(57)【要約】本発明は医薬品化学の分野に属する。詳細には、本発明は、ＥＧＦＲとＰＩ３Ｋの二重阻害剤として機能しキナゾリン構造を有する新規分類の小分子、及び、がん（例えば、変異ＫＲＡＳ及びＢＲＡＦに関係するがん）を治療するための医薬品としてのその使用（例えば、ＭＡＰＫ経路阻害剤（例えば、ＢＲＡＦ阻害剤、ＭＥＫ阻害剤、ＥＲＫ阻害剤）と組み合わせて）に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
【化１】
2019537604.tif 000037
を有する化合物（その薬学的に許容される塩、溶媒和物及び／またはプロドラッグを含む）であって、式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｘ１、Ｘ２、ＹまたはＺは独立して、得られた化合物がＥＧＦＲ活性とＰＩ３Ｋ活性の両方を阻害することを可能とする任意の化学部分を含む、前記化合物。
【請求項２】
式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｘ１、Ｘ２、ＹまたはＺは独立して、単独でまたはＭＡＰＫ経路阻害剤と組み合わせて投与する際に、得られた化合物がＫＲＡＳ変異及びＢＲＡＦ変異に関係するがんを効果的に治療することを可能とする任意の化学部分を含む、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
式中、Ｒ１は水素、ハロゲン（例えば、塩素、フッ素）または
【化２】
2019537604.tif 000038
である、請求項１に記載の化合物。
【請求項４】
式中、Ｒ２は水素、ハロゲン（例えば、塩素、フッ素）またはメトキシ（例えば、
【化３】
2019537604.tif 000039
）である、請求項１に記載の化合物。
【請求項５】
式中、Ｒ３は水素、ハロゲン（例えば、塩素、フッ素）、メトキシ、またはピリジン−２−イルメトキシ（例えば、
【化４】
2019537604.tif 000040
）である、請求項１に記載の化合物。
【請求項６】
式中、Ｘ１は窒素またはＣＨ（例えば、
【化５】
2019537604.tif 000041
）である、及び／または、
式中、Ｘ２は窒素またはＣ−ニトリル（例えば、
【化６】
2019537604.tif 000042
）である、
請求項１に記載の化合物。
【請求項７】
式中、Ｙは水素、ＮＨＳＯ２ＣＨ３、またはＮＨＳＯ２ＣＨ２ＣＨ２Ｎ（ＣＨ３）２（例えば、
【化７】
2019537604.tif 000043
）である、請求項１に記載の化合物。
【請求項８】
式中、Ｚは窒素またはＣＨ（例えば、
【化８】
2019537604.tif 000044
）である、請求項１に記載の化合物。
【請求項９】
前記化合物は、
【化９】
2019537604.tif 000045
2019537604.tif 000046
2019537604.tif 000047
またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物もしくはプロドラッグ
からなる群から選択される、請求項１に記載の化合物。
【請求項１０】
請求項１に記載の化合物を含む医薬組成物。
【請求項１１】
患者における過剰増殖性疾患を治療、緩和または予防するための方法であって、治療有効量の請求項１０に記載の医薬組成物を前記患者に投与することを含む、前記方法。
【請求項１２】
前記過剰増殖性疾患はがんである、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記がんは変異ＢＲＡＦ及び変異ＫＲＡＳに関係する、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記がんは、結腸直腸癌、膵臓癌、黒色腫または非小細胞肺癌である、請求項１２に記載の方法。
【請求項１５】
前記患者はヒト患者である、請求項１１に記載の方法。
【請求項１６】
１種または複数種の抗がん剤を前記患者に投与することを更に含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１７】
前記抗がん剤はＭＡＰＫ経路阻害剤である、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記ＭＡＰＫ経路阻害剤は、ＢＲＡＦ阻害剤、ＭＥＫ阻害剤及びＥＲＫ阻害剤から選択される、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記ＢＲＡＦ阻害剤は、ベムラフェニブ、ＬＹ３００９１２０、ダブラフェニブ及びＬＧＸ８１８から選択される、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記ＭＥＫ阻害剤は、ＣＨ５１２６７６６／ＲＯ５１２６７６６、トラメチニブ、ＭＥＫ１６２及びＰＤＯ３２５９０１から選択される、請求項１８に記載の方法。
【請求項２１】
前記ＥＲＫ阻害剤はＳＣＨ７７２９８４である、請求項１８に記載の方法。
【請求項２２】
前記抗がん剤は化学療法剤及び／または放射線治療薬である、請求項１６に記載の方法。
【請求項２３】
請求項１に記載の化合物と、過剰増殖性疾患を有する患者に前記化合物を投与するための取扱説明書と、を含む、キット。
【請求項２４】
前記過剰増殖性疾患はがんである、請求項２３に記載のキット。
【請求項２５】
前記がんは変異ＢＲＡＦ及び変異ＫＲＡＳに関係する、請求項２４に記載のキット。
【請求項２６】
前記がんは、結腸直腸癌、膵臓癌、黒色腫または非小細胞肺癌である、請求項２４に記載のキット。
【請求項２７】
１種または複数種の抗がん剤を更に含む、請求項２３に記載のキット。
【請求項２８】
前記抗がん剤は化学療法剤である、請求項２７に記載のキット。
【請求項２９】
前記抗がん剤はＭＡＰＫ経路阻害剤である、請求項２７に記載のキット。
【請求項３０】
前記ＭＡＰＫ経路阻害剤は、ＢＲＡＦ阻害剤、ＭＥＫ阻害剤及びＥＲＫ阻害剤から選択される、請求項２９に記載のキット。
【請求項３１】
前記ＢＲＡＦ阻害剤は、ベムラフェニブ、ＬＹ３００９１２０、ダブラフェニブ及びＬＧＸ８１８から選択される、請求項３０に記載のキット。
【請求項３２】
前記ＭＥＫ阻害剤は、ＣＨ５１２６７６６／ＲＯ５１２６７６６、トラメチニブ、ＭＥＫ１６２及びＰＤＯ３２５９０１から選択される、請求項３０に記載のキット。
【請求項３３】
前記ＥＲＫ阻害剤はＳＣＨ７７２９８４である、請求項３０に記載のキット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１６年１１月３日出願の米国仮特許出願番号６２／４１７，０７０に対する優先権を主張するものであり、その全体は参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
連邦政府支援の研究または開発に関する声明文
本発明は、国立衛生研究所による助成金ＣＡ１５５１９８のもとで、政府による支援を受けて成立した。政府は本発明において一定の権利を有する。
【０００３】
本発明は医薬品化学の分野に属する。詳細には、本発明は、ＥＧＦＲとＰＩ３Ｋの二重阻害剤として機能しキナゾリン構造を有する新規分類の小分子、及び、がん（例えば、変異ＫＲＡＳ及びＢＲＡＦに関係するがん）を治療するための医薬品としてのその使用（例えば、ＭＡＰＫ経路阻害剤（例えば、ＢＲＡＦ阻害剤、ＭＥＫ阻害剤、ＥＲＫ阻害剤）と組み合わせて）に関する。
【０００４】
緒言
ＫＲＡＳ変異及びＢＲＡＦ変異に関係するがんは現在の治療戦略に対して難治性を示す。事実、ＫＲＡＳ変異及びＢＲＡＦ変異に関係するがん（例えば、結腸直腸癌、膵臓癌）と診断された患者における治療選択肢は限られており、予後不良となる。
【０００５】
それゆえ、ＫＲＡＳ変異とＢＲＡＦ変異の両方に関係するがんを治療するための改善された方法が求められている。
【発明の概要】
【０００６】
本発明は、ＫＲＡＳ変異とＢＲＡＦ変異の両方に関係するがんを治療するための改善された方法に対する必要性を提起する。事実、本発明の実施形態の構築過程中に実施した実験では、ＥＧＦＲとＰＩ３Ｋの二重阻害剤として機能しキナゾリン構造を有する新規分類の強力な小分子を設計した。このような実験では更に、このようなＥＧＦＲ／ＰＩ３Ｋ二重阻害剤をＭＡＰＫ経路阻害剤（例えば、トラメチニブ）と組み合わせることにより、ＫＲＡＳ変異とＢＲＡＦ変異の両方に関係するがんを治療するための相乗効果がもたらされるということを明らかにした。
【０００７】
それゆえ、本発明は、ＥＧＦＲとＰＩ３Ｋの二重阻害剤として機能しキナゾリン構造を有する新規分類の小分子、ならびに、がん及びその他の疾患を治療するための医薬品としてのその使用（例えば、ＭＡＰＫ経路阻害剤と組み合わせて）を提供する。
【０００８】
それゆえ、本発明は、がん（例えば、ＫＲＡＳ変異及びＢＲＡＦ変異に関係するがん）（例えば、及び／またはがん関連疾患）を患う動物（例えば、ヒト）をＥＧＦＲとＰＩ３Ｋの両方の活性を阻害しキナゾリン構造を有する治療有効量の薬剤（複数可）（例えば、キナゾリン構造を有する小分子）に曝露することにより、このようながん細胞または支持細胞の増殖が完全に阻害されること、及び／または、集団としてのこのような細胞にがん治療薬または放射線治療薬の細胞死誘導活性をより示させることを企図している。
【０００９】
更に、本発明は、ＭＡＰＫ経路阻害剤との組み合わせ治療（例えば、同時、非同時）により、このような治療効果が向上する（例えば、相乗作用を示す）ことを企図している。事実、本発明は、がん治療薬または放射線治療薬の単剤でのみ治療した動物における対応する比率の細胞と比較して、より高い比率のがん細胞または支持細胞にアポトーシスプログラムを実行させやすくするように、ＥＧＦＲ活性とＰＩ３Ｋ活性の二重阻害剤が、がん細胞の細胞増殖抑制、アポトーシス及び／または細胞周期停止を誘導するための単剤治療薬として投与される際、または、別の薬剤（複数可）、例えば、その他の細胞死誘導もしくは細胞周期阻害がん治療薬（例えば、ＭＡＰＫ経路阻害剤）または放射線治療薬（組み合わせ治療薬）などと時間的関係で投与される際のいずれかにおいて、複数種のがんを治療するためのまだ満たされていないニーズを満たすことを企図している。
【００１０】
本発明のある特定の実施形態では、治療有効量の本発明の化合物と一連の抗がん剤（例えば、ＭＡＰＫ経路阻害剤）を用いた動物の組み合わせ治療により、本化合物または抗がん薬物／放射線を単独で用いて治療した場合の腫瘍効果及び臨床効果と比較して、このような動物におけるより高い腫瘍効果及び臨床効果がもたらされる。全ての承認済み抗がん薬物及び放射線治療薬の用量が周知であることから、本発明は、それらの本化合物との様々な組み合わせを企図している。
【００１１】
本出願人らは、ある特定のキナゾリン化合物がＥＧＦＲとＰＩ３Ｋの二重阻害剤として機能して、がん及びその他の疾患を治療するための治療薬として機能することを見出した。それゆえ、本発明は、ＥＧＦＲ活性とＰＩ３Ｋ活性の両方を阻害する（例えば、それにより細胞アポトーシスを促進する）のに、またアポトーシス及び／または細胞周期停止の誘導因子に対する細胞の感受性を高めるのに有用な、単独で投与されるキナゾリン化合物またはＭＡＰＫ経路阻害剤と組み合わせて投与されるキナゾリン化合物に関する。本発明のある特定のキナゾリン化合物は、光学異性体を含む立体異性体として存在していてもよい。本発明は、純粋な個々の立体異性体製剤とそれぞれの濃縮製剤の両方としての全ての立体異性体、及び、このような立体異性体の両方のラセミ混合物に加えて、当業者に周知の方法に従って分離することができる個々のジアステレオマー及びエナンチオマーを含む。
【００１２】
特定の実施形態では、
【００１３】
【化１】
2019537604.tif 000002
【００１４】
に包含されるキナゾリン化合物（その薬学的に許容される塩、溶媒和物、及び／またはプロドラッグを含む）が提供される。
【００１５】
式Ｉは、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｘ１、Ｘ２、ＹまたはＺの特定の化学部分に限定されない。一部の実施形態では、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｘ１、Ｘ２、ＹまたはＺの特定の化学部分は独立して、得られた化合物がＥＧＦＲ活性とＰＩ３Ｋ活性の両方を阻害することを可能とする任意の化学部分を含む。一部の実施形態では、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｘ、ＹまたはＺの特定の化学部分は独立して、単独でまたはＭＡＰＫ経路阻害剤と組み合わせて投与する際に、得られた化合物がＫＲＡＳ変異及びＢＲＡＦ変異に関係するがんを効果的に治療することを可能とする任意の化学部分を含む。
【００１６】
一部の実施形態では、Ｒ１は水素、ハロゲン（例えば、塩素、フッ素）または
【００１７】
【化２】
2019537604.tif 000003
【００１８】
である。
【００１９】
一部の実施形態では、Ｒ２は水素、ハロゲン（例えば、塩素、フッ素）またはメトキシ（例えば、
【００２０】
【化３】
2019537604.tif 000004
【００２１】
）である。
【００２２】
一部の実施形態では、Ｒ３は水素、ハロゲン（例えば、塩素、フッ素）、メトキシ、またはピリジン−２−イルメトキシ（例えば、
【００２３】
【化４】
2019537604.tif 000005
【００２４】
）である。
【００２５】
一部の実施形態では、Ｘ１は窒素またはＣＨ（例えば、
【００２６】
【化５】
2019537604.tif 000006
【００２７】
）である。
【００２８】
一部の実施形態では、Ｘ２は窒素またはＣ−ニトリル（例えば、
【００２９】
【化６】
2019537604.tif 000007
【００３０】
）である。
【００３１】
一部の実施形態では、Ｙは水素、ＮＨＳＯ２ＣＨ３、またはＮＨＳＯ２ＣＨ２ＣＨ２Ｎ（ＣＨ３）２（例えば、
【００３２】
【化７】
2019537604.tif 000008
【００３３】
）である。
【００３４】
一部の実施形態では、Ｚは窒素またはＣＨ（例えば、
【００３５】
【化８】
2019537604.tif 000009
【００３６】
）である。
【００３７】
一部の実施形態では、式Ｉとしては、以下の化合物、
【００３８】
【化９】
2019537604.tif 000010
2019537604.tif 000011
2019537604.tif 000012
【００３９】
またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物もしくはプロドラッグが考えられる。
【００４０】
表１（実施例を参照のこと）は、本発明の特定化合物がＥＧＦＲ及びＰＩ３Ｋを阻害するＩＣ５０値を示している。
【００４１】
本発明は、当該技術分野では周知の以下の技術を用いて本発明の化合物のいずれかを調製するためのプロセスを更に提供する。
【００４２】
本発明は、ＫＲＡＳとＢＲＡＦの変異形態（例えば、結腸直腸癌、膵臓癌、黒色腫、非小細胞肺癌など）を含有する細胞内における細胞周期停止及び／またはアポトーシスを誘導するための化合物の使用も提供する。本発明はまた、細胞を別の薬剤（複数可）、例えば、アポトーシス及び／または細胞周期停止の誘導因子などに感作するための化合物の使用、ならびに、化学療法剤を用いた治療に先立った細胞周期停止の誘導中における正常細胞の化学的保護に関する。
【００４３】
本発明の化合物は、疾患、例えば、アポトーシス細胞死の誘導に反応する疾患など、例えば、がんなどの過剰増殖性疾患を含むアポトーシスの調節異常を特徴とする疾患の治療、緩和または予防に有用である。ある特定の実施形態では、本化合物を使用して、がん療法に抵抗性を示すことを特徴とするがん（例えば、化学療法抵抗性、放射線抵抗性、ホルモン抵抗性などのがん細胞）（例えば、変異ＢＲＡＦ活性及び変異ＫＲＡＳ活性に関係するがん）を治療、緩和または予防してもよい。ある特定の実施形態では、がんは、異常ＢＲＡＦ活性及び異常ＫＲＡＳ活性に関係する任意の種類または形態のがんである。ある特定の実施形態では、がんは、例えば、結腸直腸癌、膵臓癌、黒色腫及び非小細胞肺癌から選択される。
【００４４】
本発明は、薬学的に許容される担体中の本発明の化合物を含む医薬組成物も提供する。
【００４５】
本発明は、本発明の化合物、及び化合物を動物に投与するための取扱説明書を含むキットも提供する。キットは任意選択的に、その他の治療薬、例えば、抗がん剤またはアポトーシス調節因子、例えば、ＭＡＰＫ経路阻害剤を含有していてもよい。
【００４６】
実施例において記載するように、本発明の実施形態の構築過程中に実施した試みにより、ＥＧＦＲとＰＩ３Ｋの二重阻害剤として機能しキナゾリン構造を有する新規小分子の形成がもたらされた。例えば、キナゾリン骨格を有する化合物ＭＴＸ−２１１（
【００４７】
【化１０】
2019537604.tif 000013
【００４８】
）を、最も強力で有望な阻害剤の１つ、ＥＧＦＲとＰＩ３Ｋの二重阻害剤として設計、合成及び特性決定した（例えば、実施例ならびに表Ｉ及び表ＩＩを参照のこと）。
【００４９】
それゆえ、本発明は、治療量の化合物ＭＴＸ−２１１をがんを患う対象に投与することにより、ＢＲＡＦ活性及びＫＲＡＳ活性に関係するがんを治療するための方法を更に提供する。本方法は特定の種類のがんに限定されない。一部の実施形態では、がんは、変異ＢＲＡＦ及び変異ＫＲＡＳに関係する任意のがんである。一部の実施形態では、がんは、結腸直腸癌、膵臓癌、黒色腫及び非小細胞肺癌から選択される。一部の実施形態では、化合物は１種または複数種の抗がん剤と同時投与される。一部の実施形態では、抗がん剤は、ＭＡＰＫ経路阻害剤（例えば、ＢＲＡＦ阻害剤（例えば、ベムラフェニブ、ＬＹ３００９１２０、ダブラフェニブ、ＬＧＸ８１８）、例えば、ＭＥＫ阻害剤（例えば、ＣＨ５１２６７６６／ＲＯ５１２６７６６、トラメチニブ、ＭＥＫ１６２、ＰＤＯ３２５９０１）、例えば、ＥＲＫ阻害剤（例えば、ＳＣＨ７７２９８４））である。
【００５０】
更に、本発明は、細胞を本発明のキナゾリン化合物のうちの１種または複数種に曝露することにより、このような細胞内におけるＥＧＦＲ活性及びＰＩ３Ｋ活性を阻害するための方法を提供する。一部の実施形態では、キナゾリン化合物は化合物ＭＴＸ−２１１である。一部の実施形態では、ＭＡＰＫ経路阻害剤（例えば、ＢＲＡＦ阻害剤（例えば、ベムラフェニブ、ＬＹ３００９１２０、ダブラフェニブ、ＬＧＸ８１８）、例えば、ＭＥＫ阻害剤（例えば、ＣＨ５１２６７６６／ＲＯ５１２６７６６、トラメチニブ、ＭＥＫ１６２、ＰＤＯ３２５９０１）、例えば、ＥＲＫ阻害剤（例えば、ＳＣＨ７７２９８４））に細胞を同時に曝露する。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】ＭＴＸ−２１１がＥＲＢＢファミリーメンバー及びＰＩ３Ｋファミリーメンバーに対して強力かつ極めて選択的であることを示す図である。
【図２】ＭＴＸ−２１１が良好な代謝安定性を有していることを示す図である。
【図３】ＭＴＸ−２１１が良好な生理活性を有していることを示す図である。
【図４】ＭＴＸ−２１１が細胞のＥＧＦＲ経路及びＰＩ３Ｋ経路のシグナル伝達を調節していることを示す図である。
【図５】ＨＣＴ−１１６（ＫＲＡＳｍｔ）腫瘍及びＲＫＯ（ＢＲＡＦｍｔ）腫瘍に対するＭＴＸ−２１１の単剤作用を示す図である。
【図６】１００ｍｇ／ｋｇのＭＴＸ−２１１の毎日の経口投与が十分に許容されることを示す図である。
【図７Ａ】ＫＲＡＳｍｔモデル及びＢＲＡＦｍｔモデルにおいてＭＴＸ−２１１とトラメチニブがインビトロで相乗的であることを示す図である。
【図７Ｂ】ＲＫＯコロニー形成アッセイにおけるＭＴＸ−２１１とトラメチニブの相乗効果（クローン原性アッセイ解析から得られた結果）を示す図である。
【図８】コロニー形成アッセイにおけるＭＴＸ−２１１とトラメチニブの相乗効果を示す図である。
【図９】ＭＴＸ−２１１／トラメチニブの組み合わせがシグナル伝達事象の増強をもたらすことを示す図である。
【図１０】生存（Ａ、Ｂ、Ｃ）、Ｋｉ−６７発現（Ｄ）及び重要なシグナル伝達分子の活性化（Ｅ）に対するＭＴＸ−２１１／トラメチニブの組み合わせの影響を示す図である。
【図１１】ＫＲＡＳ変異細胞株に対するＭＴＸ−２１１／トラメチニブの効果を示し、ＫＲＡＳ変異（ＨＣＴ−１１６）結腸直腸癌細胞に対するＭＴＸ−２１１とＭＥＫ阻害剤トラメチニブの間のインビトロ相乗効果を示す図である（細胞生存アッセイから得られたデータ）。
【図１２】ＢＲＡＦ変異細胞株に対するＭＴＸ−２１１／トラメチニブの効果を示す図である。
【図１３】ＢＲＡＦ変異細胞株に対するＭＴＸ−２１１／トラメチニブの効果を示す図である。
【図１４】ＢＲＡＦ変異細胞株に対するＭＴＸ−２１１／トラメチニブの効果を示し、ＢＲＡＦ変異（ＲＫＯ）結腸直腸癌細胞に対するＭＴＸ−２１１とＭＥＫ阻害剤トラメチニブの間のインビトロ相乗効果を示す図である（細胞生存アッセイから得られたデータ）。
【図１５】ＢＲＡＦ変異細胞株に対するＭＴＸ−２１１／ベムラフェニブの効果を示す図である。
【図１６】ＢＲＡＦ変異細胞株に対するＭＴＸ−２１１／ベムラフェニブの効果を示す図である。
【図１７】ＢＲＡＦ変異細胞株に対するＭＴＸ−２１１／ベムラフェニブの効果を示す図である。
【図１８】ＢＲＡＦ腫瘍組織量に対するＭＴＸ−２１１／トラメチニブの効果を示す図である。
【図１９Ａ】ＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ベムラフェニブの効果、及びＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ＬＹ３００９１２０の効果を示す図である。
【図１９Ｂ】ＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ダブラフェニブの効果、及びＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ＬＧＸ８１８の効果を示す図である。
【図２０Ａ】ＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／コビメチニブの効果、及びＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ＭＥＫ１６２の効果を示す図である。
【図２０Ｂ】ＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ＰＤ０３２５９０１の効果、ＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ＡＺＤ６２４４の効果、及びＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ＲＯ５１２６７６６の効果を示す図である。
【図２１】ＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ＳＣＨ７７２９８４の効果を示す図である。
【図２２】ＭＥＫ阻害剤と組み合わせた場合のＭＴＸ−２１１効果のインビボ増強を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００５２】
定義
本明細書で使用する場合、用語「抗がん剤」とは、がんなどの過剰増殖性疾患の（例えば、哺乳動物における、例えば、ヒトにおける）治療に用いられる、任意の治療薬（例えば、化学療法用化合物及び／または分子治療用化合物）、アンチセンス治療薬、放射線治療薬または外科的介入のことを意味する。
【００５３】
本明細書で使用する場合、用語「プロドラッグ」とは、活性薬物を放出するために、またはプロドラッグを活性薬物に変換する（例えば、酵素的に、生理学的に、物理的に、電磁的に）ために、標的の生理学的システム内における生体内変換（例えば、自発的または酵素的のいずれか）を必要とする、親「薬物」分子の薬理学的に不活性な誘導体のことを意味する。プロドラッグとは、安定性、水溶性、毒性、特異性の欠如または不十分な生物学的利用能に関する課題を克服することを目的としている。例示的なプロドラッグは、活性薬物分子自体及び化学的マスキング基（例えば、薬物の活性を可逆的に抑制する基）を含む。一部のプロドラッグは、代謝条件下で開裂可能な基を有する化合物の変化形態または誘導体である。当該技術分野において既知の方法、例えば、Ａ  Ｔｅｘｔｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｓｉｇｎ  ａｎｄ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ，Ｋｒｏｇｓｇａａｒｄ−Ｌａｒｓｅｎ  ａｎｄ  Ｈ．Ｂｕｎｄｇａａｒｄ（ｅｄｓ．），Ｇｏｒｄｏｎ  ＆  Ｂｒｅａｃｈ，１９９１、特にＣｈａｐｔｅｒ  ５：“Ｄｅｓｉｇｎ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｄｒｕｇｓ”；Ｄｅｓｉｇｎ  ｏｆ  Ｐｒｏｄｒｕｇｓ，Ｈ．Ｂｕｎｄｇａａｒｄ（ｅｄ．），Ｅｌｓｅｖｉｅｒ，１９８５；Ｐｒｏｄｒｕｇｓ：Ｔｏｐｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｏｃｕｌａｒ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ，Ｋ．Ｂ．Ｓｌｏａｎ（ｅｄ．），Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，１９９８；Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｅｎｚｙｍｏｌｏｇｙ，Ｋ．Ｗｉｄｄｅｒ  ｅｔ  ａｌ．（ｅｄｓ．），Ｖｏｌ．４２，Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，１９８５、特にｐｐ．３０９−３９６；Ｂｕｒｇｅｒ’ｓ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｄｒｕｇ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ，５ｔｈ  Ｅｄ．，Ｍ．Ｗｏｌｆｆ（ｅｄ．），Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，１９９５、特にＶｏｌ．１及びｐｐ．１７２−１７８及びｐｐ．９４９−９８２；Ｐｒｏ−Ｄｒｕｇｓ  ａｓ  Ｎｏｖｅｌ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｓｙｓｔｅｍｓ，Ｔ．Ｈｉｇｕｃｈｉ  ａｎｄ  Ｖ．Ｓｔｅｌｌａ（ｅｄｓ．），Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１９７５；及び、Ｂｉｏｒｅｖｅｒｓｉｂｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒｓ  ｉｎ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｓｉｇｎ，Ｅ．Ｂ．Ｒｏｃｈｅ（ｅｄ．），Ｅｌｓｅｖｉｅｒ，１９８７に記載されているような方法を使用して、プロドラッグを親化合物から容易に調製することができる。
【００５４】
例示的なプロドラッグは、生理学的条件下で加溶媒分解を受けるときに、または、酵素分解またはその他の生化学的変換（例えば、リン酸化、水素化、脱水素化、グリコシル化）を受けるときに、インビボまたはインビトロで薬学的に活性となる。プロドラッグは多くの場合、哺乳生物内における水溶性、組織適合性または遅延放出性の利点を提供する（例えば、Ｂｕｎｄｇａｒｄ，Ｄｅｓｉｇｎ  ｏｆ  Ｐｒｏｄｒｕｇｓ，ｐｐ．７−９，２１−２４，Ｅｌｓｅｖｉｅｒ，Ａｍｓｔｅｒｄａｍ（１９８５）；及び、Ｓｉｌｖｅｒｍａｎ，Ｔｈｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｓｉｇｎ  ａｎｄ  Ｄｒｕｇ  Ａｃｔｉｏｎ，ｐｐ．３５２−４０１，Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ（１９９２）を参照のこと）。一般的なプロドラッグは、酸誘導体、例えば、親酸を好適なアルコール（例えば、低級アルカノール）と反応させることにより調製されるエステル、または親アルコールを好適なカルボン酸（例えば、アミノ酸）と反応させることにより調製されるエステル、親酸化合物をアミンと反応させることにより調製されるアミド、反応してアシル化塩基性誘導体（例えば、低級アルキルアミド）またはリン含有誘導体（例えば、環状のリン酸塩、ホスホン酸塩及びアミドリン酸塩を含むリン酸エステル、ホスホン酸エステル及びアミドリン酸エステル）を形成する塩基性基などを含む（例えば、米国特許出願公開番号ＵＳ２００７／０２４９５６４Ａ１を参照のこと（その全体は参照により本明細書に組み込まれる））。
【００５５】
本明細書で使用する場合、用語「薬学的に許容される塩」とは、標的動物（例えば、哺乳動物）内において生理学的に許容される本発明の化合物の任意の塩（例えば、酸または塩基との反応によって得られた）のことを意味する。本発明の化合物の塩を無機または有機の酸及び塩基から誘導してもよい。酸の例としては、塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、過塩素酸、フマル酸、マレイン酸、リン酸、グリコール酸、乳酸、サリチル酸、コハク酸、トルエン−ｐ−スルホン酸、酒石酸、酢酸、クエン酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ギ酸、安息香酸、マロン酸、スルホン酸、ナフタレン−２−スルホン酸、ベンゼンスルホン酸などが挙げられるがこれらに限定されない。シュウ酸などのその他の酸類は、それら自体は薬学的に許容されるものではないが、本発明の化合物及びその薬学的に許容される酸付加塩を得るための中間体として有用な塩の調製に使用してもよい。
【００５６】
塩基の例としては、水酸化アルカリ金属（例えば、ナトリウム）、水酸化アルカリ土類金属（例えば、マグネシウム）、アンモニア、及び、式ＮＷ４＋の化合物（式中、ＷはＣ１−４アルキル）などが挙げられるがこれらに限定されない。
【００５７】
塩の例としては、酢酸塩、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アスパラギン酸塩、安息香酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、重硫酸塩、酪酸塩、クエン酸塩、樟脳酸塩、樟脳スルホン酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、ジグルコン酸塩、ドデシル硫酸塩、エタンスルホン酸塩、フマル酸塩、フルコヘプタン酸塩、グリセロリン酸塩、ヘミ硫酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、塩化物、臭化物、ヨウ化物、２−ヒドロキシエタンスルホン酸塩、乳酸塩、マレイン酸塩、メシル酸塩、メタンスルホン酸塩、２−ナフタレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、シュウ酸塩、パルミチン酸、ペクチン酸塩、過硫酸塩、フェニルプロピオン酸塩、ピクリン酸塩、ピバル酸塩、プロピオン酸塩、コハク酸塩、酒石酸塩、チオシアン酸塩、トシル酸塩、ウンデカン酸塩などが挙げられるがこれらに限定されない。塩のその他の例としては、好適なカチオン、例えば、Ｎａ＋、ＮＨ４＋及びＮＷ４＋（式中、ＷはＣ１−４アルキル基）などと複合体を形成した本発明の化合物のアニオンが挙げられる。治療的使用のために、本発明の化合物の塩は薬学的に許容されるものであることが企図される。しかしながら、薬学的に許容されない酸及び塩基の塩もまた、例えば、薬学的に許容される化合物の調製または精製に有用となり得る。
【００５８】
本明細書で使用する場合、用語「溶媒和物」とは、１つまたは複数の溶媒分子（有機または無機を問わない）との本発明の化合物の物理的会合体のことを意味する。この物理的会合は多くの場合、水素結合を含む。ある特定の例においては、例えば、１つまたは複数の溶媒和分子が結晶性固体の結晶格子内に組み込まれているときに、溶媒和物を単離することができる。「溶媒和物」は、溶液相溶媒和物と単離可能な溶媒和物の両方を包含する。例示的な溶媒和物としては、水和物、エタノール和物及びメタノール和物が挙げられる。
【００５９】
本明細書で使用する場合、用語「治療有効量」とは、疾患の１種または複数種の症状の緩和をもたらすのに十分な、または、疾患の進行を防止するのに十分な、または、疾患の退縮をもたらすのに十分な治療薬の量のことを意味する。例えば、がんの治療という点において、一実施形態では、治療有効量とは、少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも１５％、少なくとも２０％、少なくとも２５％、少なくとも３０％、少なくとも３５％、少なくとも４０％、少なくとも４５％、少なくとも５０％、少なくとも５５％、少なくとも６０％、少なくとも６５％、少なくとも７０％、少なくとも７５％、少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％または少なくとも１００％、腫瘍の増殖速度を低下させる、腫瘍重量を低下させる、転移数を減少させる、腫瘍無増悪期間を延長する、または、生存期間を延長する、治療薬の量のことを意味する。
【００６０】
本明細書で使用する場合、用語「感作する」及び「感作すること」とは、第１の薬剤（例えば、本発明のキナゾリン化合物）の投与を介して、動物または動物内の細胞に、第２の薬剤の生物学的作用（例えば、細胞分裂、細胞成長、増殖、浸潤、血管新生、壊死またはアポトーシスを含むがこれらに限定されない細胞機能の様相の促進または阻害）をより受けやすくさせる、またはそれらに対してより反応させることを意味する。第１の薬剤の投与を行った場合と行わなかった場合の、第２の薬剤の投与時に認められる所定の生物学的作用（例えば、細胞成長、増殖、浸潤、血管新生またはアポトーシスを含むがこれらに限定されない細胞機能の様相の促進または阻害）における差異により、標的細胞に対する第１の薬剤の感作作用を比較することができる。第１の薬剤の不存在下における反応性と比較して、少なくとも約１０％、少なくとも約２０％、少なくとも約３０％、少なくとも約４０％、少なくとも約５０％、少なくとも約６０％、少なくとも約７０％、少なくとも約８０％、少なくとも約９０％、少なくとも約１００％、少なくとも約１５０％、少なくとも約２００％、少なくとも約２５０％、少なくとも３００％、少なくとも約３５０％、少なくとも約４００％、少なくとも約４５０％、または、少なくとも約５００％、感作細胞の反応性を高めることができる。
【００６１】
本明細書で使用する場合、用語「アポトーシスの調節異常」とは、アポトーシスを介し細胞死を被る細胞の機能（例えば、素因）における任意の異常のことを意味する。アポトーシスの調節異常は、自己免疫異常（例えば、全身性エリテマトーデス、関節リウマチ、移植片対宿主拒絶反応、重症筋無力症またはシェーグレン症候群）、慢性炎症性症状（例えば、乾癬、喘息またはクローン病）、過剰増殖性疾患（例えば、腫瘍、Ｂ細胞リンパ腫またはＴ細胞リンパ腫）、ウイルス感染症（例えば、ヘルペス、乳頭腫またはＨＩＶ）、ならびに、その他の症状、例えば、変形性関節症及びアテローム性動脈硬化症などが挙げられるがこれらに限定されない様々な症状と関連する、またはそれらによって誘導される。
【００６２】
本明細書で使用する場合、用語「予防する」、「予防すること」及び「予防」とは、動物における病的細胞（例えば、過剰増殖性細胞または新生物性細胞）の発生が低下することを意味する。例えば、対象内の病的細胞が完全に無くなると、予防が完了し得る。対象における病的細胞の発生数が本発明を用いずに生じた発生数未満となるように、予防は不完全であってもよい。
【００６３】
用語「薬学的に許容される担体」または「薬学的に許容される媒体」は、標準的な医薬品担体、溶媒、界面活性剤または媒体のいずれかを包含する。好適な薬学的に許容される媒体としては、水性溶媒及び非水性溶媒が挙げられる。標準的な医薬品担体及びその調製については、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．，Ｅａｓｔｏｎ，ＰＡ，１９ｔｈ  ｅｄ．１９９５に記載されている。
【００６４】
本発明の詳細な説明
本発明は、ＫＲＡＳ変異とＢＲＡＦ変異の両方に関係するがんを治療するための改善された方法に対する必要性を提起する。事実、本発明の実施形態の構築過程中に実施した実験では、ＥＧＦＲとＰＩ３Ｋの二重阻害剤として機能しキナゾリン構造を有する新規分類の強力な小分子を設計した。このような実験では更に、このようなＥＧＦＲ／ＰＩ３Ｋ二重阻害剤をＭＡＰＫ経路阻害剤（例えば、トラメチニブ）と組み合わせることにより、ＫＲＡＳ変異とＢＲＡＦ変異の両方に関係するがんを治療するための相乗効果がもたらされるということを明らかにした。
【００６５】
それゆえ、本発明は、ＥＧＦＲとＰＩ３Ｋの二重阻害剤として機能しキナゾリン構造を有する新規分類の小分子、ならびに、がん及びその他の疾患を治療するための医薬品としてのその使用（例えば、ＭＡＰＫ経路阻害剤と組み合わせて）を提供する。
【００６６】
それゆえ、本発明は、がん（例えば、ＫＲＡＳ変異及びＢＲＡＦ変異に関係するがん）（例えば、及び／またはがん関連疾患）を患う動物（例えば、ヒト）をＥＧＦＲとＰＩ３Ｋの両方の活性を阻害しキナゾリン構造を有する治療有効量の薬剤（複数可）（例えば、キナゾリン構造を有する小分子）に曝露することにより、このようながん細胞または支持細胞の増殖が完全に阻害されること、及び／または、集団としてのこのような細胞にがん治療薬または放射線治療薬の細胞死誘導活性をより示させることを企図している。
【００６７】
更に、本発明は、ＭＡＰＫ経路阻害剤との組み合わせ治療（例えば、同時、非同時）により、このような治療効果が向上する（例えば、相乗作用を示す）ことを企図している。事実、本発明は、がん治療薬または放射線治療薬の単剤でのみ治療した動物における対応する比率の細胞と比較して、より高い比率のがん細胞または支持細胞にアポトーシスプログラムを実行させやすくするように、ＥＧＦＲ活性とＰＩ３Ｋ活性の二重阻害剤が、がん細胞の細胞増殖抑制、アポトーシス及び／または細胞周期停止を誘導するための単剤治療薬として投与される際、または、別の薬剤（複数可）、例えば、その他の細胞死誘導もしくは細胞周期阻害がん治療薬（例えば、ＭＡＰＫ経路阻害剤）または放射線治療薬（組み合わせ治療薬）などと時間的関係で投与される際のいずれかにおいて、複数種のがんを治療するためのまだ満たされていないニーズを満たすことを企図している。
【００６８】
特定の実施形態では、
【００６９】
【化１１】
2019537604.tif 000014
【００７０】
に包含されるキナゾリン化合物（その薬学的に許容される塩、溶媒和物及び／またはプロドラッグを含む）が提供される。
【００７１】
式Ｉは、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｘ１、Ｘ２、ＹまたはＺの特定の化学部分に限定されない。一部の実施形態では、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｘ１、Ｘ２、ＹまたはＺの特定の化学部分は独立して、得られた化合物がＥＧＦＲ活性とＰＩ３Ｋ活性の両方を阻害することを可能とする任意の化学部分を含む。一部の実施形態では、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｘ１、Ｘ２、ＹまたはＺの特定の化学部分は独立して、単独でまたはＭＡＰＫ経路阻害剤（例えば、ＢＲＡＦ阻害剤（例えば、ベムラフェニブ、ＬＹ３００９１２０、ダブラフェニブ、ＬＧＸ８１８）、例えば、ＭＥＫ阻害剤（例えば、ＣＨ５１２６７６６／ＲＯ５１２６７６６、トラメチニブ、ＭＥＫ１６２、ＰＤＯ３２５９０１）、例えば、ＥＲＫ阻害剤（例えば、ＳＣＨ７７２９８４））と組み合わせて投与する際に、得られた化合物がＫＲＡＳ変異及びＢＲＡＦ変異に関係するがんを効果的に治療することを可能とする任意の化学部分を含む。
【００７２】
一部の実施形態では、Ｒ１は水素、ハロゲン（例えば、塩素、フッ素）または
【００７３】
【化１２】
2019537604.tif 000015
【００７４】
である。
【００７５】
一部の実施形態では、Ｒ２は水素、ハロゲン（例えば、塩素、フッ素）またはメトキシ（例えば、
【００７６】
【化１３】
2019537604.tif 000016
【００７７】
）である。
【００７８】
一部の実施形態では、Ｒ３は水素、ハロゲン（例えば、塩素、フッ素）、メトキシ、またはピリジン−２−イルメトキシ（例えば、
【００７９】
【化１４】
2019537604.tif 000017
【００８０】
）である。
【００８１】
一部の実施形態では、Ｘ１は窒素またはＣＨ（例えば、
【００８２】
【化１５】
2019537604.tif 000018
【００８３】
）である。
【００８４】
一部の実施形態では、Ｘ２は窒素またはＣＨ−ニトリル（例えば、
【００８５】
【化１６】
2019537604.tif 000019
【００８６】
）である。
【００８７】
一部の実施形態では、Ｙは水素、ＮＨＳＯ２ＣＨ３、またはＮＨＳＯ２ＣＨ２ＣＨ２Ｎ（ＣＨ３）２（例えば、
【００８８】
【化１７】
2019537604.tif 000020
【００８９】
）である。
【００９０】
一部の実施形態では、Ｚは窒素またはＣＨ（例えば、
【００９１】
【化１８】
2019537604.tif 000021
【００９２】
）である。
【００９３】
一部の実施形態では、式Ｉとしては、以下の化合物、
【００９４】
【化１９】
2019537604.tif 000022
2019537604.tif 000023
2019537604.tif 000024
【００９５】
またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物もしくはプロドラッグが考えられる。
【００９６】
本発明の重要な態様は、本発明の化合物が細胞周期停止及び／またはアポトーシスを誘導することであり、また、単独でまたは別のアポトーシス誘導シグナルに応答してのいずれかにおいて細胞周期停止及び／またはアポトーシスの誘導を増強することである。それゆえ、これらの化合物が、細胞を感作して細胞周期停止及び／またはアポトーシスを誘導するということ（これらの細胞には、このような誘導刺激に抵抗性を示す細胞を含む）が企図される。本発明のＥＧＦＲとＰＩ３Ｋの二重阻害剤（例えば、キナゾリン化合物）を使用して、アポトーシス誘導により治療、緩和または予防することができる任意の疾患におけるアポトーシスを誘導することができる。
【００９７】
一部の実施形態では、本発明の組成物及び方法を使用して、動物（例えば、ヒト及び獣医学的動物を含むがこれらに限定されない哺乳動物患者）における疾患細胞、組織、器官、または病理学的症状及び／または疾患状態を治療する。これに関連すると、本方法及び組成物を使用して様々な疾患及び病態の治療または予防に適用することができる。これら疾患及び症状の非限定例リストとしては、膵臓癌（ｐａｎｃｒｅａｔｉｃ  ｃａｎｃｅｒ）、乳癌（ｂｒｅａｓｔ  ｃａｎｃｅｒ）、前立腺癌（ｐｒｏｓｔａｔｅ  ｃａｎｃｅｒ）、リンパ腫、皮膚癌、結腸癌（ｃｏｌｏｎ  ｃａｎｃｅｒ）、黒色腫、悪性黒色腫、卵巣癌（ｏｖａｒｉａｎ  ｃａｎｃｅｒ）、脳癌、原発性脳癌、頭頸部癌、神経膠腫、膠芽腫、肝臓癌、膀胱癌（ｂｌａｄｄｅｒ  ｃａｎｃｅｒ）、非小細胞肺癌、頭部癌または頸部癌、乳癌（ｂｒｅａｓｔ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、卵巣癌（ｏｖａｒｉａｎ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、肺癌、小細胞肺癌、ウィルムス腫瘍、子宮頸部癌、精巣癌、膀胱癌（ｂｌａｄｄｅｒ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、膵臓癌（ｐａｎｃｒｅａｔｉｃ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、胃癌、結腸癌（ｃｏｌｏｎ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、前立腺癌（ｐｒｏｓｔａｔｉｃ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、泌尿生殖器癌、甲状腺癌、食道癌、骨髄腫、多発性骨髄腫、副腎癌、腎細胞癌、子宮内膜癌、副腎皮質癌、悪性膵臓インスリノーマ、悪性カルチノイドがん、絨毛癌、菌状息肉腫、悪性高カルシウム血症、子宮頸部過形成、白血病、急性リンパ性白血病、慢性リンパ性白血病、急性骨髄性白血病、慢性骨髄性白血病、慢性顆粒球性白血病、急性顆粒球性白血病、毛様細胞性白血病、神経芽細胞腫、横紋筋肉腫、カポジ肉腫、真性多血症、特発性血小板増加症、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫、軟部組織肉腫、骨原性肉腫、原発性マクログロブリン血症及び網膜芽細胞腫など、Ｔ及びＢ細胞介在性自己免疫疾患、炎症性疾患、感染症、過剰増殖性疾患、ＡＩＤＳ、変性疾患、血管疾患などが挙げられるがこれらに限定されない。一部の実施形態では、治療するがん細胞は転移性である。
【００９８】
その他の実施形態では、治療するがん細胞は抗がん剤に対して抵抗性を示す。
【００９９】
その他の実施形態では、疾患は、ＢＲＡＦ活性及びＫＲＡＳ活性を有する細胞を有する任意の疾患である。
【０１００】
本発明の一部の実施形態は、有効量の本発明の化合物、ならびに、少なくとも１種の別の治療薬（化学療法抗腫瘍剤、アポトーシス調節因子、抗菌剤、抗ウイルス剤、抗真菌剤及び抗炎症剤を含むがこれらに限定されない）及び／または治療技術（例えば、外科的介入及び／または放射線治療）を投与／実施するための方法を提供する。特定の実施形態では、別の治療薬（複数可）は抗がん剤である。
【０１０１】
一部の実施形態では、別の治療薬はＭＡＰＫ経路阻害剤である。ＭＡＰＫ経路阻害剤の例としては、ＢＲＡＦ阻害剤（例えば、ベムラフェニブ、ＬＹ３００９１２０、ダブラフェニブ、ＬＧＸ８１８）、ＭＥＫ阻害剤（例えば、ＣＨ５１２６７６６／ＲＯ５１２６７６６、トラメチニブ、ＭＥＫ１６２、ＰＤＯ３２５９０１）及び／またはＥＲＫ阻害剤（例えば、ＳＣＨ７７２９８４）が挙げられるがこれらに限定されない。
【０１０２】
多数の好適な抗がん剤が本発明の方法に使用されることが企図される。事実、本発明は、限定するわけではないが、多数の抗がん剤、例えば、アポトーシスを誘導する因子、ポリヌクレオチド（例えば、アンチセンス、リボザイム、ｓｉＲＮＡ）、ポリペプチド（例えば、酵素及び抗体）、生物学的模倣物質、アルカロイド、アルキル化剤、抗腫瘍抗生物質、代謝拮抗薬、ホルモン、白金化合物、モノクローナル抗体またはポリクローナル抗体（例えば、抗がん薬物、毒素、ディフェンシンと複合体を形成した抗体）、毒素、放射性核種、生物学的応答調節物質（例えば、インターフェロン（例えば、ＩＦＮ−α）及びインターロイキン（例えば、ＩＬ−２））、養子免疫療法剤、造血成長因子、腫瘍細胞分化を誘導する因子（例えば、全トランス型レチノイン酸）、遺伝子治療用試薬（例えば、アンチセンス治療用試薬及びヌクレオチド）、腫瘍ワクチン、血管新生阻害剤、プロテオソーム阻害剤、ＮＦ−κＢ調節因子、抗ＣＤＫ化合物、ＨＤＡＣ阻害剤などを投与することを企図する。開示化合物との同時投与に好適な化学療法用化合物及び抗がん治療薬の多数のその他の例は当業者に周知である。
【０１０３】
ある特定の実施形態では、抗がん因子は、アポトーシスを誘導または刺激する因子を含む。アポトーシスを誘導する因子としては、放射線（例えば、Ｘ線、ガンマ線、ＵＶ）、腫瘍壊死因子（ＴＮＦ）関連因子（例えば、ＴＮＦファミリー受容体タンパク質、ＴＮＦファミリーリガンド、ＴＲＡＩＬ、及び、ＴＲＡＩＬ−Ｒ１またはＴＲＡＩＬ−Ｒ２に対する抗体）、キナーゼ阻害剤（例えば、上皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ）キナーゼ阻害剤、血管増殖因子受容体（ＶＧＦＲ）キナーゼ阻害剤、線維芽細胞増殖因子（ＦＧＦＲ）キナーゼ阻害剤、血小板由来増殖因子受容体（ＰＤＧＦＲ）キナーゼ阻害剤、及びＢｃｒ−Ａｂｌキナーゼ阻害剤（例えば、ＧＬＥＥＶＥＣなど））、アンチセンス分子、抗体（例えば、ハーセプチン、リツキサン、ゼヴァリン及びアバスチン）、抗エストロゲン剤（例えば、ラロキシフェン及びタモキシフェン）、抗アンドロゲン剤（例えば、フルタミド、ビカルタミド、フィナステリド、アミノグルテタミド、ケトコナゾール及びコルチコステロイド）、シクロオキシゲナーゼ２（Ｃｏｘ−２）阻害剤（例えば、セレコキシブ、メロキシカム、ＮＳ−３９８及び非ステロイド性抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ））、抗炎症薬（例えば、ブタゾリジン、デカドロン、デルタゾン、デキサメタゾン、デキサメタゾンインテンソール、デキソン、ヘキサドロール、ヒドロキシクロロキン、メチコルテン、オラデキソン、オラゾン、オキシフェンブタゾン、ペディアプレド、フェニルブタゾン、プラケニル、プレドニゾロン、プレドニゾン、プレロン及びタンデアリル）、ならびに、がん化学療法剤（例えば、イリノテカン（カンプトサール）、ＣＰＴ−１１、フルダラビン（フルダラ）、ダカルバジン（ＤＴＩＣ）、デキサメタゾン、ミトキサントロン、マイロターグ、ＶＰ−１６、シスプラチン、カルボプラチン、オキサリプラチン、５−ＦＵ、ドキソルビシン、ゲムシタビン、ボルテゾミブ、ゲフィチニブ、ベバシズマブ、タキソテールまたはタキソール）、細胞シグナル伝達分子、セラミド及びサイトカイン、スタウロスポリンなどが挙げられるがこれらに限定されない。
【０１０４】
なおもその他の実施形態では、本発明の組成物及び方法は、本発明の化合物、ならびに、アルキル化剤、代謝拮抗薬、及び天然物（例えば、ハーブ及びその他の植物及び／または動物由来化合物）から選択される少なくとも１種の抗過剰増殖剤または抗新生物薬を提供する。
【０１０５】
本組成物及び方法に用いるのに好適なアルキル化剤としては、１）ナイトロジェンマスタード（例えば、メクロレタミン、シクロホスファミド、イホスファミド、メルファラン（Ｌ−サルコリシン）及びクロラムブシル）、２）エチレンイミン及びメチルメラミン（例えば、ヘキサメチルメラミン及びチオテパ）、３）アルキルスルホネート（例えば、ブスルファン）、４）ニトロソウレア（例えば、カルムスチン（ＢＣＮＵ）、ロムスチン（ＣＣＮＵ）、セムスチン（メチル−ＣＣＮＵ）及びストレプトゾシン（ストレプトゾトシン））、及び、５）トリアゼン（例えば、ダカルバジン（ＤＴＩＣ、すなわち、ジメチルトリアゼノイミドダゾールカルボキサミド））が挙げられるがこれらに限定されない。
【０１０６】
一部の実施形態では、本組成物及び方法に用いるのに好適な代謝拮抗薬としては、１）葉酸類似体（例えば、メトトレキサート（アメトプテリン））、２）ピリミジン類似体（例えば、フルオロウラシル（５−フルオロウラシル、すなわち、５−ＦＵ）、フロクスウリジン（フルオロデオキシウリジン、すなわち、ＦｕｄＲ）及びシタラビン（シトシンアラビノシド））、及び、３）プリン類似体（例えば、メルカプトプリン（６−メルカプトプリン、すなわち、６−ＭＰ）、チオグアニン（６−チオグアニン、すなわち、ＴＧ）及びペントスタチン（２’−デオキシコホルマイシン））が挙げられるがこれらに限定されない。
【０１０７】
なおも更なる実施形態では、本発明の組成物及び方法に用いるのに好適な化学療法剤としては、１）ビンカアルカロイド（例えば、ビンブラスチン（ＶＬＢ）、ビンクリスチン）、２）エピポドフィロトキシン（例えば、エトポシド及びテニポシド）、３）抗生物質（例えば、ダクチノマイシン（アクチノマイシンＤ）、ダウノルビシン（ダウノマイシン、ルビドマイシン）、ドキソルビシン、ブレオマイシン、プリカマイシン（ミトラマイシン）及びマイトマイシン（マイトマイシンＣ））、４）酵素（例えば、Ｌ−アスパラギナーゼ）、５）生物学的応答調節物質（例えば、インターフェロン−α）、６）白金配位複合体（例えば、シスプラチン（シス−ＤＤＰ）及びカルボプラチン）、７）アントラセンジオン（例えば、ミトキサントロン）、８）置換ウレア（例えば、ヒドロキシウレア）、９）メチルヒドラジン誘導体（例えば、プロカルバジン（Ｎ−メチルヒドラジン、すなわち、ＭＩＨ））、１０）副腎皮質抑制剤（例えば、ミトタン（ｏ，ｐ’−ＤＤＤ）及びアミノグルテチミド）、１１）副腎皮質ステロイド（例えば、プレドニゾン）、１２）プロゲスチン（例えば、カプロン酸ヒドロキシプロゲステロン、酢酸メドロキシプロゲステロン及び酢酸メゲストロール）、１３）エストロゲン剤（例えば、ジエチルスチルベストロール及びエチニルエストラジオール）、１４）抗エストロゲン剤（例えば、タモキシフェン）、１５）アンドロゲン剤（例えば、プロピオン酸テストステロン及びフルオキシメステロン）、１６）抗アンドロゲン剤（例えば、フルタミド）、及び、１７）ゴナドトロピン放出ホルモン類似体（例えば、ロイプロリド）が挙げられるがこれらに限定されない。
【０１０８】
がん治療環境で日常的に使用されている任意の腫瘍崩壊剤は、本発明の組成物及び方法に有用である。例えば、Ｕ．Ｓ．  Ｆｏｏｄ  ａｎｄ  Ｄｒｕｇ  Ａｄｍｉｎｉｓｔｒａｔｉｏｎは、米国での使用に承認された腫瘍崩壊剤の処方集を管理している。Ｕ．Ｓ．Ｆ．Ｄ．Ａ．に相当する国際的な官庁は同様の処方集を管理している。表３は、米国での使用に承認された例示的な抗新生物薬のリストを提供している。全ての米国承認済み化学療法剤に求められる「製品ラベル」には例示的な薬剤の承認表示、投与量情報、毒性データなどが記載されていることを、当業者は理解する。
【０１０９】
【表１】
2019537604.tif 000025
2019537604.tif 000026
2019537604.tif 000027
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【０１１０】
抗がん剤は、抗がん活性を有することが確認されている化合物を更に含む。例としては、３−ＡＰ、１２−Ｏ−テトラデカノイルホルボール−１３−酢酸塩、１７ＡＡＧ、８５２Ａ、ＡＢＩ−００７、ＡＢＲ−２１７６２０、ＡＢＴ−７５１、ＡＤＩ−ＰＥＧ２０、ＡＥ−９４１、ＡＧ−０１３７３６、ＡＧＲＯ１００、アラノシン、ＡＭＧ７０６、抗体Ｇ２５０、抗新生物剤、ＡＰ２３５７３、アパジクオン、ＡＰＣ８０１５、アチプリモド、ＡＴＮ−１６１、アトラセンテン、アザシチジン、ＢＢ−１０９０１、ＢＣＸ−１７７７、ベバシズマブ、ＢＧ００００１、ビカルタミド、ＢＭＳ２４７５５０、ボルテゾミブ、ブリオスタチン−１、ブセレリン、カルシトリオール、ＣＣＩ−７７９、ＣＤＢ−２９１４、セフィキシム、セツキシマブ、ＣＧ００７０、シレンジタイド、クロファラビン、コンブレタスタチンＡ４リン酸塩、ＣＰ−６７５，２０６、ＣＰ−７２４，７１４、ＣｐＧ７９０９、クルクミン、デシタビン、ＤＥＮＳＰＭ、ドキセルカルシフェロール、Ｅ７０７０、Ｅ７３８９、エクテイナシジン７４３、エファプロキシラール、エフロルニチン、ＥＫＢ−５６９、エンザスタウリン、エルロチニブ、エクシスリンド、フェンレチニド、フラボピリドール、フルダラビン、フルタミド、ホテムスチン、ＦＲ９０１２２８、Ｇ１７ＤＴ、ガリキシマブ、ゲフィチニブ、ゲニステイン、グルフォスファミド、ＧＴＩ−２０４０、ヒストレリン、ＨＫＩ−２７２、ホモハリングトニン、ＨＳＰＰＣ−９６、ｈｕ１４．１８−インターロイキン−２融合タンパク質、ＨｕＭａｘ−ＣＤ４、イロプロスト、イミキモド、インフリキシマブ、インターロイキン−１２、ＩＰＩ−５０４、イロフルベン、イクサベピロン、ラパチニブ、レナリドミド、レスタウルチニブ、ロイプロリド、ＬＭＢ−９免疫毒素複合体、ロナファルニブ、ルニリキシマブ、マホスファミド、ＭＢ０７１３３、ＭＤＸ−０１０、ＭＬＮ２７０４、モノクローナル抗体３Ｆ８、モノクローナル抗体Ｊ５９１、モテキサフィン、ＭＳ−２７５、ＭＶＡ−ＭＵＣ１−ＩＬ２、ニルタミド、ニトロカンプトテシン、ノラトレキセド二塩酸塩、ノルバデックス、ＮＳ−９、Ｏ６−ベンジルグアニン、オブリメルセンナトリウム、ＯＮＹＸ−０１５、オレゴボマブ、ＯＳＩ−７７４、パニツムマブ、パラプラチン、ＰＤ−０３２５９０１、ペメトレキセド、ＰＨＹ９０６、ピオグリタゾン、ピルフェニドン、ピキサントロン、ＰＳ−３４１、ＰＳＣ８３３、ＰＸＤ１０１、ピラゾロアクリジン、Ｒ１１５７７７、ＲＡＤ００１、ランピルナーゼ、レベッカマイシン類似体、ｒｈｕアンギオスタチンタンパク質、ｒｈｕＭａｂ２Ｃ４、ロシグリタゾン、ルビテカン、Ｓ−１、Ｓ−８１８４、サトラプラチン、ＳＢ−、１５９９２、ＳＧＮ−００１０、ＳＧＮ−４０、ソラフェニブ、ＳＲ３１７４７Ａ、ＳＴ１５７１、ＳＵ０１１２４８、スベロイルアニリドヒドロキサム酸、スラミン、タラボスタット、タランパネル、タリキダル、テムシロリムス、ＴＧＦａ−ＰＥ３８免疫毒素複合体、サリドマイド、チマルファシン、チピファルニブ、チラパザミン、ＴＬＫ２８６、トラベクテジン、グルクロン酸トリメトレキセート、ＴｒｏＶａｘ、ＵＣＮ−１、バルプロ酸、ビンフルニン、ＶＮＰ４０１０１Ｍ、ボロシキシマブ、ボリノスタット、ＶＸ−６８０、ＺＤ１８３９、ＺＤ６４７４、ジロートン、及びゾスキダル三塩酸塩が挙げられるがこれらに限定されない。
【０１１１】
抗がん剤及びその他の治療薬についてのより詳細な記載を得るために、当業者は、Ｐｈｙｓｉｃｉａｎ’ｓ  Ｄｅｓｋ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ、及びＧｏｏｄｍａｎ  ａｎｄ  Ｇｉｌｍａｎ’ｓ“Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ”ｔｅｎｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｅｄｓ．Ｈａｒｄｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．，２００２を含むがこれらに限定されない多くの指導用マニュアルを参照する。
【０１１２】
本発明は、放射線治療と共に本発明の化合物を投与するための方法を提供する。本発明は、放射線の種類、量、または、動物に治療線量の放射線を供給するのに用いられる送達及び投与システムに限定されない。例えば、動物は、光子放射線治療、粒子線放射線治療、その他の種類の放射線治療、及びこれらの組み合わせを受けてもよい。一部の実施形態では、放射線は、直線加速器を使用して動物に送達される。なおもその他の実施形態では、放射線はガンマナイフを使用して送達される。
【０１１３】
放射線源は動物の外部または内部にあってもよい。外部放射線治療は最も一般的であり、例えば、直線加速器を使用して、高エネルギー放射線ビームを皮膚を通して腫瘍部位に誘導することを含む。放射線ビームを腫瘍部位に限局するが、正常な健常組織への照射を避けることはほぼ不可能である。しかしながら、外部放射線は通常、動物に十分許容される。内部放射線治療は、腫瘍部位またはその近傍の体内に、例えば、ビーズ、ワイヤ、ペレット、カプセル、粒子などの放射線放出源を埋め込むことを含み、がん細胞を特異的に標的とする送達システム（例えば、がん細胞結合リガンドに付着させた粒子を使用する）の使用を含む。このようなインプラントを治療後に除去してもよく、または、不活性状態で体内に残してもよい。内部放射線治療の種類としては、近接照射療法、組織内照射、腔内照射、放射免疫治療などが挙げられるがこれらに限定されない。
【０１１４】
放射線増感剤（例えば、メトロニダゾール、ミソニダゾール、動脈内Ｂｕｄｒ、静脈内ヨードデオキシウリジン（ＩｕｄＲ）、ニトロイミダゾール、５−置換−４−ニトロイミダゾール、２Ｈ−イソインドールジオン、［［（２−ブロモエチル）−アミノ］メチル］−ニトロ−１Ｈ−イミダゾール−１−エタノール、ニトロアニリン誘導体、ＤＮＡ親和性低酸素選択的細胞毒、ハロゲン化ＤＮＡリガンド、１，２，４−ベンゾトリアジンオキシド、２−ニトロイミダゾール誘導体、フッ素含有ニトロアゾール誘導体、ベンズアミド、ニコチンアミド、アクリジンインターカレーター、５−チオテトラゾール誘導体、３−ニトロ−１，２，４−トリアゾール、４，５−ジニトロイミダゾール誘導体、ヒドロキシル化テキサフィリン、シスプラチン、マイトマイシン、チリパザミン、ニトロソウレア、メルカプトプリン、メトトレキサート、フルオロウラシル、ブレオマイシン、ビンクリスチン、カルボプラチン、エピルビシン、ドキソルビシン、シクロホスファミド、ビンデシン、エトポシド、パクリタキセル、熱（高熱）など）、放射線防護剤（例えば、システアミン、アミノアルキル二水素チオリン酸塩、アミホスチン（ＷＲ２７２１）、ＩＬ−１、ＩＬ−６など）を任意選択的に動物に投与してもよい。放射線増感剤は腫瘍細胞の殺傷を高める。放射線防護剤は、健常組織を放射線の悪影響から保護する。
【０１１５】
放射線の線量が、許容できないマイナスの副作用を伴わずに動物に許容される限り、任意の種類の放射線を動物に適用してもよい。好適な種類の放射線治療としては、例えば、電離（電磁）放射線治療（例えば、Ｘ線またはガンマ線）または粒子線放射線治療（例えば、高線エネルギー放射線）が挙げられる。電離放射線は、電離を生じるのに、すなわち電子を得るまたは失うのに十分なエネルギーを有する粒子または光子を含む放射線（例えば、Ｕ．Ｓ．５，７７０，５８１に記載されており、その全体は参照により本明細書に組み込まれる）と定義される。放射線の影響は、臨床医によって少なくとも部分的に制御することができる。一実施形態では、標的細胞への照射を最大にして毒性を低下させるために放射線の線量を分割する。
【０１１６】
一実施形態では、動物に適用する放射線の総線量は約．０１グレイ（Ｇｙ）〜約１００Ｇｙである。別の実施形態では、治療期間にわたり約１０Ｇｙ〜約６５Ｇｙ（例えば、約１５Ｇｙ、２０Ｇｙ、２５Ｇｙ、３０Ｇｙ、３５Ｇｙ、４０Ｇｙ、４５Ｇｙ、５０Ｇｙ、５５Ｇｙまたは６０Ｇｙ）を適用する。一部の実施形態では、放射線の全線量を１日にわたり適用してもよいが、総線量は理想的には分割されて数日間にわたり適用される。望ましくは、少なくとも約３日間、例えば、少なくとも５、７、１０、１４、１７、２１、２５、２８、３２、３５、３８、４２、４６、５２または５６日間（約１〜８週間）にわたり、放射線治療を適用する。それゆえ、放射線の１日線量は、約１〜５Ｇｙ（例えば、約１Ｇｙ、１．５Ｇｙ、１．８Ｇｙ、２Ｇｙ、２．５Ｇｙ、２．８Ｇｙ、３Ｇｙ、３．２Ｇｙ、３．５Ｇｙ、３．８Ｇｙ、４Ｇｙ、４．２Ｇｙまたは４．５Ｇｙ）または１〜２Ｇｙ（例えば、１．５〜２Ｇｙ）を含む。放射線の１日線量は標的細胞の破壊を誘導するのに十分である必要がある。期間を延長する場合、一実施形態では、放射線を毎日適用しないことにより、動物を休養させて治療効果を知ることができる。例えば、治療でそれぞれの週に放射線を５日間連続で適用して２日間適用しないことにより、週に２日間の休養を取らせることが望ましい。しかしながら、動物の反応性及び任意の潜在的な副作用に応じて、１日間／週、２日間／週、３日間／週、４日間／週、５日間／週、６日間／週、または全７日間／週で放射線を適用してもよい。治療期間中の任意の時点で放射線治療を開始してもよい。一実施形態では、１週目または２週目に放射線を開始して、治療期間の残りの期間の間適用する。例えば、例えば、固形腫瘍を治療するための６週間を含む治療期間の１〜６週目または２〜６週目に放射線を適用する。代替的に、５週間を含む治療期間の１〜５週目または２〜５週目に放射線を適用する。しかしながら、これらの例示的な放射線治療適用スケジュールは、本発明を限定することを意図するものではない。
【０１１７】
本発明ではまた、治療薬として抗菌治療薬を使用してもよい。微生物を殺傷、阻害することができる、または別の方法で微生物の機能を弱めることができる任意の薬剤に加えて、このような活性を有すると考えられる任意の薬剤を使用してもよい。抗菌薬としては、単独でまたは組み合わせて使用する、天然及び合成の抗生物質、抗体、阻害性タンパク質（例えば、ディフェンシン）、アンチセンス核酸、膜破壊剤などが挙げられるがこれらに限定されない。実際に、抗菌薬、抗ウイルス薬、抗真菌剤などを含むがこれらに限定されない任意の種類の抗生物質を使用してもよい。
【０１１８】
本発明の一部の実施形態では、本発明の化合物及び１種または複数種の治療薬または抗がん剤は、以下の条件：異なる周期、異なる持続期間、異なる濃度、異なる投与経路などのうちの１つまたは複数の条件下で動物に投与される。一部の実施形態では、治療薬または抗がん剤の前に本化合物を投与するが、例えば、治療薬または抗がん剤の投与の０．５、１、２、３、４、５、１０、１２または１８時間前、１、２、３、４、５または６日前、または、１、２、３または４週間前に投与する。一部の実施形態では、治療薬または抗がん剤の後に本化合物を投与するが、例えば、抗がん剤の投与の０．５、１、２、３、４、５、１０、１２または１８時間後、１、２、３、４、５または６日後、または、１、２、３または４週間後に投与する。一部の実施形態では、本化合物及び治療薬または抗がん剤を同時ではあるが別々のスケジュールで投与するが、例えば、本化合物を毎日投与する一方で、治療薬または抗がん剤を１週間に１回、２週間に１回、３週間に１回または４週間に１回投与する。その他の実施形態では、本化合物を１週間に１回投与する一方で、治療薬または抗がん剤を毎日、１週間に１回、２週間に１回、３週間に１回または４週間に１回投与する。
【０１１９】
本発明の範囲内の組成物は、本発明の化合物をその使用目的を達成可能な量で含有する全ての組成物を含む。個々の必要性は異なるが、それぞれの成分の有効量の至適範囲の算出は当業者の知るところである。通常は、アポトーシス誘導に反応する疾患を治療する哺乳動物の体重あたり、１日あたり、本化合物を０．００２５〜５０ｍｇ／ｋｇの用量で、または当量のその薬学的に許容される塩を哺乳動物、例えば、ヒトに経口で投与してもよい。一実施形態では、このような疾患を治療、緩和または予防するために、約０．０１〜約２５ｍｇ／ｋｇを経口投与する。筋肉内注射における用量は通常、経口用量の約２分の１である。例えば、好適な筋肉内用量は、約０．００２５〜約２５ｍｇ／ｋｇ、または約０．０１〜約５ｍｇ／ｋｇである。
【０１２０】
単位経口用量は、約０．０１〜約１０００ｍｇ、例えば、約０．１〜約１００ｍｇの本化合物を含んでいてもよい。それぞれが約０．１〜約１０ｍｇ、好都合には、約０．２５〜５０ｍｇの本化合物またはその溶媒和物を含有する１つまたは複数の錠剤またはカプセル剤で、単位用量を毎日１回または複数回投与してもよい。
【０１２１】
局所製剤では、本化合物は、担体１グラムあたり約０．０１〜１００ｍｇの濃度で存在していてもよい。一実施形態では、本化合物は、約０．０７〜１．０ｍｇ／ｍｌ、例えば、約０．１〜０．５ｍｇ／ｍｌの濃度で存在し、一実施形態では、約０．４ｍｇ／ｍｌの濃度で存在する。
【０１２２】
本化合物を未加工化学物質として投与することに加えて、本化合物を薬学的に使用可能な製剤に加工することを促進する添加剤及び補助剤を含む好適な薬学的に許容される担体を含有する医薬品製剤の一部として本発明の化合物を投与してもよい。製剤、特に、経口または局所的に投与可能な製剤、１種類の投与に使用可能な製剤、例えば、錠剤、糖衣錠、徐放性のロゼンジ剤及びカプセル剤、口内洗浄剤及びうがい薬、ゲル剤、液体懸濁剤、ヘアリンス、ヘアジェル、シャンプーなど、更に、経直腸投与可能な製剤、例えば、坐剤などに加えて、静脈内注入、注射、局所投与または経口投与に好適な液剤は、添加剤と共に、約０．０１〜９９パーセントの、一実施形態では、約０．２５〜７５パーセントの活性化合物（複数可）を含有している。
【０１２３】
本発明の化合物の有益な効果を経験し得る任意の患者に本発明の医薬組成物を投与してもよい。このような患者の第一位は哺乳動物、例えば、ヒトであるが、本発明をそのように限定することを意図するものではない。その他の患者としては、獣医学的な動物（ウシ、ヒツジ、ブタ、ウマ、イヌ、ネコなど）が挙げられる。
【０１２４】
本化合物及びその医薬組成物を、その使用目的を達成する任意の方法で投与してもよい。例えば、投与は、非経口、皮下、静脈内、筋肉内、腹腔内、経皮、口内、硬膜内、頭蓋内、鼻腔内、または局所経路であってもよい。代替的にまたは同時に、投与は経口経路であってもよい。投与量は、レシピエントの年齢、健康及び体重、併用治療の種類（ある場合）、治療の頻度、ならびに、望ましい効果の性質によって決まる。
【０１２５】
本発明の医薬品製剤は、それ自体既知の方法で、例えば、通常の混合プロセス、造粒プロセス、糖衣錠製造プロセス、溶解プロセスまたは凍結乾燥プロセスによって製造される。それゆえ、経口使用の医薬品製剤は、本活性化合物を固体添加剤と混合することにより得ることができ、任意選択的に、錠剤または糖衣錠コアを得るために、得られた混合物を粉砕して、所望の場合または必要に応じて、好適な補助剤を添加した後にその顆粒混合物を加工することにより得ることができる。
【０１２６】
好適な添加剤は、特に、充填剤、例えば、糖類、例えば、ラクトースまたはスクロース、マンニトールまたはソルビトール、セルロース配合物及び／またはリン酸カルシウム、例えば、リン酸三カルシウムまたはリン酸水素カルシウムに加えて、結合剤、例えば、トウモロコシデンプン、コムギデンプン、コメデンプン、ジャガイモデンプンを使用したデンプンペースト、ゼラチン、トラガカント、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム及び／またはポリビニルピロリドンである。必要に応じ、崩壊剤、上記のデンプンなど、またカルボキシメチルデンプン、架橋ポリビニルピロリドン、寒天、またはアルギン酸もしくはその塩、例えば、アルギン酸ナトリウムなどを添加してもよい。補助剤は、とりわけ、流動調整剤及び滑沢剤、例えば、シリカ、タルク、ステアリン酸またはその塩、例えば、ステアリン酸マグネシウムまたはステアリン酸カルシウム、及び／または、ポリエチレングリコールなどである。糖衣錠コアは、必要に応じ、胃液に対する耐性を有する好適なコーティング剤と共に提供される。この目的のために、任意選択的に、アラビアゴム、タルク、ポリビニルピロリドン、ポリエチレングリコール及び／または二酸化チタンを含有し得る高濃度の糖溶液、ラッカー溶液、ならびに、好適な有機溶媒または溶媒混合液を使用してもよい。胃液に対する耐性を有するコーティング剤を調製するために、好適なセルロース配合物、例えば、フタル酸アセチルセルロースまたはフタル酸ヒドロキシプロピルメチルセルロースなどの溶液を使用する。例えば、識別のため、または、活性化合物用量の組み合わせを示すために、錠剤または糖衣錠コーティング剤に染料または顔料を加えてもよい。
【０１２７】
経口で使用可能なその他の医薬品製剤としては、ゼラチンで作られた押し嵌め式のカプセル剤に加え、ゼラチン及び可塑剤、例えば、グリセロールまたはソルビトールなどで作られた軟質の密閉カプセル剤が挙げられる。押し嵌め式のカプセル剤は、ラクトースなどの充填剤、デンプンなどの結合剤、及び／または、タルクまたはステアリン酸マグネシウムなどの滑沢剤、ならびに任意選択的に、安定化剤と混合可能な顆粒形状の活性化合物を含有していてもよい。軟カプセルにおいて、一実施形態では、活性化合物は、好適な液体、例えば、脂肪油または流動パラフィンなどに溶解または懸濁される。加えて、安定化剤を添加してもよい。
【０１２８】
経直腸で使用可能な適切な医薬品製剤として可能性のあるものは、例えば、坐剤が挙げられ、その坐剤は、１種または複数種の活性化合物と坐剤基剤の組み合わせからなる。好適な坐剤基剤は、例えば、天然または合成のトリグリセリド、または、パラフィン系炭化水素である。加えて、活性化合物と基剤の組み合わせからなるゼラチン直腸カプセル剤を使用することも可能である。適切な基剤原料としては、例えば、液体トリグリセリド、ポリエチレングリコールまたはパラフィン系炭化水素が挙げられる。
【０１２９】
非経口投与に好適な製剤としては、水溶性形態の活性化合物、例えば、水溶性塩及びアルカリ溶液の水溶剤が挙げられる。加えて、適切な油性注射懸濁剤として活性化合物の懸濁剤を投与してもよい。好適な親油性の溶媒または媒体としては、脂肪油、例えば、ゴマ油、合成脂肪酸エステル、例えば、オレイン酸エチルもしくはトリグリセリド、または、ポリエチレングリコール−４００が挙げられる。水性注射懸濁剤は、例えば、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ソルビトール及び／またはデキストランを含む、懸濁剤の粘性を上昇させる物質を含有していてもよい。任意選択的に、懸濁剤はまた、安定化剤を含有していてもよい。
【０１３０】
本発明の局所組成物は、一実施形態では、適切な担体を選択することにより、油剤、クリーム剤、ローション剤、軟膏剤などとして製剤化される。好適な担体としては、植物油または鉱油、白色ワセリン（白色軟パラフィン）、分枝鎖脂肪または分枝鎖油、動物性脂肪及び高分子量アルコール（Ｃ１２超）が挙げられる。本担体は、活性成分が溶解するような担体であってもよい。乳化剤、安定化剤、湿潤剤及び酸化防止剤に加え、必要に応じ、色または芳香を付与する物質も含有していてもよい。加えて、これらの局所製剤内において経皮浸透促進剤を使用してもよい。このような促進剤の例は、米国特許第３，９８９，８１６号及び第４，４４４，７６２号（その全体は参照により本明細書に組み込まれる）に見出すことができる。
【０１３１】
軟膏剤は、アーモンド油などの植物油中の活性成分の溶液を温かい軟パラフィンと混合して、その混合液を冷ますことにより製剤化することができる。このような軟膏剤の典型例は、約３０重量％のアーモンド油及び約７０重量％の白色軟パラフィンを含有する軟膏剤である。プロピレングリコールまたはポリエチレングリコールなどの好適な高分子量アルコール中に活性成分を溶解させることにより、ローション剤を都合よく調製することができる。
【０１３２】
上記は単に、本発明の特定の好ましい実施形態における詳細な記載を示すものであるということを、当業者は容易に理解する。上記の組成物及び方法の様々な改良及び変更は、当該技術分野において利用可能な専門技術を使用することにより容易に達成することができ、本発明の範囲内である。
【実施例】
【０１３３】
以下の実施例は、本発明の化合物、組成物及び方法の例示であり、限定するものではない。臨床治療において一般的に生じ当業者に明らかな、様々な条件及びパラメータにおけるその他の好適な改良及び改変は、本発明の趣旨及び範囲内である。
【０１３４】
実施例Ｉ．
図１は、本発明の化合物がＥＲＢＢファミリーメンバー及びＰＩ３Ｋファミリーメンバーに対して強力かつ極めて選択的であることを示す。
【０１３５】
表１は、本発明の特定化合物がＥＧＦＲ及びＰＩ３Ｋを阻害するＩＣ５０値を示している。
【０１３６】
【表２】
2019537604.tif 000035
【０１３７】
表２は、本発明の特定化合物の、マウス及びヒトにおけるミクロソーム安定性を示している。
【０１３８】
【表３】
2019537604.tif 000036
【０１３９】
図２は、ＭＴＸ−２１１が良好な代謝安定性を有していることを示す。
【０１４０】
図３は、ＭＴＸ−２１１が良好な生理活性を有していることを示す。
【０１４１】
図４は、ＭＴＸ−２１１が細胞のＥＧＦＲ経路及びＰＩ３Ｋ経路のシグナル伝達を調節していることを示す。
【０１４２】
図５は、ＨＣＴ−１１６（ＫＲＡＳｍｔ）腫瘍及びＲＫＯ（ＢＲＡＦｍｔ）腫瘍に対するＭＴＸ−２１１の単剤作用を示す。
【０１４３】
図６は、１００ｍｇ／ｋｇのＭＴＸ−２１１の毎日の経口投与が十分に許容されることを示す。
【０１４４】
図７Ａは、ＫＲＡＳｍｔモデル及びＢＲＡＦｍｔモデルにおいてＭＴＸ−２１１とトラメチニブがインビトロで相乗的であることを示す。
【０１４５】
図７Ｂは、ＲＫＯコロニー形成アッセイにおけるＭＴＸ−２１１とトラメチニブの相乗効果（クローン原性アッセイ解析から得られた結果）を示す。
【０１４６】
図８は、コロニー形成アッセイにおけるＭＴＸ−２１１とトラメチニブの相乗効果を示す。
【０１４７】
図９は、ＭＴＸ−２１１／トラメチニブの組み合わせがシグナル伝達事象の増強をもたらすことを示す。
【０１４８】
図１０は、生存（Ａ、Ｂ、Ｃ）、Ｋｉ−６７発現（Ｄ）及び重要なシグナル伝達分子の活性化（Ｅ）に対するＭＴＸ−２１１／トラメチニブの組み合わせの影響を示す。
【０１４９】
図１１は、ＫＲＡＳ変異細胞株に対するＭＴＸ−２１１／トラメチニブの効果を示し、ＫＲＡＳ変異（ＨＣＴ−１１６）結腸直腸癌細胞に対するＭＴＸ−２１１とＭＥＫ阻害剤トラメチニブの間のインビトロ相乗効果を示す（細胞生存アッセイから得られたデータ）。
【０１５０】
図１２は、ＢＲＡＦ変異細胞株に対するＭＴＸ−２１１／トラメチニブの効果を示す。
【０１５１】
図１３は、ＢＲＡＦ変異細胞株に対するＭＴＸ−２１１／トラメチニブの効果を示す。
【０１５２】
図１４は、ＢＲＡＦ変異細胞株に対するＭＴＸ−２１１／トラメチニブの効果を示し、ＢＲＡＦ変異（ＲＫＯ）結腸直腸癌細胞に対するＭＴＸ−２１１とＭＥＫ阻害剤トラメチニブの間のインビトロ相乗効果を示す（細胞生存アッセイから得られたデータ）。
【０１５３】
図１５は、ＢＲＡＦ変異細胞株に対するＭＴＸ−２１１／ベムラフェニブの効果を示す。
【０１５４】
図１６は、ＢＲＡＦ変異細胞株に対するＭＴＸ−２１１／ベムラフェニブの効果を示す。
【０１５５】
図１７は、ＢＲＡＦ変異細胞株に対するＭＴＸ−２１１／ベムラフェニブの効果を示す。
【０１５６】
図１８は、ＢＲＡＦ腫瘍組織量に対するＭＴＸ−２１１／トラメチニブの効果を示す。
【０１５７】
図１９Ａは、ＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ベムラフェニブの効果、及びＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ＬＹ３００９１２０の効果を示す。
【０１５８】
図１９Ｂは、ＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ダブラフェニブの効果、及びＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ＬＧＸ８１８の効果を示す。
【０１５９】
図２０Ａは、ＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／コビメチニブの効果、及びＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ＭＥＫ１６２の効果を示す。
【０１６０】
図２０Ｂは、ＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ＰＤ０３２５９０１の効果、ＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ＡＺＤ６２４４の効果、及びＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ＲＯ５１２６７６６の効果を示す。
【０１６１】
図２１は、ＲＫＯ細胞株におけるＭＴＸ−２１１／ＳＣＨ７７２９８４の効果を示す。
【０１６２】
図２２は、ＭＥＫ阻害剤と組み合わせた場合のＭＴＸ−２１１効果のインビボ増強を示す。
【０１６３】
実施例ＩＩ．
本実施例では、実施例Ｉで使用した物質及び方法について記載する。
【０１６４】
細胞培養及び阻害剤
ＨＣＴ−１１６細胞及びＲＫＯ細胞はＡｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｙｐｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ（ＡＴＣＣ）から入手した。１０％ＦＢＳ（ＨｙＣｌｏｎｅ）、１％ＧｌｕｔａＭａｘ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）及び１％ペニシリンストレプトマイシン（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）を補足したＭｃＣｏｙ’ｓ  ５Ａ培地（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）内に、ＨＣＴ−１１６細胞を維持した。１０％ＦＢＳ（ＨｙＣｌｏｎｅ）、１％ＧｌｕｔａＭａｘ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）及び１％ペニシリンストレプトマイシン（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）を補足したＥＭＥＭ培地（Ｌｏｎｚａ）内に、ＲＫＯ細胞を維持した。全ての細胞を５％ＣＯ２下３７℃でインキュベートした。短鎖縦列反復配列解析を用いてＵｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｍｉｃｈｉｇａｎ  ＤＮＡ  Ｓｅｑｕｅｎｃｉｎｇ  Ｃｏｒｅにより、細胞株の確認を行った。
【０１６５】
薬物
細胞試験用に、薬物を、１０ｍｍｏｌ／Ｌ濃度でＤＭＳＯ中に溶解させ、ストック溶液を−２０℃で保存した。
【０１６６】
細胞生存アッセイ
増殖阻害解析用に、白壁／クリアボトム組織培養液処理済み９６ウェルプレート内に細胞を播種してから、２４時間付着させ、続いて、ＭＴＸ−２１１、ＭＡＰキナーゼ経路阻害剤、または両方の薬剤の混合液の系列希釈液を含有する増殖培地を加えた。対照ウェルには、ＤＭＳＯを０．２％の終濃度で加えた。薬剤またはＤＭＳＯの継続的な存在下で細胞を３日間インキュベートし、ＣｅｌｌＴｉｔｅｒ−Ｇｌｏ（Ｐｒｏｍｅｇａ）を使用して生存能を測定した。ＤＭＳＯ処理細胞のパーセンテージで生存能を算出した。異なる薬剤処理条件のそれぞれにおいて、４連で複製を実施した。ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ  ６（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ）を使用し、シグモイド用量反応用の非線形回帰カーブフィッティングを用いてデータをモデリングした。Ｃｏｍｂｅｎｅｆｉｔソフトウェア（Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ＵＫ  Ｃａｍｂｒｉｄｇｅ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ）を使用して相乗効果の計算を実施した。
【０１６７】
クローン原性アッセイ
それぞれの細胞株について、ウェルあたり５００個の細胞を６ウェルプレートに播種し、処理条件あたり６連で複製を実施した。細胞を一晩付着させた。図面の凡例で示した濃度のＭＴＸ−２１１、トラメチニブ、またはそれらの組み合わせで細胞を処理した。１０日後、１０％中性緩衝ホルマリン（ＮＢＦ）で細胞を固定してから、０．１％クリスタルバイオレットを使用して染色した。ＯｐｅｎＣＦＵオープンアクセスソフトウェアを使用してコロニーをカウントした。定量化は平均±ＳＥＭで示している。異なる処理条件を評価するにあたり、統計解析に一元配置ＡＮＯＶＡ検定を用いた。
【０１６８】
ウェスタンブロット法
ＮＰ−４０溶解緩衝液［２５ｍｍｏｌ／Ｌ  トリス−ＨＣｌ（ｐＨ  ７．６）、１５０ｍｍｏｌ／Ｌ  ＮａＣｌ、１％  Ｎｏｎｉｄｅｔ  Ｐ−４０、１０％  グリセロール、１ｍｍｏｌ／Ｌ  ＥＤＴＡ、１ｍｍｏｌ／Ｌ  ジチオスレイトール、ならびに、プロテアーゼ阻害剤及びホスファターゼ阻害剤］中に細胞または腫瘍を溶解し、４℃で３０分間振盪してから、４℃で２０分間、１３，２００ｒｐｍで遠心分離にかけた。ＢｉｏＲａｄ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ａｓｓａｙでタンパク質濃度を測定し、続いて、溶解液をＳＤＳゲル電気泳動に供した。タンパク質をポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）膜に転写し、ｐ−ＥＧＦＲ（ｔｙｒ１０６８）、ＥＧＦＲ、ｐ−ＨＥＲ２（ｔｙｒ１２４８）、ＨＥＲ２、ｐ−ＡＫＴ（ｓｅｒ４７３）、ｐ−ＡＫＴ（ｔｈｒ３０８）、ＡＫＴ、ｐＥＲＫ１／２（ｔｈｒ２０２／ｔｙｒ２０４）、ＥＲＫ１／２、ｐＳ６Ｋ（ｓｅｒ２３５／２３６）、Ｓ６Ｋ及び切断ＰＡＲＰ（全てＣｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ製）、ならびに、βアクチン（Ａｂｃａｍ）を認識する一次抗体でプローブした。抗ウサギＨＲＰ結合二次抗体（Ｊａｃｋｓｏｎ  ＩｍｍｕｎｏＲｅｓｅａｒｃｈ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．）でインキュベートした後、化学発光（ＧＥ  Ｈｅａｌｔｈｃａｒｅ）を使用してタンパク質を検出した。
【０１６９】
異種移植試験
患者由来異種移植（ＰＤＸ）モデル（ＵＭ  ＣＲＣ  １４−９２９及びＵＭ  ＣＲＣ  １５−１２６９）で設定した異種移植試験用に、雌６〜７週齢ＮＣＲヌードマウス（ＴａｃｏｎｉｃのＣｒＴａｃ：ＮＣｒ−Ｆｏｘｎ１ｎｕ）の右腋窩領域内に低継代ＰＤＸ腫瘍断片（３０ｍｇ）を皮下移植した。細胞株（ＣＴ−２６）で設定した異種移植試験用に、雌６〜７週齢ＮＣＲヌードマウスの脇腹内に細胞を注入した（注入あたり１×１０６個の細胞）。両方のケースにおいて、マウスを治療群に無作為化し、腫瘍が１００〜２００ｍｇに到達すると治療を開始した。個々の動物の体重に基づいて（０．２ｍＬ／２０ｇ）、５％ジメチルスルホキシド及び９５％ポリエチレングリコール中の溶液（ＭＴＸ−２１１）で、０．２％Ｔｗｅｅｎ−８０を含む０．５％ＨＰＭＣ中の微細懸濁液（トラメチニブ及びＭＥＫ１６２）で、ＭＴＸ−２１１及びトラメチニブまたはＭＥＫ１６２を毎日経口摂食で投与した。皮下腫瘍体積及び体重を週に２〜３回測定した。２つの垂直直径をキャリパーで測定し、式：腫瘍体積１／４（長さ×幅２）／２を使用することにより腫瘍体積を算出した。治療最終日の治療済み腫瘍重量中央値を対照腫瘍重量中央値で割り１００を掛けることにより、治療／対照の割合（％Ｔ／Ｃ）を算出した。片側の対応のないｔ検定を使用して、溶媒対照治療マウスとＭＴＸ−２１１治療マウスの間の差異を評価した。部分寛解（ＰＲ）を、治療開始時のベースライン腫瘍体積と比較した場合に、腫瘍体積の＞５０％の減少を示すものと定義した。寿命アッセイ用に、マウス個々の腫瘍組織量が１０００ｍｇを上回るまで説明したとおりにマウスを毎日治療し、その時点でマウスを安楽死させた。寿命の中央増加値（日数）を溶媒対照群の生存期間中央値で割ることにより、寿命の増加を算出した。ログランク（Ｍａｎｔｅｌ−Ｃｏｘ）検定を実施して、治療群間の生存差異を比較した。動物の取り扱い、世話及び治療に関する全ての手順は、Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｏｆ  ＭｉｃｈｉｇａｎのＩｎｓｔｉｔｕｔｉｏｎａｌ  Ａｎｉｍａｌ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｕｓｅ  Ｃｏｍｍｉｔｔｅｅガイドラインに従い実施した。
【０１７０】
免疫組織化学
標準的な手順に従い、１０％ＮＢＦで組織を固定し、パラフィン包埋し、薄片にした。Ｋｉ６７抗体（ａｂ１５５８０）はＡｂｃａｍから入手した。３Ｄ  Ｈｉｓｔｏｔｅｃｈ  Ｐａｎｏｒａｍｉｃ  ＳＣＡＮ  ＩＩを使用してスライドをスキャンした。ＣａｓｅＶｉｅｗｅｒソフトウェアを使用して画像をキャプチャした。Ｎｉｋｏｎ  Ｅ−８００顕微鏡、Ｏｌｙｍｐｕｓ  ＤＰ７１デジタルカメラ及びＤＰ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｒソフトウェアで画像を撮影した。染色の定量化用に、ＩｍｍｕｎｏＲａｔｉｏ解析用に×４０対物レンズ倍率で染色スライドから代表的な画像を取得した。それぞれの処理条件について、４点の個々の腫瘍由来の５点の代表的な撮像視野を解析した。ＩｍｍｕｎｏＲａｔｉｏソフトウェアの基本モードを使用して画像を解析した。定量化は平均±ＳＥＭで示している。異なる処理条件を評価するにあたり、統計解析に一元配置ＡＮＯＶＡ検定を用いた。
【０１７１】
ここまで本発明を十分に説明してきたが、本発明の範囲またはその任意の実施形態に影響を及ぼすことなく、条件、配合及びその他のパラメータの広い均等範囲内で本発明が実施可能であることを、当業者は理解する。本明細書に引用した全ての特許、特許出願及び刊行物は、それら全体が参照により本明細書に完全に組み込まれる。
【０１７２】
参照による組み込み
本明細において言及した特許文献及び科学論文のそれぞれにおける開示内容全体は、あらゆる目的において参照により組み込まれる。
【０１７３】
等価物
本発明は、その趣旨または本質的な特徴を逸脱することなく、その他の特定の形態で実施することができる。それゆえ、上記の実施形態は、あらゆる点において、本明細書に記載する本発明を限定するものではなく例示と捉えられるものである。それゆえ、本発明の範囲は、上記の記述によってではなく添付の特許請求の範囲によって示されるものであり、クレームの趣旨及び等価範囲内に収まるあらゆる変更は、そのクレーム中に包含されることを意味する。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図９】
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【図１０−１】
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【図１０−２】
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【図１０−３】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ−１】
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【図２０Ｂ−２】
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【図２１】
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【図２２】
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【国際調査報告】
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