(57)【要約】  ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋの多官能性阻害剤、並びに同多官能性阻害剤を含有する組成物が開示されている。ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋのうちの１つ以上を阻害することによって奏効する、癌などの疾患及び病態の治療における多官能性阻害剤の使用方法もまた、開示されている。【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記構造
【化１】
2019519593.tif 000207
（ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒはアルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化２】
2019519593.tif 000208
式中、ｍは０、１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化３】
2019519593.tif 000209
Ｒ＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎは独立に１、２、３、４又は５である。
【化４】
2019519593.tif 000210
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化５】
2019519593.tif 000211
Ｒは独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎ、ｏは独立に１、２、３、４又は５である。
【化６】
2019519593.tif 000212
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化７】
2019519593.tif 000213
ＲはＨ、アルキル又はアリールであり、
式中、ｍは０、１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化８】
2019519593.tif 000214
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化９】
2019519593.tif 000215
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｎは１、２、３、４又は５である。）
【化１０】
2019519593.tif 000216
（Ｄ＝Ｉ、−Ｃ≡ＣＨ、−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、式中、Ｒ＝アルキル又はアリールであり、
Ｒ３はＨ、アルキル、アリール、−（ＣＨ２）ｐ−ＯＨ、又は−（ＣＨ２）ｐ−ＮＲ４であり、式中、ｐ＝１〜６、及びＲ４＝Ｈ、アルキル、アリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化１１】
2019519593.tif 000217
ｍは０、１、２、又は３であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化１２】
2019519593.tif 000218
Ｒ１＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎは独立に１、２、３、４又は５である。
【化１３】
2019519593.tif 000219
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化１４】
2019519593.tif 000220
Ｒ１＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎ、ｏは独立に１、２、又は３である。
【化１５】
2019519593.tif 000221
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化１６】
2019519593.tif 000222
Ｒ１＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍは０、１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化１７】
2019519593.tif 000223
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化１８】
2019519593.tif 000224
Ｒ１＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍは０、１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化１９】
2019519593.tif 000225
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル、アリールであり、ｎは１、２、３、４又は５である。）
【化２０】
2019519593.tif 000226
（式中、Ｒ４＝Ｒ−(−)−ＣＨ２ＣＨＯＨ(ＣＨ２ＯＨ）；−ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ；又は−ＣＨ２ＣＨ２−ＮＨ２であり；
ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒである：Ｒはアルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化２１】
2019519593.tif 000227
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化２２】
2019519593.tif 000228
Ｒ1はＨ、アルキル又はアリールであり、ｍ及びｎは独立に１、２、３、４又は５である。
【化２３】
2019519593.tif 000229
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化２４】
2019519593.tif 000230
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎ、ｏは独立に１、２、３、４又は５である。）
【化２５】
2019519593.tif 000231
（ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒはアルキル又はアリールであり、Ｘは以下からなる群から選択される：
【化２６】
2019519593.tif 000232
式中、ｍは０、１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化２７】
2019519593.tif 000233
Ｒ＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎは独立に１、２、３、４又は５である。
【化２８】
2019519593.tif 000234
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化２９】
2019519593.tif 000235
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎ、ｏは独立に１、２、３、４又は５である。
【化３０】
2019519593.tif 000236
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化３１】
2019519593.tif 000237
Ｒ１はＨ、アルキル又はアリールであり、式中、ｍは０、１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５である。
【化３２】
2019519593.tif 000238
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化３３】
2019519593.tif 000239
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｎは１、２、３、４又は５である。）
【化３４】
2019519593.tif 000240
（ＹはＦ、ＣＩであり、
ＤはＩ又は−Ｃ≡-ＣＲであり、式中、Ｒ＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、
Ｒ５、Ｒ６は独立にＨ、アルキル又はアリールであるか、又は一緒になって５員環又は６員環を形成し、
Ｘ、Ｗ及びＺは独立にカルボニル又は（ＣＲ１Ｒ２）ｎであり、式中、Ｒ５、Ｒ６は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、及びｎ＝０、１、２、３，４又は５であり、
ｘは以下の通りである：
【化３５】
2019519593.tif 000241
Ｒ＝Ｈ、アルキル、アリールであり、式中、ｍ、ｎは独立に１、２、３、４又は５である。
【化３６】
2019519593.tif 000242
Ｒ＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、式中、ｍ、ｎは独立に１、２、３、４又は５である。）及び
【化３７】
2019519593.tif 000243
（式中、ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒはアルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化３８】
2019519593.tif 000244
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立に、ｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝０、１であり、ｑ＝０〜６であり、ｒ＝２〜６である。
【化３９】
2019519593.tif 000245
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化４０】
2019519593.tif 000246
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝１〜６であり、ｑ＝２〜６であり、及びＲ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールである。
【化４１】
2019519593.tif 000247
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化４２】
2019519593.tif 000248
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝２〜６である。
【化４３】
2019519593.tif 000249
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。
【化４４】
2019519593.tif 000250
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝１〜６であり、ｎ＝２〜６である。及び
【化４５】
2019519593.tif 000251
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝1〜６であり、o＝２〜６である。）
あるいはその医薬的に許容される塩を有する化合物。
【請求項２】
下記構造
【化４６】
2019519593.tif 000252
又は
【化４７】
2019519593.tif 000253
を有する化合物。
【請求項３】
下記構造
【化４８】
2019519593.tif 000254
（式中、ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ又はＣ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒ＝アルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化４９】
2019519593.tif 000255
Ｒ１、独立に、Ｈ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝０、１であり、ｑ＝０〜６であり、ｒ＝２〜６である。
【化５０】
2019519593.tif 000256
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化５１】
2019519593.tif 000257
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝１〜６であり、ｑ＝２〜６であり、及びＲ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールである。
【化５２】
2019519593.tif 000258
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である
【化５３】
2019519593.tif 000259
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。
【化５４】
2019519593.tif 000260
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝１〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化５５】
2019519593.tif 000261
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝２〜６である。
及び
【化５６】
2019519593.tif 000262
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。）
あるいはその医薬的に許容される塩を有する化合物。
【請求項４】
下記構造
【化５７】
2019519593.tif 000263
（式中、ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ又はＣ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒ＝アルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化５８】
2019519593.tif 000264
Ｒ１、独立に、Ｈ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝０、１であり、ｑ＝０〜６であり、ｒ＝２〜６である。
【化５９】
2019519593.tif 000265
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化６０】
2019519593.tif 000266
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝１〜６であり、ｑ＝２〜６であり、及びＲ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールである。
【化６１】
2019519593.tif 000267
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である
【化６２】
2019519593.tif 000268
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。
【化６３】
2019519593.tif 000269
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝１〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化６４】
2019519593.tif 000270
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝２〜６である。
及び
【化６５】
2019519593.tif 000271
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。）
【化６６】
2019519593.tif 000272
（式中、Ｗは
【化６７】
2019519593.tif 000273
であり、及びＲはＨ、アルキル又はアリールであり、及びｍ＝０、１〜６であり；
Ｄ＝Ｉ、−Ｃ≡ＣＨ、−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、式中、Ｒ＝アルキル又はアリールであり、式中、Ｘは以下からなる群から選択される：
【化６８】
2019519593.tif 000274
式中、ｍ＝０、１〜６であり、ｎ＝１〜６であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化６９】
2019519593.tif 000275
Ｒ１＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、式中、ｍ、ｎは独立に１〜６である。
【化７０】
2019519593.tif 000276
式中、ＲはＨ、アルキル又はアリールであり、及びｍ＝０、１〜６であり、ｎ＝１〜６であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化７１】
2019519593.tif 000277
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、及びｍ、ｎ、ｏは独立に１〜６である。）
【化７２】
2019519593.tif 000278
（式中、ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒ＝アルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化７３】
2019519593.tif 000279
Ｒ１は独立にＨ、アルキル、又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝１〜６であり、ｐ＝０、１であり、ｑ＝０〜６であり、ｒ＝２〜６である。
【化７４】
2019519593.tif 000280
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化７５】
2019519593.tif 000281
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝１〜６であり、ｐ＝１〜６であり、ｑ＝２〜６であり、及びＲ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールである。
【化７６】
2019519593.tif 000282
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化７７】
2019519593.tif 000283
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。
【化７８】
2019519593.tif 000284
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝１〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化７９】
2019519593.tif 000285
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝２〜６である。
【化８０】
2019519593.tif 000286
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。）及び
【化８１】
2019519593.tif 000287
（式中、ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒ＝アルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化８２】
2019519593.tif 000288
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｎ＝０〜６であり、ｏ＝１〜６であり、ｐ＝０、１であり、ｑ＝０〜６であり、ｒ＝２〜６である。
【化８３】
2019519593.tif 000289
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化８４】
2019519593.tif 000290
式中、独立にｎ＝０〜６であり、ｏ＝１〜６であり、ｐ＝１〜６であり、ｑ＝２〜６であり、及びＲ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールである。
【化８５】
2019519593.tif 000291
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化８６】
2019519593.tif 000292
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝１〜６であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。
【化８７】
2019519593.tif 000293
式中、独立にｎ＝１〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝２〜６である。及び
【化８８】
2019519593.tif 000294
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝１〜６であり、ｎ＝２〜６である。）
あるいはその医薬的に許容される塩を有する化合物。
【請求項５】
【化８９】
2019519593.tif 000295
、
【化９０】
2019519593.tif 000296
、
【化９１】
2019519593.tif 000297
、
【化９２】
2019519593.tif 000298
、
【化９３】
2019519593.tif 000299
、
【化９４】
2019519593.tif 000300
、
【化９５】
2019519593.tif 000301
、
【化９６】
2019519593.tif 000302
、
【化９７】
2019519593.tif 000303
、
【化９８】
2019519593.tif 000304
、
【化９９】
2019519593.tif 000305
、及び
【化１００】
2019519593.tif 000306
からなる群から選択される、化合物。
【請求項６】
（ａ）請求項１から５のいずれか一項に記載の化合物と、（ｂ）疾患又は病態の治療に有用な第２の治療剤であって、ＭＥＫ及び／又はＰＩ３Ｋを阻害することによって奏効をもたらす、第２の治療剤と、（ｃ）任意の賦形剤及び／又は医薬的に許容される担体と、を含む、組成物。
【請求項７】
前記第２の治療剤が、癌の治療に有用な化学療法剤を含む、請求項６に記載の組成物。
【請求項８】
請求項１から５のいずれか一項に記載の化合物と、医薬的に許容される担体又はビヒクルと、を含む、医薬組成物。
【請求項９】
ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋのうちの少なくとも１つを阻害することによって奏効が得られる、疾患又は病態を治療する方法であって、治療有効量の請求項１から５のいずれかに記載の化合物を、前記化合物を必要とする個体に投与することを含む、方法。
【請求項１０】
前記疾患又は病態の治療に有用な、治療有効量の第２の治療剤を投与することを更に含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記化合物と前記第２の治療剤とが同時投与される、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記化合物と前記第２の治療剤とが別個に投与される、請求項１２に記載の方法。
【請求項１３】
前記疾患又は病態が、段落番号［００９５］から［００９７］及び［００９９］中に開示されている疾患及び病態から選択される、請求項９に記載の方法。
【請求項１４】
前記疾患又は病態が癌である、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記癌が、本明細書の段落番号［００９５］から［００９７］に開示されている癌から選択される、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記疾患が癌であり、そして前記第２の治療剤が手術、化学療法剤及び放射線のうちの１つ以上である、請求項１０に記載の方法。
【請求項１７】
前記疾患が癌であり、前記第２の治療剤が段落番号［０１１２］から［０１１８］に記載の薬剤から選択される、請求項１０に記載の方法。
【請求項１８】
前記第２の治療剤が放射線を含み、前記放射線が任意に、本明細書中の段落［０１０９］から［０１１１］に開示される放射線増感剤及び／又は治療剤と併用投与される、請求項１０に記載の方法。
【請求項１９】
前記化合物及び前記第２の治療剤が単一の組成物から投与される、請求項９に記載の方法。
【請求項２０】
前記化合物及び前記第２の治療剤が別個の組成物から投与される、請求項９に記載の方法。
【請求項２１】
前記第２の治療剤の投与に先立って前記化合物を投与する、請求項１０に記載の方法。
【請求項２２】
前記第２の治療剤が投与された後に前記化合物を投与する、請求項１０に記載の方法。
【請求項２３】
【化１０１】
2019519593.tif 000307
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎ、ｏ＝１、２、３、４又は５である。）
【化１０２】
2019519593.tif 000308
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎ、ｏ＝１、２、３、４又は５である。）及び
【化１０３】
2019519593.tif 000309
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎ、ｏ＝１、２、３、４又は５である。）
からなる群から選択されるＰＩ３Ｋ阻害剤へのＭＥＫ阻害剤用リンカー。
【請求項２４】
【化１０４】
2019519593.tif 000310
、
【化１０５】
2019519593.tif 000311
、
【化１０６】
2019519593.tif 000312
、
【化１０７】
2019519593.tif 000313
、及び
【化１０８】
2019519593.tif 000314
からなる群から選択されるＰＩ３Ｋ阻害剤へのＭＥＫ阻害剤用リンカー。
【請求項２５】
２−［２，３−ビス（２-ヒドロキシエトキシ）プロポキシ］エタノール及びペンタエリスリトールからなる群から選択される、ＰＩ３Ｋ阻害剤へのＭＥＫ阻害剤用リンカー。
【請求項２６】
ＭＥＫ阻害剤とＰＩ３Ｋ阻害剤の両方、又はｍＴＯＲ阻害剤を連結することを目的とした、請求項２３から２５のいずれか一項に記載のリンカーの使用。
【請求項２７】
前記ＭＥＫ阻害剤が、トラメチニブ、セルメチニブ、ピメルサチブ、及びＳＭＫ−１７からなる群より選択される、請求項２６に記載の使用。
【請求項２８】
前記ＰＩ３Ｋ阻害剤が、ＧＤＣ０９４１、ＧＤＣ０９８０、ＢＫＭ-１２０、ＢＥＺ２３５、ＰＩＫ-９０、及びデュベリシブからなる群から選択される、請求項２６に記載の使用。
【請求項２９】
前記ｍＴＯＲ阻害剤が、ラパマイシン、ＡＺＤ８０５５、ＫＵ００６３７９４、トルキニブ（ＰＰ２４２）、及びボクスタリシブからなる群から選択される、請求項２６に記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
政府の権益に関する陳述
本発明は、米国国立衛生研究所によって授与された助成ＣＡ０８５８７８及びＣＡ１９７７０１の下に政府援助を受けて為されたものである。本発明における一定の権利は、政府が有するものとする。
関連出願の相互参照
【０００２】
本出願は、２０１７年２月３日に出願された米国仮特許出願第６２／４５２１６３号明細書及び２０１６年７月６日に出願された米国仮特許出願第６２／３５９００１号明細書の利益を主張するものであり、これらの各文献はその全体が本明細書において参照により援用されている。
【０００３】
本発明は、ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋに対する二官能性阻害剤、三官能性阻害剤、及び四官能性阻害剤を包含する多官能性阻害に関するほか、ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋのうちの１つ以上を阻害することによって奏効をもたらす、病態及び疾患の治療方法に関する。本多官能性阻害剤は、単独使用、又は放射線及び／又は化学療法剤との併用のいずれかにて、癌療法用の薬剤として有用である。
【背景技術】
【０００４】
ＫＲＡＳの異常な活動亢進が、多様なヒト癌における腫瘍の発生及び進行において果たす役割は傑出している。ＫＲＡＳ突然変異は全ＲＡＳ突然変異の８６％を占め、全ヒト悪性腫瘍の最高頻度、約２２％と関連する（１）。ＫＲＡＳ突然変異の発生率は、膵臓悪性腫瘍及び結腸直腸悪性腫瘍において特に高く、各悪性腫瘍は９０％超及び４０％超の頻度で発生する。全ての癌のなかで最も致命的なのが、膵臓癌及び結腸直腸癌であり、米国における癌による死因の第４位及び第３位に位置づけられている（２）。外科的介入を不可能にしている局所進行性又は転移性疾患は、全ての膵臓癌症例の約８０％を占める。ＫＲＡＳ活性化癌の治療に対する根治的な選択肢は、現時点では存在していない。また、ＫＲＡＳ突然変異転移性結腸直腸癌患者が、フルオロピリミジン及びオキサリプラチンによる第一選択化学療法に失敗した場合、治療選択肢が限定される。
【０００５】
癌患者の死亡率の重要な原因となっているのが、腫瘍細胞浸潤、可動性及び転移であり、腫瘍転移のプロセスは、一連の複雑なプロセスの結果として生じる（３６）。研究によって、ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ経路が腫瘍の進行及び転移に有意に関与していることが報告されてきた（３７）。そのうえ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋ阻害剤は、腫瘍細胞における転移促進表現型を下方制御するのに有効であることが、報告されてきた（３８）。ＭＡＰＫ経路においてＢＲＡＦの下流に位置するＭＡＰＫキナーゼ（ＭＥＫ）の遮断を媒介する阻害剤は、ＢＲＡＦ  Ｖ６００メラノーマ患者（Ｖ６００Ｅ突然変異とＶ６００Ｋ突然変異の両方を含む）の無増悪生存期間及び全生存期間の改善と関連してきた（３９、４０）。要約すると、マイトジェン活性化プロテインキナーゼ（Ｒａｓ／Ｒａｆ／ＭＥＫ／ＥＲＫ）経路及びホスホイノシチド３−キナーゼ／プロテインキナーゼＢ（ＰＩ３Ｋ／ＡＫＴ）経路の阻害が確立され、それに伴って、運動性及び侵襲性（転移性）能力が低下した（４１、４２）。それゆえ、Ｒａｓ／Ｒａｆ／ＭＥＫ／ＥＲＫシグナルリング経路、及びＰＩ３Ｋ／Ａｋｔシグナルリング経路に対する分子標的薬は、腫瘍細胞の成長及び転移を阻害するうえで重要である。Ｒａｓ／Ｒａｆ／ＭＥＫ／ＥＲＫ経路及びＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ経路の二重抑制による腫瘍細胞遊走、浸潤並びに転移の阻害は、癌治療レジメンの改善において重要な役割を果たすものと予想されている。Ｒａｓ／Ｒａｆ／ＭＥＫ／ＥＲＫ経路及びＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ経路を同時に標的化する化合物は、侵襲性表現型の抑制を改善し、原発性及び転移性疾患の治療用の前転移プロセスを提供することによって、患者の死亡率を低下させるものでなければならない。
【０００６】
変異型ＫＲＡＳを直接的に標的化する薬物を開発する努力が依然として挑戦的であるのは、特異性の問題が厄介なものであるためである。その結果、近年になって、ＫＲＡＳシグナルリングの薬理学的介入における努力は、２つの中心的なＲＡＳエフェクター経路であるＲＡＦ／ＭＥＫ／ＥＲＫ及びＰＩ３Ｋ／ＡＫＴ／ｍＴＯＲ内の下流標的に対して集中的に焦点を合わせてきた（３、４）。ＲＡＦ及びＭＥＫは、多くの創薬プログラムを作出し、結果として、魅力的な臨床候補を創出してきた（５〜７）。ＢＲＡＦ突然変異の欠如は、この標的アプローチに応答したＭＡＰＫシグナルリングの阻害ではなく寧ろ誘導に関連することから、ＢＲＡＦ阻害剤の臨床活性はＢＲＡＦ突然変異の腫瘍患者に限定される可能性が高い（８〜１０）。対照的に、ＭＥＫ阻害剤は、試験されたＫＲＡＳ突然変異体腫瘍のおよそ半分において抗増殖効果を発揮することが明らかにされてきた（１１）。第１相試験においてＭＥＫ阻害剤ＣＩ−１０４０及びトラメチニブの両方によって客観的反応が誘発されたことは有望である（１２、１３）。したがって、ＭＥＫ阻害はＫＲＡＳ活性化癌の治療に向けた実行可能なアプローチであるが、単剤療法の環境において、ＭＥＫ阻害はこの難治性患者集団における転帰に有意な影響を与えるうえで必要な程度の活性を生ずる可能性は低い。
【０００７】
ＭＥＫ阻害剤単剤活性を改善するための１つの戦略は、ＰＩ３Ｋシグナルリングを更に標的化することである。この併用戦略は、インビトロ及びインビボでの証拠に基づく。これは、ＫＲＡＳ突然変異体腫瘍が腫瘍成長に対する最大限の阻害を達成するにはＭＡＰＫ経路及びＰＩ３Ｋ経路の両方の二重阻害を必要とすることを示唆するものである（１１、１４〜１６）。いずれか一方が阻害されると、負のフィードバックループの放出によって代替経路の活性化が生起されることが、明らかにされてきた（１６、１７）。ＰＩ３Ｋ経路の活性化は概ね、ＰＩ３ＫＣＡ突然変異又はＰＴＥＮ喪失に起因し、ＫＲＡＳ突然変異体癌においてＭＥＫ阻害剤療法に対する主要な耐性機序を表す。両方の経路を併用して阻害すると、アポトーシス及び腫瘍の縮小が著しく増強されることにつながる（１８）。
【０００８】
ＲＡＳ／ＲＡＦ／ＭＥＫ／ＥＲＫシグナルトランスダクション経路は最も攻撃的及び致命的な形態のヒト癌においてかなりのパーセンテージで活性化されるという理由から、この経路を標的化する幾つかの小分子阻害剤はＦＤＡの承認を取得済みであるか、あるいは積極的な臨床開発の途上にある。しかしながら、ＢＲＡＦ及びＫＲＡＳ活性化突然変異の両方を有する腫瘍の治療において、市販のＢＲＡＦ阻害剤であるＰＬＸ４０３２又はベムラフェニブが臨床的には有効であるにもかかわらず、本薬物はＥＲＫシグナルリングを逆説的に誘発することから、天然ＢＲＡＦを有する腫瘍に対しては無効であった。
【０００９】
それゆえ、ｍＴＯＲ、ＭＥＫ、及びＰＩ３Ｋ阻害剤は、当該技術分野において公知である。例えば、Iikura et al.米国特許第７８９７７９２号明細書には、クマリン系ＭＥＫ阻害剤のクラスが、開示されている。ＰＩ３Ｋ阻害剤は、例えば、米国特許出願公開第２０１０／０２４９０９９号明細書、同第２０１１／０００９４０５号明細書、及び同第２０１１／００５３９０７号明細書に開示されている。肺癌治療用のＰＩ３Ｋ及びＭＥＫ阻害剤の併用については、例えば、Engelman et al., Nature Medicine, Vol. 14, Number 14, pages 1351-56 (2008）に開示されている。
【００１０】
ｍＴＯＲ阻害剤はまた、当該技術分野において、例えば、国際公開第２００６／１２２８０６号パンフレット、国際公開第２０１０／００３８１６号パンフレット、米国特許第９２８４３１５号明細書、及び国際公開第２０１２／０６８１０６号パンフレットにおいて、公知である。幾つかの実施形態において、先行技術の阻害剤は、ｍＴＯＲ及びＰＩ３Ｋに対する二重阻害剤である。
【００１１】
また、ＰＩ３Ｋ経路の遠位構成要素の調節は、他の多様な疾患プロセスにも関与してきており、これらの疾患プロセスとしては、組織破壊により特徴付けられる感染症、及び免疫／炎症性疾患が挙げられる（２７）。例えば、結核菌（Ｍｔｂ）は、世界的な健康問題のなかでも主立ったものである。例えばｐ３８及びＥＲＫマイトジェン活性化プロテインキナーゼをはじめとする細胞内シグナルリングカスケードは、マトリックスメタロプロテイナーゼ（ＭＭＰ）の制御において重要であることが公知である（２８）。ホスファチジルイノシトール３−キナーゼ（ＰＩ３Ｋ）は、多様な炎症反応の制御に関与する重要なカスケードとして益々認識されるようになってきている（２９、３０、３１）。Ｍｔｂによって誘発されるケモカインの上方制御はＰＩ３Ｋ阻害剤で阻害される場合があるが、単球からＴＮＦ−α及びＩＬ−１０を分泌するうえでＰＩ３Ｋシグナルリングは不可欠である（３２）。また、ＰＩ３Ｋ活性の下流産物であるＰＩＰ３も、マイコバクテリアファゴソームの成熟に必要とされる（３３）。ＡＫＴを阻害することによって、ＭＭＰの分泌及び遺伝子発現に対する全体的な抑制効果が発揮される可能性があり、ＡＫＴを阻害することによってＭｔｂの細胞内成長が防止され（３４）、ＡＫＴを薬理学的に阻害することによって、マイコバクテリアの感染レベルが低下することが見出されてきた（３５）。これらのシグナルシグナルリングプロセスに関連するシグナルシグナルリング経路を標的化する化合物は、マイコバクテリア感染症におけるシグナルトランスダクション機構を中断させ、炎症性組織損傷を低減するのに有効でありうる。
【００１２】
細胞シグナルリング経路ｍＴＯＲは、細胞成長及び増殖の制御において有意な役割を演じるホスファチジルイノシトール３−キナーゼ（ＰＩ３Ｋ）細胞の生存経路の構成要素である。ＰＩ３Ｋ経路の活性化が異常になると、多様な種類の癌に関わり、ひいては治療に対する耐性を付随的に生ずるものと見なされている。ＰＩ３Ｋ／ＡＫＴ／ｍＴＯＲ経路は、代謝の制御、細胞の成長及び生存、細胞周期の進行、並びに転写及び翻訳に関与している。ＡＫＴは、ホスホイノシチド３−キナーゼ（ＰＩ３Ｋ）シグナルリングの下流に存在しており、これは、リガンド（インスリン又は他の成長因子など）が細胞表面上の受容体チロシンキナーゼ（ＲＴＫ）に結合した際に活性化される。ＡＫＴが活性化されると、ＰＲＡＳ４０、ＢＡＤ及びＦＯＸＯ３をはじめとする様々な基質がリン酸化される。細胞シグナルリング経路ｍＴＯＲは、Ａｋｔの上流及び下流で作用し、それにより、ＰＩ３Ｋ経路において決定的に重要な意味を持つシグナルリング接合部としての役目を果たす。キナーゼｍＴＯＲは細胞内部の２つの異なる複合体（ｍＴＯＲＣ１及びｍＴＯＲＣ２）に集合し、ＡＫＴシグナルリングハブの両側に位置する。ラプターとのラパマイシン感受性複合体（ｍＴＯＲＣ１）は、ＡＫＴの下流に存在する。一方、リプターとのラパマイシン非感受性複合体（ｍＴＯＲＣ２）は、Ｓｅｒ４７３における直接的リン酸化によってＡＫＴを完全に活性化しうる。それゆえ、ｍＴＯＲが、ｍＴＯＲＣ１及びｍＴＯＲＣ２として知られる２つの一次多タンパク質複合体を形成する機能を有することは、充分に確証されている。これらの複合体は、細胞タンパク質の合成を制御する役目を果たす。この制御は、成長及び増殖を含む細胞恒常性にとって重要な要件である。したがって、ｍＴＯＲは、表面受容体の下流にある非常に重要な癌シグナルリング経路であり、ｍＴＯＲを標的化しうる改良型薬物に対して多大なニーズが存在している。
【００１３】
膜貫通型受容体のリガンド結合活性化によってＰＩ３Ｋが活性化され、続いて、この活性化によってＡｋｔがリン酸化される。このリン酸化は、ＰＴＥＮによって脱リン酸化される。ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ／ｍＴＯＲ経路の下流シグナルリングの増強によって、癌及び炎症プロセスを含む自己免疫疾患は、幾分かは、これらの疾患の原因となり、４Ｅ−ＢＰ１及びｐ７０  Ｓ６キナーゼのような下流の標的をリン酸化することによってｍＲＮＡの翻訳のような多数の下流の生物学的効果を発揮し、Ａｔｇ１３とＵＬＫ１を介した自食作用の抑制、リボソームの生合成、及び転写の活性化は、ミトコンドリアの活性又は脂肪生成の増大につながる。したがって、ｍＴＯＲは、ＥＧＦＲ／ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ及びＭＥＴシグナルリングの下流標的であると共に、ＭＥＫシグナルリングと有意なクロストークを有することから、多様な種類の疾患の治療的処置の対象となる主要標的と見なされている。
【００１４】
ＰＩ３Ｋ／ＡＫＴ／ｍＴＯＲ及びＭＥＫ経路の制御不全は、細胞成長及び増殖の抑制不能につながる。しかしながら、当該技術分野において、ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋを阻害することによる、癌並びに他の疾患及び病態を治療するための化合物並びに方法に対するニーズは依然として絶えない。ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋの小分子阻害剤が創製されたにもかかわらず、現代の創薬における強力なｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋの阻害剤のデザインは依然として有意な課題となっている。したがって、当該技術分野において、物理的及び薬理学的特性を有し、治療用途における多官能性阻害剤の使用を可能にする多官能性ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋ阻害剤に対するニーズは、依然として絶えない。本発明は、ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋに結合してｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋの活性を阻害するようにデザインされた、単剤多官能性化合物を提供するものである。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明は、ＭＡＰキナーゼ及びＰＩ３Ｋ経路を同時標的化する単一の化合物、並びにそのような化合物を必要とする個体に投与することによって癌を治療する方法に関する。本化合物は、これらの重要なシグナルリング経路を同時標的化することによって、それらの経路制御不全に付随する疾患と闘うことを目的として開発された。
【００１６】
より具体的には、本発明は、腫瘍の成長、進行及び転移に関与する２つ又は３つの重要なシグナルトランスダクション経路（すなわち、ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋ）を阻害する機能を有する、新規な多官能性化合物に関する。個々のｍＴＯＲ阻害剤、ＰＩ３Ｋ阻害剤及びＭＥＫ阻害剤は、それぞれの酵素標的に対する高い結合親和性を維持しながらリンカーを収容するように化学的に修飾されたものであり、これらの阻害剤を共役することによって、本二官能性、三官能性及び四官能性のｍＴＯＲ／ＭＥＫ／ＰＩ３Ｋ阻害剤が提供されてきた。本化合物は、２つ又は３つの重大な制御ノード、ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋを同時に標的化することによってＫＲＡＳ駆動性腫瘍進行を阻害し、その阻害中にこれらの各経路間で起こるクロストークを遮断する。
【００１７】
したがって、本発明は、ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋ酵素の多官能性阻害剤、その多官能性阻害剤を含む組成物、並びにｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋ活性を阻害することによって奏効をもたらす、病態及び疾患の治療的処置における阻害剤の使用方法に関する。本化合物は、ｍＴＯＲ活性化、ＭＥＫ活性化及びＰＩ３Ｋ活性化に対して強力な阻害剤であり、癌、とりわけＫＲＡＳ突然変異体腫瘍の治療において有用である。
【００１８】
本発明は、下記構造式、
【化１】
2019519593.tif 000002
（Ｄ＝Ｉ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒ＝アルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化２】
2019519593.tif 000003
式中、ｍは０、１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、
あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化３】
2019519593.tif 000004
Ｒ＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎは独立に１、２、３、４又は５である。 
【化４】
2019519593.tif 000005
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化５】
2019519593.tif 000006
Ｒは独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎ、ｏは独立に１、２、３、４又は５である。
【化６】
2019519593.tif 000007
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化７】
2019519593.tif 000008
ＲはＨ、アルキル又はアリールであり、式中、ｍは０、１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化８】
2019519593.tif 000009
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化９】
2019519593.tif 000010
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｎは１、２、３、４又は５である。）
【化１０】
2019519593.tif 000011
（Ｄ＝Ｉ、−Ｃ≡ＣＨ、−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、式中、Ｒ＝アルキル又はアリールであり、
Ｒ３はＨ、アルキル、アリール、−（ＣＨ２）ｐ−ＯＨ、又は−（ＣＨ２）ｐ−ＮＲ４であり、式中、ｐ＝１〜６、及びＲ４＝Ｈ、アルキル、アリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化１１】
2019519593.tif 000012
ｍは０、１、２、又は３であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化１２】
2019519593.tif 000013
Ｒ１＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎは独立に１、２、３、４又は５である。
【化１３】
2019519593.tif 000014
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化１４】
2019519593.tif 000015
Ｒ１＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎ、ｏは独立に１、２、又は３である。
【化１５】
2019519593.tif 000016
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化１６】
2019519593.tif 000017
Ｒ１＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍは０、１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化１７】
2019519593.tif 000018
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化１８】
2019519593.tif 000019
Ｒ１＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍは０、１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化１９】
2019519593.tif 000020
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル、アリールであり、ｎは１、２、３、４又は５である。）
【化２０】
2019519593.tif 000021
（式中、Ｒ４＝Ｒ−(−)−ＣＨ２ＣＨＯＨ(ＣＨ２ＯＨ）；−ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ；又は−ＣＨ２ＣＨ２−ＮＨ２であり、
ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒである：Ｒはアルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化２１】
2019519593.tif 000022
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化２２】
2019519593.tif 000023
Ｒ1はＨ、アルキル又はアリールであり、ｍ及びｎは独立に１、２、３、４又は５である。
【化２３】
2019519593.tif 000024
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化２４】
2019519593.tif 000025
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎ、ｏは独立に１、２、３、４又は５である。）
【化２５】
2019519593.tif 000026
（ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒはアルキル又はアリールであり、Ｘは以下からなる群から選択される：
【化２６】
2019519593.tif 000027
式中、ｍは０、１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化２７】
2019519593.tif 000028
Ｒ＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎは独立に１、２、３、４又は５である。
【化２８】
2019519593.tif 000029
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化２９】
2019519593.tif 000030
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎ、ｏは独立に１、２、３、４又は５である。
【化３０】
2019519593.tif 000031
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化３１】
2019519593.tif 000032
Ｒ１はＨ、アルキル又はアリールであり、式中、ｍは０、１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５である。
【化３２】
2019519593.tif 000033
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化３３】
2019519593.tif 000034
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｎは１、２、３、４又は５である。）
【化３４】
2019519593.tif 000035
（ＹはＦ、ＣＩであり、
ＤはＩ又は−Ｃ≡-ＣＲであり、式中、Ｒ＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、
Ｒ５、Ｒ６は独立にＨ、アルキル又はアリールであるか、又は一緒になって５員環又は６員環を形成し、
Ｘ、Ｗ及びＺは独立にカルボニル又は（ＣＲ１Ｒ２）ｎであり、式中、Ｒ５、Ｒ６は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、及びｎ＝０、１、２、３，４又は５である。
ｘは以下の通りである：
【化３５】
2019519593.tif 000036
Ｒ＝Ｈ、アルキル、アリールであり、式中、ｍ、ｎは独立に１、２、３、４又は５である。
【化３６】
2019519593.tif 000037
Ｒ＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、式中、ｍ、ｎは独立に１、２、３、４又は５である。）及び
【化３７】
2019519593.tif 000038
（式中、ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒはアルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化３８】
2019519593.tif 000039
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立に、ｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝０、１であり、ｑ＝０〜６であり、ｒ＝２〜６である。
【化３９】
2019519593.tif 000040
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化４０】
2019519593.tif 000041
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝１〜６であり、ｑ＝２〜６であり、及びＲ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールである。
【化４１】
2019519593.tif 000042
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化４２】
2019519593.tif 000043
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝２〜６である。
【化４３】
2019519593.tif 000044
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。
【化４４】
2019519593.tif 000045
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝１〜６であり、ｎ＝２〜６である。及び
【化４５】
2019519593.tif 000046
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝1〜６であり、o＝２〜６である。）
【００１９】
を有し、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋ活性を阻害する機能を有する多官能性化合物、あるいはその医薬的に許容される塩に関する。
【００２０】
別の実施形態において、本発明は、ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋの活性を阻害する機能を有する下記構造式
【化４６】
2019519593.tif 000047
（式中、ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ又はＣ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒ＝アルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化４７】
2019519593.tif 000048
Ｒ１、独立に、Ｈ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝０、１であり、ｑ＝０〜６であり、ｒ＝２〜６である。
【化４８】
2019519593.tif 000049
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化４９】
2019519593.tif 000050
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝１〜６であり、ｑ＝２〜６であり、及びＲ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールである。
【化５０】
2019519593.tif 000051
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である
【化５１】
2019519593.tif 000052
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。
【化５２】
2019519593.tif 000053
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝１〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化５３】
2019519593.tif 000054
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝２〜６である。
及び
【化５４】
2019519593.tif 000055
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。）
【化５５】
2019519593.tif 000056
（式中、Ｗは
【化５６】
2019519593.tif 000057
であり、及びＲはＨ、アルキル又はアリールであり、及びｍ＝０、１〜６であり、
Ｄ＝Ｉ、−Ｃ≡ＣＨ、−Ｄ≡Ｃ−Ｒであり、式中、Ｒ＝アルキル又はアリールであり、式中、Ｘは以下からなる群から選択される：
【化５７】
2019519593.tif 000058
式中、ｍ＝０、１〜６であり、ｎ＝１〜６であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化５８】
2019519593.tif 000059
Ｒ１＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、式中、ｍ、ｎは独立に１〜６である。
【化５９】
2019519593.tif 000060
式中、ＲはＨ、アルキル又はアリールであり、及びｍ＝０、１〜６であり、ｎ＝１〜６であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化６０】
2019519593.tif 000061
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、及びｍ、ｎ、ｏは独立に１〜６である。）
【化６１】
2019519593.tif 000062
（式中、ＤはＩ、−ＣＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒ＝アルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化６２】
2019519593.tif 000063
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝１〜６であり、ｐ＝０、１であり、ｑ＝２〜６であり、ｒ＝２〜６である。
【化６３】
2019519593.tif 000064
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化６４】
2019519593.tif 000065
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝１〜６であり、ｐ＝１〜６であり、ｑ＝２〜６であり、及びＲ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールである。
【化６５】
2019519593.tif 000066
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化６６】
2019519593.tif 000067
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。
【化６７】
2019519593.tif 000068
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝１〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化６８】
2019519593.tif 000069
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝２〜６である。
【化６９】
2019519593.tif 000070
独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。）及び
【化７０】
2019519593.tif 000071
（式中、ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒ＝アルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化７１】
2019519593.tif 000072
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｎ＝０〜６であり、ｏ＝１〜６であり、ｐ＝０、１であり、ｑ＝０〜６であり、ｒ＝２〜６である。
【化７２】
2019519593.tif 000073
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化７３】
2019519593.tif 000074
式中、独立にｎ＝０〜６であり、ｏ＝１〜６であり、ｐ＝１〜６であり、ｑ＝２〜６であり、及びＲ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールである。
【化７４】
2019519593.tif 000075
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化７５】
2019519593.tif 000076
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝１〜６であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。
【化７６】
2019519593.tif 000077
式中、独立にｎ＝１〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝２〜６である。及び
【化７７】
2019519593.tif 000078
Ｒ１は独立に、Ｈ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝１〜６であり、ｎ＝２〜６である。）
【００２１】
を有する三官能性化合物、あるいはその医薬的に許容される塩に関する。
【００２２】
一実施形態において、本発明は、治療有効量の本多官能性化合物を必要とする個体に投与することによって病態又は疾患を治療する方法を提供する。関心対象とされる、癌などの疾患又は病態は、ｍＴＯＲ及び／又はＭＥＫ及び／又はＰＩ３Ｋを阻害することによって治療可能である。
【００２３】
本発明の別の実施形態は、（ａ）本多官能性阻害剤と、（ｂ）疾患又は病態を治療するのに有用な賦形剤及び／又は医薬的に許容される担体と、を含む組成物を提供することを意図したものであり、本組成物は、ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋのうちの１つ以上を阻害することによって奏効をもたらす。
【００２４】
本発明の別の実施形態は、個体の疾患又は病態を治療する方法において、本多官能性化合物と第２の治療活性剤とを含む組成物を利用することを意図したものであり、本組成物は、ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋのうちの少なくとも１つを阻害することによって奏効をもたらす。
【００２５】
更なる実施形態において、本発明は、関心対象とされる癌などの疾患又は病態の治療を目的とした医薬品製造用の、本多官能性阻害剤と任意の第２の治療剤とを含む組成物の使用を提供する。
【００２６】
本発明の更に別の実施形態は、（ａ）コンテナと、（ｂ１）本多官能性阻害剤を含むパッケージングされた組成物と、（ｂ２）関心対象の疾患又は病態の治療に有用な第２の治療剤を含むパッケージングされた組成物と、（ｃ）疾患又は病態の治療に際して同時投与又は逐次投与される組成物の使用説明書を収録した添付文書と、を含む、ヒトの医薬用途に対応したキットを提供する。
【００２７】
本発明の上記並びに他の実施形態及び特徴は、好ましい実施形態の下記詳細説明から明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】ＭＥＫ１アロステリックポケット及びＰＩ３Ｋαにおける化合物１４の、ドッキング構造を示す。
【００２９】
【図２】培養されたＡ−５４９肺腫瘍（図２Ａ）及びＤ５４神経膠腫細胞（図２Ｂ）由来のＭＡＰＫ／ＥＲＫ並びにＰＩ３Ｋ／ＡＫＴ経路を標的化する、化合物７、９、１１及び１４のインビトロ活性を示す。
【００３０】
【図３】化合物７、９、１１及び１４のインビトロ活性の定量を示す。
【００３１】
【図４】腫瘍担持マウスにおいて、化合物１４を介してのインビトロＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋの阻害活性を示す。
【００３２】
【図５】脳内Ｄ５４神経膠腫を有するマウスにおいて、ＭＶ４−１６２（化合物１４）又はＭＢ４−１６８を介してのインビトロＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋの阻害活性を示す。
【００３３】
【図６】マウスの皮下増殖性メラノーマ腫瘍株Ａ３５７及びＡ２０５８における、ＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋのインビボ阻害活性を示す。
【００３４】
【図７】マウスの皮下増殖性結腸癌腫瘍株ＣＴ２６における、ＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋのインビボ阻害活性を示す。
【００３５】
【図８】ＭＶ４−１６２（化合物１４）で処置された動物に関して、生存率と経過日数とを対照して示したグラフである。
【００３６】
【図９】ＭＶ−１６２（化合物１４）及びビヒクル対照で処置された動物に関して、メラノーマ腫瘍Ａ２０５８及びＡ３５７の腫瘍体積を示したグラフを含む。
【００３７】
【図１０】ビヒクル対照及びＭＶ４−１６２（化合物１４）で処置された動物に関して、腫瘍体積の変化率と日数とを対照して示したグラフを含む。
【００３８】
【図１１】化合物１４（ＭＶ４−１６２）及びビヒクル対照で処置されたマウスの腫瘍塊を、図示しグラフ化したものである。
【発明を実施するための形態】
【００３９】
好ましい実施形態と照らし合わせて本発明について説明するが、本発明は開示されている実施形態に限定されるものではないことを理解すべきである。本明細書における本発明の実施形態の説明を考慮すると、当業者であれば様々な修正を施すことが可能であることが理解される。そのような修正は、下記の特許請求の範囲に包含される。
【００４０】
本明細書中に用いられている「ＰＩ３Ｋ」という用語は、その全体が本明細書において参照により援用されている米国特許出願公開第２０１１／０００９４０５号明細書に定義されるように、クラスＩ（クラスＩａ及びクラスＩｂを含む）、クラスＩＩ、又はクラスＩＩＩのホスホノイノシチド−３−キナーゼを意味する。
【００４１】
本明細書中に用いられている「ＭＥＫ」という用語は、マイトジェン活性化プロテインキナーゼを意味する。
【００４２】
本明細書中に用いられている「ｍＴＯＲ」という用語は、ラパマイシンの機構的標的を意味する。
【００４３】
「ｍＴＯＲ及び／又はＰＩ３Ｋ及び／又はＭＥＫを阻害することによって奏効が得られる、疾患又は病態」という用語は、ｍＴＯＲ、ＰＩ３Ｋ及びＭＥＫの少なくとも１つ、並びに／又はｍＴＯＲ、ＰＩ３Ｋ及びＭＥＫの少なくとも１つの作用が、例えばその疾患又は病態の発症、進行、発現にとって重要とされるか又は必要とされる病態、あるいはｍＴＯＲ、ＰＩ３Ｋ又はＭＥＫ阻害剤によって治療されることが公知である疾患又は病態に関する。そのような病態の例としては、限定されるものではないが、癌が挙げられる。当業者であれば、例えば、特定の化合物の活性を便宜的に評価できるアッセイを使用することで、任意の特定の細胞型を対象としてｍＴＯＲ、ＰＩ３Ｋ及びＭＥＫのうちの１つ以上により媒介される疾患又は病態が本化合物で治療されるかどうかを、容易に判定することができる。
【００４４】
「第２の治療剤」という用語は、本多官能性阻害剤とは異なり、関心対象の疾患又は病態を治療することが公知である治療剤を指す。例えば、関心対象の疾患又は病態が癌である場合、第２の治療剤を、例えばタキソールのような公知の化学療法剤、又は放射線とすることができる。
【００４５】
「疾患」又は「病態」という用語は、通例は病理学的な病態又は作用であるとなされる障害並びに／又は異常で、特定の徴候、症状及び／又は機能不全の形で顕在化されるものを意味する。以下に実証されているように、本発明の化合物は、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋ、又はｍＴＯＲ、ＭＥＫ、及びＰＩ３Ｋの強力な阻害剤であり、ｍＴＯＲ及び／又はＭＥＫ及び／又はＰＩ３Ｋを阻害することによって奏効が得られる疾患並びに病態の治療に使用できる。
【００４６】
本明細書において、例えば、「治療する（treat）」、「治療用（treating）」、「治療（treatment）」という用語、及び同種の用語は、疾患又は病態、及び／又はそれに付随する症状を排除、軽減、又は寛解することを指す。疾患又は病態を治療するからといって、疾患、病態、又はそれに付随する症状を必ずしも完全に排除することは、不可能ではないにしろ、要求されない。本明細書において、「治療する」、「治療用」、「治療」という用語、及び同種の用語は、疾患又は病態の再発呈、又は疾患又は病態の再発を有さないが、そのリスクに曝されているか、又はその疾患又は病態に罹患しがちな被験者において、疾患又は病態が再発呈する確率を低減すること、あるいは以前に制御された疾患又は病態が再発する確率を低減することを含みうる。「治療する」という用語及び同義語は、そのような治療を必要とする個体に対し、治療有効量の本発明の化合物を投与することを想到するものである。
【００４７】
本発明に係る意味の範囲において「治療」はまた、再発予防又は相予防（phase prophylaxis）、並びに急性又は慢性の徴候、症状及び／又は機能不全の治療を含む。治療は、例えば症状の抑制を目的に、症候的に方向付けることが可能であり、短期間で達成される場合もあれば、中期間を通じて方向付けされる場合もあれば、又は、例えば維持療法という脈絡の中で長期的治療とされる場合もある。
【００４８】
本明細書中に用いられている「治療有効量」又は「有効量」という用語は、本発明の方法により投与した場合に、関心対象の病態又は疾患の治療用の活性成分を、それを必要とする個体に有効に送達するのに充分とされる、有効成分の量を指す。癌又は他の成長障害の症例において、治療有効量の薬剤は、望ましくない細胞成長を低減させ（すなわち、或る程度遅延させ、好ましくは中断させ）；癌細胞の数を減少させ；腫瘍サイズを縮小し；末梢臓器への癌細胞浸潤を阻害し（すなわち、或る程度遅延させ、好ましくは中断させ）；腫瘍転移を阻害し（すなわち、或る程度遅延させ、好ましくは中断させ）；腫瘍成長を或る程度阻害し；標的細胞内のｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋシグナルリングを低減させ；及び／又は癌に関連する症状のうちの１つ以上を或る程度緩和する。投与された化合物又は組成物は、既存の癌細胞の成長を妨げ及び／又はその癌細胞を死滅させる限りにおいて、細胞成長抑制性及び／又は細胞傷害性でありうる。
【００４９】
「コンテナcontainer）」という用語は、医薬品の保管、出荷、分注、及び／又は取り扱いに好適な任意の容器並びにその容器用の蓋を意味する。
【００５０】
「添付文書」という用語は、医師、薬剤師及び患者が製品の使用に関して情報に基づいた決定を下すことを可能にするのに必要とされる安全性及び有効性データと共に製品の投与方法の説明を提供する、医薬品に随伴される情報を意味する。添付文書は、一般に、医薬品用の「ラベル」と見なされている。
【００５１】
「同時的投与（concurrent administration）」、「併用投与（administered in combination）」、「同時投与（simultaneous administration）」、及び類似の表現は、２つ以上の薬剤を治療の対象となる被験者に同時的に投与することを意味する。「同時的に（concurrently）」とは、各薬剤を同時投与すること、あるいは異なる時点にて任意の順序で逐次投与することのいずれかを意味し、一方、同時投与以外の場合には、逐次的にまた時間的に近接して個体に投与することによって、所望の治療効果をもたらしまた協調的に作用しうることを意味する。例えば、本多官能性阻害剤は、第２の治療剤として同時投与される場合もあれば、又は異なる時点にて任意の順序で逐次投与される場合もある。本多官能性阻害剤及び第２の治療剤は、任意の好適な形態で、任意の好適な経路を介して、別個に投与してもよい。本多官能性阻害剤及び第２の治療剤は、同時投与する場合を除き、それを必要とする被験者に対し任意の順序で投与される可能性のあることが理解される。例えば、本多官能性阻害剤は、第２の治療剤治療法（例えば放射線療法）を、それを必要とする個体に対して施す前（例えば５分前、１５分前、３０分前、４５分前、１時間前、２時間前、４時間前、６時間前、１２時間前、２４時間前、４８時間前、７２時間前、９６時間前、１週間前、２週間前、３週間前、４週間前、５週間前、６週間前、８週間前、又は１２週間前）に、同時に、又はその後（例えば５分後、１５分後、３０分後、４５分後に、１時間後に、２時間後に、４時間後に、６時間後に、１２時間後に、２４時間後に、４８時間後に、７２時間後に、９６時間後に、１週間後に、２週間前に、３週間後に、４週間後に、５週間後に、６週間後に、８週間後に、又は１２週間後に）に投与される場合がある。様々な実施形態において、本多官能性阻害剤及び第２の治療剤は、１分間隔、１０分間隔、３０分間隔、１時間未満の間隔、１時間間隔、１時間〜２時間間隔、２時間〜３時間間隔、３時間〜４時間間隔、４時間〜５時間間隔、５〜６時間間隔、６時間〜７時間間隔、７時間〜８時間間隔、８時間〜９時間間隔、９時間〜１０時間間隔、１０時間〜１１時間間隔、１１時間〜１２時間間隔、２４時間以内の間隔、又は４８時間以内の間隔で投与される。一実施形態において、併用療法の成分は１分〜２４時間の間隔で投与される。
【００５２】
本発明を説明する文脈における（特に特許請求の範囲との関連において）「ａ」、「ａｎ」、「ｔｈｅ」という用語、及び類似の指示語の使用は、別途指定しない限り、単数形及び複数形の両方を網羅するものと解釈すべきである。本明細書中の値の範囲の列挙は、本明細書中に別段の指示がない限り、単にその範囲内に含まれる各別個の値を個々に指す簡潔な方法として機能することを意図したものであり、個々の値は、あたかも本明細書中に個々に記載されているかのように本明細書中に組み込まれている。本明細書中に提供されているありとあらゆる例、又は例示的な言語（例えば「のような（such as）」）の使用は、本発明をよりよく例証することを意図したものであり、別途特許請求しない限り、本発明の範囲を限定するものではない。本明細書中のいかなる言語も、特許請求されていない任意の要素を本発明の実施に必須であることを示す言語として解釈すべきではない。
【００５３】
小分子阻害剤を使用してｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋを標的化することが癌治療戦略として実現可能であることは、研究により確証されてきた。一方、ＫＲＡＳ突然変異を有する癌は、恒常的に活性化され、標準治療に対して抵抗性であり、及び予後不良のマーカーとなることが、公知である。２つのＫＲＡＳエフェクター経路であるＭＡＰＫ及びＰＩ３Ｋはそれぞれ、増殖及び生存の重要な先駆体であり、相互に耐性メカニズムとなっている。癌の前臨床試験によって明らかにされてきたように、エフェクター経路の多重阻害は相乗効果を有し、臨床環境において併用療法の理論的根拠を提供するものである。
【００５４】
これらの知見の臨床的関連性は、現在、ＰＩ３Ｋ又はＡＫＴ阻害剤と併用投与されたＭＥＫ阻害剤との併用試験において調査中である（１９）。しかしながら、雑多な「単剤併用」薬は、合理的にデザインされたカクテルアプローチを凌ぐ幾つかの想定された利点をもたらす。第１に、個々の成分の選択性にかかわらず、２つの別個の薬剤を併用すると、標的外効果が悪化する。意図されない患者集団の治療に有利な標的外活性が幾つかあることが、立証されてきた。例えば、「選択的」ａｂｌキナーゼ阻害剤であるイマチニブは、ｃ−ｋｉｔ駆動型の消化管間質腫瘍（GIST）だけでなく、或る種のＰＤＧＦＲ駆動型の悪性腫瘍の治療にも有効であることが、立証されてきた（２０）。しかしながら、より多くの事例において、意図されないキナーゼ標的が阻害されると、非機構ベースの毒性形態で付随的な損傷が発生する。第二に、個々の薬剤間で薬物動態プロファイルが異なることは、それらを診療所で併用したときに問題となる可能性があり、異なる薬物間相互作用の傾向によって更に悪化する恐れがある。患者の服薬遵守及び薬物費用の問題は、複数ノードを介してシグナルリングを損なう単一化学実体のデザインを更に裏付けるものであり、また、２つの未承認薬剤との併用試験を実施する際にも、物流上の障害が発生する。ＭＥＫ阻害剤トラメチニブを用いた臨床データは有望であるように思われる（２１、２２）が、ＰＩ３Ｋ又はＡＫＴ阻害剤が近い将来に承認される可能性は低い。腫瘍細胞は、ＰＩ３Ｋ阻害剤に曝露（challenge）された場合に、ＰＩ３Ｋ／ＡＫＴ／ｍＴＯＲ経路を介して流束を回復させるための多彩な機構を呈することにより、それらの単剤有効性を制限し、それらの規制承認経路を妨げる（２３）。水平、すなわち並行ＰＩ３Ｋ／ＡＫＴ及びＭＥＫ／ＥＲＫシグナルリング阻害剤によって導き出される有効性が、単一段階の標的化と比較して有利であることは、初期の臨床データにおいて裏付けられてきた（１９）。
【００５５】
本化合物は、ＭＡＰＫ及びＰＩ３Ｋ経路の両方を特異的に標的化することを目的に、化学的に連結された多官能性阻害剤である。この複合（combine）経路阻害能を有する単一分子による有効性及び安全性の増強は、個々の単標的阻害剤を凌ぐ。２つの薬物とは対照的に、単一の薬物の投与もまた、処方された治療レジメンに対する患者のコンプライアンスを増強させる。
【００５６】
本発明は、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋ、又はｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋの新規クラスの多官能性阻害剤に関する。それゆえ、本発明の多官能性ＭＥＫ／ＰＩ３Ｋ阻害剤は、そのような治療を必要とする被験者における癌及び前癌の治療に有用である。治療有効量の本化合物を、そのような治療を必要とする被験者に投与することを含む、被験者の治療方法もまた提供されている。
【００５７】
一実施形態において、本発明は、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋに対して以下の二官能性阻害活性：
【化７８】
2019519593.tif 000079
（ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒはアルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化７９】
2019519593.tif 000080
式中、ｍは１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化８０】
2019519593.tif 000081
Ｒ＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎは独立に１、２、３、４又は５である。
【化８１】
2019519593.tif 000082
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化８２】
2019519593.tif 000083
Ｒ＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎ、ｏは独立に１、２、３、４又は５である。
【化８３】
2019519593.tif 000084
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化８４】
2019519593.tif 000085
ＲはＨ、アルキル又はアリールであり、式中、ｍは０、１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化８５】
2019519593.tif 000086
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化８６】
2019519593.tif 000087
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｎは１、２、３、４又は５である。）
【化８７】
2019519593.tif 000088
（Ｄ＝Ｉ、−Ｃ≡ＣＨ、−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、式中、Ｒ＝アルキル又はアリールであり、
Ｒ３はＨ、アルキル、アリール、−（ＣＨ２）ｐ−ＯＨ、又は−（ＣＨ２）ｐ−ＮＲ４であり、式中、ｐ＝１〜６であり、及びＲ４＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化８８】
2019519593.tif 000089
ｍは０、１、２、又は３であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化８９】
2019519593.tif 000090
Ｒ１＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎは独立に１、２、３、４又は５である。
【化９０】
2019519593.tif 000091
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化９１】
2019519593.tif 000092
Ｒ１＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎ、ｏは独立に１、２、又は３である。
【化９２】
2019519593.tif 000093
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化９３】
2019519593.tif 000094
Ｒ１＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍは０、１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化９４】
2019519593.tif 000095
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化９５】
2019519593.tif 000096
Ｒ１＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍは０、１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化９６】
2019519593.tif 000097
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｎは１、２、３、４又は５である。）
【化９７】
2019519593.tif 000098
（式中、Ｒ４＝Ｒ−（−）−ＣＨ２ＣＨＯＨ（ＣＨ２ＯＨ）、−ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ、又は−ＣＨ２ＣＨ２−ＮＨ２であり、
ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒはアルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化９８】
2019519593.tif 000099
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化９９】
2019519593.tif 000100
Ｒ１はＨ、アルキル又はアリールであり、ｍ及びｎは独立に１、２、３、４又は５である。
【化１００】
2019519593.tif 000101
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化１０１】
2019519593.tif 000102
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎ及びｏは独立に１、２、３、４又は５である。）
【化１０２】
2019519593.tif 000103
（ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒはアルキル又はアリールであり、Ｘは以下からなる群から選択される：
【化１０３】
2019519593.tif 000104
式中、ｍは０、１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化１０４】
2019519593.tif 000105
Ｒ＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎは独立に１、２、３、４又は５である。
【化１０５】
2019519593.tif 000106
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化１０６】
2019519593.tif 000107
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｍ、ｎ、ｏは独立に１、２、３、４又は５である。
【化１０７】
2019519593.tif 000108
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化１０８】
2019519593.tif 000109
Ｒ１はＨ、アルキル又はアリールであり、式中、ｍは０、１、２、３、４又は５であり、及びｎは１、２、３、４又は５である。
【化１０９】
2019519593.tif 000110
ｎは１、２、３、４又は５である。
【化１１０】
2019519593.tif 000111
Ｒ１、Ｒ２独立にＨ、アルキル又はアリールであり、ｎは１、２、３、４又は５である。）
【化１１１】
2019519593.tif 000112
（ＹはＦ、ＣＩであり、
ＤはＩ又は-Ｃ≡ＣＲであり、式中、Ｒ＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、
Ｒ５、Ｒ６は独立にＨ、アルキル、アリールであるか、又は一緒になって５員環又は６員環を形成し、
Ｘ、Ｗ及びＺは独立にカルボニル又は（ＣＲ１Ｒ２）ｎであり、式中、Ｒ５、Ｒ６は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、及びｎ＝０、１、２、３、４又は５である。
ｘは以下の通りである：
【化１１２】
2019519593.tif 000113
Ｒ＝Ｈ、アルキル、アリールであり、式中、ｍ、ｎは独立に１、２、３、４又は５である。
【化１１３】
2019519593.tif 000114
Ｒ＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、式中、ｍ、ｎは独立に１、２、３、４又は５である。）及び
【化１１４】
2019519593.tif 000115
（式中、ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒはアルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化１１５】
2019519593.tif 000116
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝０、１であり、ｑ＝０〜６であり、ｒ＝２〜６である。
【化１１６】
2019519593.tif 000117
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化１１７】
2019519593.tif 000118
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝１〜６であり、ｑ＝２〜６であり、及びＲ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールである。
【化１１８】
2019519593.tif 000119
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化１１９】
2019519593.tif 000120
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。
【化１２０】
2019519593.tif 000121
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝２〜６である。
【化１２１】
2019519593.tif 000122
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝１〜６であり、ｎ＝２〜６である。及び
【化１２２】
2019519593.tif 000123
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。）
【００５８】
を有する化合物、あるいはその医薬的に許容される塩に関する。
【００５９】
上記構造には、変数ｍ、ｎ、ｏ、ｐ、ｑ及びｒに対して最も好ましい範囲が開示されている。追加的な実施形態において、ｍは０〜２０、好ましくは１〜１０；ｎは０〜２０、好ましくは１〜１０；ｏは０〜２０、好ましくは１〜１５又は２〜１０；ｐは１〜２０、好ましくは２〜１５又は１〜１０；及びｑは０〜２０、好ましくは１〜１５又は２〜１０である。上記の範囲には、列挙されている範囲内の個々の値と、開示されている範囲内の全ての部分範囲とが含まれる。
【００６０】
別の実施形態において、本発明は、ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋの活性を阻害する機能を有する下記構造式、
【化１２３】
2019519593.tif 000124
（式中、ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒ＝アルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化１２４】
2019519593.tif 000125
Ｒ１、独立に、Ｈ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝０、１であり、ｑ＝０〜６であり、ｒ＝２〜６である。
【化１２５】
2019519593.tif 000126
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化１２６】
2019519593.tif 000127
Ｒ１、独立に、Ｈ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝０、１であり、ｑ＝０〜６であり、ｒ＝２〜６である。
【化１２７】
2019519593.tif 000128
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化１２８】
2019519593.tif 000129
Ｒ１は独立に、Ｈ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。
【化１２９】
2019519593.tif 000130
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝１〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化１３０】
2019519593.tif 000131
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝２〜６である。
および
【化１３１】
2019519593.tif 000132
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。）
【化１３２】
2019519593.tif 000133
（式中、Ｗは
【化１３３】
2019519593.tif 000134
であり、及びＲはＨ、アルキル又はアリールであり、及びｍ＝０、１〜６であり、
Ｄ＝Ｉ、−Ｃ≡ＣＨ、−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、式中、Ｒ＝アルキル又はアリールであり、式中、Ｘは以下からなる群から選択される：
【化１３４】
2019519593.tif 000135
式中、ｍ＝０、１〜６であり、ｎ＝１〜６であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化１３５】
2019519593.tif 000136
Ｒ１＝Ｈ、アルキル又はアリールであり、式中、ｍ、ｎは独立に１〜６である。
【化１３６】
2019519593.tif 000137
式中、ＲはＨ、アルキル又はアリールであり、及びｍ＝０、１〜６であり、ｎ＝１〜６であり、あるいはｍ及びｎの任意の組み合わせを含む。
【化１３７】
2019519593.tif 000138
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、及びｍ、ｎ、ｏは独立に１〜６である。）
【化１３８】
2019519593.tif 000139
（式中、ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒ＝アルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化１３９】
2019519593.tif 000140
Ｒ１は独立にＨ、アルキル、又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝１〜６であり、ｐ＝０、１であり、ｑ＝０〜６であり、ｒ＝２〜６である。
【化１４０】
2019519593.tif 000141
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化１４１】
2019519593.tif 000142
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝１〜６であり、ｐ＝１〜６であり、ｑ＝２〜６であり、及びＲ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールである。
【化１４２】
2019519593.tif 000143
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化１４３】
2019519593.tif 000144
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。
【化１４４】
2019519593.tif 000145
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝１〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化１４５】
2019519593.tif 000146
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝０〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝２〜６である。
【化１４６】
2019519593.tif 000147
式中、独立にｍ＝０、１であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。）及び
【化１４７】
2019519593.tif 000148
（式中、ＤはＩ、−Ｃ≡ＣＨ、又は−Ｃ≡Ｃ−Ｒであり、Ｒ＝アルキル又はアリールであり、及びＸは以下からなる群から選択される：
【化１４８】
2019519593.tif 000149
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｎ＝０〜６であり、ｏ＝１〜６であり、ｐ＝０、１であり、ｑ＝０〜６であり、ｒ＝２〜６である。
【化１４９】
2019519593.tif 000150
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化１５０】
2019519593.tif 000151
式中、独立にｎ＝０〜６であり、ｏ＝１〜６であり、ｐ＝１〜６であり、ｑ＝２〜６であり、及びＲ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールである。
【化１５１】
2019519593.tif 000152
式中、独立にｍ＝０〜６であり、ｎ＝２〜６である。
【化１５２】
2019519593.tif 000153
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝１〜６であり、ｎ＝１〜６であり、ｏ＝２〜６である。
【化１５３】
2019519593.tif 000154
式中、独立にｎ＝１〜６であり、ｏ＝０〜６であり、ｐ＝２〜６である。及び
【化１５４】
2019519593.tif 000155
Ｒ１は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、式中、独立にｍ＝１〜６であり、ｎ＝２〜６である。）
【００６１】
を有する三官能性化合物、あるいはその医薬的に許容される塩に関する。
【００６２】
本発明には、ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋのうちの少なくとも２つを阻害し、また様々な疾患及び病態の治療に有用とされる、二官能性化合物、三官能性化合物並びに四官能性化合物が包含される。特に、本多官能性化合物は、癌などの疾患又は病態癌の治療方法において使用され、ｍＴＯＲ及び／又はＭＥＫ及び／又はＰＩ３Ｋを阻害することによって奏効をもたらすものである。本方法は、治療有効量の本多官能性化合物を、それを必要とする個体に投与することを含む。また、本方法には、本多官能性化合物だけでなく第２の治療剤も個体に投与することが包含される。この第２の治療剤は、それを必要とする個体を苦悶させる疾患又は病態を治療するのに有用であることが公知である、例えば特定の癌の治療に有用であることが公知である化学療法剤及び／又は放射線などの薬物類から選択される。
【００６３】
本明細書において、用語「アルキル」は、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、２−メチルブチル、３−メチルブチル、２，２−ジメチルプロピル、ｎ−ヘキシル、２−メチルペンチル、３−メチルペンチル、４−メチルペンチル、２，２−ジメチルブチル、２，３−ジメチルブチル、３，３−ジメチルブチル、及び２−エチルブチルを含むがこれらに限定されない、直鎖状及び分枝状の飽和Ｃ１−１０炭化水素基を意味する。Ｃｎという用語は、アルキル基が「ｎ」個の炭素原子を有することを意味する。Ｃｎ−ｍという用語は、アルキル基が「ｎ」〜「ｍ」個の炭素原子を有する可能性のあることを意味する。「アルキレン」という用語は、置換基を有するアルキル基を指す。メチルなどのアルキル基、又は−ＣＨ２−などのアルキレン基は、例えばハロ、トリフルオロメチル、トリフルオロメトキシ、ヒドロキシ、アルコキシ、ニトロ、シアノ、アルキルアミノ、又はアミノ基で置換することが可能である。
【００６４】
本明細書において、「ハロ」という用語は、フルオロ、クロロ、ブロモ、及びヨードとして定義される。
【００６５】
「ヒドロキシ」という用語は、−ＯＨとして定義される。
【００６６】
「アルコキシ」という用語は、−ＯＲ、ここで、Ｒはアルキルである、として定義される。
【００６７】
「アミノ」という用語は−ＮＨ２として定義され、「アルキルアミノ」という用語は−Ｒ２として定義される。ここで、少なくとも１つのＲはアルキルであり、第２のＲはアルキル又は水素である。
【００６８】
「ニトロ」という用語は、−ＮＯ２として定義される。
【００６９】
「シアノ」という用語は、−ＣＮとして定義される。
【００７０】
「カルバモイル」という用語は、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ２として定義される。
【００７１】
「トリフルオロメチル」という用語は、−ＣＦ３として定義される。
【００７２】
「トリフルオロメトキシ」という用語は、−ＯＣＦ３として定義される。
【００７３】
本明細書において、
【化１５５】
2019519593.tif 000156
などの基は、
【化１５６】
2019519593.tif 000157
の略語である。
【００７４】
本明細書において、「アリール」という用語は、単環式又は多環式芳香族基、好ましくは単環式又は二環式芳香族基を指す。アリール基の例としては、限定されるものではないが、フェニル、ナフチル、フルオレニル、アズレニル、アントリル、フェナントリル、ピレニル、ビフェニル、及びターフェニルが挙げられる。また、アリールは、一方の環が芳香族であり、他方の環が飽和、部分不飽和、又は芳香族でありうる二環式及び三環式炭素環、例えばジヒドロナフチル、インデニル、インダニル又はテトラヒドロナフチル（テトラリニル）を指す。
【００７５】
「ヘテロアリール」という用語は、３〜１０員環構造、好ましくは３〜７員環において、その環構造が１〜４個のヘテロ原子を含むものを指す。ヘテロアリール基の例としては、例えば、チオフェン、チアントレン、フラン、ピラン、イソベンゾフラン、クロメン、キサンテン、フェノキサンテン、ピロール、イミダゾール、ピラゾール、イソチアゾール、イソオキサゾール、ピリジン、ピラジン、ピリミジン、ピリダジン、インドリジン、イソインドール、インドール、インダゾール、プリン、キノリジン、イソキノリン、キノロン、フタラジン、ナフチリジン、キノキサリン、キナゾリン、シンノリン、プテリジン、カルバゾール、フェナントリジン、アクリジン、ピリミジン、フェナントロリン、及び同種のものが挙げられる。
【００７６】
アリール又はヘテロアリール基は、１つ以上の位置にて、例えば、ハロゲン、アルキル、アラルキル、シクロアルキル、ヒドロキシル、アミノ、ニトロ、スルフヒドリル、イミノ、アミド、ホスフェート、ホスフィネート、カルボニル、カルボキシル、シリル、アルキルチオ、スルホニル、ケトン、アルデヒド、エステル、ヘテロシクリル、アリール残基又はヘテロアリール残基、トリフルオロメチル、シアノ、及び同種の置換基で置換可能である。
【００７７】
追加的に、本化合物の塩、水和物、及び溶媒和物もまた、本発明に含まれ、本明細書中に開示されている方法で使用できる。本発明は更に、本多官能性化合物の全ての可能な立体異性体、及び幾何異性体を包含する。本発明には、ラセミ化合物及び光学活性異性体の両方が含まれる。本多官能性化合物又は三官能性化合物を、単一のエナンチオマーとして所望する場合、最終生成物を分割すること、あるいは異性体的に純粋な出発物質から又はキラル補助試薬を使用して立体特異的に合成することのいずれかによって得られる。例えば、Z. Ma et al., Tetrahedron: Asymmetry, 8(6）, pages 883-888 (1997）を参照のこと。最終生成物、中間体、又は出発物質の分割は、当該技術分野において公知の任意の適切な方法で達成することが可能である。追加的に、本多官能性化合物の互変異性体が可能である状況において、本発明は、本化合物の全ての互変異性型を包含することを意図している。
【００７８】
本発明の化合物は、塩として存在する場合がある。本発明の方法では、本発明の化合物の医薬的に許容される塩が好ましいとされることがしばしばである。本明細書において、「医薬的に許容される塩」という用語は、本多官能性化合物の塩、又は双性イオン形態を指す。本発明の多官能性化合物の塩は、化合物の最終的な単離及び精製中に、あるいは別途に化合物を好適なカチオンを有する酸と反応させることによって、調製することが可能である。本発明の多官能性化合物の医薬的に許容される塩は、医薬的に許容される酸と一体的に形成された酸付加塩でありうる。医薬的に許容される塩を形成する目的に使用できる酸の例としては、硝酸、ホウ酸、塩酸、臭化水素酸、硫酸及びリン酸などの無機酸類、並びにシュウ酸、マレイン酸、コハク酸及びクエン酸などの有機酸類が挙げられる。本発明の化合物の塩の例としては、限定されるものではないが、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、硫酸塩、重硫酸塩、２−ヒドロキシエタンスルホン酸塩、リン酸塩、リン酸水素塩、酢酸塩、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アスパラギン酸塩、安息香酸塩、重硫酸塩、酪酸塩、樟脳酸塩、樟脳スルホン酸塩、ジグルコン酸塩、グリセロールリン酸塩、半硫酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、葉酸塩、コハク酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、アスコルビン酸塩、イソチオン酸塩、サリチル酸塩、メタンスルホン酸塩、メシチレンスルホン酸塩、ナフチレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、２−ナフタレンスルホン酸塩、シュウ酸塩、パモ酸塩（palmoate）、ペクチン酸塩、過硫酸塩、３−フェニルプロピオン塩、ピクリン酸塩、ピバル酸塩、プロピオン酸塩、トリクロロ酢酸塩、トリフルオロ酢酸塩、リン酸塩、グルタミン酸塩、重炭酸塩、パラトルエンスルホン酸塩、ウンデカン酸塩、乳酸塩、クエン酸塩、酒石酸塩、グルコン酸塩、メタンスルホン酸塩、エタンジスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、及びｐ−トルエンスルホン酸塩が挙げられる。加えて、本発明の化合物中に存在する利用可能なアミノ基は、メチル、エチル、プロピル、及び塩化ブチル、臭化物、及びヨウ化物；ジメチル、ジエチル、ジブチル、及び硫酸ジアミル；デシル、ラウリル、ミリスチル、及び塩化ステリル；臭化物、及びヨウ化物；並びにベンジル及び臭化フェネチルで四級化することが可能である。上記を鑑みると、本明細書中に出現する本発明の化合物に対する言及は、本多官能性化合物、及びその医薬的に許容される塩、水和物、又は溶媒和物を含むことを意図したものである。
【００７９】
本明細書中に用いられている「プロドラッグ」という用語は、プロドラッグを放出するか又はプロドラッグを（例えば、酵素的に、生理学的に、機械的に、電磁的に）活性薬物に変換する際に、標的の生理系内で（例えば自発的又は酵素的）生体内変換を必要とする親「薬物」分子の、薬理学的に不活性な誘導体を指す。プロドラッグは、安定性、毒性、特異性の欠如、又は生物学的利用能の制限に伴う問題を克服するようにデザインされている。
【００８０】
プロドラッグは、多くの場合、哺乳動物の生体内において溶解性、組織適合性、又は遅延放出という利点をもたらす。（Bundgard, "Design of Prodrugs", pp. 7-9, 21-24, Elsevier, Amsterdam （1985）；及びSilverman, "The Organic Chemistry of Drug Design and Drug Action", pp. 352-401, Academic Press, San Diego, Calif. （1992）を参照）。例示的なプロドラッグは、活性薬物分子自体と、化学的マスキング基（例えば、薬物の活性を可逆的に抑制する基）と、を含む。好ましいプロドラッグによっては、代謝条件下で開裂しがちな基を有する、化合物の変形又は誘導体もある。例示的なプロドラッグは、生理学的条件下で加溶媒分解を経るか、あるいは酵素的分解又は他の生化学的変換（例えば、リン酸化、水素化、脱水素化、グリコシル化）を経ると、インビボ又はインビトロで医薬的に活性になる。一般的なプロドラッグとしては、酸誘導体、例えば、親酸と好適なアルコール（例えば、低級アルカノール）との反応によって調製されるエステル類、親酸化合物とアミンとの反応によって調製されるアミド類、又は反応を経ることによってアシル化塩基誘導体（例えば、低級アルキルアミド）を生ずる塩基性基が挙げられる。
【００８１】
ＭＥＫ阻害剤及び／又はｍＴＯＲ阻害剤に連結可能な追加的なＰＩ３Ｋ阻害剤としては、以下のものが挙げられる。
【表１】
2019519593.tif 000158
【００８２】
塩調製用にｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋ阻害剤を結合するための好ましいリンカーは、以下のとおりである。
【化１５７】
2019519593.tif 000159
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールである。
ｍ及びｎは独立に１、２、３、４又は５であり、及びｏは２、３、４又は５である。）
【化１５８】
2019519593.tif 000160
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、
ｍ及びｎは独立に１、２、３、４又は５であり、及びｏは２、３、４又は５である。）
【化１５９】
2019519593.tif 000161
Ｒ１、Ｒ２は独立にＨ、アルキル又はアリールであり、
ｍ及びｎは独立に１、２、３、４又は５であり、及びｏは２、３、４又は５である。）
【００８３】
追加的な好ましい実施形態において、塩の調製に好適なリンカーは、以下のとおりである。
【化１６０】
2019519593.tif 000162
ｔ−Ｂｏｃ−アミノキシ−ＰＥＧ２−Ｎ'，Ｎ"−ジメチルエタン−１，２−ジアミン−ＰＥＧ２酸（ＳＴ−１７９）
【化１６１】
2019519593.tif 000163
ｔ−Ｂｏｃ−アミノキシ−ＰＥＧ１−Ｎ−メチルアミン−ＰＥＧ１酸（ＳＴ−５−０９）
【化１６２】
2019519593.tif 000164
ｔ−Ｂｏｃ−アミノキシ−ＰＥＧ１−Ｎ−メチルアミン−ＰＥＧ２酸（ＳＴ−５−１０）
【化１６３】
2019519593.tif 000165
ｔ−Ｂｏｃ−アミノキシ−ＰＥＧ１−Ｎ'，Ｎ"−ジメチルエタン−１，２−ジアミン−ＰＥＧ１酸（ＳＴ−１８８）
【化１６４】
2019519593.tif 000166
ｔ−Ｂｏｃ−アミノキシ−ＰＥＧ２−Ｎ−メチルアミン−ＰＥＧ２酸（ＳＴ−５−１１）
【００８４】
化合物（ｅ）の一実施形態において、リンカー
【化１６５】
2019519593.tif 000167
は、
【化１６６】
2019519593.tif 000168
である。
【００８５】
薬物の生体利用能を更に増強させることを目的に、リンカーを、２−［２，３−ビス（２−ヒドロキシエトキシ）プロピル］エタノール、三元リンカー、又はＭＥＫ阻害剤、ＰＩ３Ｋ阻害剤及びｍＴＯＲ阻害剤をエステル結合で結合するための四元リンカーとしてもよい。
【００８６】
ＴＯＲ、ＰＩ３Ｋ及びＭＥＫを阻害する機能を有する本発明の特定の化合物としては、限定されるものではないが、下記の構造を有する化合物が挙げられる。
【化１６７】
2019519593.tif 000169
【化１６８】
2019519593.tif 000170
【化１６９】
2019519593.tif 000171
【化１７０】
2019519593.tif 000172
【化１７１】
2019519593.tif 000173
【化１７２】
2019519593.tif 000174
【化１７３】
2019519593.tif 000175
【化１７４】
2019519593.tif 000176
【化１７５】
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【化１７６】
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【化１７７】
2019519593.tif 000179
【化１７８】
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【化１７９】
2019519593.tif 000181
【化１８０】
2019519593.tif 000182
【００８７】
本発明は、（ａ）それらの各酵素標的に対して高度な結合親和性を維持するように共役リンカーで化学修飾された個々のｍＴＯＲ、ＰＩ３Ｋ及びＭＥＫ阻害剤を開発することと、（ｂ）最終合成工程において、これらの化学実体のプロトタイプを共役することによって単一化学実体の多官能性阻害剤化合物ＳＴ−１８０〜ＳＴ−１８６、ＳＴ−１８９、及びＳＴ５−０５を提供することと、を含む。この戦略はまた、例えば、トラメチニブ、セルメチニブ、ピメルサチブ、ＳＭＫ−１７のような、代替のＭＥＫ阻害剤を連結する目的に使用可能である。他のＭＥＫ阻害剤は、Chapter 8, Figures 8.10 and 8.11: Sebolt-Leopold, et al.（2009）, Road to PD0325901 and Beyond: The MEK Inhibitor Quest, in Kinase Inhibitor Drugs （Eds. R. Li and J. A. Stafford）, John Wiley & Sons, Inc., Hoboken, NJ, USAに開示されている。
【００８８】
代替のＰＩ３Ｋ阻害剤としては、例えば、ＧＤＣ０９４１、ＧＤＣ０９８０、ＢＫＭ-１２０、ＢＥＺ２３５、ＰＩＫ-９０、及びデュベリシブ（Duvelisib）が挙げられる。
【００８９】
代替のｍＴＯＲ阻害剤としては、例えば、ラパマイシン、ＡＺＤ８０５５、ＫＵ００６３７９４、トルキニブ（Torkinib）（ＰＰ２４２）、及びボクスタリシブ（Voxtalisib）が挙げられる。
【００９０】
ゆえに、本発明は、本化合物によって例示されているように、疾患及び病態の治療を用途とする多官能性ｍＴＯＲ及び／又はＭＥＫ及び／又はＰＩ３Ｋ阻害剤を提供する。本阻害剤は、ｍＴＯＲ、ＭＥＫ、及びＰＩ３Ｋのうちの少なくとも１つ、好ましくは少なくとも２つを阻害することによって有益な効果をもたらすものである。一実施形態において、本発明は、疾患又は病態に罹患している個体を治療する方法に関する。本方法は、治療有効量の本多官能性化合物を必要とする個体に投与することを含み、ｍＴＯＲ、ＭＥＫ又はＰＩ３Ｋ、好ましくはそれら全部を阻害することによって奏効をもたらすものである。本化合物がＫＲＡＳ突然変異体腫瘍に対して呈する活性は、ｍＴＯＲ、ＭＥＫ又はＰＩ３Ｋ阻害剤単独療法のいずれよりも高いことが想定される。
【００９１】
本発明の方法は、本化合物をそのままの化合物として、又は医薬組成物として投与することにより、達成できる。医薬組成物、又はそのままの多官能性化合物の投与は、関心対象の疾患又は病態の発症中に又は発症後に実施できる。医薬組成物は、無菌であり、また投与された際に有害反応を引き起こしかねない毒性、発癌性又は変異原性の化合物をいっさい含まないのが、ごく一般的である。本発明の多官能性化合物、並びに任意に、ｍＴＯＲ及び／又はＭＥＫ及び／又はＰＩ３Ｋを阻害することによって奏効をもたらす、別個又は共にパッケージングされた疾患及び病態の治療に有用な第２の治療剤、並びにこれらの活性剤を使用するための説明書を含む添付文書が、更に提供されている。
【００９２】
多くの実施形態では、本発明の多官能性化合物を、疾患又は病態の治療に有用な第２の治療剤と併用投与し、それによって、ｍＴＯＲ、ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋのうちの１つ以上を阻害することによる奏効が得られる。第２の治療剤は、本多官能性化合物とは異なる。本多官能性化合物及び第２の治療剤は、同時投与又は逐次投与によって、所望の効果を達成することが可能である。加えて、本多官能性化合物及び第２の治療剤は、単一の組成物又は２つの別個の組成物から投与することが可能である。
【００９３】
第２の治療剤は、その所望される治療効果をもたらす量にて投与される。第２治療剤ごとの有効投薬量範囲は当該技術分野において公知であり、第２治療剤はそのような確立された範囲内にて、それを必要とする個体に投与される。
【００９４】
本多官能性化合物を、第２の治療剤の投与前に投与するかあるいはその逆に第２の治療剤の投与後に投与する場合、本多官能性化合物及び第２の治療剤を、単回単位用量としてまとめて投与することも、あるいは単位用量を多回に分けて投与することも可能である。１つ以上の用量の本多官能性化合物及び／又は１つ以上の用量の第２の治療剤を投与することが可能である。それゆえ、本多官能性化合物は、例えば抗癌剤を含むがこれに限定されない、１つ以上の治療剤と併用しても差し支えない。
【００９５】
本発明に従って治療できる疾患及び病態としては、例えば、癌が挙げられる。治療することが可能な癌は多岐にわたっており、限定されるものではないが、癌腫、膀胱（加速性及び転移性膀胱癌を包含）、乳房、大腸（結腸直腸癌を包含）、腎臓、肝臓、肺（小細胞肺癌、非小細胞肺癌及び肺腺癌を包含）、卵巣、前立腺、精巣、尿生殖路、リンパ系、直腸、喉頭、膵臓（外分泌膵臓癌を包含）、食道、胃、胆嚢、子宮頸部、甲状腺、腎臓及び皮膚（扁平上皮癌を包含）を包含；白血病、急性リンパ性白血病、急性リンパ芽球性白血病、Ｂ細胞リンパ腫、Ｔ細胞リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、有毛細胞リンパ腫、組織球性リンパ腫及びバーキットリンパ腫を包含するリンパ系統の造血器腫瘍；急性及び慢性骨髄性白血病、骨髄異形成症候群、骨髄性白血病、及び前骨髄球性白血病を包含する骨髄系統の造血器腫瘍；星状細胞腫、神経芽細胞腫、神経膠腫及びシュワン細胞腫を包含する中枢及び末梢神経系の腫瘍；線維肉腫、横紋筋肉腫及び骨肉腫を包含する間葉起源の腫瘍；並びに他の腫瘍類、メラノーマ、色素性乾皮症、角化腺腫、セミノーマ、甲状腺濾胞癌、奇形癌、腎細胞癌（ＲＣＣ）、膵臓癌、骨髄腫、骨髄腫及びリンパ芽球性白血病、神経芽細胞腫、並びに神経膠芽腫を包含する。
【００９６】
本発明の二重ＭＥＫ／ＰＩ３Ｋ阻害剤で治療可能な癌の追加的な形態としては、例えば、成人及び小児腫瘍、固形腫瘍／悪性腫瘍の成長、粘液様及び円形細胞癌、局所進行腫瘍、転移性癌、ユーイング肉腫を包含するヒト軟部肉腫、リンパ節転移、特に頭頸部の扁平上皮癌、食道扁平上皮癌、口腔癌を包含する癌の転移、多発性骨髄腫を包含する血球悪性腫瘍、急性リンパ性白血病、急性非リンパ性白血病、慢性リンパ性白血病、慢性骨髄性白血病及び有毛細胞白血病を包含する白血病；滲出性リンパ腫（体腔リンパ腫）、胸腺リンパ腫肺癌（小細胞癌、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、副腎皮質癌、ＡＣＴＨ産生腫瘍、非小細胞癌を包含、小細胞癌及び乳管癌を包含する乳癌）、消化器癌（結腸直腸腫瘍に付随する胃癌、結腸癌、結腸直腸癌及びポリープを包含）；膵臓癌、肝臓癌、泌尿器科癌（原発性表在性膀胱腫瘍などの膀胱癌、膀胱の浸潤性移行上皮癌及び筋肉浸潤性膀胱癌を包含）、前立腺癌、女性器の悪性腫瘍（卵巣癌、原発性腹膜上皮腫瘍、子宮頸癌、子宮内膜癌、膣癌、外陰癌、子宮癌及び卵巣濾胞中の固形腫瘍を包含）、男性生殖管の悪性腫瘍（精巣癌及び陰茎癌を包含）、腎臓癌（腎細胞癌を包含、脳腫瘍（内因性脳腫瘍、神経芽細胞腫、星状細胞脳腫瘍、神経膠腫、及び中枢神経系への転移性腫瘍細胞の浸潤を包含）、骨癌（骨腫及び骨肉腫を包含）、皮膚癌（悪性メラノーマ、ヒト皮膚ケラチノサイトの腫瘍進行及び扁平上皮癌を包含）、甲状腺癌、網膜芽細胞腫、神経芽細胞腫、腹水、悪性胸水、中皮腫、ウィルムス腫瘍、胆嚢癌、栄養膜性腫瘍、血管周皮腫、骨髄線維症、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、骨髄異形成症候群（ＭＤＳ）及び慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）を包含する骨髄性悪性腫瘍、並びにカポジ肉腫が挙げられる。
【００９７】
本多官能性化合物は、膵臓癌及び結腸直腸癌、並びに腫瘍転移性疾患の治療に特に有用である。
【００９８】
投与経路はまた、例えばブドウ膜メラノーマ及び網膜芽細胞腫を包含する眼部腫瘍を治療するため化合物の直接眼内注射によるものとしてもよい。本多官能性阻害剤はまた、局所的、経口的又は静脈内、又は眼内インプラントを介した送達によって、眼科用薬物の生体利用能を改善することが可能である。細胞シグナルリング経路は、他の生物学的経路と有意な「クロストーク」を有し、それゆえ、それら経路間の分子的相互作用が多様であることから、ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ／ｍＴＯＲ経路及びＲａｆ／ＭＥＫ／ＥＲＫ経路を標的化することは、緑内障、白内障、加齢黄斑変性症、弱視及び糖尿病性網膜症を包含する眼疾患に有益となる可能性がある。
【００９９】
追加的な疾患及び病態は、癌、炎症性疾患、アレルギー性疾患、炎症性腸疾患、血管炎、ベーチェット症候群、乾癬、炎症性皮膚病、喘息、呼吸器アレルギー疾患、自己免疫疾患、移植片拒絶、発熱、心血管障害、脳血管障害、線維症、結合組織病、サルコイドーシス、性器障害、生殖障害、胃腸障害、神経障害、睡眠障害、疼痛、腎障害を包含し、感染症はＨＩＶを包含し、慢性疼痛は神経因性疼痛（神経自体への損傷又は神経機能不全に起因する疼痛）を包含し、侵害受容性（nociceptive）の疼痛（侵害受容体（nociceptor）は損傷中に活性化される神経系内の受容体である）を包含し、並びに、線維筋痛症、炎症、筋骨格系機能不全のような臨床診断に関連する慢性疼痛のうち、本ｍＴＯＲ及び／又はＭＥＫ及び／又はＰＩ３Ｋ阻害剤の投与によって治療できるものは、米国特許出願公開第２０１１／００５３９０７号明細書、米国特許第７８９７７９２号明細書、米国特許出願公開第２０１１／０００９４０５号明細書、及び米国特許出願公開第２０１０／０２４９０９９号明細書に開示されており、これらの各文献はその全体が本明細書において参照により援用されている。
【０１００】
本発明の方法では、典型的には薬務に従って調合された治療有効量の１つ以上の本多官能性阻害剤を、それを必要とするヒトに投与する。そのような治療法が適応とされるかどうかは個々の症例に応じて決定されるものであり、存在する徴候、症状及び／又は機能不全のほか、特定の徴候、症状及び／又は機能不全、並びにその他の要因を発症するリスクを考慮した医学的評価（診断）の対象となる。
【０１０１】
本発明の多官能性化合物は任意の適当な経路、例えば経口、口腔、吸入、舌下、直腸、膣内、腰椎穿刺による槽内又は髄腔内、経尿道、経鼻、経皮、すなわち経皮又は非経口（静脈内、筋肉内、皮下、冠状内、皮内、乳房内、腹腔内、関節内、髄腔内、眼球後、肺内注射及び／又は特定の部位への外科的移植を含む）投与によって投与できる。非経口投与は、針及び注射器を使用して、又は高圧技術を用いて達成することが可能である。
【０１０２】
医薬組成物には、本多官能性化合物がその意図された用途を達成するための有効量にて投与されるものが、包含される。正確な処方、投与経路、及び投薬量は、個々の医師が診断された病態又は疾患を考慮したうえで決定する。投薬量及び投薬間隔は、治療効果を維持するのに充分なレベルの本多官能性化合物が提供されるように、個別に調整することが可能である。
【０１０３】
本多官能性化合物の毒性及び治療効果を、細胞培養物又は実験動物における標準的な医薬手技によって定量化することで、例えば動物において毒性を生ずることのない最高用量として定義される化合物の最大耐量（ＭＴＤ）を算定することが可能である。最大耐用量と治療効果（例えば、腫瘍成長の抑制）との間の用量比は、治療指数である。投薬量は、使用される剤形、及び利用される投与経路に応じて、この範囲内で変動する可能性がある。治療有効量の算定は、特に本明細書中に提供されている詳細な開示を鑑みると、優に当業者の能力の範囲内にある。
【０１０４】
治療用途に必要とされる本多官能性化合物の治療有効量は、治療の対象となる病態の性質、所望される活性持続期間、並びに患者の年齢及び病態に応じて異なり、最終的には主治医によって決定される。投薬量及び投薬間隔は、所望される治療効果を維持するのに充分な血漿レベルの多官能性阻害剤が提供されるように、個別に調整することが可能である。所望される用量を、単回投与にて投与してもよいし、あるいは適切な間隔で多回に分けて、例えば１日に１回、２回、３回、４回又はそれ以上の多回投与として便宜的に投与してもよい。多回投与が所望されるか、又は必要とされることはしばしばある。例えば、本多官能性阻害剤の投与頻度として考えられるのは、４回用量を４日間隔にて１日１用量として送達（ｑ４ｄ×４）；４回用量を３日間隔にて１日１用量として送達（ｑ３ｄ×４）；５日間隔にて１日１用量送達（ｑｄｘ５）；３週間にわたって１週間に１用量を投与（ｑｗｋ３）；５日間にわたって毎日１回投与し、２日間の休薬を含めて、更に５日間にわたって毎日１回投与（５／２／５）；又は状況に適していると判断された任意の用量レジメンである。
【０１０５】
本発明の方法において用いられる本多官能性化合物は、約０．００５〜約５００ミリグラム／用量、約０．０５〜約２５０ミリグラム／用量、又は約０．５〜約１００ミリグラム／用量の量で投与することが可能である。例えば、本多官能性化合物の、用量ごとの投与量を、全用量を０．００５〜５００ミリグラムを包含する、約０．００５ミリグラム、０．０５ミリグラム、０．５ミリグラム、５ミリグラム、１０ミリグラム、２０ミリグラム、３０ミリグラム、４０ミリグラム、５０ミリグラム、１００ミリグラム、１５０ミリグラム、２００ミリグラム、２５０ミリグラム、３００ミリグラム、３５０ミリグラム、４００ミリグラム、４５０ミリグラム、又は５００ミリグラムとしても差し支えない。
【０１０６】
本多官能性阻害剤を含有する組成物、又は同組成物を含有する組成物の投薬量は、約１ｎｇ／ｋｇ〜約２００ｍｇ／ｋｇ、約１μｇ／ｋｇ〜約１００ｍｇ／ｋｇ、又は約１ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇとすることができる。組成物の投薬量は、限定されるものではないが、約１μｇ／ｋｇを含む、任意の投薬量とすることが可能である。組成物の投薬量は、限定されるものではないが、約１μｇ／ｋｇ、１０μｇ／ｋｇ、２５μｇ／ｋｇ、５０μｇ／ｋｇ、７５μｇ／ｋｇ、１００μｇ／ｋｇ、１２５μｇ／ｋｇ、１５０μｇ／ｋｇ、１７５μｇ／ｋｇ、２００μｇ／ｋｇ、２２５μｇ／ｋｇ、２５０μｇ／ｋｇ、２７５μｇ／ｋｇ、３００μｇ／ｋｇ、３２５μｇ／ｋｇ、３５０μｇ／ｋｇ、３７５μｇ／ｋｇ、４００μｇ／ｋｇ、４２５μｇ／ｋｇ、４５０μｇ／ｋｇ、４７５μｇ／ｋｇ、５００μｇ／ｋｇ、５２５μｇ／ｋｇ、５５０μｇ／ｋｇ、５７５μｇ／ｋｇ、６００μｇ／ｋｇ、６２５μｇ／ｋｇ、６５０μｇ／ｋｇ、６７５μｇ／ｋｇ、７００μｇ／ｋｇ、７２５μｇ／ｋｇ、７５０μｇ／ｋｇ、７７５μｇ／ｋｇ、８００μｇ／ｋｇ、８２５μｇ／ｋｇ、８５０μｇ／ｋｇ、８７５μｇ／ｋｇ、９００μｇ／ｋｇ、９２５μｇ／ｋｇ、９５０μｇ／ｋｇ、９７５μｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ、５ｍｇ／ｋｇ、１０ｍｇ／ｋｇ、１５ｍｇ／ｋｇ、２０ｍｇ／ｋｇ、２５ｍｇ／ｋｇ、３０ｍｇ／ｋｇ、３５ｍｇ／ｋｇ、４０ｍｇ／ｋｇ、４５ｍｇ／ｋｇ、５０ｍｇ／ｋｇ、６０ｍｇ／ｋｇ、７０ｍｇ／ｋｇ、８０ｍｇ／ｋｇ、９０ｍｇ／ｋｇ、１００ｍｇ／ｋｇ、１２５ｍｇ／ｋｇ、１５０ｍｇ／ｋｇ、１７５ｍｇ／ｋｇ、又は２００ｍｇ／ｋｇを含む、任意の投薬量とすることが可能である。上記の投薬量は平均的な事例の例示であるが、個体の事例では投薬量を高量化又は低量化することに価値がある場合もあり、そのような事例は本発明の範囲内である。医師は実際に、個々の患者に最も適した実際の投薬レジメンを決定する。この投薬レジメンは、特定の患者の年齢、体重、及び反応に応じて異なる場合がある。
【０１０７】
癌の治療では、本多官能性化合物を、化学療法剤及び／又は放射線と併用投与しても差し支えない。
【０１０８】
本発明の実施形態は、ガンマ線（１０−２０〜１０−１３ｍ）、Ｘ線照射（１０−１２〜１０−９ｍ）、紫外線（１０ｎｍ〜４００ｎｍ）、可視光（４００ｎｍ〜７００ｎｍ）、赤外線放射（７００ｎｍ〜１ｍｍ）、及びマイクロ波（１ｍｍ〜３０ｃｍ）の電磁放射線を使用する。
【０１０９】
癌治療プロトコルの多くには、現在、電磁放射線、例えばＸ線によって活性化された放射線増感剤が用いられている。Ｘ線活性化放射線増感剤の例としては、限定されるものではないが、メトロニダゾール、ミソニダゾール、デスメチルミソニダゾール、ピモニダゾール、エタニダゾール、ニモラゾール、マイトマイシンＣ、ＲＳＵ１０６９、ＳＲ４２３３、ＥＯ９、ＲＢ６１４５、ニコチンアミド、５−ブロモデオキシウリジン（ＢＵｄＲ）、５−ヨードデオキシウリジン（ＩＵｄＲ）、ブロモデオキシシチジン、フルオロデオキシウリジン（ＦＵｄＲ）、ヒドロキシ尿素、シスプラチン、並びにそれらの治療上有効な類似体及び誘導体が挙げられる。
【０１１０】
癌の光線力学療法（ＰＤＴ）では、増感剤の放射線活性剤として可視光が用いられる。光力学的放射線増感剤の例としては、限定されるものではないが、ヘマトポルフィリン誘導体、ＰＨＯＴＯＦＲＩＮ（登録商標）、ベンゾポルフィリン誘導体、ＮＰｅ６、錫エチオポルフィリン（ＳｎＥＴ２）、フェオボルバイド−ａ、バクテリオクロロフィル−ａ、ナフタロシアニン、フタロシアニン、ジンクフタロシアニン、及び治療有効アナログが挙げられる。
【０１１１】
放射線増感剤を、治療有効量の１つ以上の化合物、並びに本多官能性阻害剤と併用投与しても差し支えない。そのような化合物としては、限定されるものではないが、標的細胞への放射線増感剤の取り込みを促進する化合物、治療剤の流れを制御する化合物、標的細胞への栄養素及び／又は酸素、追加の放射線照射の有無に関係なく腫瘍に作用する化学療法剤、又は癌又は他の疾患を治療するための他の治療上有効な化合物が挙げられる。放射線増感剤と共に使用することができる追加の治療剤の例としては、限定されるものではないが、５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）、ロイコボリン、酸素、カルボゲン、赤血球輸血、ペルフルオロカーボン（例えば、ＦＬＵＯＳＯＬＷ（登録商標）−ＤＡ）、２，３−ＤＰＧ、ＢＷ１２Ｃ、カルシウムチャネル遮断薬、ペントキシフィリン、抗血管新生化合物、ヒドララジン、及びＬ−ＢＳＯ）が挙げられる。
【０１１２】
化学療法剤を、アポトーシスを誘導する任意の薬理学的薬剤又は化合物としてもよい。薬理学的薬剤又は化合物を、例えば、有機小分子、ペプチド、ポリペプチド、核酸、又は抗体としてもよい。使用可能な化学療法剤としては、限定されるものではないが、アルキル化剤、代謝拮抗剤、ホルモン及びそれらの拮抗薬、天然産物及びそれらの誘導体、放射性同位元素、抗体、及び天然産物、並びにそれらの組み合わせが挙げられる。例えば、本発明の多官能性阻害剤は、ドキソルビシン及び他のアントラサイクリン類似体などの抗生物質、シクロホスファミドなどのナイトロジェンマスタード、５−フルオロウラシルなどのピリミジン類似体、シスプラチン、ヒドロキシ尿素、タキソール並びにその天然誘導体及び合成誘導体、並びに同種のものと併用投与しても差し支えない。別の例として、腫瘍が性腺刺激ホルモン依存性及び性腺刺激ホルモン非依存性細胞を含む乳腺癌のような混合腫瘍の場合、化合物をロイプロリド又はゴセレリン（ＬＨ−ＲＨの合成ペプチド類似体）と併用投与しても差し支えない。他の抗新生物薬プロトコルは、本明細書中で「補助抗新生物薬療法」とも称される別の治療法、例えば手術又は放射線療法と、阻害剤化合物とを併用することを含む。本発明において有用な追加的な化学療法剤としては、ホルモン及びその拮抗薬、放射性同位体、抗体、天然産物、並びにそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１１３】
本発明の方法において有用な化学療法剤の例は、下表に列挙されている。
【表２−１】
2019519593.tif 000183
【表２−２】
2019519593.tif 000184
【０１１４】
微小管作用剤は、細胞有糸分裂を妨害する。それらの細胞傷害活性は、当該技術分野において周知となっている。本発明において有用な微小管作用剤としては、限定されるものではないが、アロコルヒチン（ＮＳＣ４０６０４２）、ハリコンドリンＢ（ＮＳＣ６０９３９５）、コルヒチン（ＮＳＣ７５７）、コルヒチン誘導体（例えば、ＮＳＣ３３４１０）、ドラスタチン１０（ＮＳＣ３７６１２８）、メイタンシン（ＮＳＣ１５３８５８）、リゾキシン（ＮＳＣ３３２５９８）、パクリタキセル（ＮＳＣ１２５９７３）、ＴＡＸＯＬ（登録商標）誘導体（例えば、ＮＳＣ６０８８３２）、チオコルヒチン（ＮＳＣ３６１７９２）、トリチルシステイン（ＮＳＣ８３２６５）、硫化ビンブラスチン（ＮＳＣ４９８４２）、硫酸ビンクリスチン（ＮＳＣ６７５７４）、エポチロンＡ、エプチロンＢ、及びディスコデルモライドを含むがこれらに限定されない天然及び合成エポチロン（Service, （1996） Science, 274：2009を参照）；エストラムスチン、ノコダゾール、ＭＡＰ４、及び同種のものが挙げられる。そのような薬剤の例はまた、Bulinski （1997） J. Cell Sciにも記載されている。110：3055 3064；Panda （1997） Proc. Natl. Acad. Sci. USA 94:10560-10564；Muhlradt （1997） Cancer Res.57：3344-3346；Nicolaou (1997) Nature 397:268-272；Vasquez （1997） Mol. Biol. Cell. 8:973-985； and Panda （1996） J. Biol.Chem.271：29807-29812にも記載されている。
【０１１５】
使用可能な細胞増殖抑制剤としては、限定されるものではないが、ホルモン及びステロイド（合成類似体を包含する）：１７−α−エチニルスタジオール、ジエチルスチルベストロールテストステロンプレドニゾン、フルオキシメステロン、プロピオン酸ドモスタノロン、テストラクトン、酢酸メゲストストロ、メチルプレドニゾロン、メチルテストステロン、プレドニゾロン、トリアムシノロン、クロロトリアニセン、ヒドロキシプロゲステロン、アミノグルチミド、エストラムスチン、酢酸メドロキシプロゲステロン、ロイプロリド、フルタミド、トレミフェン、ゾラデックスを包含する。
【０１１６】
細胞増殖抑制剤としては、ほかにも、マトリックスメタロプロテイナーゼ阻害剤などの抗血管新生剤、並びに抗ＶＥＧＦ抗体などの他のＶＥＧＦ阻害剤、並びにＺＤ６４７４及びＳＵ６６８などの小分子が挙げられる。抗−Ｈｅｒ２抗体もまた、利用可能である。ＥＧＦＲ阻害剤は、ＥＫＢ−５６９（不可逆的阻害剤）である。このＥＧＦＲ及びＳｒｃ阻害剤に対して免疫特異的な抗体Ｃ２２５も包含する。
【０１１７】
細胞増殖抑制剤として用いるのに適しているものとしては、アンドロゲン依存性癌腫を非増殖性にするＣＡＳＯＤＥＸ（登録商標）（ビカルタミド、Astra Zeneca）も挙げられる。更にもう１つの細胞成長抑制剤の例は、エストロゲン依存性乳癌の成長又は増殖を阻害する抗エストロゲン剤ＴＡＭＯＸＩＦＥＮ（登録商標）である。細胞増殖抑制剤は、細胞増殖シグナルリングの阻害剤である。代表的な例としては、上皮成長因子阻害剤、Ｈｅｒ−２阻害剤、ＰＩ３阻害剤、Ｓｒｃキナーゼ阻害剤、及びＰＤＧＦ阻害剤が挙げられる。
【０１１８】
化合物はまた、オピオイド又はカンナビノイド、ＮＳＡＩＤＳ、慢性疼痛緩和用のステロイドと併用投与しても差し支えない。本発明の本多官能性阻害剤と併用投与できる追加的な第２の治療剤は、当該技術分野において周知であり、例えば、米国特許出願公開第２０１１／００５３９０７号明細書、及び米国特許出願公開第２０１１／０００９４０５号明細書、及び米国特許出願公開第２０１０／０２４９０９９号明細書に開示されている。これらの各文献はその全体が本明細書において参照により援用されている。
【０１１９】
本発明の化合物は、典型的には、意図する投与経路及び標準的な薬務用に選択された医薬担体と混合して投与される。本発明に従って使用するための医薬組成物は、本多官能性化合物の加工を促進する賦形剤と助剤とを含む１つ以上の生理学的に許容される担体を用い、従来の方法で調合される。
【０１２０】
これらの医薬組成物は、例えば、従来の混合、溶解、造粒、糖衣錠製造、乳化、カプセル化、封入、又は凍結乾燥工程で製造することが可能である。適切な製剤は、選択された投与経路次第で決定される。治療有効量の本多官能性化合物を経口投与する場合、本組成物は、錠剤、カプセル剤、散剤、液剤、又はエリキシル剤の形態とされるのが通例である。錠剤形態で投与する場合、本組成物に、追加的にゼラチン又はアジュバントなどの固体担体を含有させてもよい。錠剤、カプセル剤及び散剤には、約０．０１％〜約９５％、好ましくは約１％〜約５０％の本多官能性化合物が含有される。液体形態で投与する場合、水、石油、又は動物又は植物由来の油などの液体担体を添加しても差し支えない。液体形態の組成物には、生理食塩水、デキストロース又は他の糖類溶液、又はグリコールを更に含有させてもよい。液体形態で投与する場合、本組成物には、約０．１重量％〜約９０重量％、好ましくは約１重量％〜約５０重量％の本多官能性化合物が含有される。
【０１２１】
本多官能性化合物の治療有効量を静脈内、皮膚又は皮下注射により投与する場合、本組成物は発熱物質不含の、非経口的に許容される水溶液の形態である。ｐＨ、等張性、安定性、及び同種のものを充分に考慮したうえで、そのような非経口的に許容される溶液を調製することは当業者の技量の範囲内に含まれる。静脈内注射、皮膚注射、又は皮下注射用の好ましい組成物は、等張性ビヒクルを含有するのが、通例である。
【０１２２】
本多官能性化合物は、当該技術分野において周知の医薬的に許容される担体と容易に併用できる。そのような担体を用いることによって、治療の対象となる患者に経口摂取されるように、活性剤を錠剤、丸剤、糖衣錠、カプセル剤、液剤、ゲル剤、シロップ剤、スラリー剤、懸濁剤及び同種のものとして処方することが可能となる。本多官能性阻害剤を固体賦形剤に添加し、任意に得られた混合物を粉砕して、所望により適当な助剤を添加した後に、顆粒混合物を加工して錠剤又は糖衣錠コアを得ることによって、経口用医薬製剤を得ることができる。好適な賦形剤としては、例えば充填剤及びセルロース製剤が、挙げられる。所望される場合、崩壊剤を添加してもよい。
【０１２３】
本多官能性阻害剤は、ボーラス注射などの注射又は持続注入による、非経口投与用に製剤化することが可能である。注射用製剤は、防腐剤を添加した単位剤形にて、例えば、アンプル又は分割使用を目的とした（multidose）コンテナに収容して、提供することができる。組成物は、油性又は水性ビヒクル中に溶かした懸濁液、溶液、又はエマルジョンなどの形態をとることができ、懸濁剤、安定化剤、及び／又は分散剤などの処方剤を含有させてもよい。
【０１２４】
非経口投与用の医薬組成物には、水溶性形態の活性剤水溶液が包含される。追加的に、本多官能性阻害剤の懸濁液は、適切な油性注射懸濁液として調製することが可能である。好適な親油性溶媒又はビヒクルとしては、脂肪油又は合成脂肪酸エステルが挙げられる。水性注射懸濁液に、懸濁液の粘度を増強する物質を含めることもできるし、また、懸濁液に、化合物の溶解度を増強し、高濃度溶液の調製を可能にする好適な安定剤又は薬剤を任意に含めてもよい。あるいは、本組成物を、使用前に、滅菌の発熱物質不含水などの好適なビヒクルを用い、構成可能な粉末形態とすることもできる。
【０１２５】
また、本多官能性阻害剤を、例えば、従来の坐剤基剤を含有する坐剤又は停留浣腸剤などの、直腸用組成物に製剤化してもよい。本多官能性阻害剤はまた、前述の製剤以外にも、デポー製剤として製剤することが可能である。そのような長時間作用型製剤は、（例えば、皮下又は筋肉内）移植、又は筋肉内注射によって投与してもよい。それゆえ、例えば、本多官能性阻害剤を、好適なポリマー材料又は疎水性材料（例えば、許容される油中エマルジョンとして）又はイオン交換樹脂と共に調合することも可能である。
【０１２６】
特に、本多官能性阻害剤は、デンプン又はラクトースなどの賦形剤を含有する錠剤の形態で、単独で又は賦形剤と混合してのいずれかで、あるいはエリキシル剤、又は香味剤又は着色剤を含有する懸濁液の形態で、経口、口腔又は舌下投与することができる。そのような液体製剤は、懸濁剤のような、医薬的に許容される添加剤を用いて、調製することが可能である。また、本多官能性化合物を、非経口的に、例えば、静脈内注射、筋肉内注射、皮下注射、又は冠状内注射することもできる。非経口投与の場合、多官能性阻害剤は、他の物質、例えば、塩類、又はマンニトール若しくはグルコースなどの単糖類を含有させることで溶液を血液と等張にした滅菌水溶液の形態で使用するのが、最適である。また、肺組織に到達するためのスプレーとして吸入器を使用して、又は鼻腔スプレーとして投与することによっても、化合物を投与できる。
【０１２７】
本多官能性阻害剤を、第２の治療剤の投与前に投与するかあるいはその逆に第２の治療剤の投与後に投与する場合、本多官能性阻害剤及び第２の治療剤を、単回単位用量としてまとめて投与することも、あるいは単位用量を多回に分けて投与することも可能である。１以上の用量の本多官能性阻害剤及び／又は１以上の用量の第２の治療剤を投与できることが、想定される。
【０１２８】
一実施形態において、本多官能性阻害剤及び第２の治療剤は同時投与される。関連のある実施形態において、本多官能性阻害剤及び第２の治療剤は、単一の組成物又は別個の組成物から投与される。更なる実施形態において、本多官能性阻害剤及び第２の治療剤は、逐次投与される。
【０１２９】
本発明は、追加的な実施形態として、１つ以上の化合物又は組成物を具備するキットを含む。本化合物又は組成物は、本発明の方法を実施するための使い易い様式でパッケージングされている。単純な一実施形態において、本キットは、本明細書中に本方法の実施に有用として記載されている化合物、又は組成物（例えば、本多官能性化合物と、任意の第２の治療剤と、を含む組成物）を具備する。本化合物又は組成物は、密封ボトル又はベッセルなどのコンテナにパッケージングされている。本発明の方法を実施するための、化合物又は組成物の使用を記載したラベルが、本コンテナに貼付されているか、あるいは本キットに付属している。本化合物又は組成物は、単位剤形にてパッケージングされていることが好ましい。意図する投与経路に従って組成物を投与するのに好適な装置を、本キットに更に具備させることもできる。
【０１３０】
従来のｍＴＯＲ、ＭＥＫ、及びＰＩ３Ｋ阻害剤は、治療剤として開発するのを妨げる特性を有していた。本発明の重要な特徴に従い、本発明の多官能性化合物を、ｍＴＯＲ及び／又はＭＥＫ及び／又はＰＩ３Ｋに対する二重阻害剤として合成して評価した。本多官能性化合物は、ＭＥＫ阻害剤、ＰＩ３Ｋ阻害剤及びｍＴＯＲ阻害剤を用いた併用療法よりも有効性に優れており、しかも毒性が低いことが想定される。
【０１３１】
化合物の合成
本化合物は、ＭＥＫ阻害剤をｍＴＯＲ／ＰＩ３Ｋ阻害剤又はＰＩ３Ｋ阻害剤と共役又は連結し、本発明の多官能性阻害剤に到達した結果として得られたものである。ベンズヒドロキサメート型ＭＥＫ阻害剤は、例えば、本明細書において参照により援用されている国際公開第２００２／００６２１３号パンフレットに開示されているようにして合成される。ＳＭＫ−１７型ＭＥＫ阻害剤は、例えば、本明細書において参照により援用されている国際公開第２００４／０８３１６７号パンフレットに開示されているようにして合成される。トリアジン系ＰＩ３Ｋ阻害剤は、米国特許出願公開第２０１１／００５３９０７号明細書、同第２０１１／０００９４０５号明細書、及び同第２０１０／０２４９０９９号明細書に開示されているようにして合成される。これらの各文献はその全体が本明細書において参照により援用されている。ｍＴＯＲ阻害剤は、AM Venketasan et al., J. Med.Chem.53：2636, 2010；N. Nishimur et al., J. Med.Chem.54：4735-51, 2011；及び国際公開第２００８／０３２１６２号パンフレットに開示されているようにして合成される。これらの各文献は本明細書において参照により援用されている。
【０１３２】
材料と方法
空気又は湿気に敏感な試薬と溶媒とを含む化学合成を、オーブン乾燥ガラス製品中、窒素の陽圧下で行った。他の全ての化学試薬及び無水溶媒を、ウィスコンシン州ミルウォーキーのAldrich Chemical Co.から入手し、更に精製せずに使用した。前報と同様に、重要な化合物中間体１，３，５−トリアジン類似体（２ａ、２ｂ）（７）、及び３，４−ジフルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨードフェニルアミノ）安息香酸ペンタフルオロフェニルエステル（２１）（化合物３）を合成した。１６，１６−ジメチル−１５−オキソ−３，６，９，１２，１４−ペンタオキサ−１３−アザヘプタデシル４−メチルベンゼンスルホネート（ｔ−Ｂｏｃ−アミノオキシＰＥＧ４トシレート）、及び４−クロロブタン−１−スルホニルクロリドをそれぞれ、カリフォルニア州サンディエゴのBroadpharm、及びニュージャージー州モンマスジャクソンのEnamine Ltd.から購入した。他の全ての化学試薬及び無水溶媒を、ウィスコンシン州ミルウォーキーのAldrich Chemical Co.から入手し、更に精製せずに使用した。
【０１３３】
カラムクロマトグラフィを、マサチューセッツ州ビレリカのEMD Milliporeから購入したシリカゲル６０（２３０〜４００メッシュＡＳＴＭ）で実施した。薄層クロマトグラフィ（ＴＬＣ）を、ＡｎａｌｔｅｃｈシリカゲルＧＦ  Ｕｎｉｐｌａｔｅｓ（２５０μｍ）を使用して実施した。現像後に紫外線（ＵＶ）光を用いて、又は続いて加熱しながらリンモリブデン酸試薬を噴霧することによって、ＴＬＣプレートを可視化した。テトラメチルシラン（ＴＭＳ）を内部基準物質とし、重水素化クロロホルム（ＣＤＣｌ３）又は重水素化メタノール（ＣＤ３ＯＤ）を溶媒として用い、それぞれ４００ＭＨｚ及び７００ＭＨｚにてVarian製の機器上で１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを記録した。化学シフト（δ）及びカップリング定数（Ｊ）をそれぞれ、百万分率（ｐｐｍ）及びヘルツ（Ｈｚ）で報告する。高分解能質量分析は、電子衝撃（ＥＩ）及び化学イオン化（ＤＣＩ）モードに対応したVG-70-250S質量分析計、エレクトロスプレーイオン化（ＥＳＩ）モードに対応したエレクトロスプレーインターフェース装備のWaters Autospec Ultima装置、又はリフレクトロンモードで動作するWaters Tofspec-2Eを使用して行った。Waters 2487二波長吸光度検出器を備えたWaters Breeze HPLCシステム（Waters Corporation、マサチューセッツ州ミルフォード）を使用して、ＨＰＬＣを実施した。Waters XSELECT CSH C-18カラム上で（４．６ｍｍ×２５０ｍｍ）、周囲温度にて、５μｍ粒子、０．１％ＴＦＡのＨ２Ｏ溶液（Ａ）と０．１％ＴＦＡのＣＨ３ＣＮ溶液（Ｂ）との溶媒混合物を用い、１ｍＬ／分の流速にてＨＰＬＣ分を実施し、ＵＶ吸光度を２５４ｎｍ及び２８０ｎｍにてモニターした。３０％Ｂ〜９０％Ｂ（方法Ｉ）、６０％Ｂ〜９０％Ｂ（方法ＩＩ）、又は１０％Ｂ〜９０％Ｂ（方法ＩＩＩ）の２５分溶媒勾配を用い、ＨＰＬＣ実験を行った。逆相勾配ＨＰＬＣ分析で、生物学的に試験されたいずれの化合物も、化学純度が９５％超であることが実証された。
使用されている略語
Ａｋｔ．．．．．．．．プロテインキナーゼＢ
ＭＥＫ．．．．．．．．分子変容マイトジェン活性化タンパク質キナーゼ
PI3K．．．．．．．．ホスファチジルイノシトール３−キナーゼ
ｍＴｏｒ．．．．．．．．ラパマイシンの哺乳動物標的
ｂｒ  ｓ．．．．．．．．ブロードシグナル
ｃＬｏｇＰ．．．．．．．．対数Ｐの計算値
ＣＨ３ＣＮ．．．．．．．．アセトニトリル
ＤＣＭ．．．．．．．．ジクロロメタン
ＤＭＦ．．．．．．．．Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド
ＤＩＥＡ．．．．．．．．Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン
ＤＭＳＯ．．．．．．．．ジメチルスルホキシド
Ｅｔ３Ｎ．．．．．．．．トリメチルアミン
ＨＰＢＣＤ．．．．．．．．（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン
ＭＥＫ．．．．．．．．メチルエチルケトン
ｒｔ．．．．．．．．室温
ＴＦＡ．．．．．．．．トリフルオロ酢酸
ＴＨＦ．．．．．．．．テトラヒドロフラン 
ＰｄＣｌ２ｄｐｐｆ．．．．．．．．１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン］パラジウム（ＩＩ）ジクロリド
ＨＡｃ．．．．．．．．酢酸
ＥＤＣＩ．．．．．．．．１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド
ＨＯＢＴ．．．．．．．．１−ヒドロキシベンゾトリアゾール
Ｐ（Ｐｈ）３．．．．．．．．トリフェニルホスフィン
ＤＥＡＤ．．．．．．．．アゾジカルボン酸ジエチル
ＬＨＭＤＳ．．．．．．．．リチウムヘキサメチルジシラジド
ＴＢＡＦ．．．．．．．．フッ化テトラ−ｎ−ブチルアンモニウム
ＰｙＢＯＰ．．．．．．．．（ベンゾトリアゾール−１−イル−オキシトリピロリジノホスホニウムヘキサフルオロホスフェート）
【０１３４】
ＭＥＫ及びＰＩ３Ｋ阻害剤は、化学式１〜化学式４に記載されている非限定的なアプローチを用いて共役させることが可能である。
【化１８１】
2019519593.tif 000185
試薬と条件：（ａ）ＢｒＣＨ２ＣＯＢｒ、Ｅｔ３Ｎ、ＣＨ２Ｃｌ２、０℃ないし室温、３時間、８０％；（ｂ）５、Ｎａｌ、Ｋ２ＣＯ３、ＤＭＦ、室温、４時間、２４％
【化１８２】
2019519593.tif 000186
試薬と条件：（ａ）Ｂｒ（ＣＨ２）５ＣＯＣｌ、Ｋ２ＣＯ３、ＭＥＫ、０℃ないし室温、３時間、９６％；（ｂ）５、Ｎａｌ、Ｋ２ＣＯ３、ＣＨ３ＣＮ、還流、４時間、３７％；
（ｃ）Ｃｌ（ＣＨ２）４ＳＯ２Ｃｌ、Ｅｔ３Ｎ、ＣＨ２Ｃｌ２、０℃ないし室温、１８時間、９２％；ＣＨ３ＣＮ、還流、１８時間、３０％（ｄ）５、Ｎａｌ、Ｋ２ＣＯ３、ＣＨ３ＣＮ、還流、１８時間、３０％
化学式３：１４（ＳＴ−１６２）の合成
【化１８３】
2019519593.tif 000187
【化１８４】
2019519593.tif 000188
試薬と条件：（ａ）ＴｏsＯ−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）４ＮＨ（ｔ−Ｂｏｃ）、Ｋ２ＣＯ３、トルエン、還流、２４時間、７１％；（ｂ）ＴＦＡ、ＣＨ２Ｃｌ２、０〜５℃、２時間、８２％、（ｃ）３、ＤＩＥＡ、ＤＭＦ、室温、１８時間、５５％
【０１３５】
合成化学。標的二官能性阻害剤化合物の調製に使用された重要な中間体２ａ、２ｂ、及び３（図３）を、前報と同様に合成した（７、２１）。ＤＩＥＡの存在下、（２−アミノオキシエチル）カルバミン酸ｔｅｒｔ−ブチルエステル２２のＤＭＦ溶液で３を処置して、中間体４を得た後、トリフルオロ酢酸触媒によるＢｏｃ保護基を開裂させることによって（図３）、ＭＥＫ１阻害剤５を合成した。阻害剤誘導体７の合成は、化学式１に示すようにして実施した。まず、２ｂをトリエチルアミンの存在下にてブロモアセチルブロミドで処置し、対応する２−ブロモアセトアミド誘導体６を得てから、これを５と反応させ、阻害剤類似体７を１８．５％の全収率で得た。化学式２に示す一般的なピペラジン置換１，３，５−トリアジン中間体２ａから、阻害剤類似体９及び１１を得た。まずトリアジン２ａを炭酸カリウムの存在下にて６−ブロモヘキサノイルクロリドで処置し、対応する６−ブロモヘキサンアミド類似体８を得てから、還流アセトニトリル中でＭＥＫ阻害剤５と反応させた後に阻害剤類似体９を３７％の収率で得た。４−クロロブタンスルホンアミド中間体１０を介して同様の方法で、２ａから阻害剤類似体１１を２７．５％の全収率で調製した。化学式３に示すように、ＰＥＧ化結合二官能性阻害剤１４（ＳＴ−１６２）の調製を行った。最初に、ピペラジン置換１，３，５−トリアジン中間体２ａをトルエン中でアミノオキシ保護ＰＥＧ４トシレート誘導体及び炭酸カリウムと共に加熱還流して中間体１２を得た後、Ｂｏｃ基をＴＦＡ触媒で除去してアミノキシ誘導体１３を得た。続いて、１３を活性化エステル誘導体３と前述のようにして反応させ、１４を５５％の収率で得た。
【化１８５】
2019519593.tif 000189
図３  ＭＥＫ／ＰＩ３Ｋ二官能性阻害剤の合成に用いられる重要な中間体
【０１３６】
３，４−ジフルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨードフェニルアミノ）−Ｎ−｛２−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルアミノ）エトキシ｝ベンズアミド（４）。
【０１３７】
（２−アミノオキシエチル）カルバミン酸ｔｅｒｔ−ブチルエステル２２（０．９４５ｇ、５．３６ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（６ｍＬ）中に溶かした溶液の一部を、３，４−ジフルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨードフェニルアミノ）安息香酸ペンタフルオロフェニルエステル２１（３）（３．０ｇ、５．３６ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（６ｍＬ）中に溶かした溶液に加え、続いてＤＩＥＡ（１．３８ｇ、１．８７ｍＬ、１０．７ｍｍｏｌ）に加えてから、室温で１８時間撹拌した。反応混合物を減圧下で濃縮乾固し、酢酸エチル（ＥｔＯＡｃ）（１００ｍＬ）で希釈して、食塩水（２×５０ｍＬ）、Ｈ２Ｏ（５０ｍＬ）で抽出し、ＭｇＳＯ４上で乾燥させてから、減圧下で濃縮した。シリカゲルフラッシュクロマトグラフィで、粗物質を、３０〜５５％ＥｔＯＡｃのヘキサン溶液の勾配にて精製し、表題化合物４を白色泡状物２．７７ｇ（９４％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ１０．３１（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），８．５９（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），７．４１−７．３８（ｍ，２Ｈ），７．３１（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．５Ｈｚ），６．９１−６．８４（ｍ，１Ｈ），６．６１−６．５５（ｍ，１Ｈ），５．０５（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），３．９３（ｍ，２Ｈ），３．４３−３．３９（ｍ，２Ｈ），１．４５（ｓ，９Ｈ）。ＨＲＭＳ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ；Ｃ２０Ｈ２２Ｎ３Ｆ３ＩＯ４［Ｍ＋Ｈ＋]に対する計算値：５５２．０６０２。実測値：５５２．０５９４。
【０１３８】
３，４−ジフルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨードフェニルアミノ）−Ｎ−（２−アミノエトキシ）ベンズアミド（５）。トリフルオロ酢酸（１７．１ｇ、１１．５ｍＬ、１５０ｍｍｏｌ）を、４（２．７７ｇ、５．０ｍｍｏｌ）のＣＨ２Ｃｌ２（５０ｍＬ）冷溶液（０〜５℃）に加えた。窒素雰囲気下、この温度で３時間撹拌した。反応が完了した際、混合物をジエチルエーテル（Ｅｔ２Ｏ）（２５０ｍＬ）及び砕氷（１００ｇ）で希釈した。飽和ＮａＨＣＯ３水溶液をゆっくり加えて水溶液のｐＨをｐＨ８になるように調整し、有機層を分離してＮａ２ＳＯ４上で乾燥させてから減圧下で濃縮した。粗生成物を、５〜３０％ＣＨ３ＯＨを１％ＮＨ４ＯＨ含有のＣＨ２Ｃｌ２中に溶かした溶液の勾配で、シリカゲルのフラッシュクロマトグラフィに供し、表題化合物５を白色固体１．７２ｇ（７６％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲＣＤ３ＯＤ）：δ７．５５−７．５１（ｍ，１Ｈ），７．４１（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１０．９，１．９Ｈｚ），７．３２（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．６，１．０Ｈｚ），６．９９−６．９２（ｍ，１Ｈ），６．５７−６．５１（ｍ，１Ｈ），４．０５（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝５．０Ｈｚ），３．１０（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝５．０Ｈｚ）。ＨＲＭＳ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ；Ｃ１５Ｈ１４Ｎ３Ｆ３ＩＯ２［Ｍ＋Ｈ＋］に対する計算値：４５２．００７７。実測値：４５２．００７９。ＨＰＬＣ（方法Ｉ）：ｔＲ＝９．７２分。
【０１３９】
２−（ジフルオロメチル）−１−［４−（４−モルホリニル）−６−｛４−（６−（（Ｎブロモアセチルアミノ）ヘキサノイル）｝ピペラジノ）−１，３，５−トリアジン−２−ｙｌ］−１Ｈ−ベンズイミダゾール（６）。１，３，５−トリアジン類似体２ｂ（０．２６５ｇ、０．５０ｍｍｏｌ）及びｔ３Ｎ（０．１０２ｇ、１４２μＬ、１．０ｍｍｏｌ）のＣＨ２Ｃｌ２（３ｍＬ）溶液を、０℃になるまで冷却した。氷浴を用いて２℃に冷却し、ブロモアセチルブロミド（０．１２２ｇ、５３μＬ、０．６０ｍｍｏｌ）のＣＨ２Ｃｌ２（２ｍＬ）溶液を窒素雰囲気下で滴下処理した。氷浴を外し、反応混合物を室温になるまで温め、更に３時間撹拌した。混合物をＥｔＯＡｃ（１００ｍＬ）で希釈し、有機層を１規定のＨＣｌ水溶液（５０ｍＬ）、飽和ＮａＨＣＯ３水溶液（５０ｍＬ）及びブライン（２×５０ｍＬ）で洗浄してから、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させた。粗生成物を、２〜８％ＣＨ３ＯＨのＣＨ２Ｃｌ２溶液の勾配を用いたシリカゲルフラッシュクロマトグラフィで精製し、表題化合物６をベージュ色の無定形固体０．２６ｇ（８０％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ８．３３（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．０Ｈｚ），７．９０（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．０Ｈｚ），７．５５（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝５３．５Ｈｚ），７．４７−７．３９（ｍ，２Ｈ），６．６２（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），３．８８−３．７４（ｍ，１６Ｈ），３．６０（ｍ，２Ｈ），３．３５−３．３０（ｍ，２Ｈ），２．４２−２．３９（ｍ，２Ｈ），１．７５−１．６８（ｍ，２Ｈ），１．６２−１．５７（ｍ，２Ｈ），１．４６−１．３８（ｍ，２Ｈ）。ＨＲＭＳ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ；Ｃ２７Ｈ３５Ｎ９ＢｒＦ２Ｏ３［Ｍ＋Ｈ＋］に対する計算値：６５０．２００９。実測値：６５０．１９８５。
【０１４０】
Ｎ−（２−（（２−（（６−（４−（４−（２−（ジフルオロメチル）−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール−１−イル）−６−モルホリノ−１，３，５−トリアジン−２−イル）ピペラジン−１−イル）−６−オキソヘキシル）アミノ）−２−オキソエチル）アミノ）エトキシ）−３，４−ジフルオロ−２−（（２−フルオロ−４−ヨードフェニル）アミノ）ベンズアミド（化合物７）。ベンズヒドロキサメート類似体５（０．１８ｇ、０．４０ｍｍｏｌ）、無水Ｋ２ＣＯ３（０．０６１ｇ、０．４４ｍｍｏｌ）、及びヨウ化ナトリウム（０．０６６ｇ、０．４４ｍｍｏｌ）のＤＭＦ溶液３ｍＬを、６（０．２６ｇ、０．４０ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（２ｍＬ）中に溶かした溶液で滴下処理し、室温で１８時間撹拌した。混合物をＥｔＯＡｃ（５０ｍＬ）で希釈し、有機層をブライン（２×２５ｍＬ）で洗浄してから、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させた。シリカゲルフラッシュクロマトグラフィで、粗生成物を、５〜２０％ＣＨ３ＯＨを１％ＮＨ４ＯＨ含有のＣＨ２Ｃｌ２に溶かした溶液の勾配を用いて精製して、表題化合物７をクリーム色の非晶質固体０．０９８ｇ（２４％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３＋１滴のＣＤ３ＯＤ）：δ８．３３（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．９Ｈｚ），７．８８（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），７．５５（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝５３．５Ｈｚ），７．４７−７．４０（ｍ，３Ｈ），７．３５−７．２５（ｍ，２Ｈ），６．７９−６．７６（ｍ，１Ｈ），６．５２−６．５０（ｍ，１Ｈ），４．０９（ｍ，２Ｈ），３．９０−３．７１（ｍ，１６Ｈ），３．５８（ｍ，２Ｈ），３．３４（ｓ，２Ｈ），３．２０（ｍ，２Ｈ），２．９３（ｍ，２Ｈ），２．３７−２．１６（ｍ，４Ｈ），１．６１（ｍ，２Ｈ），１．４９（ｍ，２Ｈ），１．３３−１．２６（ｍ，２Ｈ）。ＨＲＭＳ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ；Ｃ４２Ｈ４７Ｎ１２Ｆ５ＩＯ５［Ｍ＋Ｈ＋]に対する計算値：１０２１．２７５２；実測値：１０２１．２７５４。ＨＰＬＣ（方法Ｉ）：ｔＲ＝１５．３４分（９５．３％化学純度）。
【０１４１】
２−（ジフルオロメチル）−１−［４−（４−モルホリニル）−６−｛４−（６−ブロモヘキサノイル）｝ピペラジノ）−１，３，５−トリアジン−２−イル］−１Ｈ−ベンズイミダゾール（８）。１，３，５−トリアジン類似体２ａ（０．２０８ｇ、０．５ｍｍｏｌ）及び無水Ｋ２ＣＯ３（０．２０８ｇ、１．５ｍｍｏｌ）をメチルエチルケトン（３．５ｍＬ）中に溶かした撹拌懸濁液を、氷浴を用いて０〜５℃に冷却し、６−ブロモヘキサノイルクロリド（０．１１２ｇ、８１μＬ、０．５２５ｍｍｏｌ）をＭＥＫ（１．５ｍＬ）中に溶かした溶液を、窒素雰囲気下で滴下処理した。氷浴を外し、反応混合物を室温で更に３時間撹拌した。減圧下で濃縮した後に得られた残渣を、飽和ＮａＨＣＯ３水溶液（１００ｍＬ）とＥｔＯＡｃ（１００ｍＬ）との間で分配した。有機層を除去し、食塩水（５０ｍＬ）、Ｈ２Ｏ（５０ｍＬ）で順次洗浄してから、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させた。シリカゲルフラッシュクロマトグラフィで、粗生成物を、３〜１０％アセトンのＣＨ２Ｃｌ２溶液の勾配を用いて精製して、表題化合物８を無色の油０．２８ｇ（９６％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ８．３３（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），７．９０（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），７．５５（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝５３．５Ｈｚ），７．４７−７．３９（ｍ，２Ｈ），３．８９−３．６０（ｍ，１６Ｈ），３．４４（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），２．４１（ｍ，２Ｈ），１．９５−１．８８（ｍ，２Ｈ），１．７６−１．６８（ｍ，２Ｈ），１．５７−１．４９（ｍ，２Ｈ）。ＨＲＭＳ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ；Ｃ２５Ｈ３２Ｎ８ＢｒＦ２Ｏ２［Ｍ＋Ｈ＋］に対する計算値：５９３．１７９４。実測値：５９３．１７９５。ＨＰＬＣ（方法Ｉ）：ｔＲ＝２０．３８分。
【０１４２】
Ｎ−（２−（（６−（４−（４−（２−（ジフルオロメチル）−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール−１−イル）−６−モルホリノ−１，３，５−トリアジン−２−イル）ピペラジン−１−イル）−６−オキソヘキシル）アミノ）エトキシ）−３，４−ジフルオロ−２−（（２−フルオロ−４−ヨードフェニル）アミノ）ベンズアミド（化合物９）。８（０．１５８ｇ、０．２７ｍｍｏｌ）、ベンズヒドロキサメート類似体５（０．２４ｇ、０．５３ｍｍｏｌ）、無水Ｋ２ＣＯ３（０．０４２ｇ、０．３０ｍｍｏｌ）、及びＮａＩ（０．０４５ｇ、０．３０ｍｍｏｌ）をＣＨ３ＣＮ（５ｍＬ）中に溶かした混合物を、４時間還流撹拌させた。反応混合物をＥｔＯＡｃ（１００ｍＬ）で希釈し、ブライン（１００ｍＬ）で抽出してから、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させた。シリカゲルフラッシュクロマトグラフィで、粗生成物を、３〜２０％ＣＨ３ＯＨを１％ＮＨ４ＯＨ含有のＣＨ２Ｃｌ２に溶かした溶液の勾配を用いて精製し、表題化合物９を白色無定形粉末０．０９６ｇ（３７％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ８．３２（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．６Ｈｚ），７．９０（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．４Ｈｚ），７．６３（ｍ，１Ｈ），７．５４（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝５３．５Ｈｚ），７．４６−７．３８（ｍ，２Ｈ），７．３３−７．２５（ｍ，２Ｈ），６．７８（ｍ，１Ｈ），６．５１（ｍ，１Ｈ），４．２７（ｍ，２Ｈ），３．８８−３．４１（ｍ，１６Ｈ），３．１４（ｍ，２Ｈ），２．８８（ｍ，２Ｈ），２．２４（ｍ，２Ｈ），１．６６（ｍ，２Ｈ），１．５４（ｍ，２Ｈ），１．３１（ｍ，２Ｈ）。ＨＲＭＳ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ；Ｃ４０Ｈ４４Ｎ１１Ｆ５ＩＯ４［Ｍ＋Ｈ＋］に対する計算値：９６４．２５３７。実測値：９６４．２５５０。ＨＰＬＣ（方法Ｉ）：ｔＲ＝１５．７１分（９６．７%化学純度）。
【０１４３】
２−（ジフルオロメチル）−１−［４−（４−モルホリニル）−６−｛４−（４−クロロブタン−１−スルホニル）｝ピペラジノ）−１，３，５−トリアジン−２−イル］−１Ｈ−ベンズイミダゾール（１０）。１，３，５−トリアジン類似体２ａ（０．２０８ｇ、０．５ｍｍｏｌ）及びＥｔ３Ｎ（０．０６１ｇ、８４μＬ、０．６ｍｍｏｌ）のＣＨ２Ｃｌ２（５ｍＬ）溶液を、氷浴を用いて窒素雰囲気下で０℃〜５℃になるように冷却した。４−クロロブタン−１−スルホニルクロリド（０．０９６ｇ、７０μＬ、０．５ｍｍｏｌ）をＣＨ２Ｃｌ２（２ｍＬ）中に溶かした溶液を滴下し、氷浴を取り外して、反応混合物を室温で１８時間撹拌した。反応混合物をＣＨ２Ｃｌ２（５０ｍＬ）で処理し、ブライン（２×５０ｍＬ）、Ｈ２Ｏ（５０ｍＬ）で連続して洗浄してから、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させた。シリカゲルフラッシュクロマトグラフィで、粗生成物を、３〜２０％ＣＨ３ＯＨを１％ＮＨ４ＯＨ含有のＣＨ２Ｃｌ２中に溶かした溶液の勾配を用いて精製し、表題化合物１０を白色泡状物０．２６４ｇ（９２％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ８．３１（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．６Ｈｚ），７．９０（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．２Ｈｚ），７．５３（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝５３．３Ｈｚ），７．４７−７．３９（ｍ，２Ｈ），４．００（ｍ，４Ｈ），３．８９（ｍ，４Ｈ），３．８０（ｍ，４Ｈ），３．５８（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝６．０Ｈｚ），３．４０（ｍ，４Ｈ），３．００−２．９６（ｍ，２Ｈ），２．０５−１．９３（重複ｍ，４Ｈ）。ＨＲＭＳ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ；Ｃ２３Ｈ３０Ｎ８ＣｌＦ２Ｏ３Ｓ［Ｍ＋Ｈ＋］に対する計算値：５７１．１８１２。実測値：５７１．１８１２。
【０１４４】
Ｎ−（２−（（４−（（４−（４−（２−（ジフルオロメチル）−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール−１−イル）−６−モルホリノ−１，３，５−トリアジン−２−イル）ピペラジン−１−イル）スルホニル）−ブチル）アミノ）エトキシ）−３，４−ジフルオロ−２−（（２−フルオロ−４−ヨードフェニル）−アミノ）ベンズアミド（化合物１１）。４−クロロブチルスルホンアミド類似体１０（０．１５６ｇ、０．２７３ｍｍｏｌ）、ベンズヒドロキサメート類似体５（０．２４８ｇ、０．５５ｍｍｏｌ）、無水Ｋ２ＣＯ３（０．０４２ｇ、０．３０ｍｍｏｌ）、及びＮａＩ（０．０４５ｇ、０．３０ｍｍｏｌ）をＣＨ３ＣＮ（５ｍＬ）中に溶かした混合物を、還流下で１８時間撹拌した。混合物をＣＨＣｌ３（１００ｍＬ）で希釈し、ブライン（２×５０ｍＬ）で抽出してから、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させた。シリカゲルフラッシュクロマトグラフィで、粗生成物を、５〜１５％ＣＨ３ＯＨを１％ＮＨ４ＯＨ含有のＣＨ２Ｃｌ２に溶かした溶液の勾配を用いて精製し、表題化合物１１を白色無定形粉末０．０８０ｇ（３０％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３＋１滴のＣＤ３ＯＤ）：δ８．３０（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．６Ｈｚ），７．８９（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．４Ｈｚ），７．５３（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝５３．３Ｈｚ），７．４７−７．２６（ｍ，５Ｈ），６．８１−６．７９（ｍ，１Ｈ），６．５２−６．５１（ｍ，１Ｈ），４．１５（ｍ，２Ｈ），３．９６−３．７９（ｍ，１２Ｈ），３．３２（ｍ，４Ｈ），３．００（ｍ，２Ｈ），２．８８（ｍ，２Ｈ），２．７７（ｍ，２Ｈ），１．８６（ｍ，２Ｈ），１．７２（ｍ，２Ｈ）。ＨＲＭＳ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ；Ｃ３８Ｈ４２Ｎ１１Ｆ５ＩＯ５Ｓ［Ｍ＋Ｈ＋］に対する計算値：９８６．２０５０。実測値：９８６．２０４３。ＨＰＬＣ（方法ＩＩＩ）：ｔＲ＝２０．０９分（９７．９％化学純度）。
【０１４５】
２−（ジフルオロメチル）−１−［４−（４−モルホリニル）−６−｛４−（２−（２−（２−（２−（ｔｅｒｔ−ブチルカルボニルアミノオキシ）エトキシ）エトキシ）エトキシ）エチル｝−ピペラジノ）−１，３，５−トリアジン−２−イル］−１Ｈ−ベンズイミダゾール（１２）。１，３，５−トリアジン類似体２ａ（０．５２ｇ、１．２５ｍｍｏｌ）、ｔ−Ｂｏｃ−アミノオキシＰＥＧ４トシレート（０．５８ｇ、１．２５ｍｍｏｌ）、及び無水Ｋ２ＣＯ３（０．３４５ｇ、２．５ｍｍｏｌ）をトルエン（８ｍＬ）中に溶かした混合物を、２４時間還流撹拌した。混合物をＣＨ２Ｃｌ２（１００ｍＬ）で希釈し、ブライン（１００ｍＬ）、Ｈ２Ｏ（１００ｍＬ）で抽出してから、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させた。シリカゲルフラッシュクロマトグラフィで、粗生成物を、２〜５％ＣＨ３ＯＨを１％ＮＨ４ＯＨ含有のＣＨＣｌ３中に溶かした溶液の勾配を用いて精製し、表題化合物１２を淡黄色粘性ゴム０．６３ｇ（７１％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ８．３４（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），７．９９（ｓ，１Ｈ），７．８８（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），７．５８（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝５３．５Ｈｚ），７．４３−７．３７（ｍ，２Ｈ），４．０３−４．０１（ｍ，２Ｈ），３．９１−３．８６（ｍ，８Ｈ），３．８０−３．７８（ｍ，４Ｈ），３．７３−３．６３（ｍ，１２Ｈ），２．６６（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝５．６Ｈｚ）、２．６１（ｍ，４Ｈ），１．４７−１．４８（ｍ，９Ｈ）。ＨＲＭＳ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ；Ｃ３２Ｈ４８Ｎ９Ｆ２Ｏ７に対する計算値：７０８．３６３９。実測値：７０８．３６３６。ＨＰＬＣ（方法Ｉ）：ｔＲ＝９．７６分。
【０１４６】
２−（ジフルオロメチル）−１−［４−（４−モルホリニル）−６−｛４−（２−（２−（２−（２−アミノキシ）エトキシ）エトキシ）エトキシ）エチル｝ピペラジノ）−１，３，５−トリアジン−２−イル］−１Ｈ−ベンズイミダゾール（１３）。１２（０．２５５ｇ、０．３６ｍｍｏｌ）をＣＨ２Ｃｌ２（５ｍＬ）中に溶かした撹拌溶液を氷浴で０℃に冷却し、ＴＦＡ（２．５ｍＬ）をＣＨ２Ｃｌ２（５）中に溶かした溶液で滴下処理した。反応物を０〜５℃で更に２時間撹拌し、次いで氷冷水（１００ｍＬ）で処理してから、水層のｐＨを飽和ＮａＨＣＯ３水溶液でｐＨ８になるように調整した。混合物をＥｔＯＡｃ（１００ｍＬ）で２回抽出し、有機抽出物をブライン（１００ｍＬ）、Ｈ２Ｏ（１００ｍＬ）で連続して洗浄してから、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させた。シリカゲルフラッシュクロマトグラフィで、粗生成物を、２〜４％ＣＨ３ＯＨを１％ＮＨ４ＯＨ含有のＣＨ２Ｃｌ２に溶かした溶液の勾配を用いて精製し、表題化合物３を無色の粘性油０．１８ｇ（８２％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ８．３４（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），７．８９（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．０Ｈｚ），７．５８（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝５３．５Ｈｚ），７．４５−７．３７（ｍ，２Ｈ），５．５２（ｂｒ  ｓ，２Ｈ），３．８９−３．６９（ｍ，１４Ｈ），３．６７（ｍ，１２Ｈ），２．６６（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝５．５Ｈｚ），２．６０（ｍ，４Ｈ）。ＨＲＭＳ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ；Ｃ２７Ｈ４０Ｎ９Ｆ２Ｏ５［Ｍ＋Ｈ＋］に対する計算値：６０８．３１１５。実測値：６０８．３１１４。ＨＰＬＣ（方法ＩＩＩ）：ｔＲ＝１０．７５分。
【０１４７】
Ｎ−（２−（２−（２−（２−（４−（４−（２−（ジフルオロメチル）−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール−１−イル）−６−モルホリノ−１，３，５−トリアジン−２−イル）ピペラジン−１−イル）エトキシ）−エトキシ）エトキシ）エトキシ）−３，４−ジフルオロ−２−（（２−フルオロ−４−ヨードフェニル）アミノ）ベンズアミド（ＳＴ−１６２；１４）。１３（０．１０ｇ、１．６４ｍｍｏｌ）、ペンタフルオロフェニルエステル類縁体３（０．０９２ｇ、１．６４ｍｍｏｌ）、及びＤＩＥＡ（０．０２４ｇ、０．５８μＬ、０．３３ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（１ｍＬ）中に溶かした混合物を、室温で２４時間撹拌した。混合物をＣＨ２Ｃｌ２（１００ｍＬ）で希釈し、ブライン（２×１００ｍＬ）で抽出してから、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させた。シリカゲルフラッシュクロマトグラフィで、粗生成物を、２〜５％ＣＨ３ＯＨを１％ＮＨ４ＯＨを含有するＣＨＣｌ３中に溶かした溶液の勾配を用いて精製し、表題化合物１４を薄ピンク色の結晶性固体０．０８８ｇ（５５％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３＋１滴のＣＤ３ＯＤ）：δ８．３３（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．８，１．４Ｈｚ），７．８６（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．０，１．５Ｈｚ），７．５８（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝５３．６Ｈｚ），７．４６−７．２６（ｍ，５Ｈ），６．８６−６．７９（ｍ，１Ｈ），６．５８−６．５２（ｍ，１Ｈ），４．１３−４．１１（ｍ，２Ｈ），３．８７−３．７４（ｍ，１４Ｈ），３．６７−３．６０（ｍ，１０Ｈ），２．８６（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），２．６４（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝５．５Ｈｚ），２．５９−２．５２（ｍ，４Ｈ）。ＨＲＭＳ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ；Ｃ４０Ｈ４５Ｎ１０Ｆ５ＩＯ６［Ｍ＋Ｈ＋］に対する計算値：９８３．２４８３。実測値：９８３．２４７７。ＨＰＬＣ（方法Ｉ）：ｔＲ＝１４．５６分。
ＭＶ４−１６８（ＳＴ−１６８）に対する計算値
【化１８６】
2019519593.tif 000190
試薬と条件：（ａ）（ｔ−Ｂｏｃ）ＮＨＯ−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）３ＣＨ２ＣＨ２ＣＯＯＨ、ＰｙＢｏＰ、ＤＩＥＡ、ＴＨＦ：ＤＣＭ、４時間、７３％；（ｂ）ＴＦＡ、ＤＣＭ、０〜５℃、２時間、８２％；（ｃ）２、ＤＩＥＡ、ＰｙＢｏｐ、ＴＨＦ：ＤＣＭ、１８時間、５４％、
注記：化合物中間体２の合成は、国際公開第２００２／００６２１３（Ａ２）号パンフレットに報告されている。
【０１４８】
ＭＶ４−１６８（ＳＴ-１６８）の合成に関する実験的詳細
化合物中間体１，３，５−トリアジン類似体（２ａ）（２）及び３，４−ジフルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨードフェニルアミノ）−安息香酸（２）（３）を、前報と同様にして合成した。２，２−ジメチル−４−オキソ−３，６，９，１２，１５−ペンタオキサ−５−アザオクタデカン−１８−オイック酸（ｔ−Ｂｏｃ−アミノキシ−ＰＥＧ３−酸）は、カリフォルニア州サンディエゴのBroadpharmから購入したものである。逆相勾配ＨＰＬＣ分析で、生物学的に試験されたいずれの化合物も、化学純度が９８％超であることが実証された。
【０１４９】
ｔｅｒｔ−ブチル２−（２−（２−（３−（４−（４−（２−（ジフルオロメチル）−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール−１−イル）−６−モルホリノ-１，３，５-トリアジン-２-イル）ピペラジン-１-イル）-３-オキソプロポキシ）エトキシ）エトキシ）エトキシカルバメート（３）
【０１５０】
ｔ−Ｂｏｃ−アミノキシＰＥＧ３酸類似体（１７０ｍｇ、０．５０ｍｍｏｌ）の溶液をＴＨＦ：ＤＣＭ（１：１）１２ｍＬ中に溶かした溶液を、１，３，５−トリアジン類似体２ａ（２０８ｍｇ、０．５０ｍｍｏｌ）、ＤＩＥＡ（１４２ｍｇ、１９２μＬ、１．１ｍｍｏｌ）、及びＰｙＢｏｐ（２６１ｍｇ、０．５０ｍｍｏｌ）で処理し、室温（ｒｔ）で４時間撹拌した。ＨＰＬＣ分析（方法１）及びＴＬＣ分析（Analtechシリカプレート；ＤＣＭ：ＣＨ３ＯＨ：ＮＨ４ＯＨ（９５：５：１））は、この時点で反応の完了を示した。混合物を減圧下で濃縮し、ＤＣＭ（５０ｍＬ）で希釈して、ブライン（２５ｍＬ）、Ｈ２Ｏ（２５ｍＬ）で抽出してから、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させた。シリカゲルフラッシュクロマトグラフィで、粗生成物を、１〜４％ＣＨ３ＯＨを１％ＮＨ４ＯＨ含有のＤＣＭに溶かした溶液の勾配を用いて精製し、表題化合物３を粘性油状物２６９ｍｇ（７３％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ８．３３（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），７．９０（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．０Ｈｚ），７．７２（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），７．５６（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝５３．６Ｈｚ），７．４７-７．３９（ｍ，２Ｈ），４．００-３．６５（ｍ，３０Ｈ），２．７１（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝６．５Ｈｚ），１．４７（ｓ，９Ｈ）。ＨＲＭＳ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ；Ｃ３３Ｈ４８Ｎ９Ｆ２Ｏ８［Ｍ＋Ｈ＋]に対する計算値：７３６．３５８８。実測値：７３６．３５８８；［Ｍ＋Ｎａ＋］に対する計算値：７５８．３４０８。実測値：７５８．３４０７（１００％）。ＨＰＬＣ（方法Ｉ）：ｔＲ＝１５．８分。
【０１５１】
３−（２−（２−（２−（アミノオキシ）エトキシ）エトキシ）エトキシ）−１−（４−（４−（２−（ジフルオロメチル）−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール−１−イル）−６−モルホリノ−１，３，５−トリアジン−２−イル）ピペラジン−１−イル）プロパン−１−オン（４）
３（０．１８４ｇ、０．２５ｍｍｏｌ）をＤＣＭ（４ｍＬ）中に溶かした撹拌溶液を氷浴で０℃に冷却し、ＴＦＡ（２ｍＬ）をＤＣＭ（２ｍＬ）中に溶かした溶液で処理した。反応物を０〜５℃で更に２時間撹拌し、次いで氷冷水（２５ｍＬ）で処理してから、水層のｐＨを飽和ＮａＨＣＯ３水溶液でｐＨ８になるように調整した。混合物をＥｔＯＡｃ（２５ｍＬ）で２回抽出し、有機抽出物をブライン及びＨ２Ｏで連続して洗浄してから、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させた。減圧下で濃縮し、生成物４を淡黄色油状物（１３０ｍｇ；８２％）として得た。この生成物は、次の工程で直接使用した。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ８．３３（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），７．９０（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．４Ｈｚ），７．５６（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝５３．６Ｈｚ），７．４７-７．３９（ｍ，２Ｈ），３．５２（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），３．９３-３．６５（ｍ，３０Ｈ），２．７０（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝６．４Ｈｚ），１．６８（ｂｒ  ｓ，２Ｈ）。ＨＲＭＳ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ；Ｃ２８Ｈ４０Ｎ９Ｆ２Ｏ６［Ｍ＋Ｈ＋]に対する計算値：６３６．３０６４。実測値：６３６．３０６８（１００％）；［Ｍ＋Ｎａ＋］に対する計算値：６５８．２８８４。実測値：６５８．２８８５。ＨＰＬＣ（方法Ｉ）：ｔＲ＝７．７分。
【０１５２】
Ｎ−（２−（２−（２−（３−（４−（４−（２−（ジフルオロメチル）−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール−１−イル）−６−モルホリノ−１，３，５−トリアジン−２−イル）ピペラジン−１−イル）−３−オキソプロポキシ）エトキシ）エトキシ）エトキシ）−３，４−ジフルオロ−２−（（２−フルオロ−４−ヨードフェニル）アミノ）ベンズアミド（ＳＴ−１６８）
４（１２７ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ）、３，４−ジフルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨードフェニルアミノ）−安息香酸２（７９ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ）、及びＤＩＥＡ（５７ｍｇ、７７Ｌ、０．４４ｍｍｏｌ）をＴＨＦ：ＤＣＭ（１：１）の混合物４ｍＬ中に溶かした溶液を、ＰｙＢｏｐ（１０５ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ）で処理し、室温で１８時間撹拌した。ＨＰＬＣ分析（方法１）及びＴＬＣ分析（Ａｎａｌｔｅｃｈシリカ；ＤＣＭ：ＣＨ３ＯＨ：ＮＨ４ＯＨ；９５：５：１；生成物ＳＴ−１６８のＲｆ＝０．２０）は反応の完了を示した。混合物を減圧下で濃縮し、残渣をＥｔＯＡｃ（５０ｍＬ）中に溶解させ、０．１規定のＨＣｌ水溶液、飽和ＮａＨＣＯ３水溶液、ブラインで洗浄してから、Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させた。シリカゲルフラッシュクロマトグラフィで、粗生成物を、１〜６％ＣＨ３ＯＨを１％ＮＨ４ＯＨ含有のＣＨに溶かした溶液の勾配を用いて精製し、表題化合物を白色無定形固体１１０ｍｇ（５４％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ８．９０（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），８．３２（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），７．８８（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．６Ｈｚ），７．５５（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝５３．５Ｈｚ），７．４４-７．２８（ｍ，５Ｈ），６．８３-６．７７（ｍ，１Ｈ），６．５８-６．５２（ｍ，１Ｈ），４．１３（ｍ，２Ｈ），３．８８-３．５０（ｍ，２８Ｈ），２．６２（ｍ，２Ｈ），１．８９（ｂｒ  ｓ，２Ｈ）。ＨＲＭＳ（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ；Ｃ４１Ｈ４５Ｎ１０Ｆ５ＩＯ７［Ｍ＋Ｈ＋]に対する計算値：１０１１．２４３２。実測値：１０１１．２４３１；［Ｍ＋Ｎａ＋］に対する計算値：１０３３．２２５１。実測値：１０３３．２２４７（１００％）。ＨＰＬＣ（方法ＩＩ）：ｔＲ＝１７．７分。
【０１５３】
ＨＰＬＣ分析方法Ｉ。
ＷａｔｅｒｓＸＳＥＬＥＣＴＣＳＨＣ-18カラム（４．６ｘ２５０ｍｍ）上で、周囲温度にて、５μ粒子、０．１％ＴＦＡのＨ２Ｏ（Ａ）溶液及び０．１％ＴＦＡを、１ｍＬ／分の流速でＣＨ３ＣＮ（Ｂ）中に溶かした溶媒混合物を用いて、ＨＰＬＣ分析を実施した。２５４ｎｍ及び２８０ｎｍでＵＶ吸光度をモニターしながら、２５分の実行時間にわたって３０％Ｂ（初期）から９０％Ｂまでの溶媒勾配で、分析を実施した。
【０１５４】
ＨＰＬＣ分析方法ＩＩ：
２５分の運転時間にわたって５０％Ｂ（初期）から９０％Ｂへの溶媒勾配を用い、ＨＰＬＣ分析を上記のようにして実施した。
【０１５５】
生物学的データ
一連の単一実体である、二官能性ＭＥＫ１／ＰＩ３Ｋ阻害剤の合成が、ＡＴＰ競合ＰＩ３Ｋ阻害剤ＺＳＴＫ４７４とＡＴＰ非競合ＭＥＫ阻害剤ＰＤ０３２５９０１の構造類似体の共有結合によって達成されることが、記載されている。酵素阻害アッセイにおいて、生体機能阻害剤は、ＭＥＫ１の強力なインビトロ阻害（０．０５＜ＩＣ５０（ｎＭ）＜５００）及びＰＩ３Ｋ（５４＜ＩＣ５０（ｎＭ）＜３４１）を示した。２つの腫瘍細胞株（Ａ５４９、Ｄ５４）において化合物１４を添加すると、ＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋが同時的に阻害されることが、実証された。阻害剤は、等量のＺＳＴＫ４７４及びＰＤ０３２５９０１を併用投与した場合と同様に、用量依存的に細胞生存率を低下させた。Ｄ５４神経膠腫及びＡ５４９肺腫瘍担持マウスにおいて、経口投与後の化合物１４のインビボ効力が実証された。ウエスタンブロット分析で、化合物１４を投与してから２時間後に、腫瘍ＥＲＫ１／２並びにＡｋｔリン酸化のそれぞれ９５％及び６７％の阻害を示し、ＭＥＫ１／ＰＩ３Ｋの併用阻害に対する生体利用能及び本二官能性阻害剤戦略の有効性が確認された。
ＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋ結合ポケットでの化合物１４の仮想ドッキング
ＳＴ−１６２は、ＭＥＫ１アロステリック結合領域内に強力なＭＥＫ１阻害剤ＰＤ３１８０８８によって示される、多くの結合相互作用を保持すると予測され、ヒドロキサメート酸素とＬｙｓ９７；Ａ環上の４−フッ素原子とＶａｌ２１１の主鎖ＮＨ；並びにＳｅｒ２１２と疎水性ポケット内のヨウ素含有Ｂ環の重要な相互作用（図４Ａ）を含む。同様に、ＳＴ−１６２は、モルホリン基酸素とバリン骨格アミドＮＨ基との水素結合相互作用（Ｖａｌ８２８）、及びイミダゾール窒素とＬｙｓ７７９側鎖アミン基との相互作用を保持することから、ＰＩ３Ｋ阻害剤としても機能するものと予測される（図４Ｂ）。
【０１５６】
ＰＤ０３１６６８４の脂肪酸エステル類縁体の合成
下記化学式中の化合物４及び９は、文献において公知であり、Nishimura, N. et al. J. Med Chem.54, 4735 - 4751, 2011に報告されているようにして合成される。
【０１５７】
下記化学式中の化合物中間体２５は、Venkatesan, AM.et al. J. Med Chem.53, 2636 - 2645, 2010）に報告されている手順を用いて合成される。
【化１８７】
2019519593.tif 000191
試薬と条件：（ａ）エチレングリコールビニルエーテル、Ｐ（Ｐｈ）３、ＤＥＡＤ、ＴＨＦ、０℃；（ｂ）０．３規定のＨＣｌ、ジオキサン、室温；（ｃ）ＣＨ３ＮＨ２ＮＨ２、ＤＣＭ
【化１８８】
2019519593.tif 000192
試薬と条件：（ａ）ＬＨＭＤＳ、ＴＨＦ、−６５℃；（ｂ）ペンタフルオロフェニルトリフルオロ酢酸塩、ピリジン、ＤＭＦ；（ｃ）３、ＤＩＥＡ、ＤＭＦ、室温；
（ｄ）酸塩化物、Ｅｔ３Ｎ、ＤＭＦ
【化１８９】
2019519593.tif 000193
試薬と条件：（ａ）４−フルオロフェニルスルホニルクロリド、ピリジン、１００℃；（ｂ）Ｋ２ＣＯ３、ＣＨ３ＯＨ、Ｈ２Ｏ、室温；（ｃ）ビス（ピナコラト）ジボラン、ＫＯＡｃ、ＰｄＣｌ２ｄｐｐｆ、ジオキサン、１２０℃
【化１９０】
2019519593.tif 000194
試薬と条件：（ｄ）Ｂｒ２、ＨＡｃ、室温；（ｅ）ＰＯＣｌ３、トルエン、室温；（ｆ）ＴＢＡＦ、ＤＭＳＯ、室温；（ｇ）ＮＢｏｃ−ピペラジン；（ｈ）ＴＦＡ、ＤＣＭ、０〜５℃；（ｉ）ＴｏｓＯ−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）４ＮＨ（Ｂｏｃ）、Ｋ２ＣＯ３、トルエン、還流；(ｊ）３，４−ジフルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨードフェニルアミノ）安息香酸、ＤＩＥＡ、ＰｙＢｏｐ、ＴＨＦ：ＤＣＭ
【化１９１】
2019519593.tif 000195
【化１９２】
2019519593.tif 000196
試薬と条件：（ａ）ＣｂｚＮＨ（ＯＣＨ２ＣＨ２）４ＳＯ２ＣＩ、ＤＩＥＡ、ＤＣＭ；
（ｂ）（ＣＨ３）３Ｓｉｌ、ＣＨ３ＣＮ、２５℃；（ｃ）３，４−ジフルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨードフェニルアミノ）安息香酸、ＤＩＥＡ、ＰｙＢｏｐ、ＴＨＦ：ＤＣＭ；（ｄ）４、ＰｄＣｌ２ｄｐｐｆ、Ｋ２ＣＯ３、ジオキサン、Ｈ２Ｏ、９０〜１００℃。
【化１９３】
2019519593.tif 000197
試薬と条件：（ａ）ＢｏｃＮＨ（ＯＣＨ２ＣＨ２）４ＣＯＯＨ、ＤＩＥＡ、ＰｙＢｏｐ、ＴＨＦ：ＤＣＭ（ｂ）ＴＦＡ、ＤＣＭ、０〜５℃；（ｃ）３，４−ジフルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨードフェニルアミノ）安息香酸、ＤＩＥＡ、ＰｙＢｏｐ、ＴＨＦ：ＤＣＭ；（ｄ）４、ＰｄＣｌ２ｄｐｐｆ、Ｋ２ＣＯ３、ジオキサン、Ｈ２Ｏ、９０〜１００℃。
【化１９４】
2019519593.tif 000198
試薬と条件：（ａ）ＢｏｃＮＨ（ＯＣＨ２ＣＨ２）３Ｎ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ２Ｎ（ＣＨ３）（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）２ＣＨ２ＣＨ２ＣＯＯＨ、ＰｙＢｏｐ、ＤＩＥＡ、ＴＨＦ：ＤＣ（ｂ）ＴＦＡ、ＤＣＭ、０〜５℃；（ｃ）３．４−ジフルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨードフェニルアミノ）安息香酸、ＤＩＥＡ、ＰｙＢｏｐ、ＴＨＦ：ＤＣＭ；（ｄ）４、ＰｄＣ１２ｄｐｐｆ、Ｋ２ＣＯ３、ジオキサン：Ｈ２Ｏ、９０〜１００℃
【化１９５】
2019519593.tif 000199
試薬と条件：（ａ）モルホリン、ＤＩＥＡ、ＤＣＭ、−７８℃；（ｂ）Ｎ-Ｂｏｃピペラジン、Ｋ２ＣＯ３、ＤＭＦ、室温；（ｃ）４−アミノフェニルボロン酸ピナコールエステル、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４、ＤＭＥ、２Ｎ Ｎａ２ＣＯ３、還流；（ｄ）メチル−４−イソシアネートベンゾエート、ＤＣＭ、室温；（ｅ）５Ｎ ＮａＯＨ、ＭｅＯＨ：ＴＨＦ、７０℃；（ｆ）４-（Ｎ、Ｎ-ジメチルアミノ）ピペリジン、ＨＯＢｔ、ＥＤＣＩ、Ｅｔ３Ｎ、ＴＨＦ、室温；（ｇ）ＴＦＡ、ＤＣＭ、０〜５℃；（ｈ）Ｔｏｓ−ＰＥＧ４ＮＨ（ｔ−Ｂｏｃ）、Ｋ２ＣＯ３、トルエン、還流；（ｉ）３，４−ジフルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨードフェニルアミノ）安息香酸、ＤＩＥＡ、ＰｙＢｏｐ、ＴＨＦ：ＤＣＭ
【化１９６】
2019519593.tif 000200
試薬と条件：（ａ）ＴＦＡ、ＤＣＭ、０〜５℃；（ｂ）ＢｏｃＮＨ（ＯＣＨ２ＣＨ２）４ＣＯＯＨ、ＤＩＥＡ、ＰｙＢｏｐ、ＴＨＦ：ＤＣＭ；（ｃ）３，４−ジフルオロ−２−（２−フルオロ−４−ヨードフェニルアミノ）安息香酸、ＤＩＥＡ、ＰｙＢｏｐ、ＴＨＦ：ＤＣＭ；（ｄ）ＢｏｃＮＨ（ＯＣＨ２ＣＨ２）３Ｎ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ２Ｎ（ＣＨ３）（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）２ＣＨ２ＣＨ２ＣＯＯＨ、ＤＩＥＡ、ＰｙＢｏｐ、ＴＨＦ：ＤＣＭ
【０１５８】
生物学的データ
図１は、ＭＥＫ１アロステリックポケット及びＰＩ３Ｋαにおける化合物１４の、ドッキング構造を示す。図１Ａは、ＭＥＫ１（ＰＤＢコード３ＷＩＧ）アロステリック触媒部位内の化合物１４の、結合様式を示す。化合物１４のＰＩ３Ｋ部分は、溶媒へ溶出している（左図）。図１Ｂは、化合物１４からＰＩ３Ｋ（ＰＤＢコード２ＷＸＫ）触媒部位内への、結合様式を示す。ＭＥＫ１結合部分は溶媒へ溶出している（左図）。π軌道スタッキング相互作用はハッシュ線として図示されており、同様に水素結合もハッシュ線として図示されている。
【０１５９】
二機能性阻害剤類似体に対するＭＥＫ１阻害及びＰＩ３Ｋ阻害の構造活性相関（SAR）。
阻害剤類似体に対するインビトロＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋの阻害データを、表１に示す。系列中の全ての類似体のＭＥＫ１阻害率が有意に高く、低ナノモルから下位ナノモルの範囲（０．０１５ｎＭ＜ＩＣ５０＜５６．７ｎＭ）内にあることが、実証された。類似体９及び類似体１４によって例示されるように、高度なＭＥＫ阻害が観察された。このことは、阻害剤構造のリンカー部分における強力なＭＥＫ１阻害剤ＰＤ０３１６６８４及び５の重要なヒドロキサメート側鎖構造要素が保持されていることに起因する可能性がある。これら一連の阻害剤に対応しているＰＩ３Ｋ阻害活性は、それほど顕著ではなく（５４ｎＭ＜ＩＣ５０＜３４１ｎＭ）、化合物７は系列中で最も高いＰＩ３Ｋ阻害を呈した（ＩＣ５０＝５４ｎＭ）。７のＰＩ３Ｋ阻害が９と比較して改善されたことは、そのリンカー鎖長の延長に起因する可能性があるが、同様に、リンカー中のアミド結合による追加的な電子的相互作用も役目を果たした可能性がある。類似体９、１１及び１４によって示される同様なＰＩ３Ｋ効力（１９１ｎＭ＜ＩＣ５０＜３４１ｎＭ）もまた、ピペラジン窒素におけるリンカー結合の性質がＰＩ３Ｋ阻害に影響を与える上で、最小限の役目を果たすことを示唆する。二官能性阻害剤の計算された親油性（ｃＬｏｇＰ）は４．８４−５．７１（表１）の範囲内に含まれ、経口生体利用能の許容閾値（ｃＬｏｇＰ＜５）に近接していた。
【０１６０】
表１．インビトロＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋ酵素阻害データａ
【化１９７】
2019519593.tif 000201
【表３】
2019519593.tif 000202
【０１６１】
ａ脚注は下記のとおりである。＃結合データは、３通りの実験をそれぞれ２回ずつ行った平均とする。†ｃＬｏｇＰデータは、ChemDraw Professional（バージョン１５．０．０．１０６）を使用して得られたものである。
【０１６２】
細胞の有効性及び生存率の研究
これらの一連の化合物のインビトロＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋの阻害活性もまた、培養腫瘍細胞において評価された（Ｄ５４、Ａ５４９）。阻害剤化合物によるＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋ阻害の細胞効率は、それぞれｐＥｒｋ１／２及びｐＡｋｔのリン酸化の変化によって測定した。図２は、培養物Ａ５４９肺腫瘍図２Ａ及びＤ５４神経膠腫細胞図２Ｂから得られたタンパク質溶解物のウエスタンブロット分析による、化合物７、９、１１及び１４のインビトロ活性、すなわち、インビトロでＭＡＰＫ／ＥＲＫ経路及びＰＩ３Ｋ／ＡＫＴ経路を標的化する化合物の活性を示す。指示された化合物の存在下で細胞を１時間インキュベートし、溶解物をｐＡＫＴ及びｐＥＲＫ１／２に対する特異的抗体でプローブして、ビヒクル対照（ＤＭＳＯ）と比較した。Ａ５４９（図２Ａ）及びＤ５４（図２Ｂ）細胞を指示濃度の阻害剤で１時間処理してから、ウエスタンブロット分析に供した。図２Ａに示すように、培養されたＡ５４９細胞において、この系列内の全ての化合物はｐＥＲＫ１／２のリン酸化の低減を示し、これらの化合物がＭＥＫ１キナーゼの酵素活性を阻害する効力が強力であることが実証された。同様に、化合物７、９及び１４もまた、処置された細胞試料中のｐＡＫＴレベルが低いことから解明されたように、ＰＩ３Ｋ活性を阻害する効力が高いことが明らかにされた。注目すべきことに、全ての阻害剤類似体も同様に、両方の細胞株においてＭＥＫ活性の阻害が有意であり、これはインビトロ阻害データと充分に相関することを実証している（表１）。化合物９及び１４で処置された細胞株において、ＢＭＥＫ及びＰＩ３Ｋの阻害は両方とも、化合物７及び１１と比較して、最も顕著であった。
【０１６３】
細胞生存率に対する一連の新規化合物の効果は、AlamarBlueアッセイを使用して定量化された。アッセイ分析の４８時間前に、Ａ５４９及びＤ５４腫瘍細胞を二官能性阻害剤類似体（化合物７、９、１１及び１４）、ＭＥＫ１阻害剤（ＰＤ０３２５９０１）、ＰＩ３Ｋ阻害剤（ＺＳＴＫ４７４）、並びにＺＳＴＫ４７４とＰＤ０３２５９０１との組み合わせで処置した。図３は、（Ａ）Ａ５４９肺腫瘍細胞及び（Ｂ）Ｄ５４神経膠腫細胞における、指示濃度の化合物７、９、１１、１４、ＰＩ３Ｋ阻害剤ＺＳＴＫ４７４及びＭＥＫ阻害剤ＰＤ０３２５９０１に曝露させた後の、化合物７、９、１１及び１４のインビトロ活性の定量を、細胞生存率の用量依存性に基づいて示す。生存腫瘍細胞のパーセンテージは、曝露後２４時間目に算定されたものである。
【０１６４】
図３Ａ及び図３Ｂに示すように、Ａ５４９（図３Ａ）及びＤ５４（図３Ｂ）の両方の腫瘍細胞株において、いずれの阻害剤も、細胞生存率を用量依存的に低減させた。特に、化合物９及び１４は、個々の単剤療法（例えばＰＤ０３２５９０１）の治療効果と同等であったか、あるいは幾つかの事例では両方の細胞株における細胞生存率を危殆化したという点でその治療効果を凌駕していた。興味深いことに、化合物９及び１４は、両方の細胞株において細胞生存率を減損させたという点で、ＺＳＴＫ４７４とＰＤ０３２５９０１とを併用した場合と同程度に有効であることが見出された（図３Ａ、図３Ｂ）。意義深いことに、化合物９及び１４は、ＺＳＴＫ４７４及びＰＤ０３２５９０１との同時インキュベーションからなる併用療法の活性と同程度の、有意な抗腫瘍活性を有することが見出された（図３Ａ、図３Ｂ）。
【０１６５】
腫瘍担持マウスにおけるＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋのインビボ阻害活性
インビトロ阻害データと細胞の有効性／生存率試験との併用に基づいて、更なるインビボ評価に化合物１４を使用した。無胸腺ヌードＦｏｘｎ１ｎｕマウス４匹を使用して、発癌性標的の調節活性をインビボで評価した。側腹部Ｄ５４（ｎ＝２）及びＡ５４９（ｎ＝２）腫瘍を有するマウスを、屠殺２時間前に経口胃管栄養法によりビヒクル又は３７５ｍｇ／ｋｇの化合物１４のいずれかで処置した。図４Ａ及び図４Ｂは、腫瘍担持マウスにおけるＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋのインビボ阻害活性を示す。Ｄ５４及びＡ５４９皮下腫瘍を有するマウスを、屠殺２時間前に経口胃管栄養法によりビヒクル又は３７５ｍｇ／ｋｇの化合物１４のいずれかで処置した。図４Ａにおいて、切除された腫瘍組織のウエスタンブロット分析によって明らかにされたように、化合物１４は、ビヒクル対照と比較してＤ５４腫瘍におけるＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋ活性の両方の調節に成功した。図４Ｂにおいて、切除されたＡ５４９腫瘍組織のウエスタンブロット分析によって明らかにされたように、化合物１４は、ビヒクル対照と比較してＡ５４９腫瘍におけるＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋ活性の両方の調節に成功した。これらのデータは、固形腫瘍においてインビボＭＥＫ１／ＰＩ３Ｋキナーゼ活性の抑制に対する化合物１４のインビボ生体利用能及び有効性を実証し、単一の化学実体二官能性阻害剤（化合物１４）を使用することによってＲａｓ／ＭＥＫ／ＥＲＫ経路及びＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ／ｍＴｏｒ経路に対しインビボ同時的阻害を遂行しうることを確証するものである。切除された腫瘍組織のウエスタンブロット分析で解明されたように、両方の腫瘍型においてＥＲＫ１／２及びＡｋｔのリン酸化が、化合物１４によって阻害された（図４Ａ及び図４Ｂ）。更にそのうえ、化合物９を用いた別の予備実験において、ＥＲＫ１／２及びｐＡｋｔレベルの調節は、マウス腫瘍におけるＡ５４９及びＤ５４腫瘍の両方に対しても達成された（データ不図示）。総合的に要約すると、これらのデータが明らかに実証しているように、二機能性阻害剤化合物９及び１４によって、インビトロ及びインビボの両方でＭＥＫ１／ＰＩ３Ｋ活性の同時抑制を達成することが可能である。
【０１６６】
ヒト癌の多くにおいて、成長因子刺激に応答したＲａｓ／ＭＥＫ／ＥＲＫ及びＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ／ｍＴｏｒシグナルリングカスケードの上方制御が、実証されてきた。また、研究により明らかにされてきたように、ＭＥＫ阻害はＰＩ３Ｋ／Ａｋｔキナーゼ活性の代償的活性化を促進する。したがって、これら２つのシグナルリング経路を同時標的化することは、効果的な癌治療における化学療法戦略として有望であることが、認識されてきた。この目標への対処を目的に、ＰＤ０３２５９０１に代表される種々のスペーサー基を用いて、ＡＴＰ競合阻害剤ＺＳＴＫ４７４の構造的類似体とＡＴＰ非競合クラスのＭＥＫ阻害剤とを共有結合することによって開発されたのが、一連のプロトタイプの二官能性ＭＥＫ／ＰＩ３Ｋ阻害剤である。Ａ５４９肺腺癌細胞株及びＤ５４神経膠腫細胞株において全ての阻害剤によって実証されたように、インビトロでの酵素的阻害アッセイにおけるＭＥＫ１のナノモルからサブマイクロモルの阻害、ＰＩ３Ｋキナーゼ活性、及び細胞生存率が、用量依存的に低減した。追加的に、これら２つの細胞株における全ての阻害剤によるＭＥＫ１活性の阻害が、インビトロ抗癌活性の実証との相関関係において、有意であることも実証された。Ｄ５４及びＡ５４９腫瘍担持マウスにおいて化合物１４を経口投与後に予備的インビボ試験で解明されたように、投与後２時間目にＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋ活性の阻害が有意なものであり、標的調節に対するインビボ有効性が確認された。我々の知る限りでは、単一の化学物質二官能性阻害剤を使用してＲａｓ／ＭＥＫ／ＥＲＫ及びＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ／ｍＴｏｒ経路が同時的にインビボ阻害されることを初めて実証したのが、本研究である。
【０１６７】
図５に、脳内Ｄ５４神経膠腫担持マウスにおけるインビボＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋ阻害活性を示す。腹腔内にＤ５４腫瘍を担持するマウスを、屠殺２時間前に、経口胃管栄養法によりビヒクル、又は４００ｍｇ／ｋｇのＳＴ−１６２若しくはＳＴ−１６８のいずれかで処置した。切除された腫瘍組織のウエスタンブロット分析で明らかにされたように、両方の化合物がビヒクル対照と比較して脳内Ｄ５４腫瘍におけるＭＥＫ１活性及びＰＩ３Ｋ活性の両方の調節に成功した。これらのデータは、固形腫瘍においてインビボＭＥＫ１／ＰＩ３Ｋキナーゼ活性の抑制に対するＳＴ−１６２及びＳＴ−１６８の、インビボ生体利用能並びに有効性を実証し、単一の化学実体二官能性阻害剤（化合物ＳＴ−１６２及びＳＴ−１６８）を使用することによってＲａｓ／ＭＥＫ／ＥＲＫ経路及びＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ／ｍＴｏｒ経路に対しインビボ同時的阻害を遂行しうることを確証するものである。
【０１６８】
図６に、マウスの皮下増殖性メラノーマ腫瘍株Ａ３５７及びＡ２０５８における、ＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋのインビボ阻害活性を示す。扁平上皮メラノーマ腫瘍担持マウスを、屠殺２時間前に、経口胃管栄養法により、ビヒクル、又は４００ｍｇ／ｋｇのＳＴ−１６２若しくはＳＴ−１６８のいずれかで処置した。切除された腫瘍組織のウエスタンブロット分析で明らかにされたように、両方の化合物がビヒクル対照と比較して、これらのヒトメラノーマ腫瘍におけるＭＥＫ１活性及びＰＩ３Ｋ活性の両方の調節に成功した。これらのデータは、固形腫瘍においてインビボＭＥＫ１／ＰＩ３Ｋキナーゼ活性の抑制に対するＳＴ−１６２及びＳＴ−１６８の、インビボ生体利用能並びに有効性を実証し、単一の化学実体二官能性阻害剤（化合物ＳＴ−１６２及びＳＴ−１６８）を使用することによってＲａｓ／ＭＥＫ／ＥＲＫ経路及びＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ／ｍＴｏｒ経路に対しインビボ同時的阻害を遂行しうることを確証するものである。
【０１６９】
図７に、マウスの皮下増殖性結腸癌腫瘍株ＣＴ２６における、ＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋのインビボ阻害活性を示す。皮下結腸腫瘍担持マウスを、屠殺２時間前に、経口胃管栄養法により、ビヒクル、又は４００ｍｇ／ｋｇのＳＴ−１６２若しくはＳＴ−１６８のいずれかで処置した。本研究では、公知のＭＥＫ阻害剤９０１及びＰＩ３Ｋ阻害剤も評価した。切除された腫瘍組織のウエスタンブロット分析で明らかにされたように、ＳＴ−１６２及びＳＴ−１６８がビヒクル対照と比較して、このヒト結腸腫瘍モデルにおいてＭＥＫ１及びＰＩ３Ｋ活性の調節に成功した。これらのデータは、固形結腸においてインビボＭＥＫ１／ＰＩ３Ｋキナーゼ活性の抑制に対するＳＴ−１６２及びＳＴ−１６８のインビボ生体利用能及び有効性を実証し、単一の化学実体二官能性阻害剤（ＳＴ−１６２及びＳＴ−１６８）を使用することによってＲａｓ／ＭＥＫ／ＥＲＫ経路及びＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ／ｍＴｏｒ経路に対しインビボ同時的阻害を遂行しうることを確証するものである。
【０１７０】
予備研究では、ＳＴ−１６２の経口投与を用い、数種のマウスモデルの治療効果を試験した。無胸腺ヌードＦｏｘｎ１ｎｕマウスを用いて、インビボで発癌性標的調節活性を評価した。脳内Ｄ５４腫瘍、皮下結腸腫瘍（ＣＴ２６及び皮下メラノーマ（Ａ３７５及びＡ２０５８）腫瘍を担持するマウスを、経口胃管栄養法により、１４〜３０日間以上経口投与によってビヒクル対照又は４００ｍｇ／ｋｇの化合物ＳＴ−１６２のいずれかで処置した。全ての研究から解明されたように、有意な腫瘍成長遅延を達成することが可能であった（ＣＴ２６、Ａ３７５、及びＡ２０５８）か、あるいは動物の生存率が改善された（Ｄ５４）。
【０１７１】
図８は、脳内腫瘍が約２０マイクロリットル（ＭＲＩで測定）の体積に達したときに化合物ＳＴ−１６２を投与に用いた研究では、全生存率における改善（Ｐ＝０．００５４）が、ビヒクル対照動物と比較して有意であったことが見出された。このデータから明確に実証されるように、脳内ヒトＤ５４神経膠腫腫瘍では、二機能性阻害剤ＳＴ−１６２を介して、ＭＥＫ１／ＰＩ３Ｋ活性の同時抑制をインビボで達成することが可能である。
【０１７２】
図９では、皮下メラノーマ腫瘍Ａ２０５８及びＡ３５７がキャリパー及びＭＲＩで測定可能になったときから始めて、化合物ＳＴ−１６２を１４日間投与し、腫瘍体積を経時的に測定して、ビヒクル対照と比較した。ＳＴ−１６２処置動物において、両方のメラノーマ腫瘍モデルを対象とする腫瘍成長の低減が、ビヒクル対照動物と比較して有意であることが観察された。このデータから明らかに実証されるように、ヒトメラノーマ腫瘍における二機能性阻害剤ＳＴ−１６２での処置によって、ＭＥＫ１／ＰＩ３Ｋ活性が同時抑制され、それによりインビボ成長速度に影響が及ぶ可能性がある。
【０１７３】
図１０では、皮下結腸腫瘍ＣＴ−２６がキャリパー及びＭＲＩで測定可能になったときから始めて、化合物ＳＴ−１６２を１４日間投与し、腫瘍体積を経時的に測定して、ビヒクル対照と比較した。ＭＶ４−１６２（化合物１４）処置動物において、ＣＴ−２６腫瘍腫瘍成長の低減がビヒクル対照動物と比較して有意であることが、観察された。このデータから明らかに実証されるように、ヒト結腸腫瘍における二機能性阻害剤ＳＴ−１６２での処置によって、ＭＥＫ１／ＰＩ３Ｋ活性が同時抑制され、それによりインビボ成長速度に影響が及ぶ可能性がある。
【０１７４】
図１１では、皮下結腸腫瘍ＣＴ−２６がキャリパー及びＭＲＩで測定可能になったときから始めて、ＳＴ−１６２を１４日間投与し、腫瘍体積を経時的に測定して、ビヒクル対照と比較した。１４日目に、２つの腫瘍を取り出して、サイズ及び重量の比較を行った。図示されているように、ＳＴ−１６２で１４日間処置されたマウスから採取された腫瘍よりも、ビヒクル対照の腫瘍の方が有意に大きかった。このデータから明らかに実証されるように、ヒト結腸腫瘍における二機能性阻害剤ＳＴ−１６２での処置によって、ＭＥＫ１／ＰＩ３Ｋ活性が同時抑制され、それによりインビボ腫瘍体積に影響が及ぶ可能性がある。この理由は、ビヒクル対照で処置された腫瘍に対して処置腫瘍の方が容量が小さいためである。
【０１７５】
インビトロＭＥＫ１阻害アッセイ
Promega（米国ウィスコンシン州）製のKinase-Glo Luminescent Kinaseアッセイキットを、メーカーの指示に従って使用して、阻害剤類似体のインビトロＭＥＫ１阻害活性を、定量化した。精製ＭＥＫ１及び非活性過Ｅｒｋ２はそれぞれ、Sigma-Aldrich（米国ミズーリ州セントルイス)及びカルナバイオサイエンス（Carna Bioscience、日本国神戸）から購入されたものである。概略説明すると、一連の化合物希釈物を９６ウェルプレートに加え、続いてＭＥＫ１、Ｅｒｋ２及びＡＴＰ溶液を加えた。キナーゼ反応を３０℃で３０分間行った。次いで、等容量のKinase-Glo溶液を加え、反応物を室温で更に３０分間インキュベートした。PerkinElmer製のEnvisionマルチラベルリーダーを使用して、生物発光シグナルを取得した。各阻害剤濃度で２回ずつのアッセイを、３連で実行した。ＩＣ50データを、グラフパッド社（GraphPad）のプリズム（Prism）ソフトウェア（バージョン5.0、カリフォルニア州La Jolla）を使用して計算した。
【０１７６】
インビトロＰＩ３Ｋ阻害アッセイ
Life Technologies（ウィスコンシン州マディソン）で、蛍光ベースのAdapta TR-FRETアッセイプロトコルを使用し、精製酵素を用いて、ＰＩ３Ｋ脂質キナーゼ活性の定量を行った。各阻害剤濃度（０．１ｎＭ〜１０μＭ）で２回ずつのアッセイを、３連で実行した。
【０１７７】
二官能性阻害剤類似体の仮想ドッキングモデル
二官能性阻害剤類似体のドッキングモデルを、Schrodinger製のソフトウェアを使用して得た。ＭＥＫ１のＸ線結晶構造（ＰＤＢコード３ＷＩＧ）及びＰＩ３Ｋ（ＰＤＢコード２ＷＸＫ）のＸ線結晶構造は、MaestroのProtein Preparationウィザード（Protein Preparation Wizard, Schrodinger, LLC、ニューヨーク州ニューヨーク）を使用して調製した。次いで、タンパク質構造を使用して、結合部位が天然リガンドによって画定されているＯＰＬＳ２００５を使用して、ドッキング用の受容体グリッドを生成した。LigPrep 3.4（LigPrep、Schrodinger, LLC、ニューヨーク州ニューヨーク）を使用して、二官能性阻害剤リガンドをMaestroでドッキング用に構築して調製した。標準の精度モードでGlide 6.7を使用して、デフォルトのパラメータを用い、制約なしでドッキング手順を実行した（２３）。
【０１７８】
細胞培養及び細胞死アッセイ
ヒト肺腺癌上皮細胞株Ａ５４９及び神経膠腫細胞株Ｄ５４を、１０％熱不活性化ウシ胎児血清（ＦＢＳ）及び１％ペニシリン／ストレプトマイシン／グルタミンを添加したＲＰＭＩ中で生育した（Gibco、カリフォルニア州カールスバッド）。細胞を、５％ＣＯ２を供給しながら、３７℃の加湿インキュベーター中で成長させた。細胞生存率アッセイを用いて、阻害剤化合物の治療効果の初期試験を達成した。阻害剤化合物（１０ｍＭ）、ＺＳＴＫ４７４（代表的なＰＩ３Ｋ阻害剤）、ＰＤ０３２５９０１（代表的なＭＥＫ阻害剤）のストック溶液をＤＭＳＯ中で調製し、このストック溶液を使用して、ＲＰＭＩ培地中で連続希釈して最終的な溶液を調製した。対照ウェルに、１％ＤＭＳＯ担体溶媒を含有する培地を投薬した。４８時間後に、AlamarBlueアッセイ（Life Technologies、カリフォルニア州カールスバッド）を製造元の指示に従って用いて細胞生存率を決定した。PerkinElmer EnVision Xciteマルチラベルリーダー（PerkinElmer、マサチューセッツ州ウォルサム）を使用して、蛍光シグナルを定量化した。
【０１７９】
ウエスタンブロット分析
細胞を処置の２４時間前に６ウェルディッシュ内に播種し、それぞれの阻害剤化合物溶液と共に１時間インキュベートした。細胞をリン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）で洗浄し、プロテアーゼ阻害剤（完全プロテアーゼ阻害剤カクテル（Complete protease inhibitor cocktail）、Roche、スイス国バーゼル）、及びホスファターゼ阻害剤（PhosSTOP、Roche、スイス国バーゼル）を補充したＮＰ−４０溶解緩衝液（１％ＮＰ４０、１５０ｍＭのＮａＣｌ、並びに２５ｍＭのＴｒｉｓ、ｐＨ８．０）で溶解した。Ｌｏｗｒｙアッセイ（Bio-Rad、カリフォルニア州ハーキュリーズ）を使用してタンパク質の濃度を算定し、等量の全細胞タンパク質溶解物を各レーンに充填して、４〜１２％勾配Ｂｉｓ−Ｔｒｉｓゲル（Invitrogen、カリフォルニア州）を用いて分離した。タンパク質を０．２μｍのニトロセルロース膜（Invitrogen、カリフォルニア州）に移送した。ブロッキング後、膜を一次抗体と共に４℃で一晩インキュベートし、続いて適切な西洋ワサビペルオキシダーゼ（ＨＲＰ）共役二次抗体と共に室温で１時間インキュベートした。製造元のプロトコル（Amersham Pharmacia、スウェーデン国ウプサラ）に従って、ECL-Plusを使用してペルオキシダーゼの活性を検出した。phospho-p44/42 MAPK（Erk1/2）（Thr202/Tyr204）、pAKT（S473）及びphospho-p70 S6K*に対する抗体、並びにTotal ERK及びAKT抗体を、Cell Signaling Technology（米国マサチューセッツ州ビバリー）から購入し、西洋ワサビペルオキシダーゼ（HRP）に共役された抗βアクチンをAbcam（米国マサチューセッツ州ケンブリッジ）から購入した。二次ＨＲＰ抗体は、Jackson ImmunoResearch（米国ミズーリ州セントルイス）から購入したものであった。
阻害剤効力のインビボ評価
全ての動物実験は、ミシガン大学における、動物の使用と管理に関する大学委員会（ＵＣＵＣＡ）によって承認された。５週齢の無胸腺ヌードＦｏｘｎ１ｎｕマウス２匹の脇腹に対し完全に懸濁されたＤ５４細胞１×１０６個を皮下接種してから、同様に、更にマウス２匹の脇腹に対しＡ５４９細胞を接種した。各注射液は、５０％ＢＤマトリゲル（BD Matrigel）基底膜マトリックスと５０％ＲＰＭＩ培地（ベクトン・ディッキンソン・アンド・カンパニー（Becton, Dickinson and Company）ニュージャージー州イースト・ラザフォード）との混合物中に溶かされた、総容量２００μＬの細胞懸濁液を含有していた。キャリパー測定による腫瘍体積が約１５０ｍｍ３に達した後、マウスに給餌しない状態で２〜４時間置き、続いて、屠殺２時間前にビヒクル（ＤＭＳＯ：ＨＰＢＣＤ（３：２）２００μＬ）、又は阻害剤類似体ＳＴ−１６２（１４）（３７５ｍｇ／ｋｇのＤＭＳＯ／ＨＰＢＣＤ（３：２）溶液２００μＬ）のいずれかを経口投与した。ビヒクル処置群及び薬物処置群の両方から腫瘍組織を収集して、上述のようにウエスタンブロット分析に供した。
【表４】
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また、別の一連の単一実体、多官能性阻害剤の合成（ＰＩ３Ｋ阻害剤ｍＴＯＲ阻害剤及びＭＥＫ阻害剤の構造類似体の共有結合によって達成されるもの）も、開示されている。酵素阻害アッセイにおいて、多官能性阻害剤は、ＭＥＫ１の強力なインビトロ阻害（１８２＜ＩＣ５０（ｎＭ）＜３９８）、ＰＩ３Ｋ（３９＜ＩＣ５０（ｎＭ）＜１９１、及びｍＴＯＲ（５０．４＜ＩＣ５０（ｎＭ）＜５３．１）を示した。腫瘍細胞株（Ａ３７５（メラノーマ）、Ｄ５４（神経膠腫）、ＣＴ２６結腸直腸癌）、Ａ２０５８（メラノーマ）において化合物ＳＴ−１６２、ＳＴ−１６８及びＳＴ−１８０を用い、同時阻害を実証した。阻害剤は、ＺＳＴＫ４７４（ＰＩ３Ｋ阻害剤）及びＰＤ０３２５９０１（ＭＥＫ阻害剤）を併用投与した場合と同様に、用量依存的に細胞生存率を低下させた。側腹部に固形腫瘍を有するマウスから収集したＡ３７５腫瘍組織から得られたデータから明らかにされたように、ウエスタンブロット分析により、ＳＴ−１６８の経口投与後２時間で、ｍＴＯＲ／ＭＥＫ１／ＰＩ３Ｋの複合阻害が達成され、ＳＴ−１６８多官能性阻害剤戦略の生体利用能及び有効性が確認された。Ａ３７５メラノーマ腫瘍を有するマウスにおいてＳＴ−１６８（４００ｍｇ／ｋｇ）を、４０日間にわたって毎日１回経口投与した後の化合物ＳＴ−１６８のインビボ効力が実証された。この試験で明らかにされたように、ＳＴ−１６８は、処置開始後３５日目に、ビヒクル対照投与動物よりも腫瘍サイズが６倍以上有意に減少した。ＳＴ−１６８で処置されたこれらのＡ３７５腫瘍担持マウスでは、長期の薬物投薬による検出可能な副作用（体重減少など）なしに、寿命が有意に延長されたことも観察された。
【表５−１】
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【表５−２】
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【表６】
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阻害剤の有効性に関するインビボ評価
５週齢の無胸腺ヌードＦｏｘｎ１ｎｕマウス２匹の脇腹に対し完全に懸濁されたＤ５４細胞１×１０６個を皮下接種してから、同様に、更にマウス２匹の脇腹に対しＡ５４９細胞を接種した。各注射液は、５０％ＢＤマトリゲル（BD Matrigel）基底膜マトリックスと５０％ＲＰＭＩ培地（ベクトン・ディッキンソン・アンド・カンパニー（Becton, Dickinson and Company）、ニュージャージー州イースト・ラザフォード）との混合物中に溶かされた、総容量２００μＬの細胞懸濁液を含有していた。キャリパー測定による腫瘍体積が約１５０ｍｍ３に達した後、マウスに給餌しない状態で２〜４時間置き、続いて、屠殺２時間前にビヒクル（ＤＭＳＯ：ＨＰＢＣＤ（３：２）２００μＬ）、又は阻害剤類似体（１４）（３７５ｍｇ／ｋｇのＤＭＳＯ／ＨＰＢＣＤ（３：２）溶液２００μＬ）のいずれかを経口投与した。ビヒクル処置群及び薬物処置群の両方から腫瘍組織を収集して、上述のようにウエスタンブロット分析に供した。
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【国際調査報告】
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