来の遠心圧縮機は基本的に、ケーシングと、入口案内羽根と、インペラと、ディフューザと、モータと、各種センサと、コントローラとを含む。冷媒は、入口案内羽根、インペラ、及びディフューザを順に流れる。よって、入口案内羽根は、遠心圧縮機のガス吸入ポートに連結され、ディフューザは、インペラのガス出口ポートに連結される。入口案内羽根は、インペラに入る冷媒ガスの流量を制御する。インペラは、冷媒ガスの速度を上げる。ディフューザは、インペラにより与えられた冷媒ガスの速度（動圧）を圧力（静圧）に変換するように機能する。モータは、インペラを回転させる。コントローラは、モータ、入口案内羽根、及び膨張弁を制御する。このようにして、従来の遠心圧縮機において冷媒が圧縮される。従来の遠心圧縮機は、１段式又は２段式とすることができる。１つのモータが１つ以上のインペラを駆動する。
【０００５】
従来技術の例として、米国特許第７，９４２，６２８号及び米国特許出願公開第２０１０／０２５１７５０号を参照されたい。
【発明の概要】
【０００６】
チラー産業は、１９９０年代に、効率向上を求めて可変速圧縮機を提案し始めた。
【０００７】
また、チラー産業は、より高いチラー効率を求めて、２段タイプの遠心圧縮機を開発した。
【０００８】
２段遠心圧縮機構造の場合、両方のインペラを駆動するために１つのモータが使用される。この構造は（１）動作範囲及び（２）効率に問題があることが発見されている。
【０００９】
（１）動作範囲について、動作範囲と各インペラの回転速度とには関係性があることが発見されている。現在の技術では、各インペラを他のインペラと同じ速度で回転させることしかできないので、いずれかのインペラを範囲外で動作させようとすると、圧縮機が動作困難及び／又は動作不可能になることが発見されている。
【００１０】
（２）効率について、いずれかのインペラが設計点で動作しなくなると、圧縮機の効率が低下することが発見されている。
【００１１】
（１）動作範囲について、各インペラを異なる回転速度で回転させることによって、インペラがそれらの動作範囲外で動作することがなくなる（すなわち、それらの動作範囲内で維持される）可能性があることが発見されている。
【００１２】
（２）効率について、第１段及び第２段インペラの回転速度を、インペラの効率が上がるように調整することによって、圧縮機全体の効率を向上させることができうることが発見されている。
【００１３】
現行技術の動作では、各圧縮機の動作範囲は、インペラの動作範囲により支配される。２段圧縮機では、各段に独自の境界限界（チョーク流量限界、失速及びサージ限界、最小アンロード限界）があり得るため、その動作範囲性能はさらに限定されかねない。したがって、いずれかのインペラが範囲外で動作する時には、その圧縮機を動作させることはできない、又は動作させるべきではない。
【００１４】
現行技術の動作では、いずれかのインペラがその設計点で動作しない場合に、その圧縮機の効率が低下する。この原因は、ヘッド係数及び流量係数の変化によるものである。一旦これらの値が変化すると、圧縮機はその設計（最高効率）点で動作することができない。
【００１５】
また、２つの段がうまくマッチしていない場合、設計点から離れて動作すると、１段サイクルに対する２段サイクルの効率の利点が少なく又は薄くなり、設計点及びピーク効率点から離れていく時に、より深刻な効率低下を引き起こすことが発見されている。これにより、こうしたチラーは運転時間の大半で「全負荷設計点」から離れた状態にあり得ることが発見されている。
【００１６】
よって、本発明の１つの課題は、動作を動作範囲内に維持することができる遠心圧縮機を提供することである。
【００１７】
本発明の別の課題は、効率を向上させることができる遠心圧縮機を提供することである。
【００１８】
本発明のまた別の課題は、上述の又は当業者に既知である、１つ以上の他の発見された問題に対処する遠心圧縮機を提供することである。
【００１９】
１つ以上の上述の課題は、ケーシングと、第１圧縮機構と、第２圧縮機構とを含む遠心圧縮機を提供することによって基本的に達成することができる。ケーシングは第１入口部分と、第１出口部分と、第２入口部分と、第２出口部分とを有する。第１圧縮機構は、第１入口部分に配置された第１入口案内羽根と、第１入口案内羽根の下流に配置された第１インペラと、第１インペラから下流の第１出口部分に配置された第１ディフューザと、第１モータとを含む。第１インペラは、第１回転軸まわりに回転可能に第１シャフトに取り付けられる。第１モータは、第１インペラを回転させるために、第１シャフトを回転させるように配される。第２圧縮機構は、第２入口部分に配置された第２入口案内羽根と、第２入口案内羽根の下流に配置された第２インペラと、第２インペラから下流の第２出口部分に配置された第２ディフューザと、第２モータとを含む。第２インペラは、第２回転軸まわりに回転可能に第２シャフトに取り付けられる。第２モータは、第２インペラを回転させるために、第２シャフトを回転させるように配される。
【００２０】
本発明のこれらの及び他の課題、特徴、態様、及び利点は、添付の図面と合わせて好ましい実施形態を開示する以下の詳細な記載から当業者に明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
この原開示の一部を形成する添付の図面を参照する。
【００２２】
【図１】本発明の一実施形態にかかる遠心圧縮機を有する２段チラーシステム（エコノマイザを備える）を示す模式図。
【００２３】
【図２】図１に示すチラーシステムの遠心圧縮機の斜視図。例示のために、一部を取り外して断面で示す。
【００２４】
【図３】図１及び図２に示す遠心圧縮機の内部パーツ（例えばシャフト、インペラ、磁気軸受、及びモータ）の斜視図。
【００２５】
【図４】図３に示す遠心圧縮機の内部パーツ（例えばシャフト、インペラ、磁気軸受、及びモータ）の立面図。
【００２６】
【図５】図３及び図４に示す遠心圧縮機の内部パーツ（例えばシャフト、インペラ、磁気軸受、及びモータ）の部分的縦断面模式図。センサ、バックアップ軸受、コイルなどの追加パーツをより詳しく模式的に示す。
【００２７】
【図６】図１〜図５に示す遠心圧縮機の通常制御を示すフローチャート。
【００２８】
【図７Ａ】２段圧縮機（圧縮機全体の動作）の動作範囲を示すグラフ。Ａは、全体動作範囲外の全体動作点を表す。
【００２９】
【図７Ｂ】図７Ａに示す２段圧縮機の第１段インペラの動作範囲を示すグラフ。Ａ１は、第１段動作範囲外の第１段動作点を表す。
【００３０】
【図７Ｃ】図７Ａに示す２段圧縮機の第２段インペラの動作範囲を示すグラフ。Ａ２は、第２段動作範囲内の第２段動作点を表す。
【００３１】
【図８Ａ】２段圧縮機（圧縮機全体の動作）の動作範囲を示すグラフ。Ａは、全体動作範囲外の全体動作点（図７Ａと同様）を表し、Ｂは、本発明にかかる、シフトした全体動作範囲内の動作点を表す。
【００３２】
【図８Ｂ】図８Ａに示す２段圧縮機の第１段インペラの動作範囲を示すグラフ。Ａ１は、第１段動作範囲外の第１段動作点（図７Ｂと同様）を表し、Ｂ１は、本発明にかかる、第１段インペラの回転速度を下げることによりシフトした第１動作点を表す。
【００３３】
【図８Ｃ】図７Ａに示す２段圧縮機の第２段インペラの動作範囲を示すグラフ。Ａ２は、第２段動作範囲内の第２段動作点（図７Ｃと同様）を表す。
【００３４】
【図９Ａ】２段圧縮機の効率（圧縮機全体の効率）を示すグラフ。Ｅは、設計最高効率点を表し、Ｄ及びＥは、シフトした低効率動作点を表す。
【００３５】
【図９Ｂ】図９Ａに示す２段圧縮機の第１段インペラの効率を示すグラフ。Ｅ１は、第１段の設計最高効率点を表し、Ｄ１及びＥ１は、シフトした第１段の低効率動作点を表す。
【００３６】
【図９Ｃ】図９Ａに示す２段圧縮機の第２段インペラの効率を示すグラフ。Ｅ２は、第２段の設計最高効率点を表し、Ｄ２及びＥ２は、シフトした第２段の低効率動作点を表す。
【００３７】
【図１０Ａ】図９Ａと同様に、２段圧縮機の効率（圧縮機全体の効率）を示すグラフ。Ｅは、設計最高効率点を表し、Ｄ及びＥは、シフトした低効率動作点を表す。
【００３８】
【図１０Ｂ】図９Ａに示す２段圧縮機の第１段インペラの効率を示すグラフ。Ｅ１は、第１段の設計最高効率点を表し、Ｄ１及びＦ１は、シフトした第１段の低効率動作点を表す。矢印は、第１インペラの速度を下げることによって点Ｄ１から、又は上げることによって点Ｆ１から、効率がどのように上がりうるかを表す。
【００３９】
【図１０Ｃ】図９Ａに示す２段圧縮機の第２段インペラの効率を示すグラフ。Ｅ２は、第２段の設計最高効率点を表し、Ｄ２及びＦ２は、シフトした第２段の低効率動作点を表す。矢印は、第２インペラの速度を下げることによって点Ｄ２から、又は上げることによって点Ｆ２から、効率がどのように上がりうるかを表す。
【発明を実施するための形態】
【００４０】
選択された実施形態について図面を参照しながら説明する。以下の実施形態の記載は、単なる例示であり、添付の特許請求の範囲及びそれらの均等物によって定義される発明を限定することを目的とするものではないことは、本開示から当業者に明らかであろう。
【００４１】
まず、図１を参照すると、本発明の一実施形態にかかる遠心圧縮機２２を有するチラーシステム１０が示されている。図１の遠心圧縮機２２は２段圧縮機であるため、図１のチラーシステム１０は２段チラーシステムである。図１の２段チラーシステムは、エコノマイザも含む。図１は、本発明にかかる遠心圧縮機２２を使用することができるチラーシステムの一例を示すのみである。例えば、チラーシステム１０のエコノマイザが省略されうることは、本開示から当業者に明らかであろう。しかし、例示の実施形態では、エコノマイザは以下に述べる理由により存在する。
【００４２】
チラーシステム１０は、遠心圧縮機２２及び遠心圧縮機２２の制御方法を除き、従来のものである。具体的には、以下により詳しく説明するように、例示の実施形態において、遠心圧縮機２２は構造体を含み、動作をその動作範囲内に維持するように、かつ効率を向上させるように制御される。よって、ここでは、チラーシステム１０について、遠心圧縮機２２及び遠心圧縮機２２の制御方法に関する内容を除き、詳しく論述及び／又は例示しない。しかし、本発明の範囲を逸脱することなく、チラーシステム１０の従来のパーツが様々な方法で構築されうることは、当業者に明らかであろう。例示の実施形態では、チラーシステム１０は、好ましくは、従来の方法で冷却水及びチラー水を利用するウォーターチラーである。
【００４３】
図１を引き続き参照しながら、チラーシステム１０の構成要素について簡単に説明する。チラーシステム１０は基本的に、チラーコントローラ２０と、遠心圧縮機２２と、凝縮器２４と、膨張弁又はオリフィス２５と、エコノマイザ２６と、膨張弁又はオリフィス２７と、蒸発器２８とを含み、これらが直列につなぎ合わされてループ冷凍サイクルを形成している。エコノマイザ２６は、冷媒回路において、第１圧縮機構と第２圧縮機構との間（例えば中間段）に接続される。チラーシステム１０の回路の至る所に、各種センサ（図示せず）が配置される。このようなセンサ、及び、このようなセンサからのチラーシステム１０を制御するための情報の使用は、従来どおりであるので、ここでは、本発明にかかる遠心圧縮機２２の制御に関する内容を除き、詳しく説明及び／又は例示しない。よって、簡潔を期すために、チラーシステム１０の通常動作について、遠心圧縮機２２の構造及び動作に関する内容を除き、省略されることは、本開示から当業者に明らかであろう。
【００４４】
図１〜図５を参照しながら、圧縮機２２についてより詳しく説明する。例示の実施形態において、圧縮機２２は２段遠心圧縮機である。よって、ここで例示される圧縮機２２は２つのインペラを含む。しかし、圧縮機２２は３つ以上のインペラ（図示せず）を含んでもよい。例示の実施形態の２段遠心圧縮機２２は、２つのインペラを駆動するために使用される別個のモータが圧縮機２２に含まれる点を除き、従来のものである。また、これらのモータは本発明にしたがって制御される。
【００４５】
よって、遠心圧縮機２２は第１段及び第２段を直列に流体接続して含むので、第１段で圧縮された冷媒が続いて第２段で圧縮される。第１段は、第１段入口案内羽根３２ａと、第１インペラ３４ａと、第１ディフューザ／ボリュート３６ａと、第１段圧縮機モータ３８ａと、第１段磁気軸受４０ａとを含む。同様に、第２段は、第２段入口案内羽根３２ｂと、第２インペラ３４ｂと、第２ディフューザ／ボリュート３６ｂと、第２段圧縮機モータ３８ｂと、第２段磁気軸受４０ｂとを含む。また、遠心圧縮機２２は従来の各種センサ（数個のみ図示する）を含む。
【００４６】
ここでは磁気軸受が記載されているが、他のタイプ及び形態の圧縮機軸受を本発明に使用してもよいことは、本開示から当業者に明らかであろう。ケーシング３０は、遠心圧縮機２２の他のパーツを覆う。ケーシング３０は、圧縮機２２の第１段用の入口部分３１ａ及び出口部分３３ａを含む。ケーシング３０は、圧縮機２２の第２段用の入口部分３１ｂ及び出口部分３３ｂも含む。よって、ケーシング３０は、第１入口部分３１ａと、第１出口部分３３ａと、第２入口部分３１ｂと、第２出口部分３３ｂとを含む。
【００４７】
よって、例示の実施形態では、遠心圧縮機２２は、ケーシング３０と、第１圧縮機構（第１段）２３ａと、第２圧縮機構（第２段）２３ｂとを含む。第１圧縮機構２３ａは、第１入口部分３１ａに配置された第１入口案内羽根３２ａと、第１入口案内羽根３２ａの下流に配置された第１インペラ３４ａと、第１インペラ３４ａから下流の第１出口部分３３ａに配置された第１ディフューザ３６ａと、第１インペラ３４ａを回転させるために、第１シャフト４２ａを回転させるように配された第１モータ３８ａとを含む。第１インペラ３４ａは、第１回転軸Ｘ1まわりに回転可能に第１シャフト４２ａに取り付けられる。第２圧縮機構２３ｂは、第２入口部分３１ｂに配置された第２入口案内羽根３２ｂと、第２入口案内羽根３２ｂの下流に配置された第２インペラ３４ｂと、第２インペラ３４ｂから下流の第２出口部分３３ｂに配置された第２ディフューザ３６ｂと、第２インペラ３４ｂを回転させるために、第２シャフト４２ｂを回転させるように配された第２モータ３８ｂとを含む。第２インペラ３４ｂは、第２回転軸Ｘ2まわりに回転可能に第２シャフト４２ｂに取り付けられる。
【００４８】
以下により詳しく説明するように、チラーコントローラ２０は、各種センサから信号を受信し、入口案内羽根３２ａ及び３２ｂ、圧縮機モータ３８ａ及び３８ｂ、ならびに、磁気軸受４０ａ及び４０ｂを制御する。冷媒は、第１段入口案内羽根３２ａ、第１段インペラ３４ａ、第２段入口案内羽根３２ｂ、及び第２段インペラ３４ｂを順に流れる。入口案内羽根３２ａ及び３２ｂは、それぞれインペラ３４ａ及び３４ｂに入る冷媒ガスの流量を従来の方法で制御する。インペラ３４ａ及び３４ｂは、ほぼ圧力を変えることなく冷媒ガスの速度を上げる。冷媒ガスの速度の増加量は、モータの速度によって決まる。ディフューザ／ボリュート３６ａ及び３６ｂは冷媒の圧力を上昇させる。
【００４９】
ディフューザ／ボリュート３６ａ及び３６ｂは、ケーシング３０に対して移動不可能に固定される。圧縮機モータ３８ａ及び３８ｂは、それぞれ第１及び第２シャフト４２ａ、４２ｂを介してインペラ３４ａ及び３４ｂを回転させる。図１から最もよく理解されるように、第１ディフューザ３６ａは、第１圧縮機構２３ａで圧縮された冷媒がさらに第２圧縮機構２３ｂで圧縮されるように、第２インペラ３４ｂに接続される。第１及び第２磁気軸受４０ａ、４０ｂは、それぞれシャフト４２ａ及び４２ｂを磁気的に回転可能に支持する。代替として、軸受システムは、ローラ要素、動圧軸受、静圧軸受、及び／又は磁気軸受を含んでもよく、又はこれらの組み合わせを含んでもよい。このようして、遠心圧縮機２２において冷媒が圧縮される。
【００５０】
チラーシステム１０の動作に際して、圧縮機２２の第１段インペラ３４ａ及び第２段インペラ３４ｂが回転し、チラーシステム１０における低圧の冷媒が第１段インペラ３４ａによって吸入される。冷媒の流量は入口案内羽根３２ａによって調節される。第１段インペラ３４ａによって吸入された冷媒は、圧縮されて中間圧になる。この冷媒圧力は第１ディフューザ／ボリュート３６ａによって上昇させられる。その後、冷媒は第２段インペラ３４ｂに導入される。冷媒の流量は入口案内羽根３２ｂによって調節される。第２段インペラ３４ｂは、中間圧の冷媒を圧縮して高圧にする。この冷媒圧力は第２ディフューザ／ボリュート３６ｂによって上昇させられる。その後、高圧になったガス冷媒はチラーシステム１０へ吐出される。例示の実施形態では、インペラ３４ａ及び３４ｂは、別個のモータ３８ａ又は３８ｂによって駆動されるので、第１及び第２インペラ３４ａ、３４ｂの回転速度は独立して変更可能である。
【００５１】
図２〜図５を参照しながら、第１及び第２磁気軸受４０ａ、４０ｂについてより詳しく説明する。第１及び第２磁気軸受４０ａ、４０ｂは、ここで説明する内容を除き、従来のものである。よって、ここでは、第１及び第２磁気軸受４０ａ、４０ｂについて、本発明に関する内容を除き、詳しく論述及び／又は例示しない。むしろ、本発明から逸脱することなく、任意の好適な磁気軸受が使用されうることは、当業者に明らかであろう。第１磁気軸受４０ａは、好ましくは、第１インペラ側ラジアル磁気軸受４４ａと、第１遠方側ラジアル磁気軸受４６ａと、第１アキシャル（スラスト）磁気軸受４８ａとを含む。同様に、第２磁気軸受４０ｂは、好ましくは、第２インペラ側ラジアル磁気軸受４４ｂと、第２遠方側ラジアル磁気軸受４６ｂと、第２アキシャル（スラスト）磁気軸受４８ｂとを含む。
【００５２】
少なくとも１つのラジアル磁気軸受４４ａ又は４６ａは、第１シャフト４２ａを回転可能に支持し、少なくとも１つのラジアル磁気軸受４４ｂ又は４６ｂは、第２シャフト４２ｂを回転可能に支持する。スラスト磁気軸受４８ａは、第１スラストディスク４５ａに作用することによって、第１回転軸Ｘ1に沿って第１シャフト４２ａを軸方向に支持する。スラスト磁気軸受４８ａは、第１シャフト４２ａに取り付けられるスラストディスク４５を含む。同様に、スラスト磁気軸受４８ｂは、第２スラストディスク４５ｂに作用することによって、第２回転軸Ｘ2に沿って第２シャフト４２ｂを軸方向に支持する。スラスト磁気軸受４８ｂは、第２シャフト４２ｂに取り付けられるスラストディスク４５ｂを含む。
【００５３】
第１スラストディスク４５ａは、第１シャフト４２ａから、第１回転軸Ｘ1に対して垂直な方向に径方向に延び、第１シャフト４２ａに対して固定される。第２スラストディスク４５ｂは、第２シャフト４２ｂから、第２回転軸Ｘ2に対して垂直な方向に径方向に延び、第２シャフト４２ｂに対して固定される。第１シャフト４２ａの第１回転軸Ｘ1に沿った位置（軸方向位置）は、第１スラストディスク４５ａの軸方向位置によって制御される。同様に、第２シャフト４２ｂの第１回転軸Ｘ2に沿った位置（軸方向位置）は、第２スラストディスク４５ｂの軸方向位置によって制御される。第１ラジアル磁気軸受４４ａ及び４６ａは、第１圧縮機モータ３８ａの軸方向両端に配置される。第２ラジアル磁気軸受４４ｂ及び４６ｂは、第２圧縮機モータ３８ｂの軸方向両端に配置される。例示の実施形態では、第１及び第２回転軸Ｘ1、Ｘ2は互いに一致する。さらに、例示の実施形態では、第１及び第２回転軸Ｘ1、Ｘ2は平行である。
【００５４】
引き続き図２〜図５を参照すると、各種センサは、従来の方法で、磁気軸受４４ａ、４４ｂ、４６ａ、４６ｂ、４８ａ及び４８ｂに対するシャフト４２ａ及び４２ｂの径方向及び軸方向の位置を検出し、チラーコントローラ２０に信号を送る。その後、チラーコントローラ２０は、従来の方法で、磁気軸受４４ａ、４４ｂ、４６ａ、４６ｂ、４８ａ及び４８ｂに送られる電流を制御し、シャフト４２ａ及び４２を正しい位置で維持する。よって、磁気軸受４０ａは、好ましくは、能動型磁気軸受４４ａ、４６ａ及び４８ａの組み合わせであり、この組み合わせは、ギャップセンサ５４ａ、５６ａ及び５８ａ（図５）を利用してシャフトの位置を監視し、シャフトの位置を示す信号をチラーコントローラ２０に送る。よって、磁気軸受４４ａ、４６ａ及び４８ａのそれぞれは、好ましくは能動型磁気軸受である。同様に、磁気軸受４０ｂは、好ましくは、能動型磁気軸受４４ｂ、４６ｂ及び４８ｂの組み合わせであり、この組み合わせは、ギャップセンサ５４ｂ、５６ｂ及び５８ｂ（図５）を利用してシャフトの位置を監視し、シャフトの位置を示す信号をチラーコントローラ２０に送る。よって磁気軸受４４ｂ、４６ｂ及び４８ｂのそれぞれは、好ましくは能動型磁気軸受である。
【００５５】
したがって、遠心圧縮機２２は、第１シャフト４２ａを回転可能に支持する第１磁気軸受４０ａと、第２シャフト４２ｂを回転可能に支持する第２磁気軸受４０ｂとを含む。第１シャフト４２ａは、第１インペラ３４ａが装着されている第１入口端と、第１遠方端とを有する。第１モータ３８ａは、第１インペラ３４ａと第１遠方端との間で第１シャフト４２ａに装着されている。第２シャフト４２ｂは、第２インペラ３４ｂが装着されている第２入口端と、第２遠方端とを有する。第２モータ３８ｂは、第２インペラ３４ｂと第２遠方端との間で第２シャフト４２ｂに装着されている。
【００５６】
上述のように、第１及び第２磁気軸受４０ａ、４０ｂは、ラジアル磁気軸受とアキシャル磁気軸受との組み合わせを含む。具体的には、磁気軸受４４ａは、軸方向において第１インペラ３４ａと第１モータ３８との間に配置されている第１インペラ側ラジアル磁気軸受であり、磁気軸受４４ｂは、軸方向において第２インペラ３４ｂと第２モータ３８ｂとの間に配置されている第２インペラ側ラジアル磁気軸受である。磁気軸受４６ａは、軸方向において第１インペラ３４ａが装着される側部から遠方にある第１モータ３８ａの側部に配置されている第１遠方側ラジアル磁気軸受である。磁気軸受４６ｂは、軸方向において第２インペラ３４ｂが装着される側部から遠方にある第２モータ３８ｂの側部に軸方向に配置されている第２遠方側ラジアル磁気軸受である。いずれにしても、第１磁気軸受４０ａは、少なくとも１つの第１ラジアル磁気軸受４４ａ又は４４ｂと、少なくとも１つの第１アキシャルスラスト磁気軸受４８ａとを含み、第２磁気軸受４０ｂは、少なくとも１つの第２ラジアル磁気軸受４４ｂ又は４６ｂと、少なくとも１つの第２アキシャルスラスト磁気軸受４８ｂとを含む。
【００５７】
例示の実施形態では、第１アキシャルスラスト磁気軸受４８ａは、軸方向において第１遠方側ラジアル軸受４６ａに隣接して配置され、軸方向において第２アキシャルスラスト磁気軸受４８ｂは、第２遠方側ラジアル軸受４６ｂに隣接して配置される。よって、第１アキシャルスラスト磁気軸受４８ａは、軸方向において第１シャフト４２ａの第１遠方端に配置され、第２アキシャルスラスト磁気軸受４８ｂは、軸方向において第２シャフト４２ｂの第２遠方端に配置される。また、（シャフト４２ａの）第１遠方端と（シャフト４２ｂの）第２遠方端とは互いに軸方向に離間し、第１アキシャルスラスト磁気軸受４８ａと第２アキシャルスラスト磁気軸受４８ｂとは互いに軸方向に離間して、その間に隙間を形成している。
【００５８】
ギャップセンサ５４ａ、５４ｂ、５６ａ、５６ｂ、５８ａ及び５８ｂは、図５にのみ模式的に示される。同様に、図５のみに示すように、例示の実施形態では、バックアップ軸受（符号なし）が、各シャフト４２ａ、４２ｂの各端に位置して設けられる。バックアップ軸受（符号なし）が省略されうることは、本開示から当業者に明らかであろう。同様に、磁気軸受４０ａ及び４０ｂを簡易化するために、１つ以上のギャップセンサが省略されうることは、本開示から当業者に明らかであろう。さらに、ギャップセンサが照らされた場合、チラーコントローラ２０によって、磁気軸受が受動的に制御されうることは、本開示から当業者に明らかであろう。
【００５９】
図１〜図５を参照しながら、本発明にかかるモータ３８ａ及び３８ｂについてより詳しく説明する。第１モータ３８ａは、第１ステータ６０ａ及び第１ロータ６２ａを含む。同様に、第２モータ３８ｂは、第２ステータ６０ｂ及び第２ロータ６２ｂを含む。ステータ６０ａは、ケーシング３０の内面に固定され、ロータ６２ａは、シャフト４２ａに固定される。同様に、ステータ６０ｂは、ケーシング３０の内面に固定され、ロータ６２ｂは、シャフト４２ｂに固定される。ステータ６０ａ及び６０ｂ、ならびにロータ６２ａ及び６２ｂは、従来のものである。よって、ステータ６０ａに電力が送られると、ロータ６２ａは供給された電力に応じた速度で回転させられる。さらに、ステータ６０ｂに電力が送られると、ロータ６２ｂは供給された電力に応じた速度で回転させられる。ロータはシャフトに固定されているので、シャフトも回転させられ、これによりインペラ３４ａ及び３４ｂも回転させられる。
【００６０】
上述のように、２つの別個のモータ３８ａ及び３８ｂが、第１及び第２インペラ３４ａ、３４ｂを回転させるように設けられているので、第１及び第２インペラ３４ａ、３４ｂを異なる速度で独立して回転させることができる。より具体的には、モータ３８ａ及び３８ｂは、好ましくは、それぞれ別個の可変周波数ドライブ（ＶＦＤ）６４ａ及び６４ｂから電力を受ける。可変周波数ドライブ（ＶＦＤ）６４ａ及び６４ｂは、チラーコントローラ２０から制御信号を受信して、それぞれ第１及び第２インペラ３４ａ、３４ｂの回転速度を独立して制御する。図６に示す制御フローチャート及び図７Ａ〜図１０Ｃに示すグラフを参照しながら、可変周波数ドライブ（ＶＦＤ）６４ａ及び６４ｂの制御方法について、以下に説明する。
【００６１】
図６を参照しながら、第１及び第２インペラ３４ａ、３４ｂの回転速度を独立して制御するための、モータ３８ａ及び３８ｂの独立制御について、より詳しく説明する。上述のように、第１及び第２モータ３８ａ、３８ｂの回転速度は独立して制御可能である。具体的には、コントローラ２０は、図６のフローチャートにしたがって、第１及び第２モータ３８ａ、３８ｂの回転速度を独立して制御するようにプログラミングされている。図６に示すループが、以下のトリガによって開始され、繰り返される。（１）圧縮機吐出圧力が毎分１０％よりも大きく変化する、及び／又は、（２）圧縮機吸入圧力が毎分１０％よりも大きく変化する。しかし、顧客がチラーの設定（すなわち、出口水温設定(leaving/exiting water temperature setting)）を変更した場合、これも図６のトリガになりうる。第１可変周波数ドライブ（ＶＦＤ）６４ａは、図６にしたがって第１モータ３８ａの回転速度を変更可能に制御するように、第１モータ３８ａ及びコントローラ２０に接続されている。第２可変周波数ドライブ（ＶＦＤ）６４ｂは、図６にしたがって第２モータ３８ｂの回転速度を変更可能に制御するように第２モータ３８ｂ及びコントローラ２０に接続されている。
【００６２】
図６の開始／繰り返しポイントはステップＳ１であり、終了／繰り返しポイントはステップＳ１４である。ステップＳ２〜Ｓ４は、現在の効率を算出し、第１段圧縮機構２３ａが最も効率の良い点（例えば図９Ｂ参照）で動作しているか否かを判定するために使用されるステップである。ステップＳ４において、第１段圧縮機構２３ａが最も効率の良い点で動作していると判定された場合、コントローラ２０はステップＳ５に進む。そうでない場合、コントローラ２０はステップＳ８に進む。ステップＳ８〜Ｓ１０において、コントローラ２０は、第１可変周波数ドライブ（ＶＦＤ）の速度及び入口案内羽根３２ａを調整して、第１圧縮機構２３ａの効率を向上させる（例えば図１０Ｂ参照）。これらの変更後、ステップＳ１０において、第１段圧縮機構２３ａが最も効率の良い点で動作していると判定された場合、コントローラ２０はステップＳ５に進む。そうでない場合、コントローラ２０は＊Ａに戻り、上述の判定と制御を繰り返す。
【００６３】
コントローラ２０がステップＳ５に進むと、先の段落と同じロジックが第２段圧縮機構について繰り返される。ステップＳ５〜Ｓ７は、現在の効率を算出し、第２段圧縮機構２３ｂが最も効率の良い点（例えば図９Ｃ参照）で動作しているか否かを判定するために使用されるステップである。ステップＳ７において、第２段圧縮機構２３ｂが最も効率の良い点で動作していると判定された場合、コントローラ２０はステップＳ１４に進む。そうでない場合、コントローラ２０はステップＳ１１に進む。ステップＳ１１〜Ｓ１３において、コントローラ２０は、第２可変周波数ドライブ（ＶＦＤ）の速度及び入口案内羽根３２ｂを調整して、第２圧縮機構２３ｂの効率を向上させる（例えば図１０Ｃ参照）。これらの変更後、ステップＳ１３において、第２段圧縮機構２３ｂが最も効率の良い点で動作していると判定された場合、コントローラ２０はステップＳ１４に進む。そうでない場合、コントローラ２０は＊Ｂに戻り、上述の判定と制御を繰り返す。
【００６４】
図６に示す制御に加えて、可変周波数ドライブ（ＶＦＤ）６４ａ及び６４ｂの回転速度を制御して、第１及び第２圧縮機構２３ａ、２３ｂを、それらの動作範囲内に維持することができる。しかし、これについては、「効率」を「動作範囲」に置き換える点を除き、図６のロジックを使用することができるため、フローチャートに例示しない。このタイプの制御は、以下に説明する図７Ａ〜図８Ｃからも理解することができる。
【００６５】
本発明にかかる遠心圧縮機の動作の詳細について述べる。例示の実施形態では、２つの段が別個であるので、各段（各インペラ）は独立した速度制御によって動作する。先の段落で述べたように、各インペラの速度を別々に変更することによって、各インペラの動作範囲を、各インペラの境界限界内に維持することができる。また、ここで開示するように、インペラの速度が独立して変更可能であると、広範囲の運転条件にわたり、エコノマイザの流量を変化させることが可能でありうる。さらに、各段（各インペラ）は、独立した速度制御によって動作可能であるので、つまり、各インペラの速度を別々に変更することによって、境界限界を調整して、２つの段のそれぞれのより良いマッチング及び２段圧縮機の動作範囲の拡大を図ることができるので、特に広範囲の運転条件にわたり、エコノマイザの流量を変化させることを考慮した時、独立した速度制御によって、各段間の質量流量と仕事入力とをより良くバランスさせることができる。
【００６６】
いずれかの段の最も限定的な動作境界限界がその２段圧縮機の限界になるため、多種多様な運転条件を持つ多種多様な顧客に販売されうる形状構成可能な製品にとっては、インペラのマッチング（相性のよいインペラの選択）が重要になりうる。マッチングが悪いと、動作範囲が役に立たないものになってしまう（設計点又はその近傍では順調に機能するが、設計点から離れては順調に動作することができない、あるいは、動作することはできるが、効率及びコストが単段の設計に敵わない）。インペラのマッチングにとって最良のシナリオであってこそ、この新しい概念を適用することによって動作範囲を向上させることができる。広範囲の運転条件にわたり、エコノマイザの蒸気からの側流が第２段の入口に入ることにより、第２段インペラの質量流量が大きく変化するため、「最適な」設計を見つけるための重大な設計課題が生じる。
【００６７】
動作範囲と各インペラの回転速度とには関係性がある。現在の技術（１つのモータ及び２つのインペラを備える通常の２段圧縮機）では、各インペラを同じ速度で回転させることしかできないので、いずれかのインペラが範囲外で動作すると、その圧縮機が動作不可能になる。また、現在の技術（１つのモータ及び２つのインペラを備える通常の２段圧縮機）では、いずれかのインペラが設計点で動作しなくなると、その圧縮機の効率が落ちる。
【００６８】
例示の実施形態の技術では、新しい構造により各圧縮機を異なる速度で回転させることができるため、圧縮機の動作範囲と効率を向上させることができる。具体的には、各インペラを異なる回転速度で回転させることによって、インペラが動作範囲外で動作することがなくなる。また、第１段及び第２段インペラの回転速度の効率を調整し、それらの効率を高めると、圧縮機全体の効率が向上することになる。
【００６９】
図７Ａは、２段圧縮機（圧縮機全体の動作）の動作範囲を示すグラフであり、Ａは、全体動作範囲外の全体動作点を表す。図７Ｂは、第１段インペラの動作範囲を示すグラフであり、Ａ１は、第１段動作範囲外の第１段動作点を表す。図７Ｃは、第２段インペラの動作範囲を示すグラフであり、Ａ２は、第２段動作範囲内の第２段動作点を表す。
【００７０】
現行技術の動作（１つのモータ及び２つのインペラを備える通常の２段圧縮機）では、各圧縮機の動作範囲は、インペラの動作範囲に支配される。そのため、いずれかのインペラが範囲外で動作すると、圧縮機を動作させることができない。図７Ａ〜図７Ｃに示すように、第２段インペラはＡ２（図７Ｃ）で動作することができるが、第１段インペラはＡ１（図７Ｂ）では動作することができない。結果として、圧縮機はＡ（図７Ａ）では動作しない。
【００７１】
図８Ａは、２段圧縮機（圧縮機全体の動作）の動作範囲を示すグラフであり、Ａは、全体動作範囲外の全体動作点（図７Ａと同様）を表し、Ｂは、本発明にかかる、シフトした全体動作範囲内の動作点を表す。図８Ｂでは、Ａ１は、第１段動作範囲外の第１段動作点（図７Ｂと同様）を表し、Ｂ１は、本発明にかかる、第１段インペラの回転速度を下げることによりシフトした第１動作点を表す。図８Ｃは、図７Ｃと同様であり、Ａ２は、第２段動作範囲内の第２段動作点を表す。
【００７２】
各インペラを異なる速度で回転させることによって、インペラを両方とも範囲内で動作させることができる。図８Ｂに示すように、第１段インペラの動作点は、回転速度を下げることによって、Ａ１からＢ１に移動する。結果として、圧縮機全体の動作点は、図８ＡのＡからＢに移動する。第２段インペラの動作点は、既に第２段インペラが範囲内で動作しているため、変化しない。
【００７３】
図９Ａは、２段圧縮機の効率（圧縮機全体の効率）を示すグラフであり、Ｅは、設計最高効率点を表し、Ｄ及びＥは、シフトした低効率動作点を表す。図９Ｂでは、Ｅ１は第１段の設計最高効率点を表し、Ｄ１及びＥ１は、シフトした第１段の低効率動作点を表す。同様に、図９Ｃでは、Ｅ２は、第２段の設計最高効率点を表し、Ｄ２及びＥ２は、シフトした第２段の低効率動作点を表す。
【００７４】
現行技術の動作（１つのモータ及び２つのインペラを備える通常の２段圧縮機）では、いずれかのインペラが設計点で動作しないと、圧縮機の効率が落ちる。この原因は、ヘッド係数及び流量係数の変化によるものである。一旦これらの値が変化すると、圧縮機はその設計（最高効率）点で動作することができない。図９Ａ〜図９Ｃを参照されたい。
【００７５】
図１０Ａは、図９Ａと同様に、２段圧縮機の効率（圧縮機全体の効率）を示すグラフであり、Ｅは、設計最高効率点を表し、Ｄ及びＥは、シフトした低効率動作点を表す。図１０Ｂでは、Ｅ１は、第１段の設計最高効率点を表し、Ｄ１及びＦ１は、シフトした第１段の低効率動作点を表す。矢印は、第１インペラの速度を下げることによって点Ｄ１から、又は、上げることによって点Ｆ１から、効率がどのように上がりうるかを表す。図１０Ｃは、図１０ｂと同じであるが、第２段についてである。
【００７６】
各インペラを異なる速度で回転させることによって、各インペラを設計点に近い点で動作させることができる。流量係数が低い場合（Ｄ１又はＤ２のような点）には、インペラの速度を下げて効率を高める。一方、流量係数が高い場合（Ｆ１及びＦ２のような点）には、インペラの速度を上げて、効率を高める。こうして、圧縮機全体の効率は、最高効率に近づく。回転速度の変更に伴い、入口案内羽根（ＩＧＶ）の位置も変更する必要がある。これは、回転速度の変更により、流量係数とヘッド係数が変化したからである。具体的には、インペラの毎分回転数（ＲＰＭ）が増加する場合、入口案内羽根（ＩＧＶ）を閉じて入口流量を減らす必要がある。一方、インペラの毎分回転数（ＲＰＭ）が減少する場合、入口案内羽根（ＩＧＶ）を開けて入口流量を増やす必要がある。
【００７７】
図１〜図６に関して、チラーコントローラ２０は、従来のパーツを従来の方法で制御するようにプログラミングされた多くの制御セクションを含んでもよい。例えば、従来の磁気軸受制御セクション、従来の圧縮機可変周波数ドライブ、従来の圧縮機モータ制御セクション、従来の入口案内羽根制御セクション、及び従来の膨張弁制御セクションである。これらのセクションは別個の又は組み合わされたセクションでもよい。
【００７８】
例示の実施形態では、制御セクションは、チラー１０のパーツの制御を、図６にしたがってならびにここに記載及び例示するように実行するようプログラミングされた、チラーコントローラ２０のセクションである。しかし、１つ以上のコントローラが、チラーシステム１０のパーツの制御をここに説明するように実行するようプログラミングされる限り、制御セクション、部分及び／又はチラーコントローラ２０の正確な数、場所及び／又は構造を、本発明から逸脱することなく変更しうることは、本開示から当業者に明らかであろう。
【００７９】
チラーコントローラ２０は従来のものであるので、少なくとも１つのマイクロプロセッサ又はＣＰＵと、入力／出力（Ｉ／Ｏ）インターフェースと、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）と、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）と、ここに開示されるようにチラーシステム１０を制御するための１つ以上の制御プログラムを実行するようにプログラミングされたコンピュータ可読媒体を形成する（一時又は永久）記憶装置とを含む。チラーコントローラ２０は、キーパッドなどのユーザからの入力を受け付けるための入力インターフェースと、各種パラメータをユーザに対して表示するために使用される表示装置とを選択的に含んでもよい。パーツやプログラミングは、ここで説明された内容を除き、従来のものであるので、実施形態を理解するために必要な内容を除き、ここではさらに詳しく述べない。
【００８０】
＜用語の一般的解釈＞
本発明の範囲を理解する上で、ここで使用する用語「備える」及びその派生語は、記載された特徴、要素、構成要素、群、数値、及び／又はステップの存在を特定するものであるが、他の記載されていない特徴、要素、構成要素、群、数値及び／又はステップの存在を排除しない非限定的用語であることを意図する。また、前述の事項は、用語「含む」、「有する」及びそれらの派生語などの類似の意味を有する単語にも適用される。また、用語「パーツ」、「セクション」、「部分」、「部材」又は「要素」は、単数形で使用されていても、単数複数双方の意味を有しうる。
【００８１】
構成要素、セクション、又は装置などによって実行される動作又は機能を説明するためにここで使用する用語「検出」は、物理的な検出を必要としない構成要素、セクション、又は装置などを含むが、むしろ動作又は機能を実行するための判定、測定、モデリング、予測又は演算などを含む。
【００８２】
装置の構成要素、セクション又はパーツを説明するためにここで使用する用語「構成される」は、所望の機能を実行するように構築及び／又はプログラミングされたハードウェア及び／又はソフトウェアを含む。
【００８３】
ここで使用される「略」、「約」及び「およそ」などの程度を示す用語は、最終結果が大きく変わらないような被修飾語の妥当な変移量を意味する。
【００８４】
本発明を説明するために特定の実施形態のみを選択してきたが、ここでは、添付の特許請求の範囲において定義される発明の範囲を逸脱することなく、様々な変更及び修正が可能であることは、本開示から当業者に明らかであろう。例えば、様々な構成要素のサイズ、形状、場所又は向きは、必要及び／又は所望に応じて変更することができる。互いに直接的に接続又は接触していることが示されている構成要素は、それらの間に配置された中間構造体を有しうる。１つの要素の機能は２つの要素によって実行することができ、またその逆も同様である。一実施形態の構造及び機能は、他の実施形態においても採用することができる。特定の実施形態に全ての利点が同時に存在する必要はない。従来技術と比べて特有の特徴はすべて、単独でも又は他の特徴と組み合わせても、そのような特徴によって具体化される構造的及び／又は機能的概念を含む、本出願人によるさらなる発明の別個の記載とみなされるべきものである。したがって、本発明にかかる実施形態の上述の説明は、単なる例示であり、添付の特許請求の範囲及びそれらの均等物によって定義される本発明を限定することを目的とするものではない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【国際調査報告】
2019529777.tif 000021
2019529777.tif 000022