(57)【要約】  本発明は、ＣＥＡ陽性がんを治療するための組成物及び方法を提供する。本方法は、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストとＣＥＡ及びＣＤ３を標的とする二重特異性抗体とを投与することを含む。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
有効量のヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３抗体を個体に対して投与することを含む、個体におけるがんを治療するため又はその進行を遅延させるための方法。
【請求項２】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニストが、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及びＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストからなる群より選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニストがＰＤ−１結合アンタゴニストである、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが、ＰＤ−１の、そのリガンド結合パートナーに対する結合を阻害する、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが、ＰＤ−１のＰＤ−Ｌ１に対する結合を阻害する、請求項３又は４に記載の方法。
【請求項６】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが、ＰＤ−１のＰＤ−Ｌ２に対する結合を阻害する、請求項３から５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが、ＰＤ−１の、ＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２両方に対する結合を阻害する、請求項３から６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが抗体である、請求項３から７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
ＰＤ−１結合アンタゴニストが、ＭＤＸ  １１０６（ニボルマブ）、ＭＫ−３４７５（ペンブロリズマブ）、ＣＴ−０１１（ピディリズマブ）、ＭＥＤＩ−０６８０（ＡＭＰ−５１４）、ＰＤＲ００１、ＲＥＧＮ２８１０、及びＢＧＢ−１０８からなる群より選択される、請求項３から８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニストがＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストである、請求項２に記載の方法。
【請求項１１】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１のＰＤ−１に対する結合を阻害する、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１のＢ７−１に対する結合を阻害する、請求項１０又は１１に記載の方法。
【請求項１３】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１の、ＰＤ−１及びＢ７−１両方に対する結合を阻害する、請求項１０から１２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１４】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが抗体である、請求項１０から１３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１５】
ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストが：ＭＰＤＬ３２８０Ａ（アテゾリズマブ）、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０、ＭＤＸ−１１０５、ＭＥＤＩ４７３６（デュルバルマブ）、及びＭＳＢ００１０７１８Ｃ（アベルマブ）からなる群より選択される、請求項１０から１４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１６】
抗体が、配列番号１９のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号２０のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号２１のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖と、配列番号２２のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号２３のＨＶＲ−Ｌ２配列、及び配列番号２４のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖とを含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
抗体が、配列番号２５又は２６のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域と、配列番号４のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域とを含む、請求項１４又は１６に記載の方法。
【請求項１８】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニストがＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストである、請求項２に記載の方法。
【請求項１９】
ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストが抗体である、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストがイムノアドヘシンである、請求項１８に記載の方法。
【請求項２１】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニストが抗体であり、且つ非グリコシル化部位の変異を含む、請求項１から１９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２２】
非グリコシル化部位の変異が置換変異である、請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
置換変異がアミノ酸残基Ｎ２９７、Ｌ２３４、Ｌ２３５、及び／又はＤ２６５（ＥＵ番号付け）におけるものである、請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
置換変異が、Ｎ２９７Ｇ、Ｎ２９７Ａ、Ｌ２３４Ａ、Ｌ２３５Ａ、及びＤ２６５Ａからなる群より選択される、請求項２１又は２２に記載の方法。
【請求項２５】
置換変異が、Ｄ２６５Ａ変異及びＮ２９７Ｇ変異である、請求項２１から２３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２６】
抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体が、ＣＤ３に結合する第１の抗原結合ドメイン、及びＣＥＡに結合する第２の抗原結合ドメインを含む、請求項１から２５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２７】
第１の抗原結合ドメインが重鎖可変領域（ＶＨＣＤ３）及び軽鎖可変領域（ＶＬＣＤ３）を含み、第２の抗原結合ドメインが重鎖可変領域（ＶＨＣＥＡ）及び軽鎖可変領域（ＶＬＣＥＡ）を含む、請求項２６に記載の方法。
【請求項２８】
第１の抗原結合ドメインが、配列番号４４のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号４５のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号４６のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＣＤ３）；及び／又は配列番号４７のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号４８のＨＶＲ−Ｌ２配列、及び配列番号４９のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＣＤ３）を含む、請求項２６又は２７に記載の方法。
【請求項２９】
第１の抗原結合ドメインが、配列番号５０のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＣＤ３）及び／又は配列番号５１のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＣＤ３）を含む、請求項２６から２８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３０】
第２抗原結合ドメインが、配列番号３８のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号３９のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号４０のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＣＥＡ）；及び／又は配列番号４１のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号４２のＨＶＲ−Ｌ２配列、及び配列番号４３のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＣＥＡ）を含む、請求項２６から２９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３１】
第２の抗原結合ドメインが、配列番号３４のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＣＥＡ）及び／又は配列番号３５のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＣＥＡ）を含む、請求項２６から３０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３２】
抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体が、ＣＥＡに結合する第３の抗原結合ドメインを含む、請求項２６から３１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３３】
第３の抗原結合ドメインが、配列番号３８のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号３９のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号４０のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＣＥＡ）；及び／又は配列番号４１のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号４２のＨＶＲ−Ｌ２配列、及び配列番号４３のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＣＥＡ）を含む、請求項３２に記載の方法。
【請求項３４】
第３の抗原結合ドメインが、配列番号３４のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＣＥＡ）及び／又は配列番号３５のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＣＥＡ）を含む、請求項３２又は３３に記載の方法。
【請求項３５】
抗原結合ドメインがＦａｂ分子である、請求項２６から３４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３６】
第１の抗原結合ドメインが、Ｆａｂ重鎖とＦａｂ軽鎖の可変ドメイン又は定常ドメインが交換されているクロスオーバーＦａｂ分子であり、第２の抗原結合ドメイン及び存在する場合は第３の抗原結合ドメインが従来のＦａｂ分子である、請求項２６から３５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３７】
（ｉ）第２の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しているか、又は（ｉｉ）第１の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端において第２の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合している、請求項３５又は３６に記載の方法。
【請求項３８】
抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体が、安定に会合することのできる第１のサブユニットと第２のサブユニットから構成されるＦｃドメインをさらに含む、請求項２６から３７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３９】
（ｉ）第２の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、且つ第１の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニット又は第２のサブユニットのＮ末端に融合しているか、又は（ｉｉ）第１の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端において第２の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、且つ第２の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニット又は第２のサブユニットのＮ末端に結合している、請求項３８に記載の方法。
【請求項４０】
（ｉ）第２の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、第１の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニットのＮ末端に融合しており、且つ第３の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第２のサブユニットのＮ末端に融合しているか、又は（ｉｉ）第１の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端において第２の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、第２の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニットのＮ末端に融合しており、且つ第３の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第２のサブユニットのＮ末端に融合している、請求項３８又は３９に記載の方法。
【請求項４１】
ＦｃドメインがＩｇＧ、具体的にはＩｇＧ１又はＩｇＧ４のＦｃドメインである、請求項３８から４０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４２】
ＦｃドメインがヒトＦｃドメインである、請求項３８から４１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４３】
ＦｃドメインがＦｃドメインの第１のサブユニットと第２のサブユニットの会合を促す修飾を含む、請求項３８から４２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４４】
Ｆｃドメインの第１のサブユニットのＣＨ３ドメインにおいて、アミノ酸残基がそれよりも大きな側鎖体積を有するアミノ酸残基で置き換えられ、それにより、第１のサブユニットのＣＨ３ドメイン内部に、第２のサブユニットのＣＨ３ドメイン内部の空洞内に配置可能な隆起が生成され、Ｆｃドメインの第２のサブユニットのＣＨ３ドメインにおいて、アミノ酸残基がそれよりも小さな側鎖体積を有するアミノ酸残基で置き換えられ、それにより、第２のサブユニットのＣＨ３ドメイン内部に、第１のサブユニットのＣＨ３ドメイン内部の隆起を配置可能な空洞が生成される、請求項４３に記載の方法。
【請求項４５】
Ｆｃドメインが、天然ＩｇＧ１のＦｃドメインと比較して、Ｆｃ受容体に対する結合親和性の低下及び／又はエフェクター機能の低下を呈する、請求項３８から４４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４６】
Ｆｃドメインが、Ｆｃ受容体への結合を低減する及び／又はエフェクター機能を低下させる一又は複数のアミノ酸置換を含む、請求項３８から４５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４７】
前記一又は複数のアミノ酸置換が、Ｌ２３４、Ｌ２３５、及びＰ３２９（ＥＵ番号付け）の群より選択される一又は複数の位置におけるものである、請求項４６に記載の方法。
【請求項４８】
Ｆｃドメインの各サブユニットが、アミノ酸置換Ｌ２３４Ａ、Ｌ２３５Ａ及びＰ３２９Ｇ（ＥＵ番号付け）を含む、請求項３８から４７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４９】
がんがＣＥＡ陽性がんである、請求項１から４８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５０】
がんが、結腸がん、肺がん、卵巣がん、胃がん、膀胱がん、膵臓がん、子宮内膜がん、乳がん、腎臓がん、食道がん、又は前立腺がんである、請求項１から４９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５１】
個体ががんを有する又はがんと診断されている、請求項１から５０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５２】
個体のがん細胞がＰＤ−Ｌ１を発現する、請求項１から５１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５３】
ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストが、約１２００ｍｇの用量で３週毎に投与される、請求項１から５２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５４】
抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体が約５ｍｇから約１００ｍｇの用量で毎週投与される、請求項１から５２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５５】
治療周期を含み、個体は、各周期の１日目にヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストを約１２００ｍｇの用量で、各周期の１、８、及び１５日目に抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３抗体を約５ｍｇ、約１０ｍｇ、約２０ｍｇ、約４０ｍｇ、約８０ｍｇ又は約１６０ｍｇ、特に少なくとも約８０ｍｇの用量で、それぞれ投与され、各周期は２１日毎に繰り返される、請求項１から５３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５６】
個体が化学療法剤による治療に不応性である、請求項１から５５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５７】
個体が化学療法剤による治療に不耐性である、請求項１から５５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５８】
治療が個体に応答をもたらす、請求項１から５７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５９】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び／又は抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体が、静脈内に、筋肉内に、皮下に、局所に、経口で、経皮で、腹腔内に、眼窩内に、移植により、吸入により、くも膜下腔内に、脳室内に、又は鼻腔内に投与される、請求項１から５８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６０】
がんを治療するため又はその進行を遅延させるための化学療法剤を投与することをさらに含む、請求項１から５９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６１】
有効量のＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を投与することを含む、がんを有する個体における免疫機能を増強する方法。
【請求項６２】
個体のＣＤ８  Ｔ細胞が、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＨＥＲ２抗体の投与の前に対して、増強されたプライミング、活性化、増殖及び／又は細胞溶解反応を有する、請求項６１に記載の方法。
【請求項６３】
ＣＤ８  Ｔ細胞の数が、組み合わせの投与の前より増加する、請求項６１又は６２に記載の方法。
【請求項６４】
ＣＤ８  Ｔ細胞が抗原特異的ＣＤ８  Ｔ細胞である、請求項６２又は６３に記載の方法。
【請求項６５】
Ｔｒｅｇ機能が、組み合わせの投与の前より抑制される、請求項６１から６４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６６】
Ｔ細胞の枯渇が、組み合わせの投与の前より低減する、請求項６１から６５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６７】
個体におけるがんを治療するため又はその進行を遅延させるための医薬の製造におけるヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストの使用であって、医薬が、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストと任意の薬学的に許容される担体とを含み、治療が、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体と任意の薬学的に許容される担体とを含む組成物と組み合わせて医薬を投与することを含む、使用。
【請求項６８】
個体におけるがんを治療するため又はその進行を遅延させるための医薬の製造における抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体の使用であって、医薬が、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体と任意の薬学的に許容される担体とを含み、治療が、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストと任意の薬学的に許容される担体とを含む組成物と組み合わせて医薬を投与することを含む、使用。
【請求項６９】
個体におけるがんの治療又は進行遅延における使用のための、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストと任意の薬学的に許容される担体とを含む組成物であって、治療が、第２の組成物と組み合わせて前記組成物を投与することを含み、第２の組成物が、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体と、任意の薬学的に許容される担体とを含む、組成物。
【請求項７０】
個体におけるがんの治療又は進行遅延における使用のための、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体と任意の薬学的に許容される担体とを含む組成物であって、治療が、第２の組成物と組み合わせて前記組成物を投与することを含み、第２の組成物が、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストと任意の薬学的に許容される担体とを含む、組成物。
【請求項７１】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニストと任意の薬学的に許容される担体とを含む医薬、及び個体におけるがんを治療するため又はその進行を遅延させるための抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体と任意の薬学的に許容される担体とを含む組成物と組み合わせて医薬を投与することに関する指示を含む添付文書を備えるキット。
【請求項７２】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニストと任意の薬学的に許容される担体とを含む第１の医薬、及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体と任意の薬学的に許容される担体とを含む第２の医薬を備えるキット。
【請求項７３】
個体におけるがんを治療するため又はその進行を遅延させるための第１の医薬及び第２の医薬の投与に関する指示を含む添付文書をさらに含む、請求項７２に記載のキット。
【請求項７４】
抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体と任意の薬学的に許容される担体とを含む医薬、及び個体におけるがんを治療するため又はその進行を遅延させるためのＰＤ−１軸結合アンタゴニストと任意の薬学的に許容される担体とを含む組成物と組み合わせて医薬を投与することに関する指示を含む添付文書を備えるキット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を投与することによりＣＥＡ陽性がんを治療する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
がんは、世界的に最も多い死因の一つである。治療の選択肢の進歩にも関わらず、進行がん患者の予後は依然として芳しくない。したがって、許容できない毒性を引き起こすことなくがん患者の生存期間を延ばすための最適な治療法に対し、持続的で緊急の医学的必要性が存在する。
【０００３】
臨床治験の最近の結果により、免疫療法、特に免疫チェックポイント阻害剤ががん患者の全生存期間を延ばし、持続的応答をもたらすことが示された。このような有望な結果にも関わらず、現行の免疫に基づく治療法は患者の一部にしか効果がなく、治療効果を向上させるために組み合わせ戦略が必要とされている。
【０００４】
プログラム死−リガンド１（ＰＤ−Ｌ１）は免疫細胞及び腫瘍細胞の表面上に見出され、その発現はインターフェロンガンマ（ＩＦＮγ）により誘導される。同リガンドは、免疫系が、活性化したＴ細胞上において阻害性のプログラム死−１（ＰＤ−１）及びＢ７．１受容体と相互作用することによりがん細胞を破壊することを妨げ、これはＴ細胞阻害シグナルを生じさせる。
【０００５】
したがって、ＰＤ−１と、ＰＤ−１との相互作用によりシグナル伝達する他の分子、例えばプログラム死リガンド１（ＰＤ−Ｌ１）及びプログラム死リガンド２（ＰＤ−Ｌ２）の治療標的化は、非常に興味深い領域である。ＰＤ−Ｌ１は、多くのがんにおいて過剰発現され、多くの場合予後不良に関連付けられる（Okazaki T et al., Intern. Immun. 2007 19（7）:813） （Thompson RH et al., Cancer Res 2006, 66（7）:3381）。興味深いことに、腫瘍浸潤Ｔリンパ球の大部分は、正常組織及び末梢血Ｔリンパ球中のＴリンパ球とは対照的に、ＰＤ−１を支配的に発現し、このことは、腫瘍反応性のＴ細胞上でのＰＤ−１の上方制御が抗腫瘍免疫応答の低下に寄与しうることを示唆している（Blood 2009 114（8）:1537）。これは、ＰＤ−Ｌ１発現腫瘍細胞がＰＤ−１発現Ｔ細胞と相互作用してＴ細胞活性化の減弱及び免疫監視の回避をもたらすことにより媒介されるＰＤ−Ｌ１シグナル伝達の搾取作用に起因している可能性がある（Sharpe et al., Nat Rev 2002） （Keir ME et al., 2008 Annu. Rev. Immunol. 26677）。したがって、ＰＤ−Ｌ１／ＰＤ−１相互作用の阻害は、腫瘍のＣＤ８＋  Ｔ細胞媒介性死滅を増強しうる。
【０００６】
ＰＤ−Ｌ１シグナル伝達の阻害は、がん並びに急性及び慢性（例えば持続性）感染を含む感染の治療のためのＴ細胞免疫（例えば腫瘍免疫）を向上させる手段として提示された。最適な治療的処置は、Ｔ細胞、特にＣＤ８＋  Ｔ細胞を活性化する薬剤を用いたＰＤ−１受容体／リガンド相互作用の遮断を組み合わせることができる。
【０００７】
ＰＤ−１とＰＤ−Ｌ１の二重遮断が、ｉｎ  ｖｉｔｒｏモデルにおいてＣＥＡ  ＢｉＴＥにより導かれる腫瘍のＴ細胞死滅を向上させることが報告されている（Osada et al., Cancer Immunol Immunother （2015） 64（6）:677-88）。
【０００８】
患者の様々ながんを治療、安定化、予防するため、及び／又はその進行を遅延させるための最適な治療法が依然として必要とされている。
【０００９】
特許出願、特許公開、及びＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ寄託番号を含む、本明細書において引用されるすべての参照物は、個々の参照物それぞれが参照により包含されると特に及び個々に示されるのと同様に、それらの全体が参照により本明細書に包含される。
【発明の概要】
【００１０】
一態様において、本明細書では、個体に対して有効量のヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を投与することを含む、個体におけるがんを治療するため又はその進行を遅延させるための方法が提供される。
【００１１】
別の態様において、本明細書では、有効量のＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を投与することを含む、がんを有する個体における免疫機能を増強する方法が提供される。
【００１２】
別の態様において、本明細書では、個体におけるがんを治療するため又はその進行を遅延させるための医薬の製造におけるヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストの使用が提供され、この医薬は、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストと任意の薬学的に許容される担体とを含み、治療は、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体と任意の薬学的に許容される担体とを含む組成物と組み合わせた医薬の投与を含む。
【００１３】
別の態様において、本明細書では、個体におけるがんを治療するため又はその進行を遅延させるための医薬の製造における抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体の使用が提供され、この医薬は抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体と任意の薬学的に許容される担体とを含み、治療は、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストと任意の薬学的に許容される担体とを含む組成物と組み合わせた医薬の投与を含む。
【００１４】
別の態様において、本明細書では、個体におけるがんの治療又は進行遅延における使用のための、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストと任意の薬学的に許容される担体とを含む組成物が提供され、この治療は、第２の組成物と組み合わせた前記組成物の投与を含み、この第２の組成物は、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体と、任意の薬学的に許容される担体とを含む。
【００１５】
別の態様において、本明細書では、個体におけるがんの治療又は進行遅延における使用のための、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体と任意の薬学的に許容される担体とを含む組成物が提供され、この治療は、第２の組成物と組み合わせた前記組成物の投与を含み、この第２の組成物は、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストと任意の薬学的に許容される担体とを含む。
【００１６】
別の態様において、本明細書では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストと任意の薬学的に許容される担体とを含む医薬、及び個体におけるがんを治療するため又はその進行を遅延させるための抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体と任意の薬学的に許容される担体とを含む組成物と組み合わせて医薬を投与することに関する指示を含む添付文書を備えるキットが提供される。
【００１７】
別の態様において、本明細書では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストと任意の薬学的に許容される担体とを含む第１の医薬、及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体と任意の薬学的に許容される担体とを含む第２の医薬を備えるキットが提供される。いくつかの実施様態では、キットは、個体におけるがんを治療するため又はその進行を遅延させるための第１の医薬及び第２の医薬の投与に関する指示を含む添付文書をさらに含む。
【００１８】
別の態様において、本明細書では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を含む医薬と任意の薬学的に許容される担体とを含む医薬、及び個体におけるがんを治療するため又はその進行を遅延させるためのＰＤ−１軸結合アンタゴニストと任意の薬学的に許容される担体とを含む組成物と組み合わせて医薬を投与することに関する指示を含む添付文書を備えるキットが提供される。
【００１９】
上述の及び本明細書に記載の方法、使用、組成物、及びキットのいくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及びＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストからなる群より選択される。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは抗体である。いくつかの実施態様では、抗体はヒト化抗体、キメラ抗体又はヒト抗体である。いくつかの実施態様では、抗体は抗原結合断片である。いくつかの実施様態では、抗原結合断片は、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆ（ａｂ’）２、及びＦｖからなる群より選択される。
【００２０】
いくつかの実施様態では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストはＰＤ−１結合アンタゴニストである。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、そのリガンド結合パートナーに対する結合を阻害する。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１のＰＤ−Ｌ１に対する結合を阻害する。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１のＰＤ−Ｌ２に対する結合を阻害する。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１のＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２両方に対する結合を阻害する。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは抗体である。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＭＤＸ  １１０６（ニボルマブ）、ＭＫ−３４７５（ペンブロリズマブ）、ＣＴ−０１１（ピディリズマブ）、ＭＥＤＩ−０６８０（ＡＭＰ−５１４）、ＰＤＲ００１、ＲＥＧＮ２８１０、及びＢＧＢ−１０８からなる群より選択される。
【００２１】
いくつかの実施様態では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストはＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストである。いくつかの実施様態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１のＰＤ−１に対する結合を阻害する。いくつかの実施様態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１のＢ７−１に対する結合を阻害する。いくつかの実施様態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１のＰＤ−１及びＢ７−１両方に対する結合を阻害する。いくつかの実施様態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。いくつかの実施様態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは：ＭＰＤＬ３２８０Ａ（アテゾリズマブ）、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０、ＭＤＸ−１１０５、ＭＥＤＩ４７３６（デュルバルマブ）、及びＭＳＢ００１０７１８Ｃ（アベルマブ）からなる群より選択される。いくつかの実施様態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体はＭＰＤＬ３２８０Ａ（アテゾリズマブ）である。いくつかの実施様態では、ＭＰＤＬ３２８０Ａは、三週間ごとに約８００ｍｇから約１５００ｍｇ（例えば、三週間ごとに約１０００ｍｇから約１３００ｍｇ、例えば、三週間ごとに約１１００ｍｇから約１２００ｍｇ）の用量で投与される。いくつかの実施様態では、ＭＰＤＬ３２８０Ａは、三週間ごとに約１２００ｍｇの用量で投与される。いくつかの実施様態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、配列番号１９のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号２０のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号２１のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖；及び／又は配列番号２２のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号２３のＨＶＲ−Ｌ２配列、及び配列番号２４のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖を含む。いくつかの実施様態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、配列番号２５又は２６のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域及び／又は配列番号４のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む。いくつかの実施態様において、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、配列番号２５のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及び配列番号４のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域とを含む。いくつかの実施様態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、国際公開第２０１０／０７７６３４号及び米国特許第８２１７１４９号（参照により本明細書に包含される）に記載される抗体ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０の三つの重鎖ＨＶＲ配列及び／又は抗体ＹＷ２４３５５．Ｓ７０の三つの軽鎖ＨＶＲ配列を含む。いくつかの実施様態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、抗体ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０の重鎖可変領域配列及び／又は抗体ＹＷ２４３５５．Ｓ７０の軽鎖可変領域配列を含む。
【００２２】
いくつかの実施様態では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストはＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストである。いくつかの実施様態では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは抗体である。いくつかの実施様態では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストはイムノアドヘシンである。
【００２３】
いくつかの実施様態では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは抗体（例えば、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、又は抗ＰＤ−Ｌ２抗体）であり、非グリコシル化部位の変異を含む。いくつかの実施様態では、非グリコシル化部位の変異は置換変異である。いくつかの実施様態では、置換変異はアミノ酸残基Ｎ２９７、Ｌ２３４、Ｌ２３５，及び／又はＤ２６５（ＥＵ番号付け）におけるものである。いくつかの実施様態では、置換変異は、Ｎ２９７Ｇ、Ｎ２９７Ａ、Ｌ２３４Ａ、Ｌ２３５Ａ、及びＤ２６５Ａからなる群より選択される。いくつかの実施様態では、置換変異は、Ｄ２６５Ａ変異及びＮ２９７Ｇ変異である。いくつかの実施様態では、非グリコシル化部位の変異は抗体のエフェクター機能を低下させる。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、又は抗ＰＤ−Ｌ２抗体）は、ＥＵ番号付けによる２９７位にＡｓｎからＡｌａへの置換を有するヒトＩｇＧ１である。
【００２４】
上述の及び本明細書に記載の方法、使用、組成物、及びキットのいくつかの実施態様では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＤ３に結合する第１の抗原結合ドメイン、及びＣＥＡに結合する第２の抗原結合ドメインを含む。いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＥＡに結合する第３の抗原結合ドメインをさらに含む。いくつかの実施様態では、第１の抗原結合ドメインはヒトＣＤ３ポリペプチドに結合する。いくつかの実施様態では、ＣＤ３ポリペプチドはヒトＣＤ３εポリペプチド又はヒトＣＤ３γポリペプチドである。いくつかの実施様態では、ＣＤ３ポリペプチドはヒトＣＤ３εポリペプチドである。いくつかの実施様態では、第１の抗原結合ドメインは、他のＴＣＲサブユニットと会合した天然Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）複合体中のヒトＣＤ３εポリペプチド又はヒトＣＤ３γポリペプチドに結合する。いくつかの実施様態では、第１の抗原結合ドメインは重鎖可変領域（ＶＨＣＤ３）及び軽鎖可変領域（ＶＬＣＤ３）を含み、第２の（及び存在する場合は第３の）抗原結合ドメインは重鎖可変領域（ＶＨＣＥＡ）及び軽鎖可変領域（ＶＬＣＥＡ）を含む。いくつかの実施様態では、第１の抗原結合ドメインは、配列番号４４のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号４５のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号４６のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＣＤ３）；及び／又は配列番号４７のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号４８のＨＶＲ−Ｌ２配列、及び配列番号４９のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＣＤ３）を含む。いくつかの実施様態では、第１の抗原結合ドメインは、配列番号５０のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＣＤ３）及び／又は配列番号５１のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＣＤ３）を含む。いくつかの実施様態では、第２の（及び存在する場合は第３の）抗原結合ドメインは、配列番号３８のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号３９のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号４０のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＣＥＡ）；及び／又は配列番号４１のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号４２のＨＶＲ−Ｌ２配列、及び配列番号４３のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＣＥＡ）を含む。いくつかの実施態様では、第２の（及び存在する場合は第３の）抗原結合ドメインは、配列番号３４のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＣＥＡ）及び／又は配列番号３５のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＣＥＡ）を含む。
【００２５】
いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＤ３に結合する第１の抗原結合ドメインと、ＣＥＡに結合する第２の及び任意で第３の抗原結合ドメインとを含み、抗原結合ドメインはＦａｂ分子である。このような特定の実施態様では、二重特異性抗体は、ＣＤ３に結合する第１の抗原結合ドメインと、ＣＥＡに結合する第２の及び任意で第３の抗原結合ドメインとを含み、第１の抗原結合ドメインは、Ｆａｂ重鎖の可変ドメイン又は定常ドメインと軽鎖の可変ドメイン又は定常ドメインが交換されている（即ち互いによって置き換えられている）クロスオーバーＦａｂ分子であり、第２の（及び存在する場合は第３の）抗原結合ドメインは従来のＦａｂ分子である。一実施態様では、第１の抗原結合ドメインは、Ｆａｂ重鎖の定常ドメインと軽鎖の定常ドメインが交換されているクロスオーバーＦａｂ分子である。一実施態様では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＤ３に結合する一を超えない抗原結合ドメインを含む。一実施態様では、第１の抗原結合ドメインと第２の抗原結合ドメインが、任意選択的にペプチドリンカーを介して、互いに融合している。いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＤ３に結合する第１の抗原結合ドメインとＣＥＡに結合する第２の及び任意で第３の抗原結合ドメインとを含み、抗原結合ドメインはＦａｂ分子であり、（ｉ）第２の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しているか、又は（ｉｉ）第１の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第２の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合している。特定の一実施態様では、第２の抗原結合ドメインは、Ｆａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合している。
【００２６】
いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、安定に会合できる第１のサブユニットと第２のサブユニットからなるＦｃドメインをさらに含む。いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＤ３に結合する第１の抗原結合ドメインと、ＣＥＡに結合する第２の及び任意で第３の抗原結合ドメインとを含み、抗原結合ドメインはＦａｂ分子であり、（ｉ）第２の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、且つ第１の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニット又は第２のサブユニットのＮ末端に融合しているか、又は（ｉｉ）第１の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第２の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、且つ第２の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニット又は第２のサブユニットのＮ末端に結合している。特定の実施態様では、第２の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、且つ第１の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニット又は第２のサブユニットのＮ末端に融合している。
【００２７】
いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＤ３に結合する第１の抗原結合ドメインと、ＣＥＡに結合する第２及び第３の抗原結合ドメインとを含み、抗原結合ドメインはＦａｂ分子であり、（ｉ）第２の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、第１の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニットのＮ末端に融合しており、第３の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第２のサブユニットのＮ末端に融合しているか、又は（ｉｉ）第１の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第２の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、第２の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニットのＮ末端に融合しており、第３の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第２のサブユニットのＮ末端に融合している。特定の実施態様では、第２の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、第１の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニットのＮ末端に融合しており、第３の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第２のサブユニットのＮ末端に融合している。
【００２８】
一実施態様では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、
（ｉ）配列番号４４のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号４５のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号４６のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＣＤ３）；並びに配列番号４７のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号４８のＨＶＲ−Ｌ２配列、及び配列番号４９のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＣＤ３）を含み、第１の抗原結合部分が、Ｆａｂ軽鎖の可変領域又は定常領域、特に特に定常領域と、Ｆａｂ重鎖の可変領域又は定常領域、特に定常領域とが交換されているクロスオーバーＦａｂ分子である、ＣＤ３に結合する第１の抗原結合ドメイン；
（ｉｉ）配列番号３８のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号３９のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号４０のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＣＥＡ）；並びに配列番号４１のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号４２のＨＶＲ−Ｌ２配列、及び配列番号４３のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＣＥＡ）を含み、第２及び第３の抗原結合部分の各々がＦａｂ分子、特に従来のＦａｂ分子である、ＣＥＡに結合する第２及び第３の抗原結合ドメイン；
（ｉｉｉ）安定に会合できる第１及び第２のサブユニットからなるＦｃドメイン
を含み、
第２の抗原結合部分がＦａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、第１の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニットのＮ末端に融合しており、第３の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第２のサブユニットのＮ末端に融合している。
【００２９】
いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体に含まれるＦｃドメインは、ＩｇＧ、特にＩｇＧ１又はＩｇＧ４のＦｃドメインである。いくつかの実施態様ではＦｃドメインはヒトＦｃドメインである。一実施態様では、ＦｃドメインはヒトＩｇＧ１のＦｃドメインである。
【００３０】
いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体に含まれるＦｃドメインは、Ｆｃドメインの第１のサブユニットと第２のサブユニットの会合を促す修飾を含んでいる。このようないくつかの実施態様では、Ｆｃドメインの第１のサブユニットのＣＨ３ドメインにおいて、アミノ酸残基がそれよりも大きな側鎖体積を有するアミノ酸残基で置き換えられ、それにより、第１のサブユニットのＣＨ３ドメイン内部に、第２のサブユニットのＣＨ３ドメイン内部の空洞内に配置可能な隆起が生成され、Ｆｃドメインの第２のサブユニットのＣＨ３ドメインにおいて、アミノ酸残基がそれよりも小さな側鎖体積を有するアミノ酸残基で置き換えられ、それにより、第２のサブユニットのＣＨ３ドメイン内部に、第１のサブユニットのＣＨ３ドメイン内部の隆起を配置可能な空洞が生成される。
【００３１】
いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体に含まれるＦｃドメインは、陰性のＩｇＧ１  Ｆｃドメインと比較した場合に、Ｆｃ受容体に対する結合親和性の低下及び／又はエフェクター機能の低下を呈する。いくつかの実施様態では、Ｆｃ受容体はＦｃγ受容体である、及び／又はエフェクター機能は抗体依存性細胞媒介性細胞傷害（ＡＤＣＣ）である。いくつかのこのような実施態様では、Ｆｃドメインは、Ｆｃ受容体への結合及び／又はエフェクター機能を低減する一又は複数のアミノ酸置換を含む。一実施態様では、前記一又は複数のアミノ酸置換は、Ｌ２３４、Ｌ２３５、及びＰ３２９（ＥＵ番号付け）からなる群より選択される一又は複数の位置におけるものである。一実施態様では、Ｆｃドメインの各サブユニットは、活性化Ｆｃ受容体への結合及び／又はエフェクター機能を低減する三つのアミノ酸置換を含んでおり、前記アミノ酸置換はＬ２３４Ａ、Ｌ２３５Ａ及びＰ３２９Ｇである（ＥＵ番号付け）。
【００３２】
一実施態様では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、配列番号５２の配列と少なくとも８０％、８５％、９０％、９５％、９６％、９７％、９８％、又は９９％同一である配列を含むポリペプチド、配列番号５３の配列と少なくとも８０％、８５％、９０％、９５％、９６％、９７％、９８％、又は９９％同一である配列を含むポリペプチド、配列番号５４の配列と少なくとも８０％、８５％、９０％、９５％、９６％、９７％、９８％、又は９９％同一である配列を含むポリペプチド、及び配列番号５５の配列と少なくとも８０％、８５％、９０％、９５％、９６％、９７％、９８％、又は９９％同一である配列を含むポリペプチドを含む。一実施態様では、二重特異性抗体は、配列番号５２の配列を含むポリペプチド、配列番号５３の配列を含むポリペプチド、配列番号５４の配列を含むポリペプチド、及び配列番号５５の配列を含むポリペプチドを含む。（ＣＥＡ  ＴＣＢ）
【００３３】
特定の実施態様では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体はＣＥＡ  ＴＣＢである。いくつかの実施様態では、ＣＥＡ  ＴＣＢは、毎週約５ｍｇから約４００ｍｇ（例えば、毎週約１０ｍｇから約６０ｍｇ、例えば、毎週約１０ｍｇから約４０ｍｇ、例えば毎週約８０ｍｇから約２００ｍｇ、例えば毎週約８０ｍｇから約４００ｍｇ、又は例えば毎週約１６０ｍｇから４００ｍｇ）の用量で投与される。いくつかの実施様態では、ＣＥＡ  ＴＣＢは、毎週約５ｍｇ、約１０ｍｇ、約２０ｍｇ、約４０ｍｇ、約８０ｍｇ、約１６０ｍｇ、特に少なくとも約８０ｍｇの用量で投与される。
【００３４】
上述の及び本明細書に記載の方法、使用、組成物及びキットのいくつかの実施態様では、がんはＣＥＡ陽性がんである。いくつかの実施様態では、がんは、結腸がん、肺がん、卵巣がん、胃がん、膀胱がん、膵臓がん、子宮内膜がん、乳がん、腎臓がん、食道がん、前立腺がん、又は本明細書に記載される他のがんである。いくつかの実施様態では、個体はがんを有するか又はがんと診断されている。いくつかの実施様態では、個体は局所的に進行がん又は転移性がんを有するか、局所的に進行がん又は転移性がんを有すると診断されている。いくつかの実施様態では、個体のがん細胞はＰＤ−Ｌ１を発現する。いくつかの実施様態では、ＰＤ−Ｌ１の発現は、免疫組織化学（ＩＨＣ）アッセイによって決定される。
【００３５】
上述の及び本明細書に記載の方法、使用、組成物、及びキットのいくつかの実施態様では、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体の治療又は投与は個体において応答をもたらすことができる。いくつかの実施様態では、応答は完全寛解である。いくつかの実施様態では、応答は、治療の休止後の持続性の応答である。いくつかの実施様態では、応答は、治療の休止後に持続する完全寛解である。他の実施態様では、応答は部分寛解である。いくつかの実施様態では、応答は、治療の休止後に持続する部分寛解である。
【００３６】
上述の及び本明細書に記載の方法、使用、組成物、及びキットのいくつかの実施態様では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストの前に、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストと同時に、又はＰＤ−１軸結合アンタゴニストの後で、投与される。いくつかの実施様態では、共に同日に投与されるとき、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストの後で、特にＰＤ−１軸結合アンタゴニストの少なくとも一時間後に投与される。いくつかの実施様態では、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体の治療又は投与は、治療サイクルを含む投薬レジメンを含み、個体は、各サイクルの１日目に約１２００ｍｇの用量でヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストを、及び各サイクルの１、８及び１５日目に約５ｍｇ、約１０ｍｇ、約２０ｍｇ、約４０ｍｇ、約８０ｍｇ、約１６０ｍｇ、特に少なくとも約８０ｍｇの用量で抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３抗体を投与され、各サイクルは２１日ごとに繰り返される。いくつかの実施様態では、サイクルは、臨床効果が失われるまで及び／又は許容できない毒性が生じるまで繰り返される。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストのみ又は抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３抗体のみが投与されるサイクルが繰り返される。
【００３７】
いくつかの実施様態では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストと抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は同じ組成物に含まれる。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストと抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は別個の組成物に含まれる。
【００３８】
上述の及び本明細書に記載の方法、使用、組成物、及びキットのいくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び／又は抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、静脈内に、筋肉内に、皮下に、局所に、経口で、経皮で、腹腔内に、眼窩内に、移植により、吸入により、くも膜下腔内に、脳室内に、又は鼻腔内に投与される。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び／又は抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、静脈内に投与される。上述の及び本明細書に記載の方法、使用、組成物、及びキットのいくつかの実施態様では、治療は、個体におけるがんを治療するため又はその進行を遅延させるための化学療法剤を投与することをさらに含む。いくつかの実施様態では、個体は、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を用いた併用治療の前に化学療法剤での治療歴を有する。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び／又は抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体の組み合わせを用いて治療される個体は、化学療法剤での治療に対して抵抗性である。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び／又は抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体の組み合わせを用いて治療される個体は、化学療法剤による治療に対して不耐性である。上述の及び本明細書に記載の方法、使用、組成物、及びキットのいくつかの実施態様は、がんを治療するため又はその進行を遅延させるための化学療法剤を投与することをさらに含む。
【００３９】
上述の及び本明細書に記載の方法、使用、組成物、及びキットのいくつかの実施態様では、個体におけるＣＤ８  Ｔ細胞は、組み合わせの投与前と比較して、プライミング、活性化、増殖及び／又は細胞溶解反応が増強していた。いくつかの実施様態では、ＣＤ８  Ｔ細胞の数が、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３抗体の投与前と比較して増加する。いくつかの実施様態では、ＣＤ８  Ｔ細胞は抗原特異的ＣＤ８  Ｔ細胞である。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３抗体の投与前と比較してＴｒｅｇ機能が抑制される。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３抗体の投与前と比較してＴ細胞枯渇が低減する。
【００４０】
本明細書中に記載される様々な実施態様の特性の一つ、いくつか又はすべてを、本発明の他の実施態様を形成するために組み合わせてもよいことが理解されるべきである。本発明の上記態様及び他の態様は、当業者には明らかであろう。本発明の上記実施態様及び他の実施態様について、以下の「発明を実施するための形態」でさらに記載する。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】ＭＫＮ４５細胞のＣＥＡ  ＴＣＢ媒介性溶解を示す。ヒトＰＢＭＣ（Ｅ：Ｔ  １０：１）を用いた腫瘍細胞のインキュベーションの（Ａ）２４時間及び（Ｂ）４８時間後に評価したＭＫＮ−４５腫瘍細胞のＣＥＡ  ＴＣＢ媒介性溶解を表わすグラフである。腫瘍細胞死滅のＥＣ５０値は：６１５ｐＭ（２４ｈ）、３６２ｐＭ（４８ｈ）である。標的細胞の死滅を、細胞上清中に放出されたＬＤＨの定量化により評価した。
【図２Ａ−Ｂ】腫瘍細胞溶解後のＴ細胞上でのＰＤ−１のＣＥＡ  ＴＣＢ媒介性の上方制御を示す。ヒトＰＢＭＣ（Ｅ：Ｔ  １０：１）を用いたＭＫＮ−４５腫瘍細胞のインキュベーションの４８時間後に分析された、ＣＤ８＋  Ｔ細胞（Ａ）、及びＣＤ４＋  Ｔ細胞（Ｂ）上でのＰＤ−１受容体発現のＣＥＡ  ＴＣＢ媒介性の上方制御を表わすグラフである。ＰＤ−１発現はフローサイトメトリーにより分析された。
【図２Ｃ】腫瘍細胞溶解後の生存腫瘍細胞上でのＰＤ−Ｌ１の同上方制御を示す。ヒトＰＢＭＣ（Ｅ：Ｔ  １０：１）を用いたＭＫＮ−４５腫瘍細胞のインキュベーションの４８時間後に分析された、死滅に耐えた腫瘍細胞上でのＰＤ−Ｌ１リガンド発現のＣＥＡ  ＴＣＢ媒介性の上方制御を表わすグラフである。ＰＤ−Ｌ１発現はフローサイトメトリーにより分析された。
【図３Ａ】ＣＥＡ  ＴＣＢによる治療後の腫瘍増殖を示す（共移植、Ｅ：Ｔ  ５：１）。平均腫瘍負荷及び標準誤差（ＳＥＭ、ｎ＝１２）を示す；腫瘍負荷を、生物発光（全光束）により測定した。ＣＥＡ  ＴＣＢは、腫瘍／ＰＢＭＣとの共移植及びＳＣ注射後一日目（早期治療）に開始して、０．５及び２．５ｍｇ／ｋｇの用量でＩＶ投与された。コントロール群には、リン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ、ビヒクル）、ＭＣＳＰ  ＴＣＢ、又はＤＰ４７  ＴＣＢ（それぞれ非標的化コントロールとして）を与えた。すべての試験において、ＴＣＢは週二回（２ｑ７ｄ）投与された。矢印は治療開始日を示す。曲線を、非線形回帰分析を用いて比較した。治療開始は、ヒトＰＢＭＣを用いた共移植の一日後である。曲線比較：ビヒクルｖｓ．非標的化ＴＣＢのｐ値＝０．６５、ビヒクルｖｓ．ＣＥＡ  ＴＣＢ（０．５ｍｇ／ｋｇ）のｐ値＜０．０００１、ビヒクルｖｓ．ＣＥＡ  ＴＣＢ（２．５ｍｇ／ｋｇ）のｐ値＜０．０００１、ＣＥＡ  ＴＣＢ（２．５ｍｇ／ｋｇ）ｖｓ．ＣＥＡ  ＴＣＢ（０．５ｍｇ／ｋｇ）のｐ値＝０．９１。
【図３Ｂ】ＣＥＡ  ＴＣＢによる治療後の腫瘍増殖を示す（共移植、Ｅ：Ｔ  ５：１）。平均腫瘍負荷及び標準誤差（ＳＥＭ、ｎ＝１２）を示す；腫瘍負荷を、生物発光（全光束）により測定した。ＣＥＡ  ＴＣＢは、腫瘍／ＰＢＭＣとの共移植及びＳＣ注射後七日目（後期治療）に開始して、０．５及び２．５ｍｇ／ｋｇの用量でＩＶ投与された。コントロール群には、リン酸緩衝生理食塩水／食塩水（ＰＢＳ、ビヒクル）、ＭＣＳＰ  ＴＣＢ、又はＤＰ４７  ＴＣＢ（それぞれ非標的化コントロールとして）を与えた。すべての試験において、ＴＣＢは週二回（２ｑ７ｄ）投与された。矢印は治療開始日を示す。曲線を、非線形回帰分析を用いて比較した。治療開始は、ヒトＰＢＭＣを用いた共移植の七日後である。曲線比較：ビヒクルｖｓ．非標的化ＴＣＢのｐ値＝０．６５、ビヒクルｖｓ．ＣＥＡ  ＴＣＢ（０．５ｍｇ／ｋｇ）のｐ値＜０．０００１、ビヒクルｖｓ．ＣＥＡ  ＴＣＢ（２．５ｍｇ／ｋｇ）のｐ値＜０．０００１、ＣＥＡ  ＴＣＢ（２．５ｍｇ／ｋｇ）ｖｓ．ＣＥＡ  ＴＣＢ（０．５ｍｇ／ｋｇ）のｐ値＝０．０００８。
【図４】ＣＥＡ  ＴＣＢによる治療後の腫瘍の組織学的解析を示す（共移植、Ｅ：Ｔ  ５：１）。ＬＳ１７４Ｔ−ｆｌｕｃ２細胞とｈＰＢＭＣの共移植（Ｅ：Ｔ  ５：１）実験の終了時に収集された、ビヒクル（パネルＡ−Ｃ）及びＣＥＡ  ＴＣＢ（パネルＤ−Ｆ）処理された腫瘍（２．５ｍｇ／ｋｇ、７日目に行われた治療）のヘマトキシリン及びエオシン（Ｈ＆Ｅ、パネルＡ及びＤ）染色と、抗ＰＤ−Ｌ１（パネルＢ、Ｃ、Ｅ及びＦ）染色を示す。ＣＥＡ  ＴＣＢ治療時の腫瘍内ＰＤ−Ｌ１発現の強い誘導が示されている。パネルＢ及びＥは、それぞれパネルＡ及びＤのマーキングエリアに対応する。パネルＣ及びＦは、それぞれパネルＢ及びＥのマーキングエリアに対応する。
【図５】ＣＥＡ  ＴＣＢでの治療後の腫瘍重量を示す。ＬＳ１７４Ｔ−ｆｌｕｃ２細胞をＳＣ注射し、ＮＯＧマウスにおいて体積が１００ｍｍ３に到達するまで成長させた後、ヒトＰＢＭＣをＩＰ移入した（１０×１０６細胞）。ＰＢＭＣ移入の三日後、マウスは隔週でＣＥＡ  ＴＣＢ（２．５ｍｇ／ｋｇ）、ＰＢＳ（ビヒクル）、又はＭＣＳＰ  ＴＣＢ（非標的化コントロール、２．５ｍｇ／ｋｇ）のＩＶ注入を受けた。体外移植した腫瘍の重量を測定することにより、試験終了時に腫瘍質量を決定した。グラフは、平均腫瘍重量及び標準誤差（ＳＥＭ、３≦ｎ≦６マウス）を示す。＊＊ｐ＜０．００５（独立両側ｔ検定を使用）。
【図６】ＣＥＡ  ＴＣＢによる治療後の腫瘍浸潤性白血球のフローサイトメトリー分析を示す。ヒトエフェクター細胞をＩＰ移入したヒト結腸癌異種移植モデルにおいて終了時に収集された腫瘍組織のフローサイトメトリー分析を行った。棒グラフは、すべての治療群でフローサイトメトリーにより評価した腫瘍内ヒトＣＤ４５＋／ＣＤ３＋  Ｔ細胞の数を示している。＊ｐ＜０．０５（独立両側ｔ検定を使用）。
【図７Ａ−Ｆ】ＣＥＡ  ＴＣＢ（ヒトＰＢＭＣのＩＰ移入）による治療後の免疫ＰＤ分析を示す。ヒト結腸癌異種移植モデル（ヒトエフェクター細胞のＩＰ移入）における腫瘍細胞接種後１８日目（３回目のＣＥＡ  ＴＣＢ投与後三日間に相当）に収集された血液（Ａ−Ｆ）のフローサイトメトリー分析を行った。ドット図は、両方の区画において、ＣＤ３Ｔ細胞上でのＣＤ６９（Ｂ、Ｅ）及びＰＤ−１（Ｃ、Ｆ）の発現を示す。各群の代表的マウスが示されている。Ａ−Ｃ：ビヒクル。Ｄ−Ｆ：ＣＥＡ  ＴＣＢ。
【図７Ｇ−Ｌ】ＣＥＡ  ＴＣＢ（ヒトＰＢＭＣのＩＰ移入）による治療後の免疫ＰＤ分析を示す。ヒト結腸癌異種移植モデル（ヒトエフェクター細胞のＩＰ移入）における腫瘍細胞接種後１８日目（３回目のＣＥＡ  ＴＣＢ投与後三日間に相当）に収集された腫瘍組織（Ｇ−Ｌ）のフローサイトメトリー分析を行った。ドット図は、両方の区画において、ＣＤ３Ｔ細胞上でのＣＤ６９（Ｈ、Ｋ）及びＰＤ−１（Ｉ、Ｌ）の発現を示す。各群の代表的マウスが示されている。Ｇ−Ｉ：ビヒクル。Ｊ−Ｌ：ＣＥＡ  ＴＣＢ。
【図８】完全ヒト化マウスにおけるＣＥＡ  ＴＣＢ誘導性の腫瘍増殖阻害を示す。ヒト化マウスにおけるＭＫＮ４５の腫瘍増殖阻害を示す。試験終了時（腫瘍細胞注入後３２日目）の腫瘍体積が示されている。各点は、個々の動物を表わす。ＣＥＡ  ＴＣＢをＩＶ注入し（週二回２．５ｍｇ／ｋｇ）、腫瘍増殖をノギスにより測定した（＊ｐ＜０．０５（独立ｔ検定））。
【図９Ａ−Ｂ】ＣＥＡ  ＴＣＢによる腫瘍内ヒトＴ細胞発生頻度及びＴ細胞活性化の増大を示す。試験終了時（３２日目）に収集された腫瘍試料のフローサイトメトリー分析を行った。細胞を、ヒト抗原（ｈｕＣＤ４５、ｈｕＣＤ３、ｈｕＰＤ−１、ｈｕＣＤ６９、ｈｕＫｉ−６７、及びｈｕＧＺＢ）について染色した。腫瘍組織における合計のヒトＴ細胞発生頻度（Ａ）、及びＣＤ８＋とＣＤ４＋  Ｔ細胞の比（Ｂ）が示されている。各点は、個々の動物を表わす。＊ｐ＜０．０５、＊＊ｐ＜０．０１、＊＊＊ｐ＜０．００１、＊＊＊＊ｐ＜０．０００１（独立ｔ検定）。
【図９Ｃ】ＣＥＡ  ＴＣＢによる腫瘍内ヒトＴ細胞発生頻度及びＴ細胞活性化の増大を示す。試験終了時（３２日目）に収集された腫瘍試料のフローサイトメトリー分析を行った。細胞を、ヒト抗原（ｈｕＣＤ４５、ｈｕＣＤ３、ｈｕＰＤ−１、ｈｕＣＤ６９、ｈｕＫｉ−６７、及びｈｕＧＺＢ）について染色した。腫瘍における活性化マーカーの発現が、ヒトＣＤ８＋  Ｔ細胞のパーセンテージとして示されている。各点は、個々の動物を表わす。＊ｐ＜０．０５、＊＊ｐ＜０．０１、＊＊＊ｐ＜０．００１、＊＊＊＊ｐ＜０．０００１（独立ｔ検定）。
【図９Ｄ】ＣＥＡ  ＴＣＢによる腫瘍内ヒトＴ細胞発生頻度及びＴ細胞活性化の増大を示す。試験終了時（３２日目）に収集された腫瘍試料のフローサイトメトリー分析を行った。細胞を、ヒト抗原（ｈｕＣＤ４５、ｈｕＣＤ３、ｈｕＰＤ−１、ｈｕＣＤ６９、ｈｕＫｉ−６７、及びｈｕＧＺＢ）について染色した。腫瘍における活性化マーカーの発現が、ヒトＣＤ４＋細胞のパーセンテージとして示されている。各点は、個々の動物を表わす。＊ｐ＜０．０５、＊＊ｐ＜０．０１、＊＊＊ｐ＜０．００１、＊＊＊＊ｐ＜０．０００１（独立ｔ検定）。
【図１０】試験終了時における腫瘍組織の組織学的解析を示す。ビヒクル（パネルＡ−Ｃ）及びＣＥＡ  ＴＣＢ（パネルＤ−Ｆ）で処理した腫瘍のヘマトキシリン及びエオシン（Ｈ＆Ｅ、パネルＡ及びＤ）及び抗ＰＤ−Ｌ１（パネルＢ、Ｃ、Ｅ及びＦ）染色（Ｍａｂ  ＳＰ１４２）を示している。ＣＥＡ  ＴＣＢ処理時に腫瘍内ＰＤ−Ｌ１発現の強い誘導が示されている。すべての切片は、ヘマトキシリンで対比染色した（青い核）。パネルＢ及びＥは、それぞれパネルＡ及びＤのマーキングエリアに対応する。パネルＣ及びＦは、それぞれパネルＢ及びＥのマーキングエリアに対応する。
【図１１Ａ】完全ヒト化マウスにおけるＭＫＮ４５腫瘍モデル中のＣＥＡ  ＴＣＢと抗ヒトＰＤ−Ｌ１遮断抗体の組み合わせでのｉｎ  ｖｉｖｏ抗腫瘍活性を示す。平均腫瘍負荷及び標準誤差（ＳＥＭ）が示されている。腫瘍負荷は、週３回デジタルノギスにより測定した。矢印は、治療開始日を示す。６０日目：ｎ＝７（ビヒクル）、ｎ＝８（ＣＥＡ  ＴＣＢ）；ｎ＝４（ａ−ＰＤ−Ｌ１）；ｎ＝５（ＣＥＡ  ＴＣＢと抗ＰＤ−Ｌ１の組み合わせ）。
【図１１Ｂ】完全ヒト化マウスのＭＫＮ４５腫瘍モデル中のＣＥＡ  ＴＣＢと抗ヒトＰＤ−Ｌ１遮断抗体の組み合わせでのｉｎ  ｖｉｖｏ抗腫瘍活性を示す。事象までの時間の統計的分析を行った。事象は、腫瘍体積の５００ｍｍ３到達と定義された。異なるドロップアウトを考慮することができるため、ペア毎のログランク検定を用いて、以下の治療群を比較した：ビヒクルｖｓ．ＣＥＡ  ＴＣＢ：ｐ＝０．００５；ＣＥＡ  ＴＣＢｖｓ．抗ＰＤ−Ｌ１：ｐ＝０．００１；ＣＥＡ  ＴＣＢｖｓ．ＣＥＡ  ＴＣＢと抗ＰＤ−Ｌ１の組み合わせ：ｐ＝０．０３。
【図１２】完全ヒト化ＮＯＧマウスのＭＫＮ４５モデルにおけるＣＥＡ  ＴＣＢの抗腫瘍活性を示す。第１選択治療の場合，マウスに対し、コントロールとしてのビヒクル、又はＣＥＡ  ＴＣＢ（２．５ｍｇ／ｋｇ、４週にわたり週二回投与、合計７回の投与）を投与した。試験３４日目に、ＣＥＡ  ＴＣＢ治療群のマウスを二つのサブグループに無作為化した：一方には引き続きＣＥＡ  ＴＣＢ（週二回２．５ｍｇ／ｋｇ）を投与し、他方にはＣＥＡ  ＴＣＢ（週二回２．５ｍｇ／ｋｇ）を抗マウスＰＤ−Ｌ１抗体（１０ｍｇ／ｋｇ、週一回投与）と組み合わせて５週にわたり投与した（ＣＥＡ  ＴＣＢを合計１１回投与及び抗ＰＤ−Ｌ１を合計６回投与）。＊＊＊Ｐ＜０．０００２  二元配置分散分析。
【図１３Ａ】完全免疫適格ｈｕＣＥＡ  ＴｇマウスのＭＣ３８−ｈｕＣＥＡモデルにおけるＣＥＡ  ＴＣＢの抗腫瘍活性を示す。第１選択治療の場合、マウスにコントロールとしてのビヒクル、ＣＥＡ  ＴＣＢ（２．５ｍｇ／ｋｇ、４週にわたり週二回投与、合計７回の投与）、抗マウスＰＤ−Ｌ１抗体（１０ｍｇ／ｋｇ、４週にわたり週一回投与、合計４回の投与）、及びＣＥＡ  ＴＣＢと抗マウスＰＤ−Ｌ１の組み合わせのいずれかを投与し、単一の治療群に用いられるそれぞれの用量及びスケジュールで投与した。治療は４週にわたって投与された。
【図１３Ｂ】完全免疫適格ｈｕＣＥＡ  ＴｇマウスのＭＣ３８−ｈｕＣＥＡモデルにおけるＣＥＡ  ＴＣＢの抗腫瘍活性を示す。皮下腫瘍を外科手術により除去し、５週間後、マウスの反対側の側腹部に再度新しいＭＣ３８−ｈｕＣＥＡ腫瘍細胞を皮下注入した。コントロールとして、未処理のままとした、又は側腹部に外科的切除を施したナイーブｈｕＣＥＡ  Ｔｇマウスに対し、反対側の側腹部にＭＣ３８−ｈｕＣＥＡを皮下注入した。
【発明を実施するための形態】
【００４２】
本出願の発明者らは、ＣＥＡ  Ｔ細胞二重特異性抗体及び抗ＰＤ−Ｌ１免疫療法が、その抗がん特性において相乗的に作用し、それらの組み合わせががん患者に有意な臨床効果をもたらしうることを実証した。本出願のデータは、ＣＥＡ  Ｔ細胞二重特異性抗体（ＣＥＡ  ＴＣＢ）と抗ＰＤ−Ｌ１免疫療法の組み合わせが、腫瘍増殖の増強された阻害をもたらしたことを示すものである。
【００４３】
一態様において、本明細書では、有効量のヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を投与することを含む、個体におけるがんを治療するため又はその進行を遅延させるための方法、組成物及び使用が提供される。
【００４４】
別の態様において、本明細書では、有効量のヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を投与することを含む、がんを有する個体における免疫機能を増強するための方法、組成物及び使用が提供される。
【００４５】
Ｉ．定義
本発明を詳細に説明する前に、本発明は特定の組成物又は生物系に限定されるものではなく、当然多種多様でありうることを理解すべきである。また、本明細書で用いる用語は、特定の実施態様を説明することのみを目的としており、限定することを目的としていないことを理解されたい。
【００４６】
本明細書及び特許請求の範囲において使用される場合、単数形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、内容が明らかに他を指さない限り複数系を含む。したがって、例えば、「分子（ａ  ｍｏｌｅｃｕｌｅ）」についての言及は、任意選択的に二以上のそのような分子などの組合せを含む。
【００４７】
本明細書において、抗原結合ドメインなどに関して使用される「第１」、「第２」、「第３」などの用語は、各種のドメインが複数存在するとき、便宜上区別するために使用されている。このような用語の使用は、明瞭に述べているのでない限り、特定の順序又は配向を付与することを意図しているのではない。
【００４８】
本明細書で用いられる「約」という用語は、この技術分野における当業者に容易に知られているそれぞれの値についての通常の誤差範囲を意味する。本明細書中の「およそ」の値又はパラメーターへの言及は、その値又はパラメーター自体に対する実施態様を含む（記載する）。
【００４９】
本明細書に記載される本発明の態様及び実施態様は、態様及び実施態様を「含む」、それら「からなる」及び／又は「から本質的になる」を含む。
【００５０】
用語「ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト」は、ＰＤ−１シグナル伝達軸上でのシグナル伝達に起因するＴ細胞の機能不全を除去し、Ｔ細胞機能（例えば、増殖、サイトカイン生成、標的細胞の死滅）を回復又は増強するという結果をもたらすために、ＰＤ−１軸結合パートナーとその結合パートナーの一又は複数との相互作用を阻害する分子を指す。本明細書において使用される場合、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及びＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストを含む。「ヒト」ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ヒトＰＤ−１  シグナル伝達軸に対して上述の効果を有するＰＤ−１軸結合アンタゴニストを指す。
【００５１】
用語「ＰＤ−１結合アンタゴニスト」は、ＰＤ−１と、ＰＤ−Ｌ１、ＰＤ−Ｌ２といったその結合パートナーの一又は複数との相互作用に起因するシグナル伝達を、低減、ブロック、阻害、抑止、又は妨害する分子を指す。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、その結合パートナーの一又は複数に対する結合を阻害する分子である。特定の態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１のＰＤ−Ｌ１及び／又はＰＤ−Ｌ２に対する結合を阻害する。例えば、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−１抗体、その抗原結合断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、オリゴペプチド及びＰＤ−１とＰＤ−Ｌ１及び／又はＰＤ−Ｌ２との相互作用に起因するシグナル伝達を、低減、ブロック、阻害、抑止、又は妨害する他の分子を含む。一実施態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１を介するシグナル伝達が媒介されるＴリンパ球上に発現される細胞表面タンパク質により又は同タンパク質を介して媒介される陰性の共刺激シグナルを低減し、機能障害性のＴ細胞の機能障害性を低下させる（例えば、抗原認識に対するエフェクター応答を増強する）。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは抗ＰＤ−１抗体である。特定の態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは本明細書に記載されるＭＤＸ−１１０６（ニボルマブ）である。別の特定の態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＭＫ−３４７５（ペンブロリズマブ）である。別の特定の態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＣＴ−０１１（ピディリズマブ）である。別の特定の態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＭＥＤＩ−０６８０（ＡＭＰ−５１４）である。別の特定の態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＰＤＲ００１である。別の特定の態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＲＥＧＮ２８１０である。別の特定の態様では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、本明細書に記載されるＢＧＢ−１０８である。
【００５２】
用語「ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト」は、ＰＤ−Ｌ１と、ＰＤ−１、Ｂ７−１といったその結合パートナーのいずれか一又は複数との相互作用に起因するシグナル伝達を、低減、ブロック、阻害、抑止、又は妨害する分子を指す。いくつかの実施様態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１のその結合パートナーに対する結合を阻害する分子である。特定の態様では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１のＰＤ−１及び／又はＢ７−１に対する結合を阻害する。いくつかの実施様態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、その抗原結合断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、オリゴペプチド及びＰＤ−Ｌ１と、ＰＤ−１、Ｂ７−１といったその結合パートナーの一又は複数との相互作用に起因するシグナル伝達を、低減、ブロック、阻害、抑止、又は妨害する他の分子を含む。一実施態様では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１を介したＴリンパ球媒介性シグナル伝達に発現される細胞表面タンパク質により又は同タンパク質を介して媒介される陰性の共刺激シグナルを低減し、機能障害性のＴ細胞の機能障害性を低下させる（例えば、抗原認識に対するエフェクター応答を増強する）。いくつかの実施様態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。特定の態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＹＷ２４３．５５．Ｓ７０である。別の特定の態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＭＤＸ−１１０５である。また別の特定の態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＭＰＤＬ３２８０Ａ（アテゾリズマブ）である。また別の特定の態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＭＤＸ−１１０５である。また別の特定の態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＹＷ２４３．５５．Ｓ７０である。また別の特定の態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＭＥＤＩ４７３６（デュルバルマブ）である。また別の特定の態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載されるＭＳＢ００１０７１８Ｃ（アベルマブ）である。
【００５３】
用語「ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニスト」は、ＰＤ−Ｌ２と、ＰＤ−１といったその結合パートナーのいずれか一又は複数との相互作用に起因するシグナル伝達を、低減、ブロック、阻害、抑止、又は妨害する分子を指す。いくつかの実施様態では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ２の、その結合パートナーの一又は複数に対する結合を阻害する分子である。特定の態様では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ２のＰＤ−１に対する結合を阻害する。いくつかの実施様態では、ＰＤ−Ｌ２アンタゴニストは、抗ＰＤ−Ｌ２抗体、その抗原結合断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、オリゴペプチド及びＰＤ−Ｌ２と、ＰＤ−１といったその結合パートナーのいずれか一又は複数との相互作用に起因するシグナル伝達を、低減、ブロック、阻害、抑止、又は妨害する他の分子を含む。一実施態様では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ２を介したＴリンパ球媒介性シグナル伝達に発現される細胞表面タンパク質により又は同タンパク質を介して媒介される陰性の共刺激シグナルを低減し、機能障害性のＴ細胞の機能障害性を低下させる（例えば、抗原認識に対するエフェクター応答を増強する）。いくつかの実施様態では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストはイムノアドヘシンである。
【００５４】
免疫不全の文脈における用語「不全／機能障害」は、抗原刺激に対する免疫応答性が低下した状態を指す。この用語には、抗原認識が起こり得るが、続いて起こる免疫応答が感染又は腫瘍増殖の制御に効果がない枯渇及び／又はアネルギー両方の一般的要素が含まれる。
【００５５】
本明細書において使用される用語「機能障害性」は、抗原認識に対する抵抗性又は非応答性、特に、抗原認識を下流のＴ細胞エフェクター機能、例えば増殖、サイトカイン生成（例えば、ＩＬ−２）及び／又は標的細胞の死滅へ翻訳する能力の不全も含む。
【００５６】
用語「アネルギー」は、Ｔ細胞受容体を通して送達される不完全又は不十分なシグナルに起因する抗原刺激に対する非応答性の状態を指す（例えばｒａｓ活性化の非存在下における細胞内Ｃａ２＋の増大）。Ｔ細胞アネルギーは、共刺激の非存在下における抗原による刺激によっても生じることがあり、その結果、刺激の状況においてもその後の抗原による活性化に対して細胞が抵抗性となる。非応答状態は、多くの場合、インターロイキン−２の存在によって無効とすることができる。 アネルギー性Ｔ細胞はクローン増殖を起こさない及び／又はエフェクター機能を獲得しない。
【００５７】
用語「枯渇」は、多くの慢性感染症及びがんの間に生じる持続性のＴＣＲシグナル伝達に起因するＴ細胞不全の状態であるＴ細胞枯渇を指す。これは、不完全又は不十分なシグナル伝達を通して生じるのではなく、持続性のシグナル伝達から生じる点でアネルギーとは区別される。これは、不十分なエフェクター機能、阻害性受容体発現の持続、及び機能性エフェクター又は記憶Ｔ細胞とは異なる転写状態により定義される。枯渇は感染症及び腫瘍の最適な制御を妨げる。枯渇は、外因性の負の調節経路（例えば、免疫調節サイトカイン）及び細胞固有の負の調節（共刺激）経路（ＰＤ−１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４など）の両方に起因しうる。
【００５８】
「Ｔ細胞の機能の増強」とは、持続若しくは増幅した生物的機能を有するように、又は枯渇若しくは不活性化したＴ細胞を再生若しくは再活性化するように、Ｔ細胞を誘導する、働きかける又は刺激することを意味する。Ｔ細胞機能の増強の例には、介入前の同様のレベルと比較した場合の、ＣＤ８＋  Ｔ細胞由来のγインターフェロンの分泌の増大、増殖の増大、抗原応答性の上昇（例えば、ウイルス、病原体、又は腫瘍クリアランス）が含まれる。一実施態様では、増強のレベルは少なくとも５０％、或いは６０％、７０％、８０％、９０％、１００％、１２０％、１５０％、２００％である。このような増強を測定する方法は、当業者には既知である。
【００５９】
「Ｔ細胞機能障害」は、抗原刺激に対する応答性の低下を特徴とするＴ細胞の障害又は状態である。特定の実施態様では、Ｔ細胞機能障害は、ＰＤ−１を通したシグナル伝達の不適切な増大と特異的に関連する障害である。別の実施態様では、Ｔ細胞機能障害は、Ｔ細胞がアネルギー性であるか又はそのサイトカイン分泌能、増殖能、若しくは細胞溶解反応の達成能が低下した障害である。特定の態様では、応答性の低下により、免疫原を発現する病原体又は腫瘍の制御が無効となる。Ｔ細胞機能不全を特徴とするＴ細胞機能障害の例には、未解決の急性感染症、慢性感染症及び腫瘍免疫が含まれる。
【００６０】
「腫瘍免疫」は、腫瘍が免疫認識及びクリアランスを逃れる過程を指す。したがって、治療コンセプトして、腫瘍免疫は、このような回避が減弱されて、腫瘍が免疫系によって認識及び攻撃されるとき「治療」される。腫瘍認識の例には、腫瘍結合、腫瘍縮小及び腫瘍クリアランスが含まれる。
【００６１】
「免疫原性」は、特定の物質の免疫応答を引き起こす能力を指す。腫瘍は免疫原性であり、腫瘍免疫原性を増強することは、免疫応答による腫瘍細胞のクリアランスを助ける。腫瘍免疫原性を増強することには、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体による治療が含まれる。
【００６２】
「持続性の応答」は、治療の休止後の腫瘍増殖の低減に対する持続性の効果を指す。例えば、腫瘍の大きさは、投薬フェーズの開始時の大きさと比較して同じに又は小さく維持されうる。いくつかの実施様態では、持続性の応答は、治療期間と少なくとも同じ期間、治療期間の少なくとも１．５Ｘ、２．０Ｘ、２．５Ｘ、又は３．０Ｘの長さを有する。
【００６３】
用語「薬学的製剤」は、活性成分の生物学的活性を有効にするような形態の、製剤が投与される対象にとって許容できない毒性である追加成分を含まない調製物を指す。このような製剤は滅菌である。「薬学的に許容される」賦形剤（ビヒクル、添加剤）は、用いられる活性成分の有効量を提供するために、対象となる哺乳動物に対して合理的に投与されうるものである。
【００６４】
本明細書において使用される用語「治療」は、臨床病理学の過程中に治療される個体又は細胞の自然経過を変更するように設計された臨床的介入を指す。治療の望ましい効果には、疾患の進行速度の低下、病状の軽減若しくは緩和、及び寛解又は予後の改善が含まれる。例えば、個体は、がんに関連付けられる一又は複数の症候が軽減又は排除された場合に成功裏に「治療」され、このような場合には、限定されないが、がん性細胞の増殖の低減（又は破壊）、疾患に起因する症候の軽減、疾患罹患者の生活の質の向上、疾患を治療するために必要とされる他の薬物の用量の低減、及び／又は個体の生存期間の延長が含まれる。
【００６５】
本明細書において使用される用語「疾患の進行の遅延」は、疾患（例えばがん）の発生を、延ばす、妨げる、遅らせる、抑制する、安定化する、及び／又は延期することを意味する。このような遅延は、治療される疾患及び／又は個体の病歴に応じて、時間の長さを変化させることに関していてよい。当業者には明らかであるように、十分な又は有意な遅延は、実際には、個体が疾患を発症しない予防を含みうる。例えば、転移の発生などの後期がんを遅延させることができる。
【００６６】
「有効量」は、少なくとも、特定の障害の測定可能な改善又は予防を生じさせるために必要な最小量である。本明細書における有効量は、患者の病状、年齢、性別、及び体重、並びに個体に所望の応答を導く抗体の能力といった要因に応じて変化しうる。有効量は、治療の何らかの毒性の又は有害な影響を治療的に有益な効果が凌駕する量でもある。予防的使用の場合、有益な又は望ましい結果には、リスクを排除若しくは低減すること、重症度を軽減すること、又は疾患の生化学的、組織学的及び／又は行動症候、その合併症、及び疾患の発生中に提示される中間的な病理学的表現型を含む疾患の発症を遅延させることが含まれる。治療的使用の場合、有益な又は望ましい結果には、疾患に起因する一又は複数の症候の低減、疾患罹患者の生活の質の向上、疾患を治療するために必要とされる他の薬物の用量の低減、例えば標的化による別の薬物の効果の増強、疾患の進行の遅延、及び／又は生存期間の延長といった臨床結果が含まれる。がん又は腫瘍の場合、有効量の薬物は、がん細胞数を減少させ；腫瘍の大きさを縮小させ；末梢器官へのがん細胞浸潤を阻害し（即ち、ある程度遅らせ、好ましくは停止させる）；腫瘍転移を阻害し（即ち、ある程度遅らせ、好ましくは停止させる）；腫瘍増殖をある程度阻害し；及び／又は障害に関連する一又は複数の症候をある程度緩和するうえでの効果を有しうる。有効量は、一又は複数回の投与において投与することができる。本発明の目的のために、有効量の薬物、化合物、又は薬学的組成物は、直接的又は間接的に、予防的又は治療的処置を達成するために十分な量である。臨床的文脈で理解されるように、薬物、化合物、又は薬学的組成物の有効量有効量は、別の薬物、化合物、又は薬学的組成物と併せて達成されても、又はされなくてもよい。したがって、「有効量」は一又は複数の治療剤を投与するという状況において考慮され、単一の薬剤は、一又は複数の他の薬剤との組み合わせで所望の結果が達成されうる又は達成される場合、有効量で与えられると考慮される。
【００６７】
本明細書において使用される場合、「〜と併せて」とは、別の治療様式に加えた一つの治療様式の投与を指す。即ち、「〜と併せて」は、個体に対し、他の治療様式での投与の前、最中、又は後の、一つの治療様式での投与を指す。
【００６８】
「障害」は、哺乳動物を問題の障害に罹患させる病態を含む、慢性及び急性の障害又は疾患を含むがこれらに限定されない、治療から恩恵を受けるであろういずれかの状態である。
【００６９】
用語「細胞増殖性疾患」及び「増殖性疾患」は、ある程度の異常な細胞増殖と関係している障害を指す。一実施態様では、細胞増殖性疾患はがんである。一実施態様では、細胞増殖性疾患は腫瘍である。
【００７０】
本明細書において使用される「腫瘍」とは、悪性又は良性を問わず、すべての腫瘍性細胞成長及び増殖並びにすべての前がん性及びがん性の細胞及び組織を指す。用語「がん」、「がん性」、「細胞増殖性疾患」、「増殖性疾患」及び「腫瘍」は、本明細書において言及される場合、互いを排除しない。
【００７１】
用語「がん」及び「がん性」は、無秩序な細胞増殖によって典型的に特徴付けられる、哺乳動物における生理学的状態を指すか、又は説明する。がんの例には、限定されないが、癌腫、リンパ腫、芽細胞腫、肉腫及び白血病及びリンパ性腫瘍が含まれる。このようながんの具体的な例には、限定されないが、扁平上皮細胞がん（例えば上皮性扁平細胞がん）、肺がん（小細胞肺がん、非小細胞肺がん、肺の腺癌、及び肺の扁平上皮癌腫を含む）、腹膜がん、肝細胞がん、胃（ｇａｓｔｒｉｃ）又は腹部（ｓｔｏｍａｃｈ）がん（消化器がん及び胃腸がんを含む）、膵臓がん、膠芽細胞腫、子宮頸管がん、卵巣がん、肝臓がん、膀胱がん、尿路の癌、肝癌、乳がん、大腸がん、直腸がん、結腸直腸がん、子宮内膜又は子宮癌、唾液腺癌、腎臓又は腎性がん、前立腺がん、外陰部がん、甲状腺がん、肝臓癌、肛門部の癌腫、陰茎癌腫、メラノーマ、表在性伸展メラノーマ、黒色癌前駆症メラノーマ、末端性黒子性メラノーマ、結節性メラノーマ、多発性骨髄腫及びＢ細胞リンパ腫（低悪性度／濾胞性非ホジキンリンパ腫（ＮＨＬ）；小リンパ球（ＳＬ）ＮＨＬ；中悪性度／濾胞性ＮＨＬ；中悪性度びまん性ＮＨＬ；高悪性度免疫芽細胞性ＮＨＬ；高悪性度リンパ芽球性ＮＨＬ；高悪性度小非分割細胞ＮＨＬ；バルキー疾患ＮＨＬ；マントル細胞リンパ腫；エイズ関連リンパ腫；及びワルデンストロームのマクログロブリン病を含む）；慢性リンパ球性白血病（ＣＬＬ）；急性リンパ芽球性白血病（ＡＬＬ）；毛様細胞白血病；慢性骨髄芽球性白血病；及び移植後リンパ増殖性疾患（ＰＴＬＤ）、並びに、母斑症と関係する異常な血管性増殖、浮腫（脳腫瘍と関係するものなど）、メイグス症候群、脳、並びに頭頸部がん及び関連する転移が含まれる。ある実施態様において、本発明の抗体による治療に影響を受けやすいがんは、乳がん、結腸直腸がん、直腸がん、非小細胞肺がん、膠芽細胞種、非ホジキンリンパ腫（ＮＨＬ）、腎細胞がん、前立腺がん、肝臓がん、膵臓がん、柔組織肉腫、カポジ肉腫、カルチノイド癌腫、頭頸部がん、卵巣がん、中皮腫及び多発性骨髄腫を含む。いくつかの実施態様において、がんは、小細胞肺がん、膠芽細胞種、神経芽細胞腫、メラノーマ、乳癌、胃がん、結腸直腸がん（ＣＲＣ）及び肝細胞癌から選択される。さらにいくつかの実施態様において、がんは、それらのがんの転移型を含む、非小細胞肺がん、結腸直腸がん、膠芽細胞腫及び乳癌から選択される。いくつかの実施様態では、がんはＣＥＡ陽性がんである。
【００７２】
本明細書において使用される用語「細胞傷害性剤」は、細胞に有害なあらゆる薬剤を指す（例えば、細胞死を引き起こす、増殖を阻害する、又はそれ以外に細胞機能を妨げる）。細胞傷害性薬物には、限定されないが、放射性同位体（例えば、Ａｔ２１１、Ｉ１３１、Ｉ１２５、Ｙ９０、Ｒｅ１８６、Ｒｅ１８８、Ｓｍ１５３、Ｂｉ２１２、Ｐ３２、Ｐｂ２１２及びＬｕの放射性同位体）；化学療法剤；増殖阻害剤；酵素及びその断片、例えば核酸分解酵素など；並びに小分子毒素などの毒素、又は細菌、真菌、植物又は動物由来の酵素活性毒素（それらの断片及び／又はその変異体を含む）が含まれる。例示的細胞傷害性剤は、抗微小管剤、白金配位錯体、アルキル化剤、抗生物質製剤、トポイソメラーゼＩＩ阻害剤、代謝拮抗物質、トポイソメラーゼＩ阻害剤、ホルモン剤及びホルモン類似体、シグナル伝達経路阻害剤、非受容体型チロシンキナーゼ血管新生阻害剤、免疫療法剤、アポトーシス促進剤、ＬＤＨ−Ａの阻害剤、脂肪酸生合成の阻害剤、細胞周期シグナル伝達阻害剤、ＨＤＡＣ阻害剤、プロテアソーム阻害剤、及びがん代謝の阻害剤から選択することができる。一実施態様では、細胞傷害性剤はタキサンである。一実施態様では、タキサンはパクリタキセル又はドセタキセルである。一実施態様では、細胞傷害性剤は白金剤である。一実施態様では、細胞傷害性剤はＥＧＦＲのアンタゴニストである。一実施態様では、ＥＧＦＲのアンタゴニストはＮ−（３−エチニルフェニル）−６，７−ビス（２−メトキシエトキシ）キナゾリン−４−アミン（例えば、エルロチニブ）である。一実施態様では、細胞傷害性剤はＲＡＦ阻害剤である。一実施態様では、ＲＡＦ阻害剤はＢＲＡＦ及び／又はＣＲＡＦ阻害剤である。一実施態様では、ＲＡＦ阻害剤はベブラフェニブである。一実施態様では、細胞傷害性剤はＰＩ３Ｋ阻害剤である。
【００７３】
「化学療法剤」は、がんの治療に有用な化合物を含む。化学療法剤の例には、エルロチニブ（ＴＡＲＣＥＶＡ（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ／ＯＳＩ  Ｐｈａｒｍ．）、ボルテゾミブ（ＶＥＬＣＡＤＥ（登録商標）、Ｍｉｌｌｅｎｎｉｕｍ  Ｐｈａｒｍ．）、ジスルフィラム、没食子酸エピガロカテキン、サリノスポラミドＡ、カーフィルゾミブ、１７−ＡＡＧ（ゲルダナマイシン）、ラディシコール、乳酸デヒドロゲナーゼＡ（ＬＤＨ−Ａ）、フルベストラント（ＦＡＳＬＯＤＥＸ（登録商標）、ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）、スニチニブ（スーテント（登録商標）、Ｐｆｉｚｅｒ／Ｓｕｇｅｎ）、レトロゾール（ＦＥＭＡＲＡ（登録商標）、Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、メシル酸イマチニブ（ＧＬＥＥＶＥＣ（登録商標）、Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、フィナスネート（ｆｉｎａｓｕｎａｔｅ）（ＶＡＴＡＬＡＮＩＢ（登録商標）、Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、オキサリプラチン（ＥＬＯＸＡＴＩＮ（登録商標）、Ｓａｎｏｆｉ）、５−ＦＵ（５−フルオロウラシル）、ロイコボリン、ラパマイシン（Ｓｉｒｏｌｉｍｕｓ、ＲＡＰＡＭＵＮＥ（登録商標）、Ｗｙｅｔｈ）、ラパチニブ（ＴＹＫＥＲＢ（登録商標）、ＧＳＫ５７２０１６、Ｇｌａｘｏ  Ｓｍｉｔｈ  Ｋｌｉｎｅ）、Ｌｏｎａｆａｍｉｂ（ＳＣＨ  ６６３３６）、ソラフェニブ（ＮＥＸＡＶＡＲ（登録商標）、Ｂａｙｅｒ  Ｌａｂｓ）、ゲフィチニブ（ＩＲＥＳＳＡ（登録商標）、ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）、ＡＧ１４７８、アルキル化剤、例えばチオテパ及びシトキサン（登録商標）シクロスホスファミド（ｃｙｃｌｏｓｐｈｏｓｐｈａｍｉｄｅ）；アルキルスルホネート、例えばブスルファン、インプロスルファン及びピポスルファン；アジリジン、例えばベンゾドーパ（ｂｅｎｚｏｄｏｐａ）、カルボコン、メツレドーパ（ｍｅｔｕｒｅｄｏｐａ）、及びウレドーパ（ｕｒｅｄｏｐａ）；エチレンイミン及びメチラメラミン（ｍｅｔｈｙｌａｍｅｌａｍｉｎｅ）（アルトレタミンを含む）、トリエチレンメラミン、トリエチレンホスホルアミド、トリエチレンチオホスホルアミド及びトリメチロメラミン；アセトゲニン（特にブラタシン及びブラタシノン）；カンプトテシン（トポテカン及びイリノテカンを含む）；ブリオスタチン；カリスタチン（ｃａｌｌｙｓｔａｔｉｎ）；ＣＣ-１０６５（そのアドゼレシン、カルゼルシン及びビゼレシン合成類似体を含む）；クリプトフィシン（特にクリプトフィシン１及びクリプトフィシン８）；副腎皮質ステロイド（プレドニゾン及びプレドニゾロンを含む）；酢酸シプロテロン；フィナステリド及びデュタステリドを含む５αレダクターゼ；ボリノスタット、ロミデプシン、パノビノスタット、バルプロ酸、モセチノスタットドラスタチン；アルデスロイキン、タルクズオカルマイシン（合成類似体、ＫＷ−２１８９及びＣＢ１−ＴＭ１を含む）；エリュテロビン；パンクラチスタチン；サルコジクチイン；スポンギスタチン；ナイトロジェンマスタード、例えばクロラムブシル、クロマファジン（ｃｈｌｏｍａｐｈａｚｉｎｅ）、クロロホスファミド（ｃｈｌｏｒｏｐｈｏｓｐｈａｍｉｄｅ）、エストラムスチン、イホスファミド、メクロレタミン、メクロレタミンオキシド塩酸塩、メルファラン、ノベムビチン（ｎｏｖｅｍｂｉｃｈｉｎ）、フェネステリン（ｐｈｅｎｅｓｔｅｒｉｎｅ）、プレドニマスチン、トロホスファミド、ウラシルマスタード；ニトロソウレア類、例えばカルムスチン、クロロゾトシン、ホテムスチン、ロムスチン、ニムスチン、及びラニムスチン（ｒａｎｉｍｎｕｓｔｉｎｅ）；抗生物質、例えばエンジイン抗生物質（例えば、カリケアマイシン、特にカリケアマイシンγ１Ｉ及びカリケアマイシンω１Ｉ（Angew Chem. Intl. Ed. Engl. 1994 33:183-186）；ジネマイシンＡを含むジネマイシン；ビスホスホネート、例えばクロドロネート；エスペラミシン；並びにネオカルジノスタチン発色団及び関連する色素タンパク質エンジイン抗生物質発色団）、アクラシノマイシン（ａｃｌａｃｉｎｏｍｙｓｉｎ）、アクチノマイシン、アントラマイシン（ａｕｔｈｒａｍｙｃｉｎ）、アザセリン、ブレオマイシン、カクチノマイシン、カラビシン（ｃａｒａｂｉｃｉｎ）、カミノマイシン（ｃａｍｉｎｏｍｙｃｉｎ）、カルジノフィリン、クロモマイシン（ｃｈｒｏｍｏｍｙｃｉｎｉｓ）、ダクチノマイシン、ダウノルビシン、デトルビシン（ｄｅｔｏｒｕｂｉｃｉｎ）、６−ジアゾ−５−オキソ−Ｌ−ノルロイシン、アドリアマイシン（登録商標）（ドキソルビシン）、モルホリノ−ドキソルビシン、シアノモルホリノ−ドキソルビシン、２−ピロリノ−ドキソルビシン（２−ｐｙｒｒｏｌｉｎｏ−ｄｏｘｏｒｕｂｉｃｉｎ）及びデオキシドキソルビシン）、エピルビシン、エソルビシン、イダルビシン、マルセロマイシン、マイトマイシン、例えばマイトマイシンＣ、ミコフェノール酸、ノガラマイシン、オリボマイシン、ペプロマイシン、ポルフィロマイシン、ピューロマイシン、クエラマイシン（ｑｕｅｌａｍｙｃｉｎ）、ロドルビシン（ｒｏｄｏｒｕｂｉｃｉｎ）、ストレプトニグリン、ストレプトゾシン、ツベルシジン、ウベニメクス、ジノスタチン、ゾルビシン；代謝拮抗剤、例えばメトトレキサート及び５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）；葉酸アナログ、例えばデノプテリン、メトトレキサート、プテロプテリン、トリメトレキサート；プリンアナログ、例えばフルダラビン、６−メルカプトプリン、チアミプリン、チオグアニン；ピリミジンアナログ、例えばアンシタビン、アザシチジン、６-アザウリジン、アルモフール、シタラビン、ジデオキシウリジン、ドキシフルリジン、エノシタビン、フロクスウリジン；アンドロゲン、例えばカルステロン、プロピオン酸ドロモスタノロン、エピチオスタノール、メピチオスタン、テストラクトン；抗アドレナリン、例えばアミノグルテチミド、ミトタン、トリロスタン；葉酸補液、例えばフォリン酸（ｆｒｏｌｉｎｉｃ  ａｃｉｄ）；アセグラトン；アルドホスファミドグルコシド；アミノレブリン酸；エニルウラシル；アムサクリン；ベストラブシル；ビスアントレン；エダトレキサート（ｅｄａｔｒａｘａｔｅ）；デフォファミン（ｄｅｆｏｆａｍｉｎｅ）；デメコルシン；ジアジクオン；エルフォミチン（ｅｌｆｏｍｉｔｈｉｎｅ）；エリプチニウムアセテート；エポチロン；エトグルシド；硝酸ガリウム；ヒドロキシウレア；レンチナン；ロニダイニン（ｌｏｎｉｄａｉｎｉｎｅ）；メイタンシノイド、例えばメイタンシン及びアンサマイトシン；ミトグアゾン；ミトキサントロン���モピダモール（ｍｏｐｉｄａｍｎｏｌ）；ニトラエリン（ｎｉｔｒａｅｒｉｎｅ）；ペントスタチン；フェナメット；ピラルビシン；ロソキサントロン；ポドフィリン酸（ｐｏｄｏｐｈｙｌｌｉｎｉｃ  ａｃｉｄ）；２−エチルヒドラジド；プロカルバジン；ＰＳＫ（登録商標）多糖類複合体（ＪＨＳ  Ｎａｔｕｒａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ，Ｅｕｇｅｎｅ，Ｏｒｅｇ．）；ラゾキサン；リゾキシン；シゾフィラン；スピロゲルマニウム；テヌアゾン酸；トリアジクオン；２，２’，２’’−トリクロロトリエチルアミン；トリコテセン（特にＴ−２トキシン、ベラキュリンＡ（ｖｅｒｒａｃｕｒｉｎ  Ａ）、ロリジンＡ及びアングイジン）；ウレタン；ビンデシン；ダカルバジン；マンノムスチン；ミトブロニトール；ミトラクトール；ピポブロマン；ガシトシン（ｇａｃｙｔｏｓｉｎｅ）；アラビノシド（「Ａｒａ−Ｃ」）；シクロホスファミド；チオテパ；タキソイド、例えば、タキソール（パクリタキセル；Ｂｒｉｓｔｏｌ−Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂ  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ，Ｐｒｉｎｃｅｔｏｎ，Ｎ．Ｊ．）、アブラキサン（登録商標）（Ｃｒｅｍｏｐｈｏｒ−ｆｒｅｅ）、パクリタキセルのアルブミン操作ナノ粒子製剤（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｐａｒｔｎｅｒｓ，Ｓｃｈａｕｍｂｅｒｇ，Ｉｌｌ）、及びタキソテール（登録商標）（ドセタキセル、ドセタキセル（ｄｏｘｅｔａｘｅｌ）；Ｓａｎｏｆｉ−Ａｖｅｎｔｉｓ）；クロラムブシル；ジェムザール（登録商標）（ゲムシタビン）；６−チオグアニン；メルカプトプリン；メトトレキサート；白金アナログ、例えばシスプラチン及びカルボプラチン；ビンブラスチン；エトポシド（ＶＰ−１６）；イホスファミド；ミトキサントロン；ビンクリスチン；ＮＡＶＥＬＢＩＮＥ（登録商標）（ビノレルビン）；ノバントロン；テニポシド；エダトレキサート；ダウノマイシン；アミノプテリン；カペシタビン（ゼローダ（登録商標））；イバンドロネート；ＣＰＴ−１１；トポイソメラーゼ阻害剤ＲＦＳ２０００；ジフルオロメチルオルニチン（ＤＭＦＯ）；レチノイド、例えばレチノイン酸；並びに上記のいずれかの薬学的に許容される塩、酸、及び誘導体が含まれる。
【００７４】
化学療法剤には、（ｉ）腫瘍に対するホルモンの作用を調節又は阻害するように作用する抗ホルモン剤、例えば抗エストロゲン及び選択的エストロゲン受容体モジュレーター（ＳＥＲＭ）（例えば、タモキシフェン（ＮＯＬＶＡＤＥＸ（登録商標）；タモキシフェンシトレートを含む）、ラロキシフェン、ドロロキシフェン、ヨードキシフェン、４−ヒドロキシタモキシフェン、トリオキシフェン、ケオキシフェン、ＬＹ１１７０１８、オナプリストン、及びフェアストン（登録商標）（トレミフェンクエン酸塩）を含む）；（ｉｉ）酵素アロマターゼを阻害するアロマターゼ阻害剤で、副腎におけるエストロゲン生成を調節するもの、例えば、４（５）−イミダゾール、アミノグルテチミド、ＭＥＧＡＳＥ（登録商標）（酢酸メゲストロール）、ＡＲＯＭＡＳＩＮ（登録商標）（エキセメスタン；Ｐｆｉｚｅｒ）、ホルメスタン（ｆｏｒｍｅｓｔａｎｉｅ）、ファドロゾール、ＲＩＶＩＳＯＲ（登録商標）（ボロゾール）、ＦＥＭＡＲＡ（登録商標）（レトロゾール；Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、及びＡＲＩＭＩＤＥＸ（登録商標）（アナストロゾ−ル；ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）；（ｉｉｉ）抗アンドロゲン、例えばフルタミド、ニルタミド、ビカルタミド、ロイプロリド及びゴセレリン；ブセレリン、トリプテレリン（ｔｒｉｐｔｅｒｅｌｉｎ）、メドロキシプロゲステロンアセテート、ジエチルスチルベストロール、プレマリン、フルオキシメステロン、ａｌｌ−ｔｒａｎｓ−レチノイン酸（ａｌｌ  ｔｒａｎｓｒｅｔｉｏｎｉｃ  ａｃｉｄ）、フェンレチニド、並びにトロキサシタビン（１，３−ジオキソランニクレオシドシトシンアナログ）；（ｉｖ）プロテインキナーゼ阻害剤；（ｖ）脂質キナーゼ阻害剤；（ｖｉ）アンチセンスオリゴヌクレオチド、特に細胞増殖異常に関与しているシグナル伝達経路における遺伝子の発現を阻害するもの、例えば、ＰＫＣ−アルファ、Ｒａｌｆ及びＨ−Ｒａｓ；（ｖｉｉ）リボザイム、例えばＶＥＧＦ発現阻害剤（例えば、ＡＮＧＩＯＺＹＭＥ（登録商標））及びＨＥＲ２発現阻害剤；（ｖｉｉｉ）遺伝子療法ワクチンのようなワクチン、例えば、ＡＬＬＯＶＥＣＴＩＮ（登録商標）、ＬＥＵＶＥＣＴＩＮ（登録商標）、及びＶＡＸＩＤ（登録商標）；ＰＲＯＬＥＵＫＩＮ（登録商標）、ｒＩＬ−２；トポイソメラーゼ１阻害剤、例えばＬＵＲＴＯＴＥＣＡＮ（登録商標）；ＡＢＡＲＥＬＩＸ（登録商標）ｒｍＲＨ；及び（ｉｘ）上記のいずれかの薬学的に許容される塩、酸、及び誘導体も含まれる。
【００７５】
化学療法剤には、抗体、例えばアレムツズマブ（Ｃａｍｐａｔｈ）、ベバシズマブ（アバスチン（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）；セツキシマブ（ＥＲＢＩＴＵＸ（登録商標）、Ｉｍｃｌｏｎｅ）；パニツムマブ（ＶＥＣＴＩＢＩＸ（登録商標）、Ａｍｇｅｎ）、リツキシマブ（ＲＩＴＵＸＡＮ（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ／Ｂｉｏｇｅｎ  Ｉｄｅｃ）、ペルツズマブ（ＯＭＮＩＴＡＲＧ（登録商標）、２Ｃ４、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）、トラスツズマブ（ハーセプチン（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）、トシツモマブ（Ｂｅｘｘａｒ、Ｃｏｒｉｘｉａ）、及び抗体薬物コンジュゲート、ゲムツズマブオゾガミシン（マイロターグ（登録商標）、Ｗｙｅｔｈ）も含まれる。本発明の化合物と組み合わせられる薬剤として治療可能性を有する追加的なヒト化モノクローナル抗体には：アポリズマブ、アセリズマブ（ａｓｅｌｉｚｕｍａｂ）、アトリズマブ、バピネオズマブ、ビヴァツズマブ  マータンシン（ｂｉｖａｔｕｚｕｍａｂ  ｍｅｒｔａｎｓｉｎｅ）、カンツズマブメルタンシン、セデリズマブ（ｃｅｄｅｌｉｚｕｍａｂ）、セルトリズマブペゴル、シドフシツズマブ（ｃｉｄｆｕｓｉｔｕｚｕｍａｂ）、シドツズマブ（ｃｉｄｔｕｚｕｍａｂ）、ダクリズマブ、エクリズマブ、エファリズマブ、エプラツズマブ、エルリズマブ（ｅｒｌｉｚｕｍａｂ）、フェルビズマブ（ｆｅｌｖｉｚｕｍａｂ）、フォントリズマブ、ゲムツズマブオゾガミシン、イノツズマブオゾガマイシン、イピリムマブ、ラベツズマブ、リンツズマブ、マツズマブ、メポリズマブ、モタビズマブ、モトビズマブ、ナタリズマブ、ニモツズマブ、ノロビズマブ（ｎｏｌｏｖｉｚｕｍａｂ）、ヌマビズマブ（ｎｕｍａｖｉｚｕｍａｂ）、オクレリズマブ、オマリズマブ、パリビズマブ、パスコリズマブ（ｐａｓｃｏｌｉｚｕｍａｂ）、ペクフシツマブ（ｐｅｃｆｕｓｉｔｕｚｕｍａｂ）、パクツズマブ（ｐｅｃｔｕｚｕｍａｂ）、パクセリズマブ、ラリビズマブ（ｒａｌｉｖｉｚｕｍａｂ）、ラニビズマブ、レスリビズマブ（ｒｅｓｌｉｖｉｚｕｍａｂ）、レスリズマブ、レシビズマブ（ｒｅｓｙｖｉｚｕｍａｂ）、ロベリズマブ（ｒｏｖｅｌｉｚｕｍａｂ）、ルピリズマブ（ｒｕｐｌｉｚｕｍａｂ）、シブロツズマブ（ｓｉｂｒｏｔｕｚｕｍａｂ）、シプリズマブ、ソンツズマブ（ｓｏｎｔｕｚｕｍａｂ）、タカツズマブテトラキセタン、タドシズマブ（ｔａｄｏｃｉｚｕｍａｂ）、タリズマブ、テフィバズマブ、トシリズマブ、トラリズマブ、ツコツズマブセルモロイキン、ツクシツズマブ（ｔｕｃｕｓｉｔｕｚｕｍａｂ）、ウマビズマブ（ｕｍａｖｉｚｕｍａｂ）、ウルトキサズマブ、ウステキヌマブ、ビシリズマブ、及びインターロイキン−１２ｐ４０タンパク質を認識するように遺伝的に修飾された組み換え独占的ヒト配列の完全長ＩｇＧ１  λ抗体である抗インターロイキン−１２（ＡＢＴ−８７４／Ｊ６９５、Ｗｙｅｔｈ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ａｎｄ  Ａｂｂｏｔｔ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ）が含まれる。
【００７６】
化学療法剤には「ＥＧＦＲ阻害剤」も含まれ、これは、ＥＧＦＲに結合するか又は結合しなくともＥＧＦＲと直接相互作用し、そのシグナル伝達活性を妨げるか又は低減し、代替的に「ＥＧＦＲアンタゴニスト」と呼ばれる。このような薬剤の例には、ＥＧＦＲに結合する抗体及び小分子が含まれる。ＥＧＦＲに結合する抗体の例には、ＭＡｂ  ５７９（ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  ＨＢ  ８５０６）、ＭＡｂ  ４５５（ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  ＨＢ８５０７）、ＭＡｂ  ２２５（ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  ８５０８）、ＭＡｂ  ５２８（ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  ８５０９）（米国特許第４９４３  ５３３号、Mendelsohn et al.参照）及びその変異体、例えば、キメラ化２２５（Ｃ２２５又はセツキシマブ；ＥＲＢＵＴＩＸ（登録商標）及び再構成されたヒト２２５（Ｈ２２５）（国際公開第９６／４０２１０号、Ｉｍｃｌｏｎｅ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｉｎｃ．参照）；ＩＭＣ−１１Ｆ８、完全ヒト、ＥＧＦＲ標的化抗体（Ｉｍｃｌｏｎｅ）；タイプＩＩ変異ＥＧＦＲに結合する抗体（米国特許第５２１２２９０号）；米国特許第５８９１９９６号に記載のＥＧＦＲ  に結合するヒト化及びキメラ抗体；並びにＥＧＦＲに結合するヒト抗体、例えばＡＢＸ−ＥＧＦ又はパニツムマブ（国際公開第９８／５０４３３号、Ａｂｇｅｎｉｘ／Ａｍｇｅｎ参照）；ＥＭＤ５５９００（Stragliotto et al. Eur. J. Cancer 32A:636-640 （1996））；ＥＧＦＲ結合についてＥＧＦ及びＴＧＦ−アルファの両方と競合するＥＧＦＲに対して方向付けられたヒト化ＥＧＦＲ抗体であるＥＭＤ７２００（マツズマブ）（ＥＭＤ／Ｍｅｒｃｋ）；ヒトＥＧＦＲ抗体、ＨｕＭａｘ−ＥＧＦＲ（ＧｅｎＭａｂ）；Ｅ１．１、Ｅ２．４、Ｅ２．５、Ｅ６．２、Ｅ６．４、Ｅ２．１１、Ｅ６．  ３及びＥ７．６．  ３として知られ、米国特許第６２３５８８３号に記載される完全ヒト抗体；ＭＤＸ−４４７（Ｍｅｄａｒｅｘ  Ｉｎｃ）；並びにｍＡｂ  ８０６又はヒト化ｍＡｂ  ８０６（Johns et al., J. Biol. Chem. 279（29）:30375-30384 （2004））が含まれる。抗ＥＧＦＲ抗体は、細胞傷害性剤とコンジュゲートし、よってイムノコンジュゲートを生成することができる（例えば、ＥＰ６５９４３９Ａ２、Ｍｅｒｃｋ  Ｐａｔｅｎｔ  ＧｍｂＨ参照）。ＥＧＦＲアンタゴニストには、米国特許第：５６１６５８２号、５４５７１０５号、５４７５００１号、５６５４３０７号、５６７９６８３号、６０８４０９５号、６２６５４１０号、６４５５５３４号、６５２１６２０号、６５９６７２６号、６７１３４８４号、５７７０５９９号、６１４０３３２号、５８６６５７２号、６３９９６０２号、６３４４４５９号、６６０２８６３号、６３９１８７４号、６３４４４５５号、５７６００４１号、６００２００８号、及び５７４７４９８号、並びに以下の国際公開：第９８／１４４５１号、第９８／５００３８号、第９９／０９０１６号、及び第９９／２４０３７号に記載される化合物などの小分子が含まれる。特定の小分子ＥＧＦＲアンタゴニストには、ＯＳＩ−７７４（ＣＰ−３５８７７４、エルロチニブ、ＴＡＲＣＥＶＡ（登録商標）Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ／ＯＳＩ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ）；ＰＤ  １８３８０５（ＣＩ  １０３３、２−プロペンアミド、Ｎ−［４−［（３−クロロ−４−フルオロフェニル）アミノ］−７−［��−（４−モルホリニル）プロポキシ］−６−キナゾリニル］−、ジヒドロクロリド、Ｐｆｉｚｅｒ  Ｉｎｃ．）；ＺＤ１８３９、ゲフィチニブ（ＩＲＥＳＳＡ（登録商標））４−（３’−クロロ−４’−フルオロアニリノ）−７−メトキシ−６−（３−モルホリノプロポキシ）キナゾリン、ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）；ＺＭ  １０５１８０（（６−アミノ−４−（３−メチルフェニル−アミノ）−キナゾリン、Ｚｅｎｅｃａ）；ＢＩＢＸ−１３８２（Ｎ８−（３−クロロ−４−フルオロ−フェニル）−Ｎ２−（１−メチル−ピペリジン−４−イル）−ピリミド［５，４−ｄ］ピリミジン−２，８−ジアミン、Ｂｏｅｈｒｉｎｇｅｒ  Ｉｎｇｅｌｈｅｉｍ）；ＰＫＩ−１６６（（Ｒ）−４−［４−［（１−フェニルエチル）アミノ］−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−イル］−フェノール）；（Ｒ）−６−（４−ヒドロキシフェニル）−４−［（１−フェニルエチル）アミノ］−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン）；ＣＬ−３８７７８５（Ｎ−［４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−キナゾリニル］−２−ブチンアミド）；ＥＫＢ−５６９（Ｎ−［４−［（３−クロロ−４−フルオロフェニル）アミノ］−３−シアノ−７−エトキシ−６−キノリニル］−４−（ジメチルアミノ）−２−ブテンアミド）（Ｗｙｅｔｈ）；ＡＧ１４７８（Ｐｆｉｚｅｒ）；ＡＧ１５７１（ＳＵ  ５２７１；Ｐｆｉｚｅｒ）；二重ＥＧＦＲ／ＨＥＲ２チロシンキナーゼ阻害剤、例えばラパチニブ（ＴＹＫＥＲＢ（登録商標）、ＧＳＫ５７２０１６又はＮ−［３−クロロ−４−［（３  フルオロフェニル）メトキシ］フェニル］−６［５［［［２メチルスルホニル）エチル］アミノ］メチル］−２−フラニル］−４−キナゾリンアミン）が含まれる。
【００７７】
化学療法剤には「チロシンキナーゼ阻害剤」も含まれ、これは、前段落に記載のＥＧＦＲ標的化薬物；小分子ＨＥＲ２チロシンキナーゼ阻害剤、例えばＴａｋｅｄａから入手可能なＴＡＫ１６５；ＥｒｂＢ２受容体チロシンキナーゼの経口選択的阻害剤であるＣＰ−７２４，７１４，（Ｐｆｉｚｅｒ及びＯＳＩ）；優先的にＥＧＦＲに結合するがＨＥＲ２及びＥＧＦＲ過剰発現細胞の両方を阻害するＥＫＢ−５６９（Ｗｙｅｔｈから入手可能）といった二重ＨＥＲ阻害剤；ラパチニブ（ＧＳＫ５７２０１６；Ｇｌａｘｏ−ＳｍｉｔｈＫｌｉｎｅから入手可能）、経口ＨＥＲ２及びＥＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤；ＰＫＩ−１６６（Ｎｏｖａｒｔｉｓから入手可能）；ｐａｎ−ＨＥＲ阻害剤、例えばカネルチニブ（ＣＩ−１０３３；Ｐｈａｒｍａｃｉａ）；Ｒａｆ−１阻害剤、例えばＲａｆ−１シグナル伝達を阻害する、ＩＳＩＳ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓから入手可能なアンチセンス剤ＩＳＩＳ−５１３２；非ＨＥＲ標的化ＴＫ阻害剤、例えばメシル酸イマチニブ（ＧＬＥＥＶＥＣ（登録商標）、Ｇｌａｘｏ  ＳｍｉｔｈＫｌｉｎｅから入手可能）；多標的化チロシンキナーゼ阻害剤、例えばスニチニブ（スーテント（登録商標）、Ｐｆｉｚｅｒから入手可能）；ＶＥＧＦ受容体チロシンキナーゼ阻害剤、例えばバタラニブ（ＰＴＫ７８７／ＺＫ２２２５８４、Ｎｏｖａｒｔｉｓ／Ｓｃｈｅｒｉｎｇ  ＡＧから入手可能）；ＭＡＰＫ細胞外調節キナーゼＩ阻害剤ＣＩ−１０４０（Ｐｈａｒｍａｃｉａから入手可能）；キナゾリン、例えばＰＤ  １５３０３５，４−（３−クロロアニリノ）キナゾリン；ピリドピリミジン；ピリミドピリミジン；ピロロピリミジン、例えばＣＧＰ  ５９３２６、ＣＧＰ  ６０２６１及びＣＧＰ  ６２７０６；ピラゾロピリミジン、４−（フェニルアミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン；クルクミン（ｄｉｆｅｒｕｌｏｙｌ  ｍｅｔｈａｎｅ、４，５−ビス（４−フルオロアニリノ）フタルイミド）；ニトロチオフェン部分を含有するチロホスチン；ＰＤ−０１８３８０５（Ｗａｒｎｅｒ−Ｌａｍｂｅｒ）；アンチセンス分子（例えばＨＥＲコード化核酸に結合するもの）；キノキサリン誘導体（米国特許第５８０４３９６号）；チルホスチン（ｔｒｙｐｈｏｓｔｉｎ）（米国特許第５８０４３９６号）；ＺＤ６４７４（Ａｓｔｒａ  Ｚｅｎｅｃａ）；ＰＴＫ−７８７（Ｎｏｖａｒｔｉｓ／Ｓｃｈｅｒｉｎｇ  ＡＧ）；ｐａｎ−ＨＥＲ阻害剤、例えばＣＩ−１０３３（Ｐｆｉｚｅｒ）；Ａｆｆｉｎｉｔａｃ（ＩＳＩＳ  ３５２１；Ｉｓｉｓ／Ｌｉｌｌｙ）；メシル酸イマチニブ（ＧＬＥＥＶＥＣ（登録商標））；ＰＫＩ  １６６（Ｎｏｖａｒｔｉｓ）；ＧＷ２０１６（Ｇｌａｘｏ  ＳｍｉｔｈＫｌｉｎｅ）；ＣＩ−１０３３（Ｐｆｉｚｅｒ）；ＥＫＢ−５６９（Ｗｙｅｔｈ）；Ｓｅｍａｘｉｎｉｂ（Ｐｆｉｚｅｒ）；ＺＤ６４７４（ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）；ＰＴＫ−７８７（Ｎｏｖａｒｔｉｓ／Ｓｃｈｅｒｉｎｇ  ＡＧ）；ＩＮＣ−１Ｃ１１（Ｉｍｃｌｏｎｅ）、ラパマイシン（シロリムス、ＲＡＰＡＭＵＮＥ（登録商標））；又は以下の特許公開公報：米国特許第５８０４３９６号；国際公開第１９９９／０９０１６号（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｙａｎａｍｉｄ）；国際公開第１９９８／４３９６０号（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｙａｎａｍｉｄ）；国際公開第１９９７／３８９８３号（Ｗａｒｎｅｒ  Ｌａｍｂｅｒｔ）；国際公開第１９９９／０６３７８号（Ｗａｒｎｅｒ  Ｌａｍｂｅｒｔ）；国際公開第１９９９／０６３９６号（Ｗａｒｎｅｒ  Ｌａｍｂｅｒｔ）；国際公開第１９９６／３０３４７号（Ｐｆｉｚｅｒ、Ｉｎｃ）；国際公開第１９９６／３３９７８号（Ｚｅｎｅｃａ）；国際公開第１９９６／３３９７号（Ｚｅｎｅｃａ）及び国際公開第１９９６／３３９８０（Ｚｅｎｅｃａ）のいずれかに記載のものを含む。
【００７８】
化学療法剤には、デキサメタゾン、インターフェロン、コルヒチン、メトプリン、シクロスポリン、アンホテリシン、メトロニダゾール、アレムツズマブ、アリトレチノイン、アロプリノール、アミホスチン、三酸化ヒ素、アスパラギナーゼ、ＢＣＧライブ、ベバキュジマブ（ｂｅｖａｃｕｚｉｍａｂ）、ベキサロテン、クラドリビン、クロファラビン、ダルベポエチンアルファ、デニロイキ、デクスラゾキサン、エポエチンアルファ、エルロチニブ（ｅｌｏｔｉｎｉｂ）、フィルグラスチム、ヒストレリンアセテート、イブリツモバブ、インターフェロンアルファ−２ａ、インターフェロンアルファ−２ｂ、レナリドマイド、レバミソール、メスナ、メトキサレン、ナンドロロン、ネララビン、ノフェツモマブ、オプレルベキン、パリフェルミン、パミドロネート、ペガデマーゼ、ペグアスパルガーゼ、ペグフィルグラスチム、ペメトレキセド二ナトリウム、プリカマイシン、ポルフィマーナトリウム、キナクリン、ラスブリカーゼ、サルグラモスチム、テモゾロミド、ＶＭ−２６、６−ＴＧ、トレミフェン、トレチノイン、ＡＴＲＡ、バルルビシン、ゾレドロネート、及びゾレドロン酸、並びにこれらの薬学的に許容される塩も含まれる。
【００７９】
化学療法剤には、ヒドロコルチゾン、ヒドロコルチゾンアセテート、コーチゾンアセテート、チクソコルトールピバル酸エステル、トリアムシノロンアセトニド、トリアムシノロン  アルコール、モメタゾン、アムシノニド、ブデソニド、デソニド、フルオシノニド、フルオシノロンアセトニド、ベタメサゾン、ベタメサゾン  リン酸ナトリウム、デキサメタゾン、デキサメタゾン  リン酸ナトリウム、フルオコルトロン、ヒドロコルチゾン−１７−ブチラート、ヒドロコルチゾン−１７−吉草酸、アルクロメタゾンジプロピオネート（ａｃｌｏｍｅｔａｓｏｎｅ  ｄｉｐｒｏｐｉｏｎａｔｅ）、吉草酸ベタメサゾン、ベタメサゾンジプロピオネート、プレドニカルベート、クロベタゾン−１７−ブチラート、クロベタゾール−１７−プロピオナート、フルオコルトロンカプロン酸、ピバリン酸フルオコルトロン及びフルプレドニデンアセテート；免疫選択的抗炎症ペプチド（ＩｍＳＡＩＤｓ）、例えばフェニルアラニン−グルタミン−グリシン（ＦＥＧ）及びそのＤ−異性体型（ｆｅＧ）（ＩＭＵＬＡＮ  ＢｉｏＴｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ、ＬＬＣ）；抗リウマチ薬物、例えばアザチオプリン、シクロスポリン（シクロスポリンＡ）、Ｄ−ペニシラミン、金塩、ヒドロキシクロロキン、レフルノミドミノサイクリン、スルファサラジン、腫瘍壊死因子アルファ（ＴＮＦα）遮断薬、例えばエタネルセプト（Ｅｎｂｒｅｌ）、インフリキシマブ（Ｒｅｍｉｃａｄｅ）、アダリムマブ（Ｈｕｍｉｒａ）、セルトリズマブペゴル（Ｃｉｍｚｉａ）、ゴリムマブ（Ｓｉｍｐｏｎｉ）、インターロイキン１（ＩＬ−１）遮断薬、例えばアナキンラ（Ｋｉｎｅｒｅｔ），Ｔ細胞同時刺激遮断薬、例えばアバタセプト（Ｏｒｅｎｃｉａ）、インターロイキン６（ＩＬ−６）遮断薬、例えばトシリズマブ（ＡＣＴＥＭＲＡ（登録商標））；インターロイキン１３（ＩＬ−１３）遮断薬、例えばレブリキズマブ；インターフェロンアルファ（ＩＦＮ）遮断薬、例えばＲｏｎｔａｌｉｚｕｍａｂ；ベータ７インテグリン遮断薬、例えばｒｈｕＭＡｂベータ７；ＩｇＥ経路遮断薬、例えば抗Ｍ１プライム；分泌ホモトリマーＬＴａ３及び膜結合ヘテロトリマーＬＴａ１／β２遮断薬、例えば抗リンフォトキシンアルファ（ＬＴａ）；放射性同位体（例えば、Ａｔ２１１、Ｉ１３１、Ｉ１２５、Ｙ９０、Ｒｅ１８６、Ｒｅ１８８、Ｓｍ１５３、Ｂｉ２１２、Ｐ３２、Ｐｂ２１２及びＬｕの放射性同位体）；種々の治療剤、例えばチオプラチン、ＰＳ−３４１、フェニルブチラート、ＥＴ−１８−  ＯＣＨ３、又はファルネシルトランスフェラーゼ阻害剤（Ｌ−７３９７４９、Ｌ−７４４８３２）；ポリフェノール、例えばケルセチン、レスベラトロール、ピセタノール、没食子酸エピガロカテキン（ｅｐｉｇａｌｌｏｃａｔｅｃｈｉｎｅ  ｇａｌｌａｔｅ）、テアフラビン、フラバノール、プロシアニジン、ベツリン酸及びその誘導体；オートファジー阻害剤、例えばクロロキン；デルタ−９−テトラヒドロカンナビノール（ドロナビノール、ＭＡＲＩＮＯＬ（登録商標））；ベータラパコン；ラパコール；コルヒチン；ベツリン酸；アセチルカンプトテシン、スコポレクチン（ｓｃｏｐｏｌｅｃｔｉｎ）、及び９−アミノカンプトテシン）；ポドフィロトキシン；テガフール（ＵＦＴＯＲＡＬ（登録商標））；ベキサロテン（ＴＡＲＧＲＥＴＩＮ（登録商標））；ビホスホネート、例えばクロドロネート（例えば、ＢＯＮＥＦＯＳ（登録商標）又はＯＳＴＡＣ（登録商標））、エチドロネート（ＤＩＤＲＯＣＡＬ（登録商標））、ＮＥ−５８０９５、ゾレドロン酸／ゾレドロネート（ＺＯＭＥＴＡ（登録商標））、アレンドロネート（ＦＯＳＡＭＡＸ（登録商標））、パミドロネート（ＡＲＥＤＩＡ（登録商標））、チルドロネート（ＳＫＥＬＩＤ（登録商標））、又はリセドロネート（ＡＣＴＯＮＥＬ（登録商標））；及び上皮増殖因子受容体（ＥＧＦ−Ｒ）；ワクチン、例えばＴＨＥＲＡＴＯＰＥ（登録商標）ワクチン；ペリフォシン、ＣＯＸ−２阻害剤（例えばセレコキシブ又はエトリコキシブ）、プロテオソーム阻害剤（例えばＰＳ３４１）；ＣＣＩ−７７９；ティピファニブ（Ｒ１１５７７）；オラフェニブ（ｏｒａｆｅｎｉｂ）、ＡＢＴ５１０；Ｂｃｌ−２阻害剤、例えばオブリメルセンナトリウム（ＧＥＮＡＳＥＮＳＥ（登録商標））；ピクサントロン；ファルネシルトランスフェラーゼ阻害剤、例えば、ロナファーニブ（ＳＣＨ  ６６３６、ＳＡＲＡＳＡＲＴＭ）；及び上記のいずれかの薬学的に許容される塩、酸、又は誘導体；並びに上記の二つ以上の組み合わせ、例えばＣＨＯＰ（シクロホスファミド、ドキソルビシン、ビンクリスチン、及びプレドニゾロンの組み合わせ療法の略記）；及びＦＯＬＦＯＸ（５−ＦＵ及びロイコボリンと組み合わせたオキサリプラチン（ＥＬＯＸＡＴＩＮＴＭ）による治療レジメンの略記）も含まれる。
【００８０】
化学療法剤には、鎮痛、解熱及び抗炎症効果を有する非ステロイド性抗炎症薬物も含まれる。ＮＳＡＩＤは、酵素シクロオキシゲナーゼの非選択的阻害剤を含む。ＮＳＡＩＤの特定の例には、アスピリン、プロピオン酸誘導体、例えばイブプロフェン、フェノプロフェン、ケトプロフェン、フルルビプロフェン、オキサプロジン及びナプロキセン、酢酸誘導体、例えばインドメタシン、スリンダク、エトドラク、ジクロフェナク、エノール酸（ｅｎｏｌｉｃ  ａｃｉｄ）誘導体、例えばピロキシカム、メロキシカム、テノキシカム、ドロキシカム、ロルノキシカム及びイソキシカム、フェナム酸誘導体、例えばメフェナム酸、メクロフェナム酸、フルフェナム酸、トルフェナム酸、及びＣＯＸ−２阻害剤、例えばセレコキシブ、エトリコキシブ、ルミラコキシブ、パレコキシブ、ロフェコキシブ、ロフェコキシブ、及びバルデコキシブが含まれる。ＮＳＡＩＤは、関節リウマチ、変形性関節症、炎症性関節症、強直性脊椎炎、乾癬性関節炎、ライター症候群、急性痛風、月経困難症、転移部骨痛、頭痛及び片頭痛、術後痛、炎症及び組織傷害に起因する軽度から中程度の痛み、発熱、腸閉塞、並びに腎疝痛といった状態の症状緩和のために示されうる。
【００８１】
本明細書において使用されるとき、「増殖阻害剤」は、細胞の増殖をｉｎ  ｖｉｔｒｏ又はｉｎ  ｖｉｖｏで阻害する化合物又は組成物を指す。一実施態様において、増殖阻害剤は、抗体が結合する抗原を発現している細胞の増殖を予防又は低減する増殖阻害抗体である。別の実施態様において、増殖阻害剤は、Ｓ期で細胞の割合を有意に減少させるものでありうる。増殖阻害剤の例は、細胞周期の進行を（Ｓ期以外の位置で）遮断する薬剤、例えばＧ１停止又はＭ期停止を誘発する薬剤を含む。古典的なＭ期ブロッカーは、ビンカス（ビンクリスチン及びビンブラスチン）、タキサン類、及びトポイソメラーゼＩＩ阻害剤、例えばドキソルビシン、エピルビシン、ダウノルビシン、エトポシド、及びブレオマイシンを含む。またＧ１停止させるこれらの薬剤は、Ｓ期停止にも波及し、例えば、ＤＮＡアルキル化剤、例えば、タモキシフェン、プレドニゾン、ダカルバジン、メクロレタミン、シスプラチン、メトトレキセート、５−フルオロウラシル、及びアラ−Ｃである。さらなる情報は、Mendelsohn and Israel, eds., The Molecular Basis of Cancer, Chapter 1, entitled “Cell cycle regulation, oncogenes, and antineoplastic drugs” by Murakami et al. （W.B. Saunders, Philadelphia, 1995）、例えば１３頁に見出すことができる。タキサン類（パクリタキセル及びドセタキセル）は、共にイチイに由来する抗がん剤である。ヨーロッパイチイに由来するＤｏｃｅｔａｘｅｌ（ＴＡＸＯＴＥＲＥ（登録商標）、Ｒｈｏｎｅ−Ｐｏｕｌｅｎｃ  Ｒｏｒｅｒ）は、パクリタキセル（ＴＡＸＯＬ（登録商標）、Ｂｒｉｓｔｏｌ−Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂ）の半合成アナログである。パクリタキセル及びドセタキセルは、チューブリン二量体からの微小管の集合を促進し、細胞の有糸分裂を阻害する結果を招く脱重合を防ぐことによって微小管を安定化する。
【００８２】
「放射線療法」とは、正常に機能する能力を制限するため又は完全に細胞を破壊するために、細胞に十分な損傷を誘導する有向性のガンマ線又はベータ線の使用を意味する。治療の線量及び継続期間を決定するために当技術分野で既知の多くの方法があることは明らかであろう。典型的な治療は、１回の投与として、１日当たり１０から２００単位（グレイ）の典型的な線量として施される。
【００８３】
治療の目的のための「対象」又は「個体」は、哺乳動物として分類されるいずれかの動物を指し、ヒト、家畜動物、及び動物園、スポーツ又はペット動物、例えば、イヌ、ウマ、ネコ、ウシなどを含む。好ましくは哺乳動物はヒトである。個体又は対象は患者でありうる。
【００８４】
本明細書における用語「抗体」は、本明細書で最も広い意味で用いられ、具体的には、モノクローナル抗体（完全長モノクローナル抗体を含む）、ポリクローナル抗体、多重特異性抗体（例えば二重特異性抗体）、及び、所望の生物活性を示す限り、抗体断片を含む。
【００８５】
「単離された」抗体は、その自然環境の成分から同定されて分離され、及び／又は回収されたものである。その自然環境の汚染成分とは、抗体の研究、診断又は治療への使用を妨害する物質であり、酵素、ホルモン、及び他のタンパク質様又は非タンパク質様溶質を含みうる。いくつかの実施態様において、抗体は、（１）例えばローリー法で測定した場合抗体の９５重量％を超えるまで、及びいくつかの実施態様においては９９重量％を超えるまで、（２）例えばスピニングカップシークエネーターを使用することにより、少なくとも１５残基のＮ末端あるいは内部アミノ酸配列を得るのに充分な程度まで、又は（３）例えばクーマシーブルー又は銀染色を使用した還元又は非還元条件下でのＳＤＳ−ＰＡＧＥにより均一まで精製される。単離された抗体は、抗体の自然環境の少なくとも一つの成分が存在しないため、組換え細胞内のｉｎ  ｓｉｔｕの抗体を含む。しかしながら、通常は、単離された抗体は少なくとも一つの精製工程により調製される。
【００８６】
「天然抗体」は、通常、二つの同一の軽（Ｌ）鎖及び二つの同一の重（Ｈ）鎖からなる、約１５００００ダルトンのヘテロ四量体糖タンパク質である。各軽鎖は一つの共有ジスルフィド結合により重鎖に結合しており、ジスルフィド結合の数は、異なった免疫グロブリンアイソタイプの重鎖間で変化する。また各重鎖と軽鎖は、規則的に離間した鎖内ジスルフィド架橋を有している。各重鎖は、複数の定常ドメインが続く可変ドメイン（ＶＨ）を一端に有する。各軽鎖は、一端に可変ドメイン（ＶＬ）を、他端に定常ドメインを有する。軽鎖の定常ドメインは重鎖の第一定常ドメインと整列し、軽鎖の可変ドメインは重鎖の可変ドメインと整列している。特定のアミノ酸残基は、軽鎖及び重鎖可変ドメイン間の界面を形成すると考えられる。
【００８７】
用語「定常ドメイン」は、免疫グロブリンの他の部分、即ち抗原結合部位を含む可変ドメインより多くの保存アミノ酸配列を有する免疫グロブリンの部分を指す。定常ドメインは、重鎖のＣＨ１、ＣＨ２及びＣＨ３ドメイン（まとめてＣＨという）、及び軽鎖のＣＨＬ（又はＣＬ）ドメインを含む。
【００８８】
抗体の「可変領域」又は「可変ドメイン」は、抗体の重鎖又は軽鎖のアミノ末端ドメインを指す。重鎖の可変ドメインは、「ＶＨ」と呼ぶことがある。軽鎖の可変ドメインは「ＶＬ」と呼ぶことがある。これらドメインは、抗体の通常最も可変度の高い部分であり、抗原結合部位を含んでいる。
【００８９】
「可変」なる用語は、可変ドメインのある部分が、抗体間で配列が広範囲に相違しているという事実を指し、各特定の抗体のその特定の抗原への結合及び特異性に使用される。しかしながら、可変性は、抗体の可変ドメイン全体に均一に分布しているのではない。それは、軽鎖及び重鎖可変ドメインの双方において、超可変領域（ＨＶＲ）と称される三つのセグメントに集中している。可変ドメインのより高度に保存されている部分は、フレームワーク領域（ＦＲ）と呼ばれる。天然の重鎖及び軽鎖の可変ドメインは、それぞれ四つのＦＲ領域を含み、大部分がベータシート立体配置をとって三つのＨＶＲにより繋がっており、これはベータシート構造と繋がるループ、場合によってはベータシート構造の一部を形成するループを形成する。各鎖のＨＶＲは、ＦＲ領域により互いに極めて近接した状態で保持され、他の鎖のＨＶＲと共に、抗体の抗原結合部位の形成に寄与する（Kabat et al., Sequences of Proteins of Immunological Interest, Fifth Edition, National Institute of Health, Bethesda, Md. （1991）を参照のこと）。定常ドメインは、抗原との抗体の結合には直接関わっていないが、抗体依存性細胞毒性における抗体の関与など、多様なエフェクター機能を呈する。
【００９０】
任意の哺乳動物種由来の抗体（免疫グロブリン）の「軽鎖」は、その定常ドメインのアミノ酸配列に基づいて、カッパ（κ）及びラムダ（λ）と呼ばれる二つの明確に区別される型の一つに割り当てることができる。
【００９１】
本明細書において使用されるＩｇＧの「アイソタイプ」又は「サブクラス」という用語は、これらの定常領域の化学特性及び抗原特性により定義される免疫グロブリンのサブクラスのいずれかを意味する。
【００９２】
その重鎖の定常ドメインのアミノ酸配列に応じて、抗体（免疫グロブリン）には異なるクラスが割り当てられる。免疫グロブリンには５つの主要なクラス：ＩｇＡ、ＩｇＤ、ＩｇＥ、ＩｇＧ及びＩｇＭがあり、これらのいくつかは、さらにサブクラス（アイソタイプ）、例えば、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２に、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩＧＡ１、及びＩｇＡ２に分けることができる。免疫グロブリンの異なるクラスに対応する重鎖定常ドメインは、それぞれα、γ、ε、γ、及びμと呼ばれる。免疫グロブリンの異なるクラスのサブユニット構造及び三次元立体配位はよく知られており、一般的に、例えば、Abbas et al. Cellular and Mol. Immunology, 4th ed. （W.B. Saunders, Co., 2000）に記載されている。抗体は、抗体と一又は複数の他のタンパク質若しくはペプチドとの共有的又は非共有的結合により形成される、より大きな融合分子の一部であってもよい。
【００９３】
用語「完全長抗体」、「インタクトな抗体」及び「抗体全体」は、本明細書では互換可能に使用されて、その実質的にインタクトな形態の抗体を指し、後述するような抗体断片を指すのではない。この用語は、特にＦｃ領域を含む重鎖を有する抗体を指す。
【００９４】
本明細書における目的のための「ネイキッド抗体」は、細胞傷害性部分又は放射標識にコンジュゲートされない抗体である。
【００９５】
「抗体断片」は、インタクトな抗体の一部、好ましくはその抗原結合領域を含む。いくつかの実施態様において、本明細書に記載の抗体断片は抗原−結合断片である。抗体断片の例には、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆ（ａｂ’）２、及びＦｖ断片；ダイアボディ；直鎖状抗体；単鎖抗体分子；及び抗体断片から形成された多重特異性抗体が含まれる。
【００９６】
抗体のパパイン消化は、「Ｆａｂ」断片と呼ばれる二つの同一の抗体結合断片を生成し、その各々は単一の抗原結合部位を持ち、残りは容易に結晶化する能力を反映して「Ｆｃ」断片と命名される。パパイン処置は、二つの抗原結合部位を有し、なお抗原を架橋することが可能なＦ（ａｂ’）２断片を産生する。
【００９７】
「Ｆｖ」は、完全な抗原結合部位を含む最小抗体断片である。一実施態様において、二本鎖「Ｆｖ」種は、一本の重鎖と一本の軽鎖の可変ドメインが堅固な非共有結合をなした二量体からなる。一本鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）種では、柔軟なペプチドリンカーによって一つの重鎖及び一つの軽鎖可変ドメインが共有結合性に連結することができ、よって軽鎖及び重鎖は、二本鎖Ｆｖ種と類似の「二量体」構造に結合することができる。この配置において、各可変ドメインの三つのＨＶＲは相互作用し、ＶＨ−ＶＬ二量体の表面に抗原結合部位を規定する。集合的に、六つのＨＶＲが抗体に抗原結合特異性を付与する。しかしながら、単一の可変ドメイン（又は抗原に対して特異的な三つのＨＶＲのみを含むＦｖの半分）でさえ、全結合部位よりも親和性が低下するものの、抗原を認識して結合する能力を有している。
【００９８】
Ｆａｂ断片は、重鎖及び軽鎖可変ドメインを含み、さらに軽鎖の定常ドメイン及び重鎖の第一定常ドメイン（ＣＨ１）を含む。Ｆａｂ’断片は、抗体ヒンジ領域からの一又は複数のシステインを含む重鎖ＣＨ１ドメインのカルボキシ末端に数個の残基が付加されている点でＦａｂ断片とは異なる。Ｆａｂ’−ＳＨは、本明細書において、Ｆａｂ’の一般名称であり、定常ドメインのシステイン残基が遊離チオール基を持つ。Ｆ（ａｂ’）２抗体断片は、間にヒンジシステインを有するＦａｂ’断片の対として生産された。抗体断片の他の化学結合も知られている。
【００９９】
「単鎖Ｆｖ」又は「ｓｃＦｖ」抗体断片は抗体のＶＨドメイン及びＶＬドメインを含み、これらのドメインは単一のポリペプチド鎖に存在する。一般に、ｓｃＦｖポリペプチドはＶＨドメインとＶＬドメインの間にポリペプチドリンカーをさらに含み、それはｓｃＦＶが抗原結合に望まれる構造を形成することを可能にする。ｓｃＦｖの総説については、例えば、Pluckthun, in The Pharmacology of モノクローナル抗体, vol. 113, Rosenburg and Moore eds., （Springer-Verlag, New York, 1994），頁２６９−３１５を参照のこと。
【０１００】
用語「ダイアボディ」は、二つの抗原結合部位を持つ抗体断片を指し、その断片は、同一ポリペプチド鎖の軽鎖可変ドメイン（ＶＬ）に連結した重鎖可変ドメイン（ＶＨ）を含む（ＶＨ−ＶＬ）。非常に短いために同一鎖上で二つのドメインの対形成ができないリンカーを使用して、ドメインを他の鎖の相補ドメインと強制的に対形成させ、二つの抗原結合部位を生成する。ダイアボディは二価でも二特異性でもよい。ダイアボディは、例えば、ＥＰ４０４０９７号；国際公開第１９９３／０１１６１号；Hudson et al., Nat. Med. 9:129-134 （2003）; 及びHollinger et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA 90: 6444-6448 （1993）にさらに詳細に記載されている。トリアボディ及びテトラボディもHudson et al., Nat. Med. 9:129-134 （2003）に記載されている。
【０１０１】
本明細書で使用される用語「モノクローナル抗体」とは、実質的に均一な抗体の集団から得られる抗体を意味し、 すなわち、例えば、少量で存在しうる可能な変異体、例えば天然発生変異体を除き、集団を構成する個々の抗体は同一である。したがって、修飾語「モノクローナル」は、個別抗体の混合物ではないという抗体の性質を示す。特定の実施態様では、このようなモノクローナル抗体は、通常、標的に結合するポリペプチド配列を含む抗体を含み、この場合、標的に結合するポリペプチド配列は、複数のポリペプチド配列から単一の標的結合ポリペプチド配列を選択することを含むプロセスにより得られた。例えば、この選択プロセスは、ハイブリドーマクローン、ファージクローン又は組換えＤＮＡクローンのプールといった複数のクローンからの特有のクローンの選択とすることができる。重要なのは、選択された標的結合配列をさらに変化させることにより、例えば標的に対する親和性の向上、標的結合配列のヒト化、細胞培養物中におけるその生成の向上、ｉｎ  ｖｉｖｏでの免疫原性の低減、多重特異性抗体の生成などが可能になること、並びに、変化させた標的結合配列を含む抗体も、本発明のモノクローナル抗体であることである。異なる決定基（エピトープ）に対する異なる抗体を通常含むポリクローナル抗体調製物とは対照的に、モノクローナル抗体調製物の各モノクローナル抗体は、抗原上の単一の決定基に対するものである。その特異性に加えて、モノクローナル抗体の調製物は、他の免疫グロブリンで通常汚染されていないという点で有利である。
【０１０２】
修飾語「モノクローナル」は、実質的に均一な抗体集団から得られているという抗体の特徴を示し、抗体を何か特定の方法で作製しなければならないことを意味するものではない。例えば、本発明にしたがって使用されるモノクローナル抗体は、例えば、ハイブリドーマ法（例えば、Kohler and Milstein, Nature, 256:495-97 （1975）; Hongo et al., Hybridoma, 14 （3）: 253-260 （1995）, Harlow et al., Antibodies: A Laboratory Manual, （Cold Spring Harbor Laboratory Press, 2nd ed. 1988）; Hammerling et al., in: Monoclonal Antibodies and T-Cell Hybridomas 563-681 （Elsevier, N.Y., 1981））、組換えＤＮＡ法（例えば、米国特許第４８１６５６７号参照）、ファージ−ディスプレイ技術（例えば、Clackson et al., Nature, 352: 624-628 （1991）; Marks et al., J. Mol. Biol. 222: 581-597 （1992）; Sidhu et al., J. Mol. Biol. 338（2）: 299-310 （2004）; Lee et al., J. Mol. Biol. 340（5）: 1073-1093 （2004）; Fellouse, Proc. Natl. Acad. Sci. USA 101（34）: 12467-12472 （2004）; and Lee et al., J. Immunol. Methods 284（1-2）: 119-132 （2004）参照）、並びに、動物において、ヒト免疫グロブリン座位の一部若しくは全部又はヒト免疫グロブリン配列をコードする遺伝子を有するヒト又はヒト様抗体を生成する技術（例えば、国際公開第１９９８／２４８９３号；同第１９９６／３４０９６号；同第１９９６／３３７３５号；同第１９９１／１０７４１号；Jakobovits et al., Nature 362: 255-258 （1993）; Bruggemann et al., Year in Immunol. 7:33 （1993）；米国特許第５５４５８０７号；同第５５４５８０６号；同第５５６９８２５号；同第５６２５１２６号；同第５６３３４２５号；及び同第５６６１０１６；Marks et al., Bio/Technology 10: 779-783 （1992）; Lonberg et al., Nature 368: 856-859 （1994）; Morrison, Nature 368: 812-813 （1994）; Fishwild et al., Nature Biotechnol. 14: 845-851 （1996）; Neuberger, Nature Biotechnol. 14: 826 （1996）; and Lonberg and Huszar, Intern. Rev. Immunol. 13: 65-93 （1995）参照）を含む様々な技術により作製することができる。
【０１０３】
本明細書においては、モノクローナル抗体は、重鎖及び／又は軽鎖の一部分は特定の種に由来する抗体又は特定の抗体クラス若しくはサブクラスに属する抗体における対応する配列と同一若しくは相同であるが、鎖（複数可）の残りの部分は別の種に由来する抗体又は別の抗体クラス若しくはサブクラスに属する抗体における対応する配列と同一若しくは相同である「キメラ」抗体、並びに、所望の生物学的活性を呈するものである限りそのような抗体の断片を、特に含む（例えば、米国特許第４８１６５６７号；及びMorrison et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA 81:6851-6855 （1984））。キメラ抗体は、抗体の抗原結合領域が、例えば、対象とする抗原を含むマカクザルを免疫化することにより生成される抗体に由来する、ＰＲＩＭＡＴＩＺＥＤ（登録商標）抗体を含む。
【０１０４】
非ヒト（例えばマウス）抗体の「ヒト化」型は、非ヒト免疫グロブリンに由来する最小配列を含むキメラ抗体である。一実施態様では、ヒト化抗体は、レシピエントのＨＶＲ由来の残基が、所望の特異性、親和性、及び／又は能力を有するマウス、ラット、ウサギ、又は非ヒト霊長類などの非ヒト種（ドナー抗体）のＨＶＲ由来の残基によって置き換えられた、ヒト免疫グロブリン（レシピエント抗体）である。いくつかの例においては、ヒト免疫グロブリンのＦＲの残基は、対応する非ヒト残基によって置き換えられている。さらに、ヒト化抗体はレシピエント抗体又はドナー抗体において見出されない残基を含みうる。これら修飾は、抗体性能をさらに改良するためになされうる。一般に、ヒト化抗体は、少なくとも一つ、典型的には二つの可変ドメインのすべてを実質的に含み、超可変ループのすべて又は実質的にすべてが非ヒト免疫グロブリンのものに対応し、ＦＲのすべて又は実質的にすべてがヒト免疫グロブリン配列のものである。また、ヒト化抗体は、任意選択的に、免疫グロブリン、通常はヒト免疫グロブリン、の定常領域（Ｆｃ）の少なくとも一部を含む。さらなる詳細については、例えばJones et al., Nature 321:522-525 （1986）; Riechmann et al., Nature 332:323-329 （1988）;及びPresta, Curr. Op. Struct. Biol. 2:593-596 （1992）を参照のこと。例えばVaswani and Hamilton, Ann. Allergy, Asthma & Immunol. 1:105-115 （1998）; Harris, Biochem. Soc. Transactions 23:1035-1038 （1995）; Hurle and Gross, Curr. Op. Biotech. 5:428-433 （1994）；並びに米国特許第６９８２３２１号及び同第７０８７４０９号も参照のこと。
【０１０５】
「ヒト抗体」は、ヒトによって産生される抗体のアミノ酸配列に相当するアミノ酸配列を有するもの、及び／又は本明細書中に開示されるヒト抗体を製造するためのいずれかの技術を使用して製造されたものである。ヒト抗体のこの定義は、特に非ヒト抗原結合残基を含むヒト化抗体を除外する。ヒト抗体は、ファージディスプレイライブラリーを含む、当技術分野で既知の様々な技術を用いて生成することができる。Hoogenboom and Winter, J. Mol. Biol., 227:381 （1991）; Marks et al., J. Mol. Biol., 222:581 （1991）。ヒトモノクローナル抗体の調製にやはり利用可能であるのは、Cole et al., Monoclonal Antibodies and Cancer Therapy, Alan R. Liss, p. 77 （1985）; Boerner et al., J. Immunol., 147（1）:86-95 （1991）に記載の方法である。van Dijk and van de Winkel, Curr. Opin. Pharmacol., 5: 368-74 （2001）も参照されたい。ヒト抗体は、抗原を、抗原曝露に応答してこのような抗体を生成するように修飾されているが、その内因性座位が無能にされているトランスジェニック動物、例えば免疫化キセノマウスに投与することにより調製することができる（例えば、ＸＥＮＯＭＯＵＳＥＴＭ技術に関する米国特許第６０７５１８１号及び６１５０５８４号参照）。例えば、ヒトＢ細胞ハイブリドーマ技術により生成されたヒト抗体に関するLi et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 103:3557-3562 （2006）も参照されたい。
【０１０６】
「種依存性抗体」は、第二の哺乳動物種由来の抗原の相同体に対して有している結合親和性よりも、第一の哺乳動物種由来の抗原に対してより強力な結合親和性を有するものである。通常、種依存性抗体は、ヒト抗原（例えば、約１ｘ１０−７Ｍ以下、好ましくは約１ｘ１０−８Ｍ以下、及び好ましくは約１ｘ１０−９Ｍ以下の結合親和性（ＫＤ）値を有する）と「特異的に結合」するが、そのヒト抗原に対する結合親和性よりも、少なくとも約５０倍、又は少なくとも約５００倍、又は少なくとも約１０００倍弱い、第二の非ヒト哺乳動物種由来の抗原の相同体に対する結合親和性を有する。種依存性抗体は、上で定義した様々な型の抗体のいずれでもありうるが、好ましくはヒト化又はヒト抗体である。
【０１０７】
本明細書で使用されるとき、用語「超可変領域」、「ＨＶＲ」又は「ＨＶ」は、配列が超可変である、及び／又は構造的に定義されたループを形成する抗体可変ドメインの領域を指す。一般的に、抗体は、ＶＨに三つ（Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３）、ＶＬに三つ（Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３）の計六つのＨＶＲを含む。天然抗体において、Ｈ３及びＬ３は六つのＨＶＲのうちで最も高い多様性を示し、特にＨ３は抗体に高度な特異性を付与するのに独特の役割を果たすと考えられている。例として、Xu et al., Immunity 13:37-45 （2000）; Johnson and Wu, in Methods in Molecular Biology 248:1-25 （Lo, ed., Human Press, Totowa, N.J., 2003）を参照のこと。実際、重鎖のみからなる天然に生じるラクダ科の抗体は、軽鎖の非存在下で機能的で安定である。例えば、Hamers-Casterman et al., Nature 363:446-448 （1993）; Sheriff et al., Nature Struct. Biol. 3:733-736 （1996）を参照されたい。
【０１０８】
複数のＨＶＲの描写が使用されており、本明細書に含まれる。Ｋａｂａｔ相補性決定領域（ＣＤＲ）は配列可変性に基づいており、最も一般的に使用されている（Kabat et al., Sequences of Proteins of Immunological Interest, 5th Ed. Public Health Service, National Institutes of Health, Bethesda, Md. （1991））。Ｃｈｏｔｈｉａは、代わりに、構造ループの位置を指す（Chothia and Lesk J. Mol. Biol. 196:901-917 （1987））。ＡｂＭ  ＨＶＲは、Ｋａｂａｔ  ＨＶＲとＣｈｏｔｈｉａ構造的ループの間の妥協を表し、Ｏｘｆｏｒｄ  ＭｏｌｅｃｕｌａｒのＡｂＭ  抗体モデリングソフトウェアにより使用される。「接触」ＨＶＲは、利用できる複合体結晶構造の解析に基づく。これらの各ＨＶＲからの残基は以下に記される。
【０１０９】
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【０１１０】
ＨＶＲは、以下のような「拡大ＨＶＲ」を含むことができる：ＶＬの２４〜３６又は２４〜３４（Ｌ１）、４６〜５６又は５０〜５６  及び８９〜９７又は８９〜９６（Ｌ３）、並びにＶＨの２６〜３５（Ｈ１）、５０〜６５又は４９〜６５（Ｈ２）及び９３〜１０２、９４〜１０２、又は９５〜１０２（Ｈ３）。可変ドメイン残基には、これら各々を定義するために、上掲のＫａｂａｔらに従って番号を付した。
【０１１１】
「フレームワーク」又は「ＦＲ」残基は、本明細書で定義しているＨＶＲ残基以外の可変ドメイン残基である。
【０１１２】
用語「Ｋａｂａｔの可変ドメイン残基番号付け」又は「Ｋａｂａｔのアミノ酸位置の番号付け」及びそれらの変形は、上掲のＫａｂａｔらの抗体の編集の軽鎖可変ドメイン又は重鎖可変ドメインに対して用いられる番号付けシステムを指す。この番号付けシステムを用いると、実際の線状のアミノ酸配列は、可変ドメインのＦＲ又はＨＶＲの短縮物又はそれらへの挿入物に相当する、より少ないアミノ酸又は付加的なアミノ酸を含みうる。例えば、重鎖可変ドメインは、Ｈ２の残基５２の後に単一のアミノ酸挿入物（Ｋａｂａｔによれば残基５２ａ）及び重鎖ＦＲ残基８２の後に挿入残基（例えば、Ｋａｂａｔによれば残基８２ａ、８２ｂ及び８２ｃなど）を含みうる。残基のＫａｂａｔ番号付けは、「標準的な」Ｋａｂａｔ番号付けをされた配列と、抗体の配列相同性がある領域において配列比較することにり、所与の抗体について決定されうる。
【０１１３】
Ｋａｂａｔ番号付けシステムは一般に、可変ドメイン内の残基（およそ軽鎖の残基１〜１０７及び重鎖の残基１〜１１３）を指す場合に用いられる（例えば、Kabat et al., Sequences of Immunological Interest. 5th Ed. Public Health Service, National Institutes of Health, Bethesda, Md. （1991））。免疫グロブリン重鎖定常領域内の残基を指す場合には、一般に「ＥＵ番号付けシステム」又は「ＥＵインデックス」を用いる（例えば、上掲のＫａｂａｔらに記載のＥＵインデックス）。「ＫａｂａｔのＥＵインデックス」はヒトＩｇＧ１  ＥＵ抗体の残基番号を指す。
【０１１４】
「線形抗体」という表現は、Zapata et al. （1995 Protein Eng, 8（10）:1057-1062）に記載される抗体を指す。簡潔には、これら抗体は、相補的な軽鎖ポリペプチドと共に一対の抗原結合領域を形成する、一対のタンデム型Ｆｄセグメント（ＶＨ−ＣＨ１−ＶＨ−ＣＨ１）を含む。線形抗体は、二重特異性又は単一特異性とすることができる。
【０１１５】
本明細書に使用される用語「結合する」、「〜に特異的に結合する」、又は「〜に特異的」とは、生体分子を含む分子の異種集団の存在下における標的の存在を決定付ける、標的と抗体の間の結合などの測定可能で再生可能な相互作用に言及する。例えば、標的（エピトープでありうる）に結合する又は特異的に結合する抗体は、この標的に対し、他の標的より高い親和性、結合活性で、より容易に及び／又はより長い期間にわたって結合する抗体である。一実施態様では、抗体の、無関係な標的への結合の程度は、例えば、ラジオイムノアッセイ（ＲＩＡ）によって測定される場合、抗体の標的への結合の約１０％未満である。特定の実施態様では、標的に特異的に結合する抗体の解離定数（Ｋｄ値）は、≦１μＭ、≦１００ｎＭ、≦１０ｎＭ、≦１ｎＭ、又は≦０．１ｎＭである。特定の実施態様では、抗体は、異なる種由来のタンパク質中に保存されているタンパク質のエピトープに特異的に結合する。別の実施態様では、特異的な結合には、必須ではないが排他的結合が含まれる。
【０１１６】
用語「二重特異性」とは、抗原結合分子が少なくとも二つの異なる抗原決定基に特異的に結合することができることを意味する。一般的に、二重特異性抗原結合分子は、各々が異なる抗原決定基に特異的な二つの抗原結合部位を含む。特定の実施態様では、二重特異性抗原結合分子は、二つの抗原決定基、特に二つの別個の細胞上に発現した二つの抗原決定基に同時に結合することができる。
【０１１７】
用語「抗原結合ドメイン」は、抗原の一部又は全部に結合し、且つ抗原の一部又は全部に相補的な領域を含む抗体の部分を指す。抗原結合ドメインは、例えば、一又は複数の抗体可変ドメイン（抗体可変領域とも呼ばれる）により提供される。好ましくは、抗原結合ドメインは、抗体軽鎖可変領域（ＶＬ）及び抗体重鎖可変領域（ＶＨ）を含む。
【０１１８】
「Ｆａｂ分子」は、免疫グロブリンの、重鎖（「Ｆａｂ重鎖」）のＶＨ及びＣＨ１ドメインと、軽鎖（「Ｆａｂ軽鎖」）のＶＬ及びＣＬドメインとからなるタンパク質を指す。
【０１１９】
「クロスオーバー」Ｆａｂ分子（「Ｃｒｏｓｓｆａｂ」とも呼ばれる）は、Ｆａｂ重鎖とＦａｂ軽鎖の可変ドメイン又は定常ドメインが交換されている（即ち互いによって置き換えられている）Ｆａｂ分子を意味し、即ちクロスオーバーＦａｂ分子は、軽鎖可変ドメインＶＬ及び重鎖定常ドメイン１  ＣＨ１（ＮからＣ末端の方向に、ＶＬ−ＣＨ１）からなるペプチド鎖と、重鎖可変ドメインＶＨ及び軽鎖定常ドメインＣＬ（ＮからＣ末端の方向に、ＶＨ−ＣＬ）からなるペプチド鎖とを含む。明瞭には、Ｆａｂ軽鎖とＦａｂ重鎖の可変ドメインが交換されているクロスオーバーＦａｂ分子において、重鎖定常ドメイン１  ＣＨ１を含むペプチド鎖を、本明細書では（クロスオーバー）Ｆａｂ分子の「重鎖」と呼ぶ。逆に、Ｆａｂ軽鎖とＦａｂ重鎖の定常ドメインが交換されているクロスオーバーＦａｂ分子では、重鎖可変ドメインＶＨを含むペプチド鎖を、本明細書では（クロスオーバー）Ｆａｂ分子の「重鎖」と呼ぶ。
【０１２０】
これに対して、「従来の」Ｆａｂ分子とは、その天然フォーマットにおけるＦａｂ分子、即ち重鎖の可変ドメイン及び定常ドメイン（ＮからＣ末端の方向に、ＶＨ−ＣＨ１）からなる重鎖と、軽鎖の可変ドメイン及び定常領域（ＮからＣ末端の方向に、ＶＬ−ＣＬ）からなる軽鎖を含むＦａｂ分子を意味する。
【０１２１】
本明細書の用語「Ｆｃドメイン」又は「Ｆｃ領域」は、定常領域の少なくとも一部を含む、免疫グロブリン重鎖のＣ末端領域を定義するために使用される。この用語は、天然配列Ｆｃ領域と変異体Ｆｃ領域を含む。ＩｇＧ重鎖のＦｃ領域の境界はわずかに変化しうるが、通常、ヒトＩｇＧ重鎖Ｆｃ領域はＣｙｓ２２６又はＰｒｏ２３０から重鎖のカルボキシル末端まで延びると定義される。しかしながら、宿主細胞によって生成される抗体には、重鎖のＣ末端から、一又は複数の、特に一つ又は二つのアミノ酸の翻訳後切断が生じうる。したがって、完全長重鎖をコードする特異的な核酸分子の発現により、宿主細胞によって生成される抗体は、完全長重鎖を含みうるか、又は完全長重鎖の切断された変異体（本明細書では「切断された変異型重鎖」とも呼ぶ）を含みうる。これは、重鎖の最後の二のＣ末端アミノ酸がグリシン（Ｇ４４６）とリジン（Ｋ４４７、ＥＵ番号付け）である場合にも当てはまる。したがって、Ｆｃ領域のＣ末端リジン（Ｌｙｓ４４７）、又はＣ末端グリシン（Ｇｌｙ４４６）とリジン（Ｋ４４７）は、存在してもしなくてもよい。本明細書に別途指定のない限り、Ｆｃ領域又は定常領域内のアミノ酸残基の番号付けは、Kabat et al., Sequences of Proteins of Immunological Interest, 5th Ed. Public Health Service, National Institutes of Health, Bethesda, MD, 1991（上掲も参照のこと）に記載される、ＥＵインデックスとも呼ばれるＥＵ番号付けシステムに従う。本明細書において使用されるＦｃドメインの「サブユニット」は、二量体Ｆｃドメインを形成する二つのポリペプチドの一方、即ち、免疫グロブリン重鎖のＣ末端定常領域を含み、安定な自己会合能を有するポリペプチドを指す。例えば、ＩｇＧ  Ｆｃドメインのサブユニットは、ＩｇＧ  ＣＨ２及びＩｇＧ  ＣＨ３定常ドメインを含む。
【０１２２】
「融合した」とは、複数の成分（例えば、Ｆａｂ分子及びＦｃドメインのサブユニット）が、直接又は一又は複数のペプチドリンカーを介して、ペプチド結合により結合していることを意味する。
【０１２３】
「ヘテロ二量体化を促す修飾」は、ポリペプチと同一のポリペプチドが会合してホモダイマーを形成することを低減する又は妨げる、ペプチド骨格の操作又はポリペプチド、例えば免疫グロブリン重鎖の翻訳語修飾である。本明細書において使用されるヘテロ二量体化を促す修飾は、特に、ダイマーを形成することが望ましい二つのポリペプチドの各々に対して行われる別々の修飾を含み、これらの修飾は、二つのポリペプチドの会合を促進するために互いに相補的である。例えば、ヘテロ二量体化を促す修飾は、ダイマーを形成することが望ましいポリペプチドの一方又は両方の構造又は電荷を変化させることにより、それらの会合を、それぞれ立体的に又は静電的に好ましいものにすることができる。ヘテロ二量体化は、二つの非同一ポリペプチド（例えば可変領域が同じでない二つの免疫グロブリン重鎖）の間で起こる。いくつかの実施様態では、ヘテロ二量体化を促す修飾は、アミノ酸変異、特にアミノ酸置換を含む。特定の実施態様では、ヘテロ二量体化を促す修飾は、ダイマーを形成することが望ましい二つのポリペプチドの各々における別々のアミノ酸変異、特にアミノ酸置換を含む。
【０１２４】
「活性化Ｆｃ受容体」は、抗体のＦｃ領域の結合に続いて、エフェクター機能を実行するように受容体保有細胞を刺激するシグナル伝達現象を生じさせるＦｃ受容体である。活性化Ｆｃ受容体には、ＦｃγＲＩＩＩａ（ＣＤ１６ａ）、ＦｃγＲＩ（ＣＤ６４）、ＦｃγＲＩＩａ（ＣＤ３２）、及びＦｃαＲＩ（ＣＤ８９）が含まれる。
【０１２５】
抗体に言及して使用されるとき、用語「エフェクター機能」は、抗体のアイソタイプにより変わる、抗体のＦｃ領域に起因する生物学的活性を指す。抗体エフェクター機能の例には、Ｃ１ｑ結合及び補体依存性細胞傷害（ＣＤＣ）、Ｆｃ受容体結合、抗体依存性細胞媒介性細胞傷害（ＡＤＣＣ）、抗体依存性細胞貪食（ＡＤＣＰ）、サイトカイン分泌、抗原提示細胞による免疫複合体媒介抗原取り込み、細胞表面受容体（例えば、Ｂ細胞受容体）の下方制御、及びＢ細胞の活性化が含まれる。
【０１２６】
ＩＩ．ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト
本明細書では、有効量のＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を個体に対して投与することを含む、個体におけるがんを治療するため又はその進行を遅延させるための方法が提供される。また、本明細書では、有効量のＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を、がんを有する個体に対して投与することを含む、同個体における免疫機能を増強する方法が提供される。例えば、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト及びＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストを含む。ＰＤ−１（プログラム死１）は、当技術分野では「プログラム細胞死１」、ＰＤＣＤ１、ＣＤ２７９及びＳＬＥＢ２とも呼ばれる。ＰＤ−Ｌ１（プログラム死リガンド１）は、当技術分野では、「プログラム細胞死１リガンド１」、ＰＤＣＤ１ＬＧ１、ＣＤ２７４、Ｂ７−Ｈ、及びＰＤＬ１とも呼ばれる。例示的ヒトＰＤ−Ｌ１は、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ  Ａｃｃｅｓｓｉｏｎ  Ｎｏ．Ｑ９ＮＺＱ７．１に示されている。ＰＤ−Ｌ２（プログラム死リガンド２）は、当技術分野では、「プログラム細胞死１リガンド２」、ＰＤＣＤ１ＬＧ２、ＣＤ２７３、Ｂ７−ＤＣ、Ｂｔｄｃ、及びＰＤＬ２とも呼ばれる。例示的ヒトＰＤ−Ｌ２は、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ  Ａｃｃｅｓｓｉｏｎ  Ｎｏ．Ｑ９ＢＱ５１に示されている。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、及びＰＤ−Ｌ２は、ヒトＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２である。
【０１２７】
いくつかの実施様態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、ＰＤ−１の、そのリガンド結合パートナーに対する結合を阻害する分子である。特定の態様では、ＰＤ−１リガンド結合パートナーはＰＤ−Ｌ１及び／又はＰＤ−Ｌ２である。別の実施様態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１のその結合パートナーに対する結合を阻害する分子である。特定の態様では、ＰＤ−Ｌ１  結合パートナーはＰＤ−１及び／又はＢ７−１である。別の実施態様では、ＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ２の、その結合パートナーに対する結合を阻害する分子である。特定の態様では、ＰＤ−Ｌ２結合パートナーはＰＤ−１である。アンタゴニストは、抗体、その抗原結合断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、又はオリゴペプチドである。
【０１２８】
いくつかの実施様態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、抗ＰＤ−１抗体（例えば、ヒト抗体、ヒト化抗体、又はキメラ抗体）である。いくつかの実施様態では、抗ＰＤ−１抗体は、ＭＤＸ  １１０６（ニボルマブ）、ＭＫ−３４７５（ペンブロリズマブ）、ＣＴ−０１１（ピディリズマブ）、ＭＥＤＩ−０６８０（ＡＭＰ−５１４）、ＰＤＲ００１、ＲＥＧＮ２８１０、及びＢＧＢ−１０８からなる群より選択される。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストは、イムノアドヘシン（例えば、定常領域（例えば、免疫グロブリン配列のＦｃ領域）に融合したＰＤ−Ｌ１又はＰＤ−Ｌ２の細胞外又はＰＤ−１結合部分を含むイムノアドヘシン）である。いくつかの実施様態では、ＰＤ−１結合アンタゴニストはＡＭＰ−２２４である。いくつかの実施様態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。いくつかの実施様態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０、ＭＰＤＬ３２８０Ａ（アテゾリズマブ）、ＭＤＸ−１１０５、ＭＥＤＩ４７３６（デュルバルマブ）、及びＭＳＢ００１０７１８Ｃ（アベルマブ）からなる群より選択される。抗体ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０は、国際公開第２０１０／０７７６３４号に記載される抗ＰＤ−Ｌ１である。ＢＭＳ−９３６５５９としても知られるＭＤＸ−１１０５は、国際公開第２００７／００５８７４号に記載される抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。ＭＥＤＩ４７３６は、国際公開第２０１１／０６６３８９号及び米国特許出願公開第２０１３／０３４５５９号に記載される抗ＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体である。ＭＤＸ−１１０６−０４、ＭＤＸ−１１０６、ＯＮＯ−４５３８、ＢＭＳ−９３６５５８、及びＯＰＤＩＶＯ（登録商標）としても知られるニボルマブは、国際公開第２００６／１２１１６８号に記載される抗ＰＤ−１抗体である。ＭＫ−３４７５、Ｍｅｒｃｋ３４７５、ランブロリズマブ、ＫＥＹＴＲＵＤＡ（登録商標）、及びＳＣＨ−９００４７５としても知られるペンブロリズマブは、国際公開第２００９／１１４３３５号に記載される抗ＰＤ−１抗体である。ｈＢＡＴ、ｈＢＡＴ−１又はピディリズマブとしても知られるＣＴ−０１１は、国際公開第２００９／１０１６１１号に記載される抗ＰＤ−１抗体である。Ｂ７−ＤＣＩｇとしても知られるＡＭＰ−２２４は、国際公開第２０１０／０２７８２７号及び同２０１１／０６６３４２号に記載されるＰＤ−Ｌ２−Ｆｃ融合可溶型受容体である。
【０１２９】
いくつかの実施様態では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。いくつかの実施様態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１の間の結合及び／又はＰＤ−Ｌ１とＢ７−１の間の結合を阻害することができる。いくつかの実施様態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体はモノクローナル抗体である。いくつかの実施様態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、及び（Ｆａｂ’）２断片からなる群より選択される抗体断片である。いくつかの実施様態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体はヒト化抗体である。いくつかの実施様態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体はヒト抗体である。
【０１３０】
本発明の方法、使用、組成物及びキットに有用な抗ＰＤ−Ｌ１抗体、並びにその作製方法の例は、国際公開第２０１０／０７７６３４号、同２００７／００５８７４号、同２０１１／０６６３８９号、及び米国特許出願公開第２０１３／０３４５５９号に記載されており、これら特許文献は参照により本明細書に包含される。本発明に有用な抗ＰＤ−Ｌ１抗体（このような抗体を含有する組成物を含む）は、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体と組み合わせてがんを治療するために使用することができる。
【０１３１】
抗ＰＤ１抗体
いくつかの実施様態では、抗ＰＤ−１抗体はＭＤＸ−１１０６である。「ＭＤＸ−１１０６」の別名には、ＭＤＸ−１１０６−０４、ＯＮＯ−４５３８、ＢＭＳ−９３６５５８又はニボルマブが含まれる。いくつかの実施様態では、抗ＰＤ−１抗体はニボルマブ（ＣＡＳ  Ｒｅｇｉｓｔｒｙ  Ｎｕｍｂｅｒ：９４６４１４（−９４−４）である。さらなる実施態様では、配列番号１由来の重鎖可変領域アミノ酸配列を含む重鎖可変領域及び／又は配列番号２由来の軽鎖可変領域アミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、単離された抗ＰＤ−１抗体が提供される。さらなる実施態様では、重鎖及び／又は軽鎖配列を含む単離された抗ＰＤ−１抗体が提供され：
（ａ）この重鎖配列は、重鎖配列：ＱＶＱＬＶＥＳＧＧＧＶＶＱＰＧＲＳＬＲＬＤＣＫＡＳＧＩＴＦＳＮＳＧＭＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＶＩＷＹＤＧＳＫＲＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＲＤＮＳＫＮＴＬＦＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＴＮＤＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫＧＰＳＶＦＰＬＡＰＣＳＲＳＴＳＥＳＴＡＡＬＧＣＬＶＫＤＹＦＰＥＰＶＴＶＳＷＮＳＧＡＬＴＳＧＶＨＴＦＰＡＶＬＱＳＳＧＬＹＳＬＳＳＶＶＴＶＰＳＳＳＬＧＴＫＴＹＴＣＮＶＤＨＫＰＳＮＴＫＶＤＫＲＶＥＳＫＹＧＰＰＣＰＰＣＰＡＰＥＦＬＧＧＰＳＶＦＬＦＰＰＫＰＫＤＴＬＭＩＳＲＴＰＥＶＴＣＶＶＶＤＶＳＱＥＤＰＥＶＱＦＮＷＹＶＤＧＶＥＶＨＮＡＫＴＫＰＲＥＥＱＦＮＳＴＹＲＶＶＳＶＬＴＶＬＨＱＤＷＬＮＧＫＥＹＫＣＫＶＳＮＫＧＬＰＳＳＩＥＫＴＩＳＫＡＫＧＱＰＲＥＰＱＶＹＴＬＰＰＳＱＥＥＭＴＫＮＱＶＳＬＴＣＬＶＫＧＦＹＰＳＤＩＡＶＥＷＥＳＮＧＱＰＥＮＮＹＫＴＴＰＰＶＬＤＳＤＧＳＦＦＬＹＳＲＬＴＶＤＫＳＲＷＱＥＧＮＶＦＳＣＳＶＭＨＥＡＬＨＮＨＹＴＱＫＳＬＳＬＳＬＧＫ（配列番号１）
に対して少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有し、
（ｂ）この軽鎖配列は、軽鎖配列：ＥＩＶＬＴＱＳＰＡＴＬＳＬＳＰＧＥＲＡＴＬＳＣＲＡＳＱＳＶＳＳＹＬＡＷＹＱＱＫＰＧＱＡＰＲＬＬＩＹＤＡＳＮＲＡＴＧＩＰＡＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＥＰＥＤＦＡＶＹＹＣＱＱＳＳＮＷＰＲＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲＴＶＡＡＰＳＶＦＩＦＰＰＳＤＥＱＬＫＳＧＴＡＳＶＶＣＬＬＮＮＦＹＰＲＥＡＫＶＱＷＫＶＤＮＡＬＱＳＧＮＳＱＥＳＶＴＥＱＤＳＫＤＳＴＹＳＬＳＳＴＬＴＬＳＫＡＤＹＥＫＨＫＶＹＡＣＥＶＴＨＱＧＬＳＳＰＶＴＫＳＦＮＲＧＥＣ（配列番号２）
に対して少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有する。
【０１３２】
抗ＰＤ−Ｌ１抗体
国際公開第２０１０／０７７６３４号及び米国特許第８２１７１４９号に記載される抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、本明細書に記載される方法、使用、組成物及びキットに使用することができる。いくつかの実施様態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、配列番号３の重鎖可変領域配列及び／又は配列番号４の軽鎖可変領域配列を含む。さらなる実施態様では、重鎖及び／又は軽鎖配列を含む単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され：
（ａ）この重鎖配列は、重鎖配列：
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＡ（配列番号３）
に対して少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有し、
（ｂ）この軽鎖配列は、軽鎖配列：
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ（配列番号４）
に対して少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有する。
【０１３３】
一実施態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＨＶＲ−Ｈ１、ＨＶＲ−Ｈ２及びＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域ポリペプチドを含み：
（ａ）ＨＶＲ−Ｈ１配列はＧＦＴＦＳＸ１ＳＷＩＨ（配列番号５）であり；
（ｂ）ＨＶＲ−Ｈ２配列はＡＷＩＸ２ＰＹＧＧＳＸ３ＹＹＡＤＳＶＫＧ（配列番号６）であり；
（ｃ）ＨＶＲ−Ｈ３配列はＲＨＷＰＧＧＦＤＹ（配列番号７）であり；
さらにここで：Ｘ１はＤ又はＧであり；Ｘ２はＳ又はＬであり；Ｘ３はＴ又はＳである。特定の一態様では、Ｘ１はＤであり；Ｘ２はＳであり、Ｘ３はＴである。
【０１３４】
別の態様において、ポリペプチドは、式：（ＨＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＨＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＨＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＨＣ−ＦＲ４）に従ってＨＶＲ間に並置された可変領域重鎖フレームワーク配列をさらに含む。また別の態様では、フレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。さらなる態様では、フレームワーク配列はＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークである。さらなる態様では、フレームワーク配列の少なくとも一つが以下の通りである：
ＨＣ−ＦＲ１がＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳ（配列番号８）である。
ＨＣ−ＦＲ２がＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶ（配列番号９）である。
ＨＣ−ＦＲ３がＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲ（配列番号１０）である。
ＨＣ−ＦＲ４がＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＡ（配列番号１１）である。
【０１３５】
さらなる態様では、重鎖ポリペプチドは、ＨＶＲ−Ｌ１、ＨＶＲ−Ｌ２及びＨＶＲ−Ｌ３を含む可変領域軽鎖とさらに組み合わされ：
（ａ）ＨＶＲ−Ｌ１配列はＲＡＳＱＸ４Ｘ５Ｘ６ＴＸ７Ｘ８Ａ（配列番号１２）であり；
（ｂ）ＨＶＲ−Ｌ２配列はＳＡＳＸ９ＬＸ１０Ｓ，（配列番号１３）であり；
（ｃ）ＨＶＲ−Ｌ３配列はＱＱＸ１１Ｘ１２Ｘ１３Ｘ１４ＰＸ１５Ｔ（配列番号１４）であり；
ここで：Ｘ４はＤ又はＶであり；Ｘ５はＶ又はＩであり；Ｘ６はＳ又はＮであり；Ｘ７はＡ又はＦであり；Ｘ８はＶ又はＬであり；Ｘ９はＦ又はＴであり；Ｘ１０はＹ又はＡであり；Ｘ１１はＹ、Ｇ、Ｆ、又はＳであり；Ｘ１２はＬ、Ｙ、Ｆ又はＷであり；Ｘ１３はＹ、Ｎ、Ａ、Ｔ、Ｇ、Ｆ又はＩであり；Ｘ１４はＨ、Ｖ、Ｐ、Ｔ又はＩであり；Ｘ１５はＡ、Ｗ、Ｒ、Ｐ又はＴである。さらなる態様では、Ｘ４はＤであり；Ｘ５はＶであり；Ｘ６はＳであり；Ｘ７はＡであり；Ｘ８はＶであり；Ｘ９はＦであり；Ｘ１０はＹであり；Ｘ１１はＹであり；Ｘ１２はＬであり；Ｘ１３はＹであり；Ｘ１４はＨであり；Ｘ１５はＡである。
【０１３６】
さらなる態様では、軽鎖は、式：（ＬＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＬＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＬＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＬＣ−ＦＲ４）に従ってＨＶＲ間に並置された可変領域軽鎖フレームワーク配列をさらに含む。さらなる態様では、フレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。さらなる態様では、フレームワーク配列はＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。さらなる態様では、フレームワーク配列の少なくとも一つが以下の通りである：
ＬＣ−ＦＲ１がＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣ（配列番号１５）である。
ＬＣ−ＦＲ２がＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹ（配列番号１６）である。
ＬＣ−ＦＲ３がＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣ（配列番号１７）である。
ＬＣ−ＦＲ４がＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ（配列番号１８）である。
【０１３７】
別の実施態様では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体又は抗原結合断片が提供され：
（ａ）重鎖はＨＶＲ−Ｈ１、ＨＶＲ−Ｈ２及びＨＶＲ−Ｈ３を含み、さらに：
（ｉ）ＨＶＲ−Ｈ１配列はＧＦＴＦＳＸ１ＳＷＩＨ；（配列番号５）であり、
（ｉｉ）ＨＶＲ−Ｈ２配列はＡＷＩＸ２ＰＹＧＧＳＸ３ＹＹＡＤＳＶＫＧ（配列番号６）であり、
（ｉｉｉ）ＨＶＲ−Ｈ３配列はＲＨＷＰＧＧＦＤＹ（配列番号７）であり、
（ｂ）軽鎖はＨＶＲ−Ｌ１、ＨＶＲ−Ｌ２及びＨＶＲ−Ｌ３を含み、さらに：
（ｉ）ＨＶＲ−Ｌ１配列はＲＡＳＱＸ４Ｘ５Ｘ６ＴＸ７Ｘ８Ａ（配列番号１２）であり、
（ｉｉ）ＨＶＲ−Ｌ２配列はＳＡＳＸ９ＬＸ１０Ｓ（配列番号１３）であり、
（ｉｉｉ）ＨＶＲ−Ｌ３配列はＱＱＸ１１Ｘ１２Ｘ１３Ｘ１４ＰＸ１５Ｔ（配列番号１４）であり、
ここで：Ｘ１はＤ又はＧであり；Ｘ２はＳ又はＬであり；Ｘ３はＴ又はＳであり；Ｘ４はＤ又はＶであり；Ｘ５はＶ又はＩであり；Ｘ６はＳ又はＮであり；Ｘ７はＡ又はＦであり；Ｘ８はＶ又はＬであり；Ｘ９はＦ又はＴであり；Ｘ１０はＹ又はＡであり；Ｘ１１はＹ、Ｇ、Ｆ、又はＳであり；Ｘ１２はＬ、Ｙ、Ｆ又はＷであり；Ｘ１３はＹ、Ｎ、Ａ、Ｔ、Ｇ、Ｆ又はＩであり；Ｘ１４  はＨ、Ｖ、Ｐ、Ｔ又はＩであり；Ｘ１５はＡ、Ｗ、Ｒ、Ｐ又はＴである。特定の態様では、Ｘ１はＤであり；Ｘ２はＳであり、Ｘ３はＴである。別の態様において、Ｘ４はＤであり；Ｘ５はＶであり；Ｘ６はＳであり；Ｘ７はＡであり；Ｘ８はＶであり；Ｘ９はＦであり；Ｘ１０はＹであり；Ｘ１１はＹであり；Ｘ１２はＬであり；Ｘ１３はＹであり；Ｘ１４はＨであり；Ｘ１５はＡである。また別の態様では、Ｘ１はＤであり；Ｘ２はＳであり、Ｘ３はＴであり、Ｘ４はＤであり；Ｘ５はＶであり；Ｘ６はＳであり；Ｘ７はＡであり；Ｘ８はＶであり；Ｘ９はＦであり；Ｘ１０はＹであり；Ｘ１１はＹであり；Ｘ１２はＬであり；Ｘ１３はＹであり；Ｘ１４はＨであり、Ｘ１５はＡである。
【０１３８】
さらなる態様では、重鎖可変領域は、（ＨＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＨＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＨＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＨＣ−ＦＲ４）のようにＨＶＲ間に並置された一又は複数のフレームワーク配列を含み、軽鎖可変領域は、（ＬＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＬＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＬＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＬＣ−ＦＲ４）のようにＨＶＲ間に並置された一又は複数のフレームワーク配列を含む。さらなる態様では、フレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。さらなる態様では、重鎖フレームワーク配列はＫａｂａｔサブグループＩ、ＩＩ、又はＩＩＩの配列に由来する。さらなる態様では、重鎖フレームワーク配列はＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークである。さらなる態様では、重鎖フレームワーク配列の一又は複数は、配列番号８、９、１０及び１１と規定される。さらなる態様では、軽鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ又はＩＶサブグループ配列に由来する。さらなる態様では、軽鎖フレームワーク配列はＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。さらなる態様では、軽鎖フレームワーク配列の一又は複数は、配列番号１５、１６、１７及び１８と規定される。
【０１３９】
さらなる特定の態様では、抗体は、ヒト又はマウス定常領域をさらに含む。さらなる態様では、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群より選択される。さらなる特定の態様では、ヒト定常領域はＩｇＧ１である。さらなる態様では、マウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群より選択される。さらなる態様では、マウス定常領域はＩｇＧ２Ａである。さらなる特定の態様では、抗体は低下した又は最小のエフェクター機能を有する。さらなる特定の態様では、最小のエフェクター機能は「エフェクター不足Ｆｃ変異」又は非グリコシル化に起因する。さらなる実施態様では、エフェクター不足Ｆｃ変異は、定常領域におけるＮ２９７Ａ又はＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａの置換である。
【０１４０】
また別の実施態様では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され：
（ａ）重鎖は、ＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨ（配列番号１９）、ＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧ（配列番号２０）及びＲＨＷＰＧＧＦＤＹ（配列番号２１）に対してそれぞれ少なくとも８５％の配列同一性を有するＨＶＲ−Ｈ１、ＨＶＲ−Ｈ２及びＨＶＲ−Ｈ３配列をさらに含むか、又は
（ｂ）軽鎖は、ＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡ（配列番号２２）、ＳＡＳＦＬＹＳ（配列番号２３）及びＱＱＹＬＹＨＰＡＴ（配列番号２４）に対してそれぞれ少なくとも８５％の配列同一性を有するＨＶＲ−Ｌ１、ＨＶＲ−Ｌ２及びＨＶＲ−Ｌ３配列をさらに含む。
特定の態様では、配列同一性は、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％又は１００％である。
【０１４１】
別の態様では、重鎖可変領域は、（ＨＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＨＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＨＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＨＣ−ＦＲ４）のようにＨＶＲ間に並置された一又は複数のフレームワーク配列を含み、軽鎖可変領域は、（ＬＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＬＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＬＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＬＣ−ＦＲ４）のようにＨＶＲ間に並置された一又は複数のフレームワーク配列を含む。また別の態様では、フレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。さらなる態様では、重鎖フレームワーク配列はＫａｂａｔサブグループＩ、ＩＩ、又はＩＩＩの配列に由来する。さらなる態様では、重鎖フレームワーク配列はＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークである。さらなる態様では、重鎖フレームワーク配列の一又は複数は、配列番号８、９、１０及び１１と規定される。さらなる態様では、軽鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ又はＩＶのサブグループ配列に由来する。さらなる態様では、軽鎖フレームワーク配列はＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。さらなる態様では、軽鎖フレームワーク配列の一又は複数は、配列番号１５、１６、１７及び１８と規定される。
【０１４２】
さらなる特定の態様では、抗体は、ヒト又はマウス定常領域をさらに含む。さらなる態様では、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群より選択される。さらなる特定の態様では、ヒト定常領域はＩｇＧ１である。さらなる態様では、マウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群より選択される。さらなる態様では、マウスの  定常領域はＩｇＧ２Ａである。さらなる特定の態様では、抗体は低下した又は最小のエフェクター機能を有する。さらなる特定の態様では、最小のエフェクター機能は「エフェクター不足Ｆｃ変異」又は非グリコシル化に起因する。さらなる実施態様では、エフェクター不足Ｆｃ変異は、定常領域におけるＮ２９７Ａ又はＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａの置換である。
【０１４３】
別のさらなる実施態様では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され：
（ａ）この重鎖配列は、重鎖配列：
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳ（配列番号２５）
に対して少なくとも８５％の配列同一性を有する、及び／又は
（ｂ）この軽鎖配列は、軽鎖配列：
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ（配列番号４）
に対して少なくとも８５％の配列同一性を有する。
特定の態様では、配列同一性は、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％又は１００％である。別の態様では、重鎖可変領域は、（ＨＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＨＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＨＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＨＣ−ＦＲ４）のようにＨＶＲ間に並置された一又は複数のフレームワーク配列を含み、軽鎖可変領域は、（ＬＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＬＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＬＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＬＣ−ＦＲ４）のようにＨＶＲ間に並置された一又は複数のフレームワーク配列を含む。また別の態様では、フレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。さらなる態様では、重鎖フレームワーク配列はＫａｂａｔサブグループＩ、ＩＩ、又はＩＩＩの配列に由来する。さらなる態様では、重鎖フレームワーク配列はＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークである。さらなる態様では、重鎖フレームワーク配列の一又は複数は、配列番号８、９、１０及びＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳ（配列番号２７）と規定される。
さらなる態様では、軽鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ又はＩＶのサブグループ配列に由来する。さらなる態様では、軽鎖フレームワーク配列はＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。さらなる態様では、軽鎖フレームワーク配列の一又は複数は、配列番号１５、１６、１７及び１８と規定される。
【０１４４】
さらなる特定の態様では、抗体は、ヒト又はマウス定常領域をさらに含む。さらなる態様では、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群より選択される。さらなる特定の態様では、ヒト定常領域はＩｇＧ１である。さらなる態様では、マウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群より選択される。さらなる態様では、マウスの  定常領域はＩｇＧ２Ａである。さらなる特定の態様では、抗体は低下した又は最小のエフェクター機能を有する。さらなる特定の態様では、最小のエフェクター機能は原核細胞における生成に起因する。さらなる特定の態様では、最小のエフェクター機能は「エフェクター不足Ｆｃ変異」又は非グリコシル化に起因する。さらなる実施態様では、エフェクター不足Ｆｃ変異は、定常領域におけるＮ２９７Ａ又はＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａの置換である。
【０１４５】
さらなる態様では、重鎖可変領域は、（ＨＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＨＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＨＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＨＣ−ＦＲ４）のようにＨＶＲ間に並置された一又は複数のフレームワーク配列を含み、軽鎖可変領域は、（ＬＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＬＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＬＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＬＣ−ＦＲ４）のようにＨＶＲ間に並置された一又は複数のフレームワーク配列を含む。さらなる態様では、フレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。さらなる態様では、重鎖フレームワーク配列はＫａｂａｔサブグループＩ、ＩＩ、又はＩＩＩ配列に由来する。さらなる態様では、重鎖フレームワーク配列はＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークである。さらなる態様では、重鎖フレームワーク配列の一又は複数は：
ＨＣ−ＦＲ１    ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳ（配列番号２９）
ＨＣ−ＦＲ２    ＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡ（配列番号３０）
ＨＣ−ＦＲ３    ＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲ（配列番号１０）
ＨＣ−ＦＲ４    ＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳ（配列番号２７）
である。
【０１４６】
さらなる態様では、軽鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ又はＩＶサブグループ配列に由来する。さらなる態様では、軽鎖フレームワーク配列はＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。さらなる態様では、軽鎖フレームワーク配列の一又は複数は：
ＬＣ−ＦＲ１    ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣ（配列番号１５）
ＬＣ−ＦＲ２    ＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹ（配列番号１６）
ＬＣ−ＦＲ３    ＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣ（配列番号１７）
ＬＣ−ＦＲ４    ＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫ（配列番号２８）
である。
【０１４７】
さらなる特定の態様では、抗体は、ヒト又はマウス定常領域をさらに含む。さらなる態様では、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群より選択される。さらなる特定の態様では、ヒト定常領域はＩｇＧ１である。さらなる態様では、マウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群より選択される。さらなる態様では、マウス定常領域はＩｇＧ２Ａである。さらなる特定の態様では、抗体は低下した又は最小のエフェクター機能を有する。さらなる特定の態様では、最小のエフェクター機能は「エフェクター不足Ｆｃ変異」又は非グリコシル化に起因する。さらなる実施態様では、エフェクター不足Ｆｃ変異は、定常領域におけるＮ２９７Ａ又はＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａの置換である。
【０１４８】
また別の実施態様では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され：
（ｃ）重鎖は、ＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨ（配列番号１９）、ＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧ（配列番号２０）及びＲＨＷＰＧＧＦＤＹ（配列番号２１）に対してそれぞれ少なくとも８５％の配列同一性を有するＨＶＲ−Ｈ１、ＨＶＲ−Ｈ２及びＨＶＲ−Ｈ３配列をさらに含む、及び／又は
（ｄ）軽鎖は、ＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡ（配列番号２２）、ＳＡＳＦＬＹＳ（配列番号２３）及びＱＱＹＬＹＨＰＡＴ（配列番号２４）に対してそれぞれ少なくとも８５％の配列同一性を有するＨＶＲ−Ｌ１、ＨＶＲ−Ｌ２及びＨＶＲ−Ｌ３配列をさらに含む。
特定の態様では、配列同一性は、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％又は１００％である。
【０１４９】
別の態様では、重鎖可変領域は、（ＨＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＨＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＨＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＨＣ−ＦＲ４）のようにＨＶＲ間に並置された一又は複数のフレームワーク配列を含み、軽鎖可変領域は、（ＬＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＬＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＬＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＬＣ−ＦＲ４）のようにＨＶＲ間に並置された一又は複数のフレームワーク配列を含む。また別の態様では、フレームワーク配列は、ヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。さらなる態様では、重鎖フレームワーク配列はＫａｂａｔサブグループＩ、ＩＩ、又はＩＩＩ配列に由来する。さらなる態様では、重鎖フレームワーク配列はＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークである。さらなる態様では、重鎖フレームワーク配列の一又は複数は、配列番号８、９、１０及びＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫ（配列番号３１）と規定される。
【０１５０】
さらなる態様では、軽鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ又はＩＶサブグループ配列に由来する。さらなる態様では、軽鎖フレームワーク配列はＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。さらなる態様では、軽鎖フレームワーク配列の一又は複数は、配列番号１５、１６、１７及び１８と規定される。さらなる特定の態様では、抗体は、ヒト又はマウス定常領域をさらに含む。さらなる態様では、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群より選択される。さらなる特定の態様では、ヒト定常領域はＩｇＧ１である。さらなる態様では、マウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群より選択される。さらなる態様では、マウス定常領域はＩｇＧ２Ａである。さらなる特定の態様では、抗体は低下した又は最小のエフェクター機能を有する。さらなる特定の態様では、最小のエフェクター機能は「エフェクター不足Ｆｃ変異」又は非グリコシル化に起因する。さらなる実施態様では、エフェクター不足Ｆｃ変異は、定常領域におけるＮ２９７Ａ又はＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａの置換である。
【０１５１】
さらなる実施態様では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され：
（ａ）この重鎖配列は、重鎖配列：
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳ（配列番号２５）
に対して少なくとも８５％の配列同一性を有するか、又は
（ｂ）この軽鎖配列は、軽鎖配列：
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ（配列番号４）
に対して少なくとも８５％の配列同一性を有する。
【０１５２】
いくつかの実施様態では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、この軽鎖可変領域配列は、配列番号４のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有する。いくつかの実施様態では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、この重鎖可変領域配列は、配列番号２５のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有する。いくつかの実施様態では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、この軽鎖可変領域配列は、配列番号４のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％、又は１００％の配列同一性を有し、この重鎖可変領域配列は、配列番号２５のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％、又は１００％の配列同一性を有する。いくつかの実施様態では、重鎖及び／又は軽鎖のＮ末端における１、２、３、４又は５のアミノ酸残基が、削除、置換又は修飾されていてよい。
【０１５３】
さらなる実施態様では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され：
（ａ）この重鎖配列は、重鎖配列：
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫ（配列番号２６）
に対して少なくとも８５％の配列同一性を有するか、又は
（ｂ）この軽鎖配列は、軽鎖配列：
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ（配列番号４）
に対して少なくとも８５％の配列同一性を有する。
【０１５４】
いくつかの実施様態では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、この軽鎖可変領域配列は、配列番号４のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有する。いくつかの実施様態では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、この重鎖可変領域配列は、配列番号２６のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有する。いくつかの実施様態では、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含む、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、この軽鎖可変領域配列は、配列番号４のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％、又は１００％の配列同一性を有し、この重鎖可変領域配列は、配列番号２６のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％、又は１００％の配列同一性を有する。いくつかの実施様態では、重鎖及び／又は軽鎖のＮ末端における１、２、３、４又は５のアミノ酸残基が、削除、置換又は修飾されていてよい。
【０１５５】
さらなる実施態様では、重鎖及び軽鎖配列を含む、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され：
（ａ）この重鎖配列は、重鎖配列：
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫＧＰＳＶＦＰＬＡＰＳＳＫＳＴＳＧＧＴＡＡＬＧＣＬＶＫＤＹＦＰＥＰＶＴＶＳＷＮＳＧＡＬＴＳＧＶＨＴＦＰＡＶＬＱＳＳＧＬＹＳＬＳＳＶＶＴＶＰＳＳＳＬＧＴＱＴＹＩＣＮＶＮＨＫＰＳＮＴＫＶＤＫＫＶＥＰＫＳＣＤＫＴＨＴＣＰＰＣＰＡＰＥＬＬＧＧＰＳＶＦＬＦＰＰＫＰＫＤＴＬＭＩＳＲＴＰＥＶＴＣＶＶＶＤＶＳＨＥＤＰＥＶＫＦＮＷＹＶＤＧＶＥＶＨＮＡＫＴＫＰＲＥＥＱＹＡＳＴＹＲＶＶＳＶＬＴＶＬＨＱＤＷＬＮＧＫＥＹＫＣＫＶＳＮＫＡＬＰＡＰＩＥＫＴＩＳＫＡＫＧＱＰＲＥＰＱＶＹＴＬＰＰＳＲＥＥＭＴＫＮＱＶＳＬＴＣＬＶＫＧＦＹＰＳＤＩＡＶＥＷＥＳＮＧＱＰＥＮＮＹＫＴＴＰＰＶＬＤＳＤＧＳＦＦＬＹＳＫＬＴＶＤＫＳＲＷＱＱＧＮＶＦＳＣＳＶＭＨＥＡＬＨＮＨＹＴＱＫＳＬＳＬＳＰＧ（配列番号３２）
に対して少なくとも８５％の配列同一性を有する、及び／又は
（ｂ）この軽鎖配列は、軽鎖配列：
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲＴＶＡＡＰＳＶＦＩＦＰＰＳＤＥＱＬＫＳＧＴＡＳＶＶＣＬＬＮＮＦＹＰＲＥＡＫＶＱＷＫＶＤＮＡＬＱＳＧＮＳＱＥＳＶＴＥＱＤＳＫＤＳＴＹＳＬＳＳＴＬＴＬＳＫＡＤＹＥＫＨＫＶＹＡＣＥＶＴＨＱＧＬＳＳＰＶＴＫＳＦＮＲＧＥＣ（配列番号３３）
に対して少なくとも８５％の配列同一性を有する。
さらなる実施態様では、重鎖及び軽鎖配列を含む、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され：
（ａ）この重鎖配列は、重鎖配列：
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫＧＰＳＶＦＰＬＡＰＳＳＫＳＴＳＧＧＴＡＡＬＧＣＬＶＫＤＹＦＰＥＰＶＴＶＳＷＮＳＧＡＬＴＳＧＶＨＴＦＰＡＶＬＱＳＳＧＬＹＳＬＳＳＶＶＴＶＰＳＳＳＬＧＴＱＴＹＩＣＮＶＮＨＫＰＳＮＴＫＶＤＫＫＶＥＰＫＳＣＤＫＴＨＴＣＰＰＣＰＡＰＥＬＬＧＧＰＳＶＦＬＦＰＰＫＰＫＤＴＬＭＩＳＲＴＰＥＶＴＣＶＶＶＤＶＳＨＥＤＰＥＶＫＦＮＷＹＶＤＧＶＥＶＨＮＡＫＴＫＰＲＥＥＱＹＡＳＴＹＲＶＶＳＶＬＴＶＬＨＱＤＷＬＮＧＫＥＹＫＣＫＶＳＮＫＡＬＰＡＰＩＥＫＴＩＳＫＡＫＧＱＰＲＥＰＱＶＹＴＬＰＰＳＲＥＥＭＴＫＮＱＶＳＬＴＣＬＶＫＧＦＹＰＳＤＩＡＶＥＷＥＳＮＧＱＰＥＮＮＹＫＴＴＰＰＶＬＤＳＤＧＳＦＦＬＹＳＫＬＴＶＤＫＳＲＷＱＱＧＮＶＦＳＣＳＶＭＨＥＡＬＨＮＨＹＴＱＫＳＬＳＬＳＰＧＫ（配列番号５６）
に対して少なくとも８５％の配列同一性を有する、及び／又は
（ｂ）この軽鎖配列は、軽鎖配列：
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲＴＶＡＡＰＳＶＦＩＦＰＰＳＤＥＱＬＫＳＧＴＡＳＶＶＣＬＬＮＮＦＹＰＲＥＡＫＶＱＷＫＶＤＮＡＬＱＳＧＮＳＱＥＳＶＴＥＱＤＳＫＤＳＴＹＳＬＳＳＴＬＴＬＳＫＡＤＹＥＫＨＫＶＹＡＣＥＶＴＨＱＧＬＳＳＰＶＴＫＳＦＮＲＧＥＣ（配列番号３３）
に対して少なくとも８５％の配列同一性を有する。
【０１５６】
いくつかの実施様態では、重鎖及び軽鎖配列を含む、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、この軽鎖配列は、配列番号３３のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、又は少なくとも９９％の配列同一性を有する。いくつかの実施様態では、重鎖及び軽鎖配列を含む、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、この重鎖配列は、配列番号３２又は５６のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、又は少なくとも９９％の配列同一性を有する。いくつかの実施様態では、重鎖及び軽鎖配列を含む、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、この軽鎖配列は、配列番号３３のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、又は少なくとも９９％の配列同一性を有し、この重鎖配列は、配列番号３２又は５６のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、又は少なくとも９９％の配列同一性を有する。いくつかの実施様態では、重鎖及び軽鎖配列を含む、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体が提供され、この軽鎖配列は、配列番号３３のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、又は少なくとも９９％の配列同一性を有し、この重鎖配列は、配列番号３２のアミノ酸配列に対して少なくとも８５％、少なくとも８６％、少なくとも８７％、少なくとも８８％、少なくとも８９％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、又は少なくとも９９％の配列同一性を有する。
【０１５７】
いくつかの実施様態では、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体は非グリコシル化されている。抗体のグリコシル化は典型的にはＮ結合又はＯ結合のいずれかである。Ｎ結合は、アスパラギン残基の側鎖への、炭水化物部分の結合を指す。トリペプチド配列のアスパラギン−Ｘ−セリン及びアスパラギン−Ｘ−スレオニン（ここで、Ｘは、プロリン以外の任意のアミノ酸である）は、アスパラギン側鎖への炭水化物部分の酵素的結合に対する認識配列である。よって、ポリペプチドにおけるこれらトリペプチド配列のいずれかの存在が、潜在的なグリコシル化部位をつくる。Ｏ結合グリコシル化は、ヒドロキシアミノ酸、最も一般的にはセリン又はスレオニンに、糖類Ｎ−アセチルガラクトサミン、ガラクトース又はキシロースの一つが結合することを指すが、５−ヒドロキシプロリン又は５−ヒドロキシリジンを用いてもよい。抗体からのグリコシル化部位の除去は、上記トリペプチド配列の一つ（Ｎ結合グリコシル化部位のもの）が除去されるようにアミノ酸配列を改変することにより、簡便に達成される。改変は、グリコシル化部位内のアスパラギン、セリン又はスレオニン残基を別のアミノ酸残基（例えば、グリシン、アラニン又は保存的置換）で置換することによりなされうる。
【０１５８】
本明細書の実施態様のいずれにおいても、単離された抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ  Ａｃｃｅｓｓｉｏｎ  Ｎｏ．Ｑ９ＮＺＱ７．１に示されるヒトＰＤ−Ｌ１（例えばヒトＰＤ−Ｌ１）又はその変異体に結合することができる。
【０１５９】
さらなる実施態様では、本明細書に記載される抗体のいずれかをコードする単離された核酸が提供される。いくつかの実施様態では、核酸は、上述の抗ＰＤＬ１抗体のいずれかをコードする核酸の発現に適したベクターをさらに含む。さらなる特定の態様では、ベクターは、核酸の発現に適した宿主細胞中にある。さらなる特定の態様では、宿主細胞は真核細胞又は原核細胞である。さらなる特定の態様では、真核細胞は、チャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）細胞といった哺乳動物細胞である。
【０１６０】
抗体又はその抗原結合断片は、当技術分野において既知の方法を用いて、例えば発現に適した形態の先述の抗ＰＤＬ１抗体又は抗原結合断片のいずれかをコードする核酸を含む宿主細胞を、そのような抗体又は断片を生成するために適した条件下で培養すること、及び抗体又は断片を回収することを含む方法により、作製することができる。
【０１６１】
ＩＩＩ．抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体
本明細書では、有効量のＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を個体に対して投与することを含む、個体におけるがんを治療するため又はその進行を遅延させるための方法が提供される。また、本明細書では、有効量のＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を、がんを有する個体に対して投与することを含む、同個体における免疫機能を増強する方法が提供される。
【０１６２】
ここでは、ヒトがん胎児性抗原（ＣＥＡ）に結合する二重特異性抗体が提供される。「ＣＥＡ」の別名にはＣＥＡＣＡＭ５が含まれる。特に断らない限り、本明細書において使用される用語「ＣＥＡ」は、霊長類（例えばヒト）、非ヒト霊長類（例えばカニクイザル）及びげっ歯類（例えばマウス及びラット）といった哺乳動物を含む任意の脊椎動物源由来のいずれかの天然型ＣＥＡを指す。この用語は、「完全長」の及び非プロセス型のＣＥＡ並びに細胞（例えば、成熟タンパク質）内でのプロセシングから生じる任意の形態のＣＥＡを包含する。この用語は、ＣＥＡの天然に存在する変異体及びアイソフォーム、例えば、スプライシング変異体又は対立遺伝子変異体も包含する。一実施態様では、ＣＥＡはヒトＣＥＡである。ヒトＣＥＡのアミノ酸配列は、ＵｎｉＰｒｏｔ（ｗｗｗ．ｕｎｉｐｒｏｔ．ｏｒｇ）の登録Ｎｏ．Ｐ０６７３１、又はＮＣＢＩ（ｗｗｗ．ｎｃｂｉ．ｎｌｍ．ｎｉｈ．ｇｏｖ／）ＲｅｆＳｅｑ  ＮＰ＿００４３５４．２に示されている。
【０１６３】
いくつかの実施様態では、ＣＥＡに結合する二重特異性抗体の抗原結合ドメインは、
アミノ酸配列：
ＱＶＱＬＶＱＳＧＡＥＶＫＫＰＧＡＳＶＫＶＳＣＫＡＳＧＹＴＦＴＥＦＧＭＮＷＶＲＱＡＰＧＱＧＬＥＷＭＧＷＩＮＴＫＴＧＥＡＴＹＶＥＥＦＫＧＲＶＴＦＴＴＤＴＳＴＳＴＡＹＭＥＬＲＳＬＲＳＤＤＴＡＶＹＹＣＡＲＷＤＦＡＹＹＶＥＡＭＤＹＷＧＱＧＴＴＶＴＶＳＳ（配列番号３４）
を含む重鎖可変領域（ＶＨＣＥＡ）、及び／又は
アミノ酸配列：
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＫＡＳＡＡＶＧＴＹＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＹＲＫＲＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＨＱＹＹＴＹＰＬＦＴＦＧＱＧＴＫＬＥＩＫ（配列番号３５）
を含む軽鎖可変領域（ＶＬＣＥＡ）
を含む。
【０１６４】
いくつかの実施様態では、ＣＥＡに結合する二重特異性抗体の抗原結合ドメインは、ＥＦＧＭＮ（配列番号３８）のＨＶＲ−Ｈ１配列、ＷＩＮＴＫＴＧＥＡＴＹＶＥＥＦＫＧ（配列番号３９）のＨＶＲ−Ｈ２配列、及びＷＤＦＡＹＹＶＥＡＭＤＹ（配列番号４０）のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域と、ＫＡＳＡＡＶＧＴＹＶＡ（配列番号４１）のＨＶＲ−Ｌ１配列、ＳＡＳＹＲＫＲ（配列番号４２）のＨＶＲ−Ｌ２配列、及びＨＱＹＹＴＹＰＬＦＴ（配列番号４３）のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域とを含む。
【０１６５】
いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ヒトＣＤ３ポリペプチドに結合する第１の抗原結合ドメインと、ＣＥＡに結合する第２の抗原結合ドメインとを含む。いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＥＡに結合する第３の抗原結合ドメインをさらに含む。いくつかの実施様態では、第２及び第３の抗原結合ドメインは同一である（即ち同じアミノ酸配列を有する）。
【０１６６】
ＣＤ３（分化３のクラスター）Ｔ細胞補助受容体は、タンパク質複合体であり、四つの異なる鎖から構成される。哺乳動物において、複合体は、ＣＤ３γ鎖、ＣＤ３δ鎖、及び二つのＣＤ３ε鎖を含む。これらの鎖は、Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）及びζ鎖と結合してＴリンパ球内に活性化シグナルを生成する。ＴＣＲ、ζ鎖、及びＣＤ３分子は一緒にＴＣＲ複合体を形成する。特に断らない限り、本明細書において使用される用語「ＣＤ３」は、霊長類（例えばヒト）、非ヒト霊長類（例えばカニクイザル）及びげっ歯類（例えばマウス及びラット）といった哺乳動物を含む任意の脊椎動物源由来のいずれかの天然型ＣＤ３を指す。この用語は、「完全長」の及び非プロセス型のプロテインＡ、並びに細胞内でのプロセシングから生じる任意の形態のタンパク質（例えば、成熟ポリペプチド）又はＣＤ３鎖（ポリペプチド）の一又は複数を包含する。この用語は、天然に存在するＣＤ３アイソフォームの変異体及びアイソフォーム、例えば、スプライシング変異体又は対立遺伝子変異体も包含する。例えば、ＣＤ３γ、Ｃｄ３δ、及びＣＤ３ε鎖及び配列の説明は、ｗｗｗ．ｕｎｉｐｒｏｔ．ｏｒｇ／ｕｎｉｐｒｏｔ／Ｐ０４２３４、ｗｗｗ．ｕｎｉｐｒｏｔ．ｏｒｇ／ｕｎｉｐｒｏｔ／Ｐ０７７６６、及びｗｗｗ．ｕｎｉｐｒｏｔ．ｏｒｇ／ｕｎｉｐｒｏｔ／Ｐ０９６９３にある。一実施態様では、ＣＤ３は、ヒトＣＤ３、特にヒトＣＤ３のエプシロンサブユニット（ＣＤ３ε）である。ヒトＣＤ３のアミノ酸配列は、ＵｎｉＰｒｏｔ（ｗｗｗ．ｕｎｉｐｒｏｔ．ｏｒｇ）の登録Ｎｏ．Ｐ０７７６６（バージョン１４４）、又はＮＣＢＩ（ｗｗｗ．ｎｃｂｉ．ｎｌｍ．ｎｉｈ．ｇｏｖ／）ＲｅｆＳｅｑ  ＮＰ＿０００７２４．１に示されている。カニクイザル［Ｍａｃａｃａ  ｆａｓｃｉｃｕｌａｒｉｓ］ＣＤ３εのアミノ酸配列が、ＮＣＢＩ  ＧｅｎＢａｎｋ  ｎｏ．  ＢＡＢ７１８４９．１に示されている。
【０１６７】
いくつかの実施様態では、二重特異性抗体はヒトＣＤ３エプシロン（ＣＤ３ε）ポリペプチドに結合する。いくつかの実施様態では、二重特異性抗体は、他のＴＣＲサブユニットと会合した天然Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）中のヒトＣＤ３エプシロンポリペプチドに結合する。いくつかの実施様態では、二重特異性抗体はヒトＣＤ３ガンマ（ＣＤ３γ）ポリペプチドに結合する。いくつかの実施様態では、二重特異性抗体は、他のＴＣＲサブユニットと会合した天然Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）複合体中のヒトＣＤ３ガンマポリペプチドに結合する。
【０１６８】
一態様では、アッセイは、生物活性を有するその抗（ＣＤ３）抗体を同定するために提供される。生物活性には、例えば、ｉｎ  ｖｉｖｏ、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ、又はｅｘ  ｖｉｖｏでの、ＣＤ３ポリペプチド（例えば、Ｔ脂肪の表面上のＣＤ３）又はそのペプチド断片に対する結合が含まれる。本発明の多重特異性（例えば、二重特異性）抗ＣＤ３抗体（例えば、抗ＣＥＡ結合ドメイン及びＣＤ３ポリペプチドを認識する結合ドメインを有するＴＣＢ抗体）の場合、生物活性は、例えば、エフェクター細胞活性化（例えば、Ｔ細胞（例えば、ＣＤ８＋及び／又はＣＤ４＋  Ｔ細胞）活性化）、エフェクター細胞集団の拡大（即ち、Ｔ細胞数の増加）、標的細胞集団の減少（即ち、細胞表面上にＣＥＡを発現する細胞の集団の減少）、及び／又は標的細胞の死滅も含みうる。ｉｎ  ｖｉｖｏ及び／又はｉｎ  ｖｉｔｒｏでこのような生物活性を有する抗体が提供される。ある実施態様では、本発明の抗体は、そのような生物活性について試験される。
【０１６９】
いくつかの実施様態では、ＣＥＡに結合する二重特異性抗体の抗原結合ドメイン（複数可）は、配列番号３４のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＣＥＡ）と、配列番号３５のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＣＥＡ）とを含む。いくつかの実施様態では、ＣＥＡに結合する抗原結合ドメイン（複数可）は、ＥＦＧＭＮ（配列番号３８）のＨＶＲ−Ｈ１配列、ＷＩＮＴＫＴＧＥＡＴＹＶＥＥＦＫＧ（配列番号３９）のＨＶＲ−Ｈ２配列、及びＷＤＦＡＹＹＶＥＡＭＤＹ（配列番号４０）のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域を含み、ＫＡＳＡＡＶＧＴＹＶＡ（配列番号４１）のＨＶＲ−Ｌ１配列、ＳＡＳＹＲＫＲ（配列番号４２）のＨＶＲ−Ｌ２配列、及びＨＱＹＹＴＹＰＬＦＴ（配列番号４３）のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域を含む。
【０１７０】
いくつかの実施様態では、ＣＤ３に結合する二重特異性抗体の抗原結合ドメインは、配列番号５０のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＣＤ３）、及び配列番号５１のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＣＤ３）を含む。いくつかの実施様態では、ＣＤ３に結合する抗原結合ドメインは、ＴＹＡＭＮ（配列番号４４）のＨＶＲ−Ｈ１配列、ＲＩＲＳＫＹＮＮＹＡＴＹＹＡＤＳＶＫＧ（配列番号４５）のＨＶＲ−Ｈ２配列、及びＨＧＮＦＧＮＳＹＶＳＷＦＡＹ（配列番号４６）のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域を含み、ＧＳＳＴＧＡＶＴＴＳＮＹＡＮ（配列番号４７）のＨＶＲ−Ｌ１配列、ＧＴＮＫＲＡＰ（配列番号４８）のＨＶＲ−Ｌ２配列、及びＡＬＷＹＳＮＬＷＶ（配列番号４９）のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖を含む。
【０１７１】
いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＤ３に結合する第１の抗原結合ドメインと、ＣＥＡに結合する第２の及び任意で第３の抗原結合ドメインとを含み、抗原結合ドメインはＦａｂ分子（例えば従来のＦａｂ分子又はクロスオーバーＦａｂ分子）である。このような特定の実施態様では、二重特異性抗体は、ＣＤ３に結合する第１の抗原結合ドメインと、ＣＥＡに結合する第２の及び任意で第３の抗原結合ドメインとを含み、第１の抗原結合ドメインは、Ｆａｂ重鎖の可変ドメイン又は定常ドメインと軽鎖の可変ドメイン又は定常ドメインが交換されている（即ち互いによって置き換えられている）クロスオーバーＦａｂ分子であり、第２の（及び存在する場合は第３の）抗原結合ドメインは従来のＦａｂ分子である。一実施態様では、第１の抗原結合ドメインは、Ｆａｂ重鎖の定常ドメインと軽鎖の定常ドメインが交換されているクロスオーバーＦａｂ分子である。一実施態様では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＤ３に結合する一を超えない抗原結合ドメインを含み、即ちＣＤ３に対する一価の結合を提供する。一実施態様では、第１の及び第２の抗原結合ドメインが、任意選択的にペプチドリンカーを介して、互いに融合している。いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＤ３に結合する第１の抗原結合ドメインとＣＥＡに結合する第２の及び任意で第３の抗原結合ドメインとを含み、抗原結合ドメインはＦａｂ分子であり、（ｉ）第２の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合している、又は（ｉｉ）第１の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第２の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合している。特定の一実施態様では、第２の抗原結合ドメインは、Ｆａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合している。任意選択的に、第１の抗原結合ドメインのＦａｂ軽鎖と第２の抗原結合ドメインのＦａｂ軽鎖とは、さらに互いに融合していてよい。
【０１７２】
いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、安定に会合することのできる第１のサブユニットと第２のサブユニットから構成されるＦｃドメインをさらに含む。いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＤ３に結合する第１の抗原結合ドメインと、ＣＥＡに結合する第２の抗原結合ドメインと、安定に会合できる第１のサブユニットと第２のサブユニットから構成されるＦｃドメインとを含み、抗原結合ドメインはＦａｂ分子であり、（ｉ）第２の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、且つ第１の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニット又は第２のサブユニットのＮ末端に融合しているか、又は（ｉｉ）第１の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第２の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、且つ第２の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニット又は第２のサブユニットのＮ末端に結合している。特定の一実施態様では、第２の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、且つ第１の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニット又は第２のサブユニットのＮ末端に融合している。いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＤ３に結合する第１の抗原結合ドメイン、ＣＥＡに結合する第２の抗原結合ドメイン、安定に会合できる第１のサブユニットと第２のサブユニットから構成されるＦｃドメイン、及び任意選択的に一又は複数のペプチドリンカーから本質的になり、抗原結合ドメインはＦａｂ分子であり、（ｉ）第２の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、且つ第１の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニット又は第２のサブユニットのＮ末端に融合しているか、又は（ｉｉ）第１の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第２の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、且つ第２の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニット又は第２のサブユニットのＮ末端に結合している。
【０１７３】
いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＤ３に結合する第１の抗原結合ドメインと、ＣＥＡに結合する第２及び第３の抗原結合ドメインと、安定に会合できる第１のサブユニットと第２のサブユニットから構成されるＦｃドメインとを含み、抗原結合ドメインはＦａｂ分子であり、（ｉ）第２の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、第１の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニットのＮ末端に融合しており、第３の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第２のサブユニットのＮ末端に融合しているか、又は（ｉｉ）第１の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第２の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、第２の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニットのＮ末端に融合しており、第３の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第２のサブユニットのＮ末端に融合している。特定の一実施態様では、第２の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、第１の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニットのＮ末端に融合しており、第３の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第２のサブユニットのＮ末端に融合している。いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＤ３に結合する第１の抗原結合ドメイン、ＣＥＡに結合する第２及び第３の抗原結合ドメイン、及び安定に会合できる第１のサブユニットと第２のサブユニットから構成されるＦｃドメイン、並びに任意選択的に一又は複数のペプチドリンカーから本質的になり、抗原結合ドメインはＦａｂ分子であり、（ｉ）第２の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、第１の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニットのＮ末端に融合しており、第３の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第２のサブユニットのＮ末端に融合しているか、又は（ｉｉ）第１の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端において第２の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、第２の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニットのＮ末端に融合しており、第３の抗原結合ドメインはＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第２のサブユニットのＮ末端に融合している。
【０１７４】
一実施態様では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、
（ｉ）配列番号４４のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号４５のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号４６のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＣＤ３）；並びに配列番号４７のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号４８のＨＶＲ−Ｌ２配列、及び配列番号４９のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＣＤ３）を含み、第１の抗原結合部分が、Ｆａｂ軽鎖の可変領域又は定常領域、特に定常領域と、Ｆａｂ重鎖の可変領域又は定常領域、特に定常領域とが交換されているクロスオーバーＦａｂ分子である、ＣＤ３に結合する第１の抗原結合ドメイン；
（ｉｉ）配列番号３８のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号３９のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号４０のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域（ＶＨＣＥＡ）；並びに配列番号４１のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号４２のＨＶＲ−Ｌ２配列、及び配列番号４３のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖可変領域（ＶＬＣＥＡ）を含み、第２及び第３の抗原結合部分の各々がＦａｂ分子、特に従来のＦａｂ分子である、ＣＥＡに結合する第２及び第３の抗原結合ドメイン；
（ｉｉｉ）安定に会合できる第１及び第２のサブユニットから構成されるＦｃドメイン
を含み、
第２の抗原結合部分がＦａｂ重鎖のＣ末端において第１の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖のＮ末端に融合しており、第１の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第１のサブユニットのＮ末端に融合しており、第３の抗原結合ドメインがＦａｂ重鎖のＣ末端においてＦｃドメインの第２のサブユニットのＮ末端に融合している。
【０１７５】
Ｆａｂ分子は、Ｆｃドメインに対して、又は互いに、直接又はペプチドリンカーを介して融合していてよく、一又は複数のアミノ酸、典型的には約２〜２０のアミノ酸を含む。ペプチドリンカーは当技術分野において既知であり、本願明細書に記載される。適切な非免疫原性ペプチドリンカーには、例えば、（Ｇ４Ｓ）ｎ，（ＳＧ４）ｎ，（Ｇ４Ｓ）ｎ又は４（ＳＧ４）ｎペプチドリンカーが含まれる。「ｎ」は通常１から１０、典型的には２から４の整数である。一実施態様では、前記ペプチドリンカーは、少なくとも５のアミノ酸長を、一実施態様では５から１００、さらなる実施態様では１０から５０のアミノ酸長を有する。一実施態様では、前記ペプチドリンカーは、（ＧｘＳ）ｎ又は（ＧｘＳ）ｎＧｍ［式中、Ｇ＝グリシン、Ｓ＝セリン、（ｘ＝３、ｎ＝３、４、５又は６、ｍ＝０、１、２又は３）又は（ｘ＝４、ｎ＝２、３、４又は５、ｍ＝０、１、２又は３）］であり、一実施態様では、ｘ＝４、ｎ＝２又は３であり、さらなる実施態様ではｘ＝４、ｎ＝２である。一実施態様では、前記ペプチドリンカーは（Ｇ４Ｓ）２である。第１及び第２の抗原結合ドメインのＦａｂ軽鎖を互いに融合させるための特定の適切なペプチドリンカーは（Ｇ４Ｓ）２である。第１及び第２の抗原結合ドメインのＦａｂ重鎖を接続するために適した例示的ペプチドリンカーは配列（Ｄ）−（Ｇ４Ｓ）２を含む。別の適切なこのようなリンカーは、配列（Ｇ４Ｓ）４を含む。加えて、リンカーは免疫グロブリンヒンジ領域（の一部）を含むことができる。特にＦａｂ分子は、ＦｃドメインのサブユニットのＮ末端に融合している場合には、免疫グロブリンヒンジ領域又はその一部を介して、追加のペプチドリンカーを用いて又は用いずに、融合することができる。
【０１７６】
いくつかの実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、（ｉ）第１のＦａｂ分子のＦａｂ重鎖が第２のＦａｂ分子のＦａｂ重鎖可変領域とカルボキシ末端のペプチド結合を共有し、第２のＦａｂ分子のＦａｂ重鎖可変領域が第２のＦａｂ分子のＦａｂ軽鎖定常領域とカルボキシ末端のペプチド結合を共有し（即ち第２のＦａｂ分子がクロスオーバーＦａｂ重鎖を含み、重鎖定常領域が軽鎖定常領域によって置き換えられている）、第２のＦａｂ分子のＦａｂ軽鎖定常領域が第１のＦｃドメインのサブユニットとカルボキシ末端のペプチド結合を共有するポリペプチド（ＶＨ（１）−ＣＨ１（１）−ＶＨ（２）−ＣＬ（２）−ＣＨ２−ＣＨ３（−ＣＨ４）），（ｉｉ）第２のＦａｂ分子のＦａｂ軽鎖可変領域が第２のＦａｂ分子のＦａｂ重鎖定常領域とカルボキシ末端のペプチド結合を共有する第２のＦａｂ分子のクロスオーバーＦａｂ軽鎖ポリペプチド（ＶＬ（２）−ＣＨ１（２）），（ｉｉｉ）第１のＦａｂ分子のＦａｂ軽鎖ポリペプチド（ＶＬ（１）−ＣＬ（１）），（ｉｖ）第３のＦａｂ分子のＦａｂ重鎖が第２のＦｃドメインのサブユニットとカルボキシ末端のペプチド結合を共有するポリペプチド（ＶＨ（３）−ＣＨ１（３）−ＣＨ２−ＣＨ３（−ＣＨ４））及び（ｖ）第３のＦａｂ分子のＦａｂ軽鎖ポリペプチド（ＶＬ（３）−ＣＬ（３））を含む。特定の実施態様では、第１のＦａｂ分子と第３のＦａｂ分子のＦａｂ軽鎖ポリペプチドは同一である。特定の実施態様では、ポリペプチドは、例えばジスルフィド結合により、共有結合している。特定の実施態様では、第１のＦａｂ分子及び第３のＦａｂ分子はＣＥＡに結合し、第２のＦａｂ分子はＣＤ３に結合する。
【０１７７】
一実施態様では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、配列番号５２の配列と少なくとも８０％、８５％、９０％、９５％、９６％、９７％、９８％、又は９９％同一である配列を含むポリペプチド、配列番号５３の配列と少なくとも８０％、８５％、９０％、９５％、９６％、９７％、９８％、又は９９％同一である配列を含むポリペプチド、配列番号５４の配列と少なくとも８０％、８５％、９０％、９５％、９６％、９７％、９８％、又は９９％同一である配列を含むポリペプチド、及び配列番号５５の配列と少なくとも８０％、８５％、９０％、９５％、９６％、９７％、９８％、又は９９％同一である配列を含むポリペプチドを含む。一実施態様では、二重特異性抗体は、配列番号５２の配列を含むポリペプチド、配列番号５３の配列を含むポリペプチド、配列番号５４の配列を含むポリペプチド、及び配列番号５５の配列を含むポリペプチドを含む。
【０１７８】
Ｆｃドメイン
本発明において使用される抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、抗体分子の重鎖ドメインを含む一対のポリペプチド鎖からなるＦｃドメインを含みうる。例えば、免疫グロブリンＧ（ＩｇＧ）分子のＦｃドメインはダイマーであり、その各サブユニットはＣＨ２及びＣＨ３  ＩｇＧ重鎖定常ドメインを含む。Ｆｃドメインの二つのサブユニットは、互いに安定に会合することができる。
【０１７９】
一実施態様では、ＦｃドメインはＩｇＧのＦｃドメインである。特定の一実施態様では、ＦｃドメインはＩｇＧ１のＦｃドメインである。別の実施態様では、ＦｃドメインはＩｇＧ４のＦｃドメインである。さらに詳細な実施態様では、Ｆｃドメインは、Ｓ２２８位（ＥＵ番号付け）にアミノ酸置換を、特にアミノ酸置換Ｓ２２８Ｐを含む、ＩｇＧ４のＦｃドメインである。このアミノ酸置換は、ＩｇＧ４抗体のｉｎ  ｖｉｖｏでのＦａｂアーム交換を低減する（Stubenrauch et al., Drug Metabolism and Disposition 38, 84-91 （2010）参照）。さらに特定の実施態様では、Ｆｃドメインはヒトである。ヒトＩｇＧ１  Ｆｃ領域の例示的配列は、配列番号５７に提示されている。
【０１８０】
ヘテロダイマー化を促すＦｃドメインの修飾
本発明において使用される抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、Ｆｃドメインの二つのサブユニットの一方又は他方に融合した異なる成分（例えば抗原結合ドメイン）を含むことができ、したがってＦｃドメインの二つのサブユニットは、通常二つの非同一なポリペプチド鎖に含まれている。これらポリペプチドの組み換え同時発現とそれに続く二量体化は、二つのポリペプチドの複数の可能な組合わせをもたらす。したがって、組み換え生成においてこのような抗体の収率及び純度を高めるために、抗体のＦｃドメインに、所望のポリペプチドの会合を促す修飾を含めることが有利であろう。
【０１８１】
したがって、特定の実施態様では、Ｆｃドメインは、Ｆｃドメインの第１のサブユニットと第２のサブユニットの会合を促す修飾を含む。ヒトＩｇＧのＦｃドメインの二つのサブユニット間においてタンパク質−タンパク質相互作用が最大である部位は、ＦｃドメインのＣＨ３ドメインである。したがって、一実施態様では、前記修飾はＦｃドメインのＣＨ３ドメイン内で行われる。
【０１８２】
ヘテロダイマー化を実施するために、ＦｃドメインのＣＨ３ドメインにおける修飾のための複数の手法が存在し、それらについては例えば国際公開第９６／２７０１１号、国際公開第９８／０５０４３１号、ＥＰ１８７０４５９、国際公開第２００７／１１０２０５号、国際公開第２００７／１４７９０１号、国際公開第２００９／０８９００４号、国際公開第２０１０／１２９３０４号、国際公開第２０１１／９０７５４号、国際公開第２０１１／１４３５４５号、国際公開第２０１２０５８７６８号、国際公開第２０１３１５７９５４号、国際公開第２０１３０９６２９１号に詳細な記載がある。典型的には、そのような手法のすべてにおいて、Ｆｃドメインの第１のサブユニットのＣＨ３ドメイン及びＦｃドメインの第２のサブユニットのＣＨ３ドメインの両方は、各ＣＨ３ドメイン（又はそれを含む重鎖）がそれ自体ともはやホモダイマー化することがなく、相補的に改変された他のＣＨ３ドメインとヘテロダイマー化することができるように、（よって第１と第２のＣＨ３ドメインがヘテロダイマー化し、二つの第１のＣＨ３ドメイン又は二つの第２のＣＨ３ドメインの間にホモダイマーが形成されないように）相補的に改変される。
【０１８３】
特定の一実施態様では、Ｆｃドメインの第１及び第２のサブユニットの会合を促進する前記修飾は、いわゆる「ノブ−イントゥ−ホール（ｋｎｏｂ−ｉｎｔｏ−ｈｏｌｅ）」修飾であり、Ｆｃドメインの二つのサブユニットの一方に「ノブ」修飾を、Ｆｃドメインの二つのサブユニットの他方に「ホール」修飾を、それぞれ含んでいる。
【０１８４】
ノブ−イントゥ−ホール技術は、例えば、米国特許第５７３１１６８号；同第７６９５９３６号；Ridgway et al., Prot Eng 9, 617-621 （1996） and Carter, J Immunol Meth 248, 7-15 （2001）に記載されている。通常、方法は、隆起がそれに対応する空洞内に位置できるように、第１のポリペプチドの接触面に隆起（「ノブ」）を、及び第２のポリペプチドの接触面に対応する空洞を、それぞれ導入することにより、ヘテロ二量体形成を促進し、且つホモ二量体形成を妨害することを含む。隆起は、第１のポリペプチドの接触面由来の小さなアミノ酸側鎖をそれよりも大きな側鎖（例えば、チロシン又はトリプトファン）で置き換えることにより構築される。隆起と同じか又は同様のサイズの相補的空洞は、大きなアミノ酸側鎖をそれよりも小さなもの（例えばアラニン又はスレオニン）で置き換えることにより、第２のポリペプチドの接触面に作り出される。
【０１８５】
したがって、特定の一実施態様では、Ｆｃドメインの第１のサブユニットのＣＨ３ドメインにおいて、アミノ酸残基がそれよりも大きな側鎖体積を有するアミノ酸残基で置き換えられ、それにより、第１のサブユニットのＣＨ３ドメイン内部に、第２のサブユニットのＣＨ３ドメイン内部の空洞内に配置可能な隆起が生成され、Ｆｃドメインの第２のサブユニットのＣＨ３ドメインにおいて、アミノ酸残基がそれよりも小さな側鎖体積を有するアミノ酸残基で置き換えられ、それにより、第２のサブユニットのＣＨ３ドメイン内部に、第１のサブユニットのＣＨ３ドメイン内部の隆起を配置可能な空洞が生成される。
【０１８６】
好ましくは、より大きな側鎖体積を有する前記アミノ酸残基は、アルギニン（Ｒ）、フェニルアラニン（Ｆ）、チロシン（Ｙ）、及びトリプトファン（Ｗ）からなる群より選択される。
【０１８７】
好ましくは、より小さな側鎖体積を有する前記アミノ酸残基は、アラニン（Ａ）、セリン（Ｓ）、スレオニン（Ｔ）、及びバリン（Ｖ）からなる群より選択される。
【０１８８】
隆起と空洞は、ポリペプチドをコードする核酸を、例えば部位特異的突然変異誘発により、又はペプチド合成により、変化させることにより作り出すことができる。
【０１８９】
特定の一実施態様では、Ｆｃドメインの第１のサブユニット（「ノブ」サブユニット）のＣＨ３ドメインにおいて、３６６位のスレオニン残基がトリプトファン残基で置き換えられ（Ｔ３６６Ｗ）、Ｆｃドメインの第２のサブユニット（「ホール」サブユニット）のＣＨ３ドメインにおいて、４０７位のチロシン残基がバリン残基で置き換えられる（Ｙ４０７Ｖ）。一実施態様では、Ｆｃドメインの第２のサブユニットにおいてさらに、３６６の位置のスレオニン残基がセリン残基で置き換えられ（Ｔ３６６Ｓ）、３６８の位置のロイシン残基がアラニン残基で置き換えられる（Ｌ３６８Ａ）（ＥＵ番号付け）。
【０１９０】
さらなる実施態様ではＦｃドメインの第１のサブユニットにおいてさらに、３５４位のセリン残基がシステイン残基で置き換えられる（Ｓ３５４Ｃ）か、又は３５６位のグルタミン酸残基がシステイン残基で置き換えられ（Ｅ３５６Ｃ）、Ｆｃドメインの第２のサブユニットにおいてさらに、３４９位のチロシン残基がシステイン残基で置き換えられる（Ｙ３４９Ｃ）（ＥＵ番号付け）。これら二つのシステイン残基の導入により、Ｆｃドメインの二つのサブユニット間にジスルフィド架橋が形成され、さらにダイマーを安定させる（Carter, J Immunol Methods 248, 7-15 （2001））。
【０１９１】
特定の一実施態様では、Ｆｃドメインの第１のサブユニットは、アミノ酸置換Ｓ３５４Ｃ及びＴ３６６Ｗを含み、Ｆｃドメインの第２のサブユニットは、アミノ酸置換Ｙ３４９Ｃ、Ｔ３６６Ｓ、Ｌ３６８Ａ及びＹ４０７Ｖを含む（ＥＵ番号付け）。
【０１９２】
特定の一実施態様では、本明細書に記載される抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体中のＣＤ３に結合する抗原結合ドメインは、Ｆｃドメインの第１のサブユニット（「ノブ」修飾を含む）に結合する。理論に縛られることを望まないが、ＣＤ３結合ドメインの、Ｆｃドメインのノブ含有サブユニットへの融合は（さらに）、二つのＣＤ３結合ドメインを含む二重特異性抗体の生成を最小化する（二つのノブ含有ポリペプチドの立体的衝突）。
【０１９３】
ヘテロダイマー化を実施するためのＣＨ３修飾の他の技術が、本発明による代替法として考慮されており、例えば国際公開第９６／２７０１１号、国際公開第９８／０５０４３１号、ＥＰ１８７０４５９、国際公開第２００７／１１０２０５号、国際公開第２００７／１４７９０１号、国際公開第２００９／０８９００４号、国際公開第２０１０／１２９３０４号、国際公開第２０１１／９０７５４号、国際公開第２０１１／１４３５４５号、国際公開第２０１２／０５８７６８号、国際公開第２０１３／１５７９５４号、国際公開第２０１３／０９６２９１号に記載されている。
【０１９４】
一実施態様では、ＥＰ１８７０４５９に記載されたヘテロダイマー化手法が代替的に使用される。この手法は、Ｆｃドメインの二つのサブユニット間のＣＨ３／ＣＨ３ドメイン接触面内の特定のアミノ酸位置に反対の電荷を有する荷電アミノ酸の導入に基づいている。一の好ましい実施態様は、（Ｆｃドメインの）二つのＣＨ３ドメインの一方にあるアミノ酸変異体Ｒ４０９Ｄ；Ｋ３７０Ｅ及びＦｃドメインのＣＨ３ドメインの他方にあるアミノ酸変異体Ｄ３９９Ｋ；Ｅ３５７Ｋである（ＥＵ番号付け）。
【０１９５】
別の実施態様では、抗体は、Ｆｃドメインの第１のサブユニットのＣＨ３ドメイン内のアミノ酸変異Ｔ３６６Ｗ、及びＦｃドメインの第２のサブユニットのＣＨ３ドメイン内のアミノ酸変異Ｔ３６６Ｓ、Ｌ３６８Ａ、Ｙ４０７Ｖを含み、さらにはＦｃドメインの第１のサブユニットのＣＨ３ドメイン内のアミノ酸変異Ｒ４０９Ｄ；Ｋ３７０Ｅ、及びＦｃドメインの第２のサブユニットのＣＨ３ドメイン内のアミノ酸変異Ｄ３９９Ｋ；Ｅ３５７Ｋを含む（ＥＵ番号付け）。
【０１９６】
別の実施態様では、抗体は、Ｆｃドメインの第１のサブユニットのＣＨ３ドメイン内のアミノ酸変異Ｓ３５４Ｃ、Ｔ３６６Ｗ、及びＦｃドメインの第２のサブユニットのＣＨ３ドメイン内のアミノ酸変異Ｙ３４９Ｃ、Ｔ３６６Ｓ、Ｌ３６８Ａ、Ｙ４０７Ｖを含むか、又は抗体は、Ｆｃドメインの第１のサブユニットのＣＨ３ドメイン内のアミノ酸変異Ｙ３４９Ｃ、Ｔ３６６Ｗ及びＦｃドメインの第２のサブユニットのＣＨ３ドメイン内のアミノ酸変異Ｓ３５４Ｃ、Ｔ３６６Ｓ、Ｌ３６８Ａ、Ｙ４０７Ｖと、さらにＦｃドメインの第１のサブユニットのＣＨ３ドメイン内のアミノ酸変異Ｒ４０９Ｄ；Ｋ３７０Ｅ及びＦｃドメインの第２のサブユニットのＣＨ３ドメイン内のアミノ酸変異Ｄ３９９Ｋ；Ｅ３５７Ｋを含む（すべてＥＵ番号付けによる番号付け）。
【０１９７】
一実施態様では、国際公開第２０１３／１５７９５３号に記載されたヘテロダイマー化手法が代替的に使用される。一実施態様では、第１のＣＨ３ドメインはアミノ酸変異Ｔ３６６Ｋを含み、第２のＣＨ３ドメインはアミノ酸変異Ｌ３５１Ｄを含む（ＥＵ番号付け）。さらなる実施態様では、第１のＣＨ３ドメインはさらなるアミノ酸変異Ｌ３５１Ｋを含む。さらなる実施態様では、第２のＣＨ３ドメインは、Ｙ３４９Ｅ、Ｙ３４９Ｄ及びＬ３６８Ｅより選択されるアミノ酸変異（好ましくはＬ３６８Ｅ）をさらに含む（ＥＵ番号付け）。
【０１９８】
一実施態様では、国際公開第２０１２／０５８７６８号に記載されたヘテロダイマー化手法が代替的に使用される。一実施態様では、第１のＣＨ３ドメインはアミノ酸変異Ｌ３５１Ｙ、Ｙ４０７Ａを含み、第２のＣＨ３ドメインはアミノ酸変異Ｔ３６６Ａ、Ｋ４０９Ｆを含む。さらなる一実施態様では、第２のＣＨ３ドメインは、Ｔ４１１、Ｄ３９９、Ｓ４００、Ｆ４０５、Ｎ３９０、又はＫ３９２の位置に、例えばａ）Ｔ４１１Ｎ、Ｔ４１１Ｒ、Ｔ４１１Ｑ、Ｔ４１１Ｋ、Ｔ４１１Ｄ、Ｔ４１１Ｅ又はＴ４１１Ｗ、ｂ）Ｄ３９９Ｒ、Ｄ３９９Ｗ、Ｄ３９９Ｙ又はＤ３９９Ｋ、ｃ）Ｓ４００Ｅ、Ｓ４００Ｄ、Ｓ４００Ｒ、又はＳ４００Ｋ、ｄ）Ｆ４０５Ｉ、Ｆ４０５Ｍ、Ｆ４０５Ｔ、Ｆ４０５Ｓ、Ｆ４０５Ｖ又はＦ４０５Ｗ、ｅ）Ｎ３９０Ｒ、Ｎ３９０Ｋ又はＮ３９０Ｄ、ｆ）Ｋ３９２Ｖ、Ｋ３９２Ｍ、Ｋ３９２Ｒ、Ｋ３９２Ｌ、Ｋ３９２Ｆ又はＫ３９２Ｅから選択される、さらなるアミノ酸変異を含む（ＥＵ番号付け）。さらなる一実施態様では、第１のＣＨ３ドメインはアミノ酸変異Ｌ３５１Ｙ、Ｙ４０７Ａを含み、第２のＣＨ３ドメインはアミノ酸変異Ｔ３６６Ｖ、Ｋ４０９Ｆを含む。さらなる一実施態様では、第１のＣＨ３ドメインはアミノ酸変異Ｙ４０７Ａを含み、第２のＣＨ３ドメインはアミノ酸変異Ｔ３６６Ａ、Ｋ４０９Ｆを含む。さらなる一実施態様では、第２のＣＨ３ドメインは、アミノ酸変異Ｋ３９２Ｅ、Ｔ４１１Ｅ、Ｄ３９９Ｒ及びＳ４００Ｒをさらに含む（ＥＵ番号付け）。
【０１９９】
一実施態様では、例えば３６８及び４０９からなる群より選択される位置にアミノ酸修飾を伴う、国際公開第２０１１／１４３５４５号に記載されたヘテロダイマー化の手法が代替的に使用される（ＥＵ番号付け）。
【０２００】
一実施態様では、上述のノブイントゥホール技術をやはり使用する、国際公開第２０１１／０９０７６２号に記載されるヘテロダイマー化手法が代替的に使用される。一実施態様では、第１のＣＨ３ドメインはアミノ酸変異Ｔ３６６Ｗを含み、第２のＣＨ３ドメインはアミノ酸変異Ｙ４０７Ａを含む。一実施態様では、第１のＣＨ３ドメインはアミノ酸変異Ｔ３６６Ｙを含み、第２のＣＨ３ドメインはアミノ酸変異Ｙ４０７Ｔを含む（ＥＵ番号付け）。
【０２０１】
一実施態様では、抗体又はそのＦｃドメインはＩｇＧ２サブクラスのものであり、国際公開第２０１０／１２９３０４号に記載されたヘテロダイマー化手法が代替的に使用される。
【０２０２】
代替的な一実施態様では、Ｆｃドメインの第１のサブユニットと第２のサブユニットの会合を促す修飾は、例えば、国際公開第２００９／０８９００４号に記載されているような静電ステアリング効果を媒介する修飾を含む。通常、この方法は、ホモ二量体形成が静電的に望ましくなくなり、ヘテロ二量体化が静電的に望ましくなるような、荷電アミノ酸残基による二つのＦｃドメインサブユニットの接触面における一又は複数のアミノ酸残基の置き換えを伴う。このような一実施態様では、第１のＣＨ３ドメインは、負の電荷を有するアミノ酸（例えばグルタミン酸（Ｅ）、又はアスパラギン酸（Ｄ）、好ましくはＫ３９２Ｄ又はＮ３９２Ｄ）でのＫ３９２又はＮ３９２のアミノ酸置換を含み、第２のＣＨ３ドメインは、正の電荷を有するアミノ酸（例えばリジン（Ｋ）又はアルギニン（Ｒ）、好ましくはＤ３９９Ｋ、Ｅ３５６Ｋ、Ｄ３５６Ｋ、又はＥ３５７Ｋ、さらに好ましくはＤ３９９Ｋ及びＥ３５６Ｋ）でのＤ３９９、Ｅ３５６、Ｄ３５６、又はＥ３５７アミノ酸の置換を含む。さらなる一実施態様では、第１のＣＨ３ドメインは、負の電荷を有するアミノ酸（例えばグルタミン酸（Ｅ）、又はアスパラギン酸（Ｄ）、好ましくはＫ４０９Ｄ又はＲ４０９Ｄ）でのＫ４０９又はＲ４０９のアミノ酸置換をさらに含む。さらなる一実施態様では、第１のＣＨ３ドメインは、負の電荷を有するアミノ酸（例えばグルタミン酸（Ｅ）、又はアスパラギン酸（Ｄ））でのＫ４３９及び／又はＫ３７０のアミノ酸置換を、さらに又は代替的に含む（すべてＥＵ番号付けによる番号付け）。
【０２０３】
またさらなる一実施態様では、国際公開第２００７／１４７９０１号に記載されたヘテロダイマー化手法が代替的に使用される。一実施態様では、第１のＣＨ３ドメインはアミノ酸変異Ｋ２５３Ｅ、Ｄ２８２Ｋ、及びＫ３２２Ｄを含み、第２のＣＨ３ドメインはアミノ酸変異Ｄ２３９Ｋ、Ｅ２４０Ｋ、及びＫ２９２Ｄを含む（ＥＵ番号付け）。
【０２０４】
さらに別の実施態様では、国際公開第２００７／１１０２０５号に記載されたヘテロダイマー化手法を代替的に使用することができる。
【０２０５】
一実施態様では、Ｆｃドメインの第１のサブユニットは、アミノ酸置換Ｋ３９２Ｄ及びＫ４０９Ｄを含み、Ｆｃドメインの第２のサブユニットは、アミノ酸置換Ｄ３５６Ｋ、及びＤ３９９Ｋを含む（ＥＵ番号付け）。
【０２０６】
Ｆｃ受容体の結合及び／又はエフェクター機能を低減するＦｃドメインの修飾
Ｆｃドメインは、二重特異性抗体などの抗体に対し、標的組織中への良好な蓄積に貢献する長い血清半減期、及び望ましい組織−血液分布比を含む望ましい薬物動態特性を付与する。しかしながら、同時に、Ｆｃドメインは、好ましい抗原保有細胞ではなく、Ｆｃ受容体を発現する細胞への抗体の望ましくないターゲティングの原因となることがある。さらには、Ｆｃ受容体シグナル伝達経路の同時活性化はサイトカイン放出の原因となりえ、サイトカイン放出は、抗体が有しうる他の免疫賦活特性及び抗体の長い半減期と組み合わさって、サイトカイン受容体の過剰な活性化を招き、全身投与されると重い副作用性をを引き起こしうる。
【０２０７】
したがって、特定の実施様態では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体のＦｃドメインは、陰性のＩｇＧ１  Ｆｃドメインと比較した場合に、Ｆｃ受容体に対する結合親和性の低下及び／又はエフェクター機能の低下を呈する。このような一実施態様では、Ｆｃドメイン（又は前記Ｆｃドメインを含む分子、例えば抗体）は、天然のＩｇＧ１  Ｆｃドメイン（又は天然のＩｇＧ１  Ｆｃドメインを含むそれに対応する分子）と比較して、５０％未満、好ましくは２０％未満、さらに好ましくは１０％未満、最も好ましくは５％未満の、Ｆｃ受容体への結合親和性を呈する、及び／又は、天然のＩｇＧ１  Ｆｃドメイン（又は天然のＩｇＧ１  Ｆｃドメインを含むそれに対応する分子）と比較して、５０％未満、好ましくは２０％未満、さらに好ましくは１０％未満、最も好ましくは５％未満の、エフェクター機能を呈する。一実施態様では、Ｆｃドメイン（又は前記Ｆｃドメインを含む分子、例えば抗体）は、Ｆｃ受容体に実質的に結合しない、及び／又はエフェクター機能を誘導しない。特定の一実施態様では、Ｆｃ受容体はＦｃγ受容体である。一実施態様では、Ｆｃ受容体はヒトＦｃ受容体である。一実施態様では、Ｆｃ受容体は活性化Ｆｃ受容体である。特定の一実施態様では、Ｆｃ受容体は活性化ヒトＦｃγ受容体であり、具体的にはヒトＦｃγＲＩＩＩａ、ＦｃγＲＩ又はＦｃγＲＩＩａ、具体的にはヒトＦｃγＲＩＩＩａである。一実施態様では、エフェクター機能は、ＣＤＣ、ＡＤＣＣ、ＡＤＣＰ、及びサイトカイン分泌の群から選択される一又は複数である。特定の一実施態様では、エフェクター機能はＡＤＣＣである。一実施態様では、Ｆｃドメインは、天然ＩｇＧ１  Ｆｃドメインと比較して実質的に同様の、新生児Ｆｃ受容体（ＦｃＲｎ）に対する結合親和性を呈する。実質的に同様のＦｃＲｎに対する結合親和性は、Ｆｃドメイン（又は前記Ｆｃドメインを含む分子、例えば抗体）が、天然ＩｇＧ１  Ｆｃドメイン（又は天然ＩｇＧ１  Ｆｃドメインを含むそれに対応する分子）の約７０％、特に約８０％、さらには特に約９０％を上回るＦｃＲｎに対する結合親和性を呈するとき、達成される。
【０２０８】
特定の実施態様では、Ｆｃドメインは、非改変型Ｆｃドメインと比較して小さな、Ｆｃ受容体に対する結合親和性及び／又はエフェクター機能を有するように改変される。特定の実施態様では、Ｆｃドメインは、ＦｃドメインのＦｃ受容体に対する結合親和性及び／又はエフェクター機能を低下させる一又は複数のアミノ酸変異を含む。典型的には、同じ一又は複数のアミノ酸変異がＦｃドメインの二つのサブユニットの各々に存在する。一実施態様では、アミノ酸変異はＦｃドメインのＦｃ受容体に対する結合親和性を低下させる。一実施態様では、アミノ酸変異は、ＦｃドメインのＦｃ受容体に対する結合親和性を、少なくとも２分の１、少なくとも５分の１、又は少なくとも１０分の１に低下させる。ＦｃドメインのＦｃ受容体に対する結合親和性を低下させる複数のアミノ酸変異が存在する一実施態様では、これらアミノ酸変異の組み合わせにより、ＦｃドメインのＦｃ受容体に対する結合親和性が、少なくとも１０分の１、少なくとも２０分の１、又は少なくとも５０分の１にまで低下する。一実施態様では、改変されたＦｃドメインを含む分子、例えば抗体は、非改変型Ｆｃドメインを含むそれに対応する分子と比較して、２０％未満、特に１０％未満、さらには５％未満のＦｃ受容体に対する結合親和性を呈する。特定の一実施態様では、Ｆｃ受容体はＦｃγ受容体である。いくつかの実施態様では、Ｆｃ受容体はヒトＦｃ受容体である。いくつかの実施態様では、Ｆｃ受容体は活性化Ｆｃ受容体である。特定の一実施態様では、Ｆｃ受容体は活性化ヒトＦｃγ受容体であり、具体的にはヒトＦｃγＲＩＩＩａ、ＦｃγＲＩ又はＦｃγＲＩＩａ、さらに具体的にはヒトＦｃγＲＩＩＩａである。好ましくは、これら受容体の各々への結合は低減する。いくつかの実施態様では、補体成分に対する結合親和性、特にＣ１ｑに対する結合親和性も低減する。一実施態様では、新生児Ｆｃ受容体（ＦｃＲｎ）に対する結合親和性は低減しない。ＦｃＲｎに対する実質的に同様の結合、即ち、前記受容体に対するＦｃドメインの結合親和性の保存は、Ｆｃドメイン（又は前記Ｆｃドメインを含む分子、例えば抗体）が、Ｆｃドメインの非改変型形態（又はＦｃドメインの前記非改変型形態を含むそれに対応する分子）のＦｃＲｎに対する結合親和性の約７０％を上回る親和性を呈するとき、達成される。Ｆｃドメイン、又は前記Ｆｃドメインを含む分子（例えば抗体）は、このような親和性の約８０％、及び場合によっては約９０％を上回る親和性を呈しうる。特定の実施態様では、Ｆｃドメインは、非改変型Ｆｃドメインと比較して小さなエフェクター機能を有するように改変される。エフェクター機能の低下は、限定しないが、補体依存性細胞傷害（ＣＤＣ）の低減、抗体依存性Ｔ細胞媒介性細胞傷害（ＡＤＣＣ）の低減、抗体依存性細胞貪食（ＡＤＣＰ）の低減、サイトカイン分泌の低減、抗原提示細胞による免疫複合体媒介性抗原取り込みの低減、ＮＫ細胞に対する結合の低減、マクロファージに対する結合の低減、単球に対する結合の低減、多形核細胞に対する結合の低減、アポトーシスを誘導する直接的シグナル伝達の低減、標的結合抗体の架橋の低減、樹状細胞成熟の低減、又はＴ細胞プライミングの低減のうちの一又は複数を含むことができる。一実施態様では、エフェクター機能の低下は、ＣＤＣの低減、ＡＤＣＣの低減、ＡＤＣＰの低減、及びサイトカイン分泌の低下からなる群より選択される一又は複数である。特定の一実施態様では、エフェクター機能の低下はＡＤＣＣの低減である。一実施態様では、低減したＡＤＣＣは、非改変型Ｆｃドメイン（又は非改変型Ｆｃドメインを含むそれに対応する分子）によって誘導されるＡＤＣＣの２０％未満である。
【０２０９】
一実施態様では、ＦｃドメインのＦｃ受容体に対する結合親和性及び／又はエフェクター機能を低下させるアミノ酸の変異は、アミノ酸置換である。一実施態様では、Ｆｃドメインは、Ｅ２３３、Ｌ２３４、Ｌ２３５、Ｎ２９７、Ｐ３３１及びＰ３２９の群から選択される位置にアミノ酸置換を含む（ＥＵ番号付け）。具体的な実施態様では、Ｆｃドメインは、Ｌ２３４、Ｌ２３５及びＰ３２９の群から選択される位置にアミノ酸置換を含む（ＥＵ番号付け）。いくつかの実施態様では、Ｆｃドメインは、アミノ酸置換Ｌ２３４Ａ及びＬ２３５Ａを含む（ＥＵ番号付け）。このような一実施態様では、ＦｃドメインはＩｇＧ１のＦｃドメイン、特にヒトＩｇＧ１のＦｃドメインである。一実施態様では、ＦｃドメインはＰ３２９の位置にアミノ酸置換を含む。具体的な実施態様では、アミノ酸置換はＰ３２９Ａ又はＰ３２９Ｇ、特にＰ３２９Ｇである（ＥＵ番号付け）。一実施態様では、Ｆｃドメインは、Ｐ３２９の位置にアミノ酸置換を、Ｅ２３３、Ｌ２３４、Ｌ２３５、Ｎ２９７及びＰ３３１から選択される位置にさらなるアミノ酸置換を含む（ＥＵ番号付け）。具体的な実施態様では、さらなるアミノ酸置換は、Ｅ２３３Ｐ、Ｌ２３４Ａ、Ｌ２３５Ａ、Ｌ２３５Ｅ、Ｎ２９７Ａ、Ｎ２９７Ｄ又はＰ３３１Ｓである。特定の実施態様では、Ｆｃドメインは、Ｐ３２９、Ｌ２３４及びＬ２３５の位置にアミノ酸置換を含む（ＥＵ番号付け）。さらに詳細な実施態様では、Ｆｃドメインは、アミノ酸変異Ｌ２３４Ａ、Ｌ２３５Ａ及びＰ３２９Ｇ（「Ｐ３２９Ｇ  ＬＡＬＡ」）を含む。このような一実施態様では、ＦｃドメインはＩｇＧ１のＦｃドメイン、特にヒトＩｇＧ１のＦｃドメインである。アミノ酸置換の「Ｐ３２９Ｇ  ＬＡＬＡ」の組み合わせは、参照によりその全体が本明細書に取り込まれる国際公開第２０１２／１３０８３１号に記載のように、ヒトＩｇＧ１  ＦｃドメインのＦｃγ受容体（並びに補体）結合をほぼ完全に無効にする。国際公開第２０１２／１３０８３１号には、このような変異Ｆｃドメインを調製する方法、及びＦｃ受容体結合又はエフェクター機能といったその特性を決定する方法も記載されている。
【０２１０】
ＩｇＧ４抗体は、ＩｇＧ１抗体と比較して、Ｆｃ受容体に対する結合親和性の低下及びエフェクター機能の低下を呈する。したがって、いくつかの実施態様では、ＦｃドメインはＩｇＧ４のＦｃドメイン、特にヒトＩｇＧ４のＦｃドメインである。一実施態様では、ＩｇＧ４  Ｆｃドメインは、Ｓ２２８の位置におけるアミノ酸置換、具体的にはアミノ酸置換Ｓ２２８Ｐを含む（ＥＵ番号付け）。Ｆｃ受容体に対するその結合親和性及び／又はそのエフェクター機能をさらに低下させるために、一実施態様では、ＩｇＧ４Ｆｃドメインは、Ｌ２３５の位置におけるアミノ酸置換、具体的にはアミノ酸置換Ｌ２３５Ｅを含む（ＥＵ番号付け）。別の実施態様では、ＩｇＧ４  Ｆｃドメインは、Ｐ３２９の位置におけるアミノ酸置換、具体的にはアミノ酸置換Ｐ３２９Ｇを含む（ＥＵ番号付け）。特定の実施態様では、ＩｇＧ４  Ｆｃドメインは、Ｓ２２８、Ｌ２３５及びＰ３２９の位置におけるアミノ酸置換、具体的にはアミノ酸置換Ｓ２２８Ｐ、Ｌ２３５Ｅ及びＰ３２９Ｇを含む（ＥＵ番号付け）。このようなＩｇＧ４  Ｆｃドメインの変異及びそれらのＦｃγ受容体結合特性は、国際公開第２０１２／１３０８３１号に記載されており、これは参照によりその全体が本明細書に取り込まれる。
【０２１１】
特定の一実施態様では、天然のＩｇＧ１  Ｆｃドメインと比較してＦｃ受容体に対する結合親和性の低下及び／又はエフェクター機能の低下を呈するＦｃドメインは、アミノ酸置換Ｌ２３４Ａ、Ｌ２３５Ａ及び任意選択的にＰ３２９Ｇを含むヒトＩｇＧ１  Ｆｃドメインであるか、又はアミノ酸置換Ｓ２２８Ｐ、Ｌ２３５Ｅ及び任意選択的にＰ３２９Ｇを含むヒトＩｇＧ４  Ｆｃドメインである（ＥＵ番号付け）。
【０２１２】
特定の実施態様ではＦｃドメインのＮグリコシル化は排除されている。このような一実施態様では、ＦｃドメインはＮ２９７の位置におけるアミノ酸置換、具体的にはアラニン（Ｎ２９７Ａ）又はアスパラギン酸（Ｎ２９７Ｄ）又はグリシン（Ｎ２９７Ｇ）によりアスパラギンを置き換えるアミノ酸置換を含む（ＥＵ番号付け）。
【０２１３】
本明細書及び国際公開第２０１２／１３０８３１号において記載されるＦｃドメインに加えて、Ｆｃ受容体結合及び／又はエフェクター機能の低下を有するＦｃドメインは、Ｆｃドメイン残基２３８、２６５、２６９、２７０、２９７、３２７及び３２９の一又は複数の置換を有するものも含む（米国特許第６７３７０５６号）（ＥＵ番号付け）。そのようなＦｃ変異体は、残基２６５及び２９７のアラニンへの置換を有するいわゆる「ＤＡＮＡ」Ｆｃ突然変異体を含め、アミノ酸位２６５、２６９、２７０、２９７、及び３２７のうちの二以上に置換を有するＦｃ変異を含む（米国特許第７３３２５８１号）。
【０２１４】
変異Ｆｃドメインは、当技術分野で周知の遺伝学的又は化学的方法を用いたアミノ酸の削除、置換、挿入、又は修飾により調製することができる。遺伝学的方法は、コード化ＤＮＡ配列の部位特異的突然変異、ＰＣＲ、遺伝子合成などを含みうる。正確なヌクレオチドの変化は、例えば配列決定により検証することができる。
【０２１５】
Ｆｃ受容体に対する結合は、例えばＥＬＩＳＡにより、又はＢＩＡｃｏｒｅ器具（ＧＥ  Ｈｅａｌｔｈｃａｒｅ）のような標準の器具類を用いた表面プラズモン共鳴（ＳＰＲ）により容易に決定することができ、このようなＦｃ受容体は組み換え発現により得ることができる。代替的に、Ｆｃドメイン、又はＦｃドメインを含む分子のＦｃ受容体に対する結合親和性は、特定のＦｃ受容体を発現することが知られている細胞株、例えばＦｃγＩＩＩａ受容体を発現するヒトＮＫ細胞を用いて評価してもよい。
【０２１６】
Ｆｃドメイン、又はＦｃドメインを含む分子（例えば抗体）のエフェクター機能は、当技術分野で既知の方法により測定することができる。ＡＤＣＣを測定するための適切なアッセイは本明細書に記載される。目的の分子のＡＤＣＣ活性を評価するためのｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイの他の例が、米国特許第５５００３６２号；Hellstrom et al. Proc Natl Acad Sci USA 83, 7059-7063 （1986） 及びHellstrom et al., Proc Natl Acad Sci USA 82, 1499-1502 （1985）；米国特許第５８２１３３７号；Bruggemann et al., J Exp Med 166, 1351-1361 （1987）に記載されている。或いは、非放射性アッセイ法を用いることができる（例えば、フローサイトメトリー用のＡＣＴＩＴＭ非放射性細胞傷害性アッセイ（ＣｅｌｌＴｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｉｎｃ．  Ｍｏｕｎｔａｉｎ  Ｖｉｅｗ，ＣＡ）；及びＣｙｔｏＴｏｘ  ９６（登録商標）非放射性細胞毒性アッセイ（Ｐｒｏｍｅｇａ，Ｍａｄｉｓｏｎ，ＷＩ）。このようなアッセイに有用なエフェクター細胞は、末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）及びナチュラルキラー（ＮＫ）細胞を含む。或いは又は加えて、目的の分子のＡＤＣＣ活性は、Clynes et al., PNAS USA 95:652-656 （1998）に開示されるように、例えば動物モデルにおいて、ｉｎ  ｖｉｖｏで評価することができる。
【０２１７】
いくつかの実施態様では、補体成分に対するＦｃドメインの結合、特にＣ１ｑに対する結合が低減する。したがって、Ｆｃドメインがエフェクター機能が低下するように改変されているいくつかの実施態様では、前記エフェクター機能の低下はＣＤＣの低下を含む。Ｃ１ｑ結合アッセイが、Ｆｃドメイン、又はＦｃドメインを含む分子（例えば抗体）がＣ１ｑに結合できるかどうか、それによりＣＤＣ活性を有するかどうかを決定するために実行されうる。例えば、国際公開第２００６／０２９８７９号及び国際公開第２００５／１００４０２号のＣ１ｑ及びＣ３ｃ結合ＥＬＩＳＡを参照。補体活性化を評価するために、ＣＤＣアッセイを行うことができる（例えば、Gazzano-Santoro et al., J. Immunol. Methods 202:163 （1996）; Cragg, et al., Blood 101:1045-1052 （2003）;及びCragg, and Glennie, Blood 103:2738-2743 （2004）を参照）。
【０２１８】
いくつかの実施態様では、二重特異性抗体は、第１の抗原結合ドメイン及び第２の抗原結合ドメインを含む単鎖二重特異性抗体である。いくつかの実施態様では、単鎖二重特異性抗体は、（１）ＶＨＣＥＡ−ＶＬＣＥＡ−ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３，（２）ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３−ＶＨＣＥＡ−ＶＬＣＥＡ，（３）ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３−ＶＬＣＥＡ−ＶＨＣＥＡ，（４）ＶＨＣＥＡ−ＶＬＣＥＡ−ＶＬＣＤ３−ＶＨＣＤ３，（５）ＶＬＣＥＡ−ＶＨＣＥＡ−ＶＨＣＤ３−ＶＬＣＤ３、及び（６）ＶＬＣＤ３−ＶＨＣＤ３−ＶＨＣＥＡ−ＶＬＣＥＡからなる群より選択される、Ｎ末端からＣ末端に並ぶ可変領域を含む。
【０２１９】
ＩＶ．抗体調製物
本明細書に記載される抗体は、抗体を生成するための当技術分野で利用可能な技術を使用して調製され、その典型的な方法は、以下のセクションでより詳細に説明される。
【０２２０】
抗体は、対象の抗原（即ち、ＰＤ−Ｌ１（例えばヒトＰＤ−Ｌ１）、ＣＥＡ、又はＣＤ３（例えばヒトＣＤ３））に対するものである。好ましくは、抗原は、生物学的に重要なポリペプチドであり、障害を有する哺乳動物に対する抗体の投与は、その哺乳動物に治療的利益を提供することができる。
【０２２１】
特定の実施態様において、本明細書で提供される抗体は、≦１μＭ、≦１５０ｎＭ、≦１００ｎＭ、≦５０ｎＭ、≦１０ｎＭ、≦１ｎＭ、≦０．１ｎＭ、≦０．０１ｎＭ、又は≦０．００１ｎＭ（例えば１０−８Ｍ以下、例えば１０−８Ｍから１０−１３Ｍ、例えば、１０−９Ｍから１０−１３Ｍ）の解離定数（Ｋｄ）を有する。
【０２２２】
一実施態様において、以下のアッセイにより説明されるように、ＫＤは、目的の抗体のＦａｂ型とその抗原を用いて実施される放射標識抗原結合アッセイ（ＲＩＡ）により測定される。非標識抗原の力価測定系の存在下で、最小濃度の（１２５Ｉ）標識抗原でＦａｂを均衡化し、次いで抗Ｆａｂ抗体コートプレートと結合した抗原を捕獲することによって抗原に対するＦａｂの溶液結合親和性を測定する（例としてChen, et al., J. Mol. Biol. 293:865-881（1999）を参照）。アッセイ条件を確立するために、ＭＩＣＲＯＴＩＴＥＲ（登録商標）マルチウェルプレート（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）を、５μｇ／ｍｌの捕捉抗Ｆａｂ抗体（Ｃａｐｐｅｌ  Ｌａｂｓ）を含む５０ｍＭの炭酸ナトリウム（ｐＨ９．６）で一晩コーティングし、その後２％（ｗ／ｖ））のウシ血清アルブミンを含むＰＢＳて２〜５時間室温（およそ２３℃）でブロックする。非吸着プレート（Ｎｕｎｃ  ＃２６９６２０）では、１００ｐＭ又は２６ｐＭ［１２５Ｉ］の抗原を、段階希釈した対象のＦａｂと混合する。次いで目的のＦａｂを一晩インキュベートするが、インキュベーションは、平衡状態に達したことを確認するためにさらに長い時間にわたって（例えば約６５時間）継続してもよい。その後、混合物を捕獲プレートに移し、室温で（例えば１時間）インキュベートする。次いで、溶液を除去し、０．１％のポリソルベート２０（ＴＷＥＥＮ−２０（登録商標））を含むＰＢＳでプレートを８回洗浄する。プレートが乾燥したら、１５０μｌ／ウェルの閃光物質（ＭＩＣＲＯＳＣＩＮＴ−２０ＴＭ；Ｐａｃｋａｒｄ）を加え、プレートをＴＯＰＣＯＵＮＴＴＭガンマ計測器（Ｐａｃｋａｒｄ）で１０分間計測する。最大結合の２０％以下が得られるＦａｂの濃度が、競合結合アッセイに用いるために選択される。
【０２２３】
別の実施態様によれば、〜１０反応単位（ＲＵ）で固定されている抗原ＣＭ５チップを用いた２５℃のＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）−２０００又はＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）−３０００（ＢＩＡｃｏｒｅ、Ｉｎｃ．，Ｐｉｓｃａｔａｗａｙ，ＮＪ）を用いる表面プラズモン共鳴アッセイを使用してＫＤを測定する。簡潔には、カルボキシメチル化デキストランバイオセンサーチップ（ＣＭ５、ＢＩＡＣＯＲＥ，Ｉｎｃ．）を、供給業者の指示書に従ってＮ−エチル−Ｎ’−（３−ジメチルアミノプロピル）−カルボジイミド塩酸塩（ＥＤＣ）及びＮ−ヒドロキシスクシニミド（ＮＨＳ）で活性化する。抗原を、１０ｍＭの酢酸ナトリウム（ｐＨ４．８）で５μｇ／ｍｌ（〜０．２μＭ）に希釈した後で、結合したタンパク質の反応単位（ＲＵ）がおよそ１０になるように５μｌ／分の流速で注入する。抗原の注入後、反応しない群をブロックするために、１Ｍのエタノールアミンを注入する。動力学的な測定のために、Ｆａｂの２倍の段階希釈（０．７８ｎＭから５００ｎＭ）を、２５℃、及び約２５μｌ／分の流速で、０．０５％のポリソルベート２０（ＴＷＥＥＮ−２０ＴＭ）界面活性剤（ＰＢＳＴ）を含むＰＢＳに注入する。会合センサーグラム及び解離センサーグラムを同時にフィットさせることによる単純１対１ラングミュア結合モデル（ＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）Ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ  Ｓｏｆｔｗａｒｅバージョン３．２）を使用して、会合速度（ｋｏｎ）及び解離速度（ｋｏｆｆ）を算出する。平衡解離定数（ＫＤ）をｋｏｆｆ／ｋｏｎ比として算出する。例えば、Chen et al., J. Mol. Biol. 293:865-881 （1999）を参照のこと。上記の表面プラスモン共鳴アッセイによる会合速度が１０６Ｍ−１ｓ−１を上回る場合、会合速度は、分光計、例えば流動停止を備えた分光光度計（Ａｖｉｖ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ）又は撹拌キュベットを備えた８０００シリーズＳＬＭ−ＡＭＩＮＣＯＴＭ分光光度計（ＴｈｅｒｍｏＳｐｅｃｔｒｏｎｉｃ）で測定される漸増濃度の抗原の存在下において、２５℃、及びＰＢＳ（ｐＨ７．２）中２０ｎＭの抗抗原抗体（Ｆａｂ型）の蛍光放出強度（励起＝２９５ｎｍ；放出＝３４０ｎｍ、帯域通過＝１６ｎｍ）における増加又は減少を測定する蛍光消光技術を用いて測定することができる。
【０２２４】
（ｉ）抗原調製物
任意選択的に他の分子にコンジュゲートされる、可溶型抗原又はその断片を、抗体を生成するためのイムノゲンとして使用することができる。受容体などの膜貫通分子のために、これらの断片（例えば、受容体の細胞外ドメイン）をイムノゲンとして使用することができる。代替的に、膜貫通分子を発現する細胞をイムノゲンとして使用することができる。このような細胞は、自然源（例えば、がん細胞株）に由来するものとすることができるか、又は膜貫通分子を発現するように組み換え技術によって形質転換された細胞でもよい。抗体の調製に有用な他の抗原及びその形態は、当業者には自明である。
【０２２５】
（ｉｉ）特定の抗体に基づく方法
ポリクローナル抗体は、好ましくは、関連する抗原及びアジュバントの複数回にわたる皮下（ｓｃ）又は腹腔内（ｉｐ）注入により動物内で生成される。関連抗原を、免疫化される種において免疫原性であるタンパク質、例えばキーホールリンペットヘモシアニン、血清アルブミン、ウシサイログロブリン、又はダイズトリプシン阻害因子に、二機能性剤又は誘導体化剤、例えば、マレイミドベンゾイルスルホスクシンイミドエステル（システイン残基によるコンジュゲート）、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド（リジン残基による）、グルタルアルデヒド、無水コハク酸、ＳＯＣｌ２、又はＲ１Ｎ＝Ｃ＝ＮＲ（ＲとＲ１は異なるアルキル基）にコンジュゲートすることが有益である。
【０２２６】
動物は、例えば１００μｇ又は５μｇのタンパク質又はコンジュゲート（それぞれ、ウサギ又はマウスの場合）を完全フロイントアジュバント３体積と併せて、この溶液を複数部位に皮内注射することにより、抗原、免疫原性コンジュゲート、又は誘導体に対して免疫化される。一か月後、動物は、複数部位への皮下注射により、完全フロイントアジュバントの元の量の１／５から１／１０のペプチド又はコンジュゲートで追加免疫される。７日から１４日後、動物を出血させ、血清を、抗体力価についてアッセイする。動物を、力価がプラトーに達するまで追加免疫する。好ましくは、動物は、同じ抗原のコンジュゲートを用いて追加免疫されるが、異なるタンパク質に、及び／又は異なる架橋結合剤により、コンジュゲートされる。また、コンジュゲートは、タンパク質融合として組み換え細胞培養物内で作製することができる。また、ミョウバンのような凝集剤が、免疫応答を増強するために適切に使用される。
【０２２７】
モノクローナル抗体は、最初にKohler et al., Nature, 256:495 （1975）により記載され、さらに例えば、Hongo et al., Hybridoma, 14 （3）: 253-260 （1995）, Harlow et al., Antibodies: A Laboratory Manual, （Cold Spring Harbor Laboratory Press, 2nd ed. 1988）; Hammerling et al., in: Monoclonal Antibodies and T-Cell Hybridomas 563-681 （Elsevier, N.Y., 1981）, and Ni, Xiandai Mianyixue, 26（4）:265-268 （2006）に記載された、ヒト−ヒトハイブリドーマに関するハイブリドーマ法を用いて作製することができる。さらなる方法には、例えば、ハイブリドーマ細胞株からのモノクローナルヒト自然ＩｇＭ抗体の生成に関する米国特許第７１８９８２６号に記載されているものが含まれる。ヒトハイブリドーマ技術（トリオーマ技術）が、Vollmers and Brandlein, Histology and Histopathology, 20（3）:927-937 （2005） 及びVollmers and Brandlein, Methods and Findings in Experimental and Clinical Pharmacology, 27（3）:185-91 （2005）に記載されている。
【０２２８】
他の様々なハイブリドーマ技術については、例えば、米国特許出願公開第２００６／２５８８４１号；同第２００６／１８３８８７号（完全ヒト抗体）、同第２００６／０５９５７５号；同第２００５／２８７１４９号；同第２００５／１００５４６号；同第２００５／０２６２２９号；及び米国特許第７０７８４９２及び同第７１５３５０７号を参照されたい。ハイブリドーマ法を用いてモノクローナル抗体を生成するための例示的プロトコールについて、以下のように記載する。一実施態様では、マウス又はハムスターなどの他の適切な宿主動物は、免疫化に使用されるタンパク質に特異的に結合する抗体を生成する、又は生成することができるリンパ球を引き出すために、免疫化される。本発明のポリペプチド又はその断片とアジュバント、例えばモノホスホリル脂質Ａ（ＭＰＬ）／ジクリノミコール酸トレハロース（ＴＤＭ）（Ｒｉｂｉ  Ｉｍｍｕｎｏｃｈｅｍ．Ｒｅｓｅａｒｃｈ，Ｉｎｃ．，Ｈａｍｉｌｔｏｎ、Ｍｏｎｔ．）の複数回の皮下（ｓｃ）又は腹腔内（ｉｐ）注射によって、抗体は動物中で産生される。本発明のポリペプチド（例えば抗原）又はその断片は、当技術分野で周知の方法、例えばそのいくつかを本明細書にさらに記載する組み換え法を使用して調製されうる。免疫化した動物由来の血清は抗抗原抗体についてアッセイされ、場合によっては追加免疫が行われる。抗抗原抗体を生成する動物のリンパ球が単離される。或いは、リンパ球はｉｎ  ｖｉｔｒｏで免疫化されてもよい。
【０２２９】
次いで、リンパ球を、ポリエチレングリコールといった適切な融合剤を用いて骨髄腫細胞と融合し、ハイブリドーマ細胞を形成する。例えば、Goding, Monoclonal Antibodies: Principles and Practice, pp. 59-103 （Academic Press, 1986）を参照のこと。効率よく融合し、選択された抗体生成細胞により抗体の安定した高レベル生成をサポートし、ＨＡＴ培地などの培地に対して感受性である骨髄腫細胞が、使用される。例示的な骨髄腫細胞株には、限定されないが、マウス骨髄種株、例えば、Ｓａｌｋ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  Ｃｅｌｌ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ  Ｃｅｎｔｅｒ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，Ｃａｌｉｆ．ＵＳＡから入手可能なＭＯＰＣ−２１及びＭＰＣ−１１マウス腫瘍から誘導されるもの及びＡｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｙｐｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ，Ｒｏｃｋｖｉｌｌｅ，Ｍｄ．ＵＳＡから入手可能なＳＰ−２又はＸ６３−Ａｇ８−６５３細胞が含まれる。ヒトモノクローナル抗体の生成のためのヒト骨髄腫及びマウス−ヒトヘテロ骨髄腫細胞株も記載されている（Kozbor, J. Immunol. 133:3001 （1984）; Brodeur et al., Monoclonal Antigody Production Techniques and Applications pp. 51-63 （Marcel Dekker, Inc., New York, 1987））。
【０２３０】
このように調製されたハイブリドーマ細胞は、適切な培地中、例えば、非融合の親骨髄腫細胞の成長又は生存を阻害する一又は複数の物質を含む培地に播種され、培養される。例えば、親骨髄腫細胞に酵素ヒポキサンチングアニンホスホリボシルトランスフェラーゼ（ＨＧＰＲＴ又はＨＰＲＴ）がない場合、ハイブリドーマの培養培地は、典型的には、ヒポキサンチン、アミノプテリン及びチミジン（ＨＡＴ培地）を含むことになり、この物質はＨＧＰＲＴ欠損細胞の成長を妨げる。好ましくは、例えば、Even et al., Trends in Biotechnology, 24（3）, 105-108 （2006）に記載されるように、無血清ハイブリドーマ細胞培養方法が、ウシ胎児血清などの動物由来の血清の使用を低減するために使用される。
【０２３１】
ハイブリドーマ細胞培養物の生産性を向上させるツールとしてのオリゴペプチドが、Franek, Trends in Monoclonal Antibody Research, 111-122 （2005）に記載されている。具体的には、標準の培地が、特定のアミノ酸（アラニン、セリン、アスパラギン、プロリン）で、又はタンパク質加水分解物の画分で濃縮され、アポトーシスは、三から六個のアミノ酸残基からなる合成オリゴペプチドにより有意に抑制される。ペプチドは、ミリモル又はそれより高い濃度で存在する。
【０２３２】
ハイブリドーマ細胞が成長する培地は、本発明の抗体に結合するモノクローナル抗体の産生のためにアッセイされうる。ハイブリドーマ細胞により生成されるモノクローナル抗体の結合特異性は、免疫沈降により又はｉｎ  ｖｉｔｒｏ結合アッセイ、例えばラジオイムノアッセイ（ＲＩＡ）又は酵素結合免疫吸着アッセイ（ＥＬＩＳＡ）により決定される。モノクローナル抗体の結合親和性は、例えば、スキャッチャード分析により決定することができる。例えば、Munson et al., Anal. Biochem., 107:220 （1980）を参照のこと。
【０２３３】
所望の特異性、親和性、及び／又は活性の抗体を生成するハイブリドーマ細胞が同定された後、クローンが、希釈手順を制限することによりサブクローニングされ、標準的方法により成長させられる。例えば、Ｇｏｄｉｎｇ（上掲）を参照。この目的のための好適な培地は、例えば、Ｄ−ＭＥＭ又はＲＰＭＩ−１６４０培地を含む。加えて、ハイブリドーマ細胞は、動物における腹水腫瘍としてｉｎ  ｖｉｖｏで成長させてもよい。サブクローンにより分泌されたモノクローナル抗体は、従来の免疫グロブリン精製手順、例えば、プロテインＡ−セファロース、ヒドロキシアパタイトクロマトグラフィー、ゲル電気泳動、透析又はアフィニティークロマトグラフィーなどにより、培地、腹水又は血清から適切に分離される。ハイブリドーマ細胞からタンパク質を単離するための一手順が、米国特許出願公開第２００５／１７６１２２号及び米国特許第６９１９４３６に記載されている。本方法は、結合工程において離液性塩などの最小の塩を使用することと、好ましくはさらに溶出工程において少量の有機溶媒を使用することとを含む。
【０２３４】
（ｉｉｉ）ライブラリー由来の抗体
本発明に有用な抗体は、所望の活性（複数可）を有する抗体のコンビナトリアルライブラリーをスクリーニングすることによって単離することができる。例えば、ファージディスプレイライブラリーを作成して所望の結合特性を有する抗体のそのようなライブラリーをスクリーニングするための種々の方法が、当技術分野で既知である。さらなる方法について、例えば、Hoogenboom et al. in Methods in Molecular Biology 178:1-37 （O’Brien et al., ed., ヒトPress, Totowa, NJ, 2001）に概説があり、さらに、例えば、McCafferty et al., Nature 348:552-554; Clackson et al., Nature 352: 624-628 （1991）; Marks et al., J. Mol. Biol. 222: 581-597 （1992）; Marks and Bradbury, in Methods in Molecular Biology 248:161-175 （Lo, ed., Human Press, Totowa, NJ, 2003）; Sidhu et al., J. Mol. Biol. 338（2）: 299-310 （2004）; Lee et al., J. Mol. Biol. 340（5）: 1073-1093 （2004）; Fellouse, Proc. Natl. Acad. Sci. USA 101（34）: 12467-12472 （2004）; 及びLee et al., J. Immunol. Methods 284（1-2）: 119-132（2004）に記載がある。
【０２３５】
特定のファージディスプレイ法において、ＶＨ及びＶＬ遺伝子のレパートリーを、ポリメラーゼ連鎖反応（ＰＣＲ）により個別にクローニングし、ファージライブラリーにランダムに再結合させ、その後、Winter et al., Ann. Rev. Immunol., 12: 433-455 （1994）に記載されるように、抗原結合ファージについてスクリーニングすることができる。ファージは、典型的には単鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）断片又はＦａｂ断片のいずれかとして抗体断片を提示する。免疫化された供給源からのライブラリーは、ハイブリドーマを構築する必要なしに、免疫原に対して高親和性の抗体を提供する。代替的に、Griffiths et al., EMBO J, 12: 725-734 （1993）に記載されるように、ナイーブなレパートリーを、いかなる免疫感作も無く、広範囲の非自己抗原及び自己抗原に対し、抗体の単一起源を提供するために、（例えば、ヒトから）クローニングすることができる。最後に、ナイーブなライブラリーは、幹細胞由来の再配置されていないＶ遺伝子セグメントをクローニングし、ランダム配列を含むＰＣＲプライマーを用いて高度に可変のＣＤＲ３領域をコードし、Hoogenboom and Winter, J. Mol. Biol., 227: 381-388 （1992）により記載されるようにｉｎ  ｖｉｔｒｏでの再配置を達成することにより、合成的に作製することもできる。ヒト抗体ファージライブラリーを説明している特許公報は、例えば米国特許第５７５０３７３号並びに米国特許出願公開第２００５／００７９５７４号、第２００５／０１１９４５５号、第２００５／０２６６０００号、第２００７／０１１７１２６号、第２００７／０１６０５９８号、第２００７／０２３７７６４号、第２００７／０２９２９３６号、及び第２００９／０００２３６０号を含む。
【０２３６】
ヒト抗体ライブラリーから単離された抗体又は抗体断片は、本明細書においてヒト抗体又はヒト抗体の断片とみなされる。
【０２３７】
（ｉｖ）キメラ、ヒト化及びヒト抗体
特定の実施態様において、本明細書で提供される抗体はキメラ抗体である。特定のキメラ抗体は、例えば、米国特許第４８１６５６７号、及びMorrisonら, Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 81:6851-6855 （1984）に記載されている。一例において、キメラ抗体は、非ヒト可変領域（例えば、マウス、ラット、ハムスター、ウサギ、又はサル等の非ヒト霊長類由来の可変領域）とヒト定常領域とを含む。さらなる例において、キメラ抗体は、クラス又はサブクラスが親抗体のものから変更されている「クラススイッチ」抗体である。キメラ抗体は、その抗原結合断片を含む。
【０２３８】
特定の実施態様では、キメラ抗体はヒト化抗体である。典型的には、非ヒト抗体は、ヒトに対する免疫原性を低減するために、親の非ヒト抗体の特異性と親和性を保持したままヒト化されている。一般に、ヒト化抗体は、ＨＶＲ（例えばＣＤＲ）（又はその一部）が非ヒト抗体に由来し、ＦＲ（又はその一部）がヒト抗体配列に由来する、一又は複数の可変ドメインを含む。ヒト化抗体はまた、場合によってヒト定常領域の少なくとも一部を含むであろう。いくつかの実施態様では、ヒト化抗体のいくつかのＦＲ残基は、例えば、抗体特異性又は親和性を回復又は改善するために、非ヒト抗体（例えば、ＨＶＲ残基が由来する抗体）由来の対応する残基で置換される。
【０２３９】
ヒト化抗体及びそれらの作製方法については、例えば、Almagro and Fransson, Front. Biosci. 13:1619-1633 （2008）に総説が、さらに、例えばRiechmann et al., Nature 332:323-329 （1988）; Queen et al., Proc. Nat’l Acad. Sci. USA 86:10029-10033 （1989）；米国特許第５８２１３３７号、同第７５２７７９１号、同第６９８２３２１号，及び同第７０８７４０９号；Kashmiri et al., Methods 36:25-34 （2005）（ＳＤＲ（ａ−ＣＤＲ）グラフティングを記載）；Padlan, Mol. Immunol. 28:489-498 （1991）（「リサーフェシング」を記載）；Dall’Acqua et al., Methods 36:43-60 （2005）（「ＦＲシャッフリング」を記載）；及びOsbourn et al., Methods 36:61-68 （2005） 及びKlimka et al., Br. J. Cancer, 83:252-260 （2000）（ＦＲのシャッフリングへの「誘導選択」手法を記載）に記載がある。
【０２４０】
ヒト化に用いられうるヒトフレームワーク領域には、限定されないが、「ベストフィット」法を用いて選択されるフレームワーク領域（例えば、Sims et al. J. Immunol. 151:2296 （1993）を参照）；軽鎖又は重鎖可変領域の特定のサブグループのヒト抗体のコンセンサス配列に由来するフレームワーク領域（例えば、Carter et al. Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 89:4285 （1992）;及びPresta et al. J. Immunol., 151:2623 （1993）を参照）；ヒト成熟（体細胞変異）フレームワーク領域又はヒトの生殖細胞系フレームワーク領域（例えば、Almagro and Fransson, Front. Biosci. 13:1619-1633 （2008）を参照）；及びＦＲライブラリースクリーニング由来のフレームワーク領域（例えば、Baca et al., J. Biol. Chem. 272:10678-10684 （1997）及びRosok et al., J. Biol. Chem. 271:22611-22618 （1996）を参照）が含まれる。
【０２４１】
特定の実施態様では、本明細書で提供される抗体はヒト抗体である。ヒト抗体は、当技術分野において既知の様々な技術を用いて生成することができる。ヒト抗体は一般的にvan Dijk and van de Winkel, Curr. Opin. Pharmacol. 5: 368-74 （2001） 及びLonberg, Curr. Opin. Immunol. 20:450-459 （2008）に記載されている。
【０２４２】
ヒト抗体は、抗原チャレンジに応答してインタクトなヒト抗体又はヒト可変領域を有するインタクトな抗体を生成するように改変されたトランスジェニック動物に、免疫原を投与することによって調製することができる。このような動物は、典型的には内因性免疫グロブリン遺伝子座を置換するか、又は染色体外に存在するか若しくは動物の染色体にランダムに組み込まれているヒト免疫グロブリン遺伝子座のすべて又は一部を含む。このようなトランスジェニックマウスでは、内因性免疫グロブリン遺伝子座は、通常は不活性化されている。トランスジェニック動物からヒト抗体を得るための方法の概説については、Lonberg, Nat. Biotech. 23:1117-1125 （2005）を参照のこと。また、例えばＸＥＮＯＭＯＵＳＥＴＭ技術を記載している米国特許第６０７５１８１号及び第６１５０５８４号、ＨｕＭａｂ（登録商標）技術を記載している米国特許第５７７０４２９号、Ｋ−Ｍ  ＭＯＵＳＥ（登録商標）技術を記載している米国特許第７０４１８７０号、及びＶｅｌｏｃｉＭｏｕｓｅ（登録商標）技術を記載している米国特許出願公開第２００７／００６１９００号も参照されたい。このような動物により生成されるインタクトな抗体由来のヒト可変領域は、例えば、異なるヒト定常領域と組み合わせることにより、さらに改変されうる。
【０２４３】
ヒト抗体は、ハイブリドーマに基づく方法によって作製することもできる。ヒトモノクローナル抗体の生成のためのヒト骨髄腫及びマウス−ヒト異種骨髄腫細胞株が記述されている。（例えば、Kozbor J. Immunol., 133: 3001 （1984）; Brodeur et al., Monoclonal Antibody Production Techniques and Applications, pp. 51-63 （Marcel Dekker, Inc., New York, 1987）; 及び Boerner et al., J. Immunol., 147: 86 （1991）を参照）。ヒトＢ細胞ハイブリドーマ技術により生成されるヒト抗体もLi et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 103:3557-3562 （2006）に記載されている。さらなる方法は、例えば、米国特許第７１８９８２６号（ハイブリドーマ細胞株からのモノクローナルヒトＩｇＭ抗体の産生を記載）及びNi, Xiandai Mianyixue, 26（4）:265-268 （2006）（ヒト−ヒトハイブリドーマを記載）に記載されるものを含む。ヒトハイブリドーマ技術（トリオーマ技術）も、Vollmers and Brandlein, Histology and Histopathology, 20（3）:927-937 （2005） 及びVollmers and Brandlein, Methods and Findings in Experimental and Clinical Pharmacology, 27（3）:185-91 （2005）に記載されている。
【０２４４】
ヒト抗体は、ヒト由来のファージディスプレイライブラリーから選択されたＦｖクローン可変ドメイン配列を単離することによって生成することもできる。このような可変ドメイン配列は、次に所望のヒト定常ドメインと組み合わせてもよい。抗体ライブラリーからヒト抗体を選択するための技術を以下に記載する。
【０２４５】
（ｖ）抗体断片
抗体断片は、酵素消化などの常套的手段によって、又は組み換え技術によって生成される。特定の状況下では、全抗体よりも抗体断片を用いることに利点がある。より小さいサイズの断片であると、迅速なクリアランスが可能になり、固形腫瘍へのアクセス改善につながりうる。特定の抗体断片の総説については、Hudson et al. （2003）Nat. Med. 9: 129-134を参照のこと。
【０２４６】
抗体断片を生成するために様々な技術が開発されてきている。従来、これら断片は、インタクトな抗体のタンパク分解性消化を介して誘導された（例えば、Morimoto et al.、Journal of Biochemical and Biophysical Methods 24:107-117 （1992） and Brennan et al., Science 229:81 （1985）を参照のこと）。しかしながら、これら断片は、今では組み換え宿主細胞により直接生成することができる。Ｆａｂ、Ｆｖ及びＳｃＦｖ抗体断片はすべて、大腸菌中に発現され、そこから分泌されるため、こうした断片の大量生産が容易となる。抗体断片は、上述の抗体ファージライブラリーから単離されうる。代替的に、Ｆａｂ’−ＳＨ断片は、大腸菌から直接回収され、化学的に結合してＦ（ａｂ’）２断片を形成しうる（Carter et al., Bio/Technology 10:163-167 （1992））。別の方法によれば、Ｆ（ａｂ’）２断片は、組み換え宿主細胞培養物から直接単離されうる。サルベージ受容体結合エピトープ残基を含む増加したｉｎ  ｖｉｖｏ半減期を有するＦａｂ及びＦ（ａｂ’）２断片は、米国特許第５８６９０４６号に記載される。抗体断片の生成のためのその他の技術は、当業者にとって明らかであろう。特定の実施態様では、抗体は一本鎖Ｆｖ断片（ｓｃＦｖ）である。国際公開第９３／１６１８５号；米国特許第５５７１８９４号；同第５５８７４５８号を参照のこと。Ｆｖ及びｓｃＦｖは定常領域を欠いたインタクトな結合部位を有する唯一の種であり；したがって、それらはｉｎ  ｖｉｖｏ使用中の非特異的結合減少に適しているといえる。ｓｃＦｖ融合タンパク質は、ｓｃＦｖのアミノ又はカルボキシ末端のいずれかにエフェクタータンパク質の融合を生むために構成されてもよい。上掲のAntibody Engineering, ed. Borrebaeckを参照されたい。抗体断片は、例えば、米国特許第５６４１８７０号に記載されるように「直線抗体」であってもよい。このような直鎖状抗体は、単一特異性又は二重特異性でありうる。
【０２４７】
（ｖｉ）多重特異性抗体
多重特異性抗体は、少なくとも二つの異なるエピトープについて結合特異性を有し、これらエピトープは通常異なる抗原に由来している。このような分子は通常二つの異なるエピトープにのみ結合するが（即ち二重特異性抗体、ＢｓＡｂ）、この表現を本明細書で使用する場合、さらなる特異性を有する三重特異性抗体のような抗体も包含される。二重特異性抗体は、完全長抗体又は抗体断片（例えばＦ（ａｂ’）２二重特性抗体）として調製されうる。
【０２４８】
二重特異性抗体を作製するための方法は、当技術分野で既知である。完全長の二重特異性抗体の常套的な生成は、二つの免疫グロブリン重鎖−軽鎖対の共発現に基づいており、これら二本の鎖は、異なる特異性を有する（Millstein et al., Nature 305:537-539 （1983））。免疫グロブリンの重鎖及び軽鎖はランダムに取り合わされるため、これらハイブリドーマ（クアドローマ）は、１０個の異なる抗体分子に可能な混合物を生成し、そのうち１個のみが正しい二重特異性構造を有する。通常アフィニティークロマトグラフィー工程により行われる正しい分子の精製は、相当に面倒であり、生成の収率は低い。類似の手順が、国際公開第９３／０８８２９号、及びTraunecker et al., EMBO J., 10:3655-3659 （1991）に開示されている。
【０２４９】
当技術分野で既知の、二重特異性抗体を作成するための一手法は、「ノブイントゥーホール」又は「空洞内隆起（ｐｒｏｔｕｂｅｒａｎｃｅ−ｉｎｔｏ−ｃａｖｉｔｙ）」法（例えば、米国特許第５７３１１６８号参照）である。この手法では、二つの免疫グロブリンポリペプチド（例えば、重鎖ポリペプチド）はそれぞれ一つの接触面を含む。一方の免疫グロブリンポリペプチドの接触面が他方の免疫グロブリンポリペプチドの接触面と相互作用することにより、二つの免疫グロブリンポリペプチドが会合する。これら接触面は、一方の免疫グロブリンポリペプチドの接触面内に位置する「ノブ」又は「隆起」（これら用語は本明細書において互換可能に使用される）が、他方の免疫グロブリンポリペプチドの接触面内に位置する「ホール」又は「空洞」（これら用語は本明細書において互換可能に使用される）に対応するように改変されうる。いくつかの実施態様では、ホールは、ノブと同じか同様の大きさであり、二つの接触面が相互作用するとき、一方の接触面のノブが他方の接触面の対応するホール内に配置可能であるように、適切に配置される。理論に拘束されることを望まないが、このことは、ヘテロ多量体を安定させ、他の種、例えばホモ多量体より有利なヘテロ多量体の形成を促すと考えられる。いくつかの実施態様では、この手法は、異なるエピトープに対する結合特異性を有する二つの免疫グロブリンポリペプチドを含む二重特異性抗体を生成する、二つの異なる免疫グロブリンポリペプチドのヘテロ多量体化を促すために使用されうる。
【０２５０】
いくつかの実施態様では、ノブは、小さなアミノ酸側鎖を、それよりも大きな側鎖で置き換えることにより構築される。いくつかの実施態様では、ホールは、大きなアミノ酸側鎖を、それよりも小さな側鎖で置き換えることにより構築される。ノブ又はホールは、元の接触面内に存在してもよく、合成的に導入されてもよい。例えば、ノブ又はホールは、少なくとも一つの「元の」アミノ酸残基を少なくとも一つの「移入」アミノ酸残基で置き換えるように、接触面をコードする核酸配列を改変することにより、合成的に導入することができる。核酸配列を改変するための方法には、当技術分野で周知の標準的な分子生物学的技術が含まれる。種々のアミノ酸残基の側鎖体積を以下の表に示す。いくつかの実施態様では、元の残基は小さな側鎖体積を有し（例えば、アラニン、アスパラギン、アスパラギン酸、グリシン、セリン、スレオニン、又はバリン）、ノブを形成するための移入残基は、天然に存在するアミノ酸であり、アルギニン、フェニルアラニン、チロシン、及びトリプトファンを含みうる。いくつかの実施態様では、元の残基はより大きな側鎖体積を有し（例えば、アルギニン、フェニルアラニン、チロシン、及びトリプトファン）、ホールを形成するための移入残基は、天然に存在する  アミノ酸であり、アラニン、セリン、スレオニン、及びバリンを含みうる。
【０２５１】
2019502712.tif 000003
ａ  アミノ酸の分子量−水の分子量。Handbook of Chemistry and Physics, 43rd ed. Cleveland, Chemical Rubber Publishing Co., 1961からの値。
ｂ  A.A. Zamyatnin, Prog. Biophys. Mol. Biol. 24:107-123, 1972からの値。
ｃ  C. Chothia, J. Mol. Biol. 105:1-14, 1975からの値。到達可能表面積は、この参照文献の図６〜２０に定義されている。
【０２５２】
いくつかの実施態様では、ノブ又はホールを形成するための元の残基が、ヘテロ多量体の三次元構造に基づいて同定される。三次元構造を得るための当技術分野で既知の技術には、Ｘ線結晶学及びＮＭＲが含まれる。いくつかの実施態様では、接触面は、免疫グロブリン定常ドメインのＣＨ３ドメインである。これら実施態様では、ヒトＩｇＧ１のＣＨ３／ＣＨ３接触面は、四つの逆平行β鎖上に位置する各ドメインに１６の残基を含む。理論に拘束されることを望まないが、変異した残基は、パートナーＣＨ３ドメイン内の相補的なホールではなく周囲の溶媒にノブが収容される危険を最小化するために、好ましくは二つの中央の逆平行β鎖上に位置する。いくつかの実施態様では、二つの免疫グロブリンポリペプチドに対応するノブとホールを形成する変異は、以下の表に示される一又は複数の対に相当する。
【０２５３】
2019502712.tif 000004
変異は、元の残基、次にＥＵ番号付け系を用いた位置、そして移入残基によって示される（すべての残基は一文字のアミノ酸コードで示される）。複数の変異はコロンによって分けられている。
【０２５４】
いくつかの実施態様では、免疫グロブリンポリペプチドは、上の表２に列挙された一又は複数のアミノ酸置換を含むＣＨ３ドメインを含む。いくつかの実施態様では、二重特異性抗体は、表２の左列に列挙された一又は複数のアミノ酸置換を含むＣＨ３ドメインを含む第１の免疫グロブリンポリペプチドと、表２の右列に列挙された一又は複数の対応するアミノ酸置換を含むＣＨ３ドメインを含む第２の免疫グロブリンポリペプチドとを含む。
【０２５５】
上述のＤＮＡの変異に続き、一又は複数の対応するノブ又はホール形成変異で修飾された免疫グロブリンポリペプチドをコードするポリヌクレオチドは、標準の組み換え技術及び当技術分野で既知の細胞系を用いて発現及び精製されうる。例えば、米国特許第５７３１１６８号；同第５８０７７０６号；同第５８２１３３３号；同第７６４２２２８号；同第７６９５９３６号；同第８２１６８０５号；米国特許出願公開第２０１３／００８９５５３号；及びSpiess et al., Nature Biotechnology 31: 753-758, 2013を参照されたい。修飾された免疫グロブリンポリペプチドは、大腸菌などの原核宿主細胞、又はＣＨＯ細胞などの真核生物宿主細胞を用いて生成することができる。対応するノブ及びホールを有する免疫グロブリンポリペプチドは、共培養物中の宿主細胞に発現されて、ヘテロ多量体としてまとめて精製されるか、又は単一の培養物中に発現されて別々に精製され、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでアセンブルされる。いくつかの実施態様では、細菌宿主細胞の二つの株（一方はノブを有する免疫グロブリンポリペプチドを発現し、他方はホールを有する免疫グロブリンポリペプチドを発現する）は、当技術分野で既知の標準の細菌培養技術を用いて共培養される。いくつかの実施態様では、二つの株は、例えば、培養物中において等しい発現レベルを達成するために、特定の比で混合される。いくつかの実施態様では、二つの株は、５０：５０、６０：４０、又は７０：３０の比で混合される。ポリペプチド発現の後、細胞はまとめて溶解し、タンパク質が抽出される。ホモ多量体種対ヘテロ多量体種の存在比の測定を可能にする当技術分野で既知の標準技術は、サイズ排除クロマトグラフィーを含みうる。いくつかの実施態様では、修飾免疫グロブリンポリペプチドの各々は、標準の組み換え技術を用いて別々に発現され、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでまとめてアセンブルされる。アセンブルは、例えば、修飾免疫グロブリンポリペプチドの各々を精製し、それらを等しい質量でまとめて混合及びインキュベートし、ジスルフィドを低減し（例えば、ジチオスレイトールによる処理により）、濃縮し、ポリペプチドを再度酸化させることにより達成される。形成された二重特異性抗体は、陽イオン交換クロマトグラフィーを含む標準技術を用いて精製され、サイズ排除クロマトグラフィーを含む標準技術を用いて測定することができる。これら方法のさらに詳細な説明については、Spiess et al., Nat Biotechnol 31:753-8, 2013を参照されたい。いくつかの実施態様では、修飾免疫グロブリンポリペプチドは、ＣＨＯ細胞中に別々に発現され、上述の方法を用いてｉｎ  ｖｉｔｒｏでアセンブルされる。
【０２５６】
異なる手法によれば、所望の結合特異性を有する抗体可変ドメイン（抗体-抗原結合部位）が免疫グロブリン定常ドメイン配列に融合される。融合は、好ましくは、ヒンジ領域、ＣＨ２領域及びＣＨ３領域の少なくとも一部を含む免疫グロブリン重鎖の定常ドメインとの間で行われる。典型的には、軽鎖結合に必要な部位を含む第１の重鎖定常領域（ＣＨ１）が、融合体のうち少なくとも一つに存在する。免疫グロブリン重鎖融合体と、所望により免疫グロブリン軽鎖とをコードしているＤＮＡを別々の発現ベクター中に挿入し、適切な宿主生物中に共トランスフェクトする。これにより、構築に使用する三つのポリペプチド鎖の等しくない比率が最適な収率をもたらす場合の実施態様において、三つのポリペプチド断片の相互の割合を調節する際に大きな柔軟性がもたらされる。しかしながら、少なくとも二つのポリペプチド鎖が等しい比率で発現することで収率が高くなるとき、又はその比率が特に重要性を持たないとき、二つ又は三つすべてのポリペプチド鎖のコード配列を一つの発現ベクターに挿入することが可能である。
【０２５７】
この手法の一実施態様において、二重特異性抗体は、第一の結合特異性を一方のアームに、ハイブリッド免疫グロブリン重鎖−軽鎖対（第二の結合特異性を提供する）を他方のアームに有する、ハイブリッド免疫グロブリン重鎖から構成される。二重特異性分子の半分にしか免疫グロブリン軽鎖がない場合に容易な分離法が提供され、この非対称的構造は、不要な免疫グロブリン鎖の組み合わせからの所望の二重特異性化合物の分離を容易にすることが見出された。この手法は、国際公開第９４／０４６９０号に開示されている。二重特異性抗体生成のさらなる詳細については、例えば、Suresh et al., Methods in Enzymology 121:210 （1986）を参照のこと。
【０２５８】
国際公開第９６／２７０１１号に記載されている別の手法によれば、抗体分子対の間の接触面を操作することにより、組み換え細胞培養物から回収されるヘテロ二量体の比率（％）を最大化することが可能である。一つの接触面は、抗体の定常ドメインのＣＨ３ドメインの少なくとも一部を含む。この方法では、第１の抗体分子の接触面由来の一又は複数の小さいアミノ酸側鎖は、より大きな側鎖（例えばチロシン又はトリプトファン）で置き換えられる。より大きな側鎖（複数可）と同一又は類似の大きさを有する相補的な「空洞」は、大きいアミノ酸側鎖をそれよりも小さな側鎖（例えばアラニン又はトレオニン）で置き換えることにより、第２の抗体分子の接点上に形成される。これは、ヘテロ二量体の収率をホモ二量体などの他の所望されない最終生成物よりも高める機構を提供する。
【０２５９】
二重特異性抗体は、架橋抗体又は「ヘテロコンジュゲート」抗体を含む。例えば、ヘテロコンジュゲートにおける抗体の一方はアビジンに、他方はビオチンに結合されうる。そのような抗体は、例えば、望ましくない細胞に対して免疫系細胞を標的化するため（米国特許第４６７６９８０号）、及びＨＩＶ感染症の治療のため（国際公開第９１／００３６０号、国際公開第９２／２００３７３号及びＥＰ０３０８９）に提案されている。ヘテロコンジュゲート抗体は、任意の便利な架橋方法を使用して作製されうる。好適な架橋剤は当技術分野において周知であり、米国特許第４６７６９８０号において、いくつかの架橋技術と共に開示されている。
【０２６０】
抗体断片から二重特異性抗体を生成するための技術も、文献に記載されている。例えば、化学結合を用いて二重特異性抗体は調製されうる。Brennan et al., Science 229: 81 （1985）は、インタクトな抗体をタンパク質分解性に切断してＦ（ａｂ’）２断片を生成する手順を記載している。こうした断片をジチオール錯化剤である亜ヒ酸ナトリウムの存在下で還元して隣接ジチオールを安定化させ、分子間ジスルフィドの形成を防止する。次いで、生成されたＦａｂ’断片をチオニトロベンゾアート（ＴＮＢ）誘導体に変換する。次いで、Ｆａｂ’−ＴＮＢ誘導体の一方を、メルカプトエチルアミンを用いた還元によりＦａｂ’−チオールに再変換し、等モル量の他方のＦａｂ’−ＴＮＢ誘導体と混合して二重特異性抗体を形成する。生成された二重特異性抗体は、酵素の選択的固定化用薬剤として使用されうる。
【０２６１】
最近の進歩により、化学的にカップリングさせて二重特異性抗体を形成することができるＦａｂ’−ＳＨ断片を大腸菌から直接回収することが容易になった。Shalaby et al., J. Exp. Med., 175: 217-225 （1992）は、完全ヒト化二重特異性抗体Ｆ（ａｂ’）２分子の生成を記述している。各Ｆａｂ’断片は大腸菌から別々に分泌され、ｉｎ  ｖｉｔｒｏで定方向化学的カップリングを受けて二重特異性抗体を形成する。
【０２６２】
組み換え細胞培養物から直接、二重特異性抗体断片を作製して単離するための様々な技術も記載されている。例えば、二重特異性抗体はロイシンジッパーを用いて製造されている。Kostelny et al., J. Immunol., 148（5）:1547-1553 （1992）。Ｆｏｓ及びＪｕｎタンパク質由来のロイシンジッパーペプチドは、遺伝子融合により、二つの異なる抗体のＦａｂ’部分と連結された。抗体ホモ二量体は、ヒンジ領域で還元されて単量体を形成し、次いで、再酸化されて抗体ヘテロ二量体を形成した。この方法は、抗体ホモ二量体の生成にも利用することができる。Hollinger et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA 90:6444-6448 （1993）により記載された「ダイアボディ」技術は、二重特異性抗体断片を作製するための代替的メカニズムを提供した。この断片は、同一鎖上の二つのドメイン間の対形成を可能にするために十分に短いリンカーにより軽鎖可変ドメイン（ＶＬ）と繋がっている重鎖可変ドメイン（ＶＨ）を含む。したがって、一つの断片のＶＨ及びＶＬドメインは、もう一つの断片の相補的なＶＬ及びＶＨドメインとの対形成を強いられ、それにより二つの抗原結合部位を形成する。単鎖Ｆｖ（ｓＦｖ）二量体の使用により二重特異性抗体断片を作製するための別の戦略も報告されている。Gruber et al, J. Immunol, 152:5368 （1994）参照。
【０２６３】
二重特異性抗体断片を作製するための別の技術は、「二重特異性Ｔ細胞エンゲージャー」又はＢｉＴＥ（登録商標）手法である（例えば、国際公開第２００４／１０６３８１号、同第２００５／０６１５４７号、同第２００７／０４２２６１、及び同第ＷＯ２００８／１１９５６７号参照）。この手法は、単一のポリペプチド上に配置される二つの抗体可変ドメインを利用する。例えば、単一ポリペプチド鎖は、各々が、二つのドメイン間の分子内会合を可能にするために十分な長さのポリペプチドリンカーにより分離された可変重鎖（ＶＨ）及び可変軽鎖（ＶＬ）ドメインを有する、二つの短鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）断片を含む。この単一ポリペプチドは、二つのｓｃＦｖ  断片の間にポリペプチドスペーサー配列をさらに含む。各ｓｃＦｖは異なるエピトープを認識し、各ｓｃＦｖがその同族エピトープと結合するときに二つの異なる細胞型の細胞が近接するか又は繋がるように、これらエピトープは異なる細胞型について特異的でありうる。この手法の一の特定の実施態様には、悪性細胞又は腫瘍細胞といった標的細胞によって発現される細胞表面抗原を認識する別のｓｃＦｖに結合した、Ｔ細胞上のＣＤ３ポリペプチドといった免疫細胞によって発現される細胞表面抗原を認識するｓｃＦｖが含まれる。
【０２６４】
単一ポリペプチドであるので、二重特異性Ｔ細胞エンゲージャーは、当技術分野で既知のいずれかの原核細胞又は真核細胞発現系、例えば、ＣＨＯ細胞株を用いて発現されうる。しかしながら、モノマーの意図された活性以外の生物活性を有しうる、単量体の二重特異性Ｔ細胞エンゲージャーを他の多量体種から分離するために、特定の精製技術（例えば、ＥＰ１６９１８３３参照）が必要なこともある。一の例示的な精製スキームでは、分泌されたポリペプチドを含有する溶液を、まず金属アフィニティークロマトグラフィーに供し、イミダゾール濃度の勾配を用いてポリペプチドを溶出する。この溶出液は、陰イオン交換クロマトグラフィーを用いてさらに精製され、ポリペプチドが、塩化ナトリウム濃度の勾配を用いて溶出される。最後に、この溶出液をサイズ排除クロマトグラフィーに供し、多量体種から単量体を分離する。
【０２６５】
二価より多い抗体も企図される。例えば、三重特異性抗体が調製されうる。Tuft et al. J. Immunol. 147: 60 （1991）。
【０２６６】
（ｖｉｉ）単一ドメイン抗体
単一ドメイン抗体は、抗体の重鎖可変ドメインのすべて若しくは一部、又は軽鎖可変ドメインのすべて若しくは一部を含む単一ポリペプチド鎖である。特定の実施態様では、単一ドメイン抗体はヒト単一ドメイン抗体である（Domantis, Inc., Waltham, Mass.；例えば、米国特許第６２４８５１６Ｂ１参照）。一実施態様では、単一ドメイン抗体は、抗体の重鎖可変ドメインのすべて又は一部からなる。
【０２６７】
（ｖｉｉｉ）抗体変異体
いくつかの実施態様では、本明細書に記載される抗体のアミノ酸配列修飾を考慮する。例えば、抗体の結合親和性及び／又は他の生物学的特性を改善することが望ましいこともある。抗体のアミノ酸配列変異体は、抗体をコードするヌクレオチド配列に適切な改変を導入することにより、又はペプチド合成により調製されうる。このような修飾は、例えば抗体のアミノ酸配列内の残基からの欠失、及び／又はそれへの挿入、及び／又はそれの置換を含む。最終コンストラクトが所望の特性を保有する限りにおいて、欠失、挿入、及び置換のいずれの組み合わせも最終コンストラクトに到達するように行なわれてよい。アミノ酸改変は、配列ができるときに対象の抗体のアミノ酸配列に導入されうる。
【０２６８】
（ｉｘ）置換変異体、挿入変異体、及び欠失変異体
特定の実施態様では、一又は複数のアミノ酸置換を有する抗体変異体が提供される。置換突然変異の目的の部位は、ＨＶＲ及びＦＲを含む。保存的置換は、「好ましい置換」と題して表１に示す。より実質的な変更は、「例示的置換」と題して表１に示し、アミノ酸側鎖のクラスを参照して下記にさらに説明する。アミノ酸置換は、目的の抗体に導入することができ、その産物は、所望の活性、例えば、抗原結合の保持／改善、免疫原性の低下、又はＡＤＣＣ若しくはＣＤＣの改善についてスクリーニングされる。
【０２６９】
2019502712.tif 000005
2019502712.tif 000006
【０２７０】
アミノ酸は共通の側鎖特性に従ってグループ化することができる：
ａ．疎水性：ノルロイシン、Ｍｅｔ、Ａｌａ、Ｖａｌ、Ｌｅｕ、Ｉｌｅ；
ｂ．中性の親水性：Ｃｙｓ、Ｓｅｒ、Ｔｈｒ、Ａｓｎ、Ｇｌｎ；
ｃ．酸性：Ａｓｐ、Ｇｌｕ；
ｄ．塩基性：Ｈｉｓ、Ｌｙｓ、Ａｒｇ；
ｅ．鎖配向に影響する残基：Ｇｌｙ、Ｐｒｏ；
ｆ．芳香性：Ｔｒｐ、Ｔｙｒ、Ｐｈｅ
【０２７１】
非保存的置換は、これらのクラスのうちの一クラスのメンバーを別のクラスのもと交換することを必要とする。
【０２７２】
置換変異体の一種は、親抗体（例えばヒト化又はヒト抗体）の一又は複数の超可変領域残基の置換を伴う。一般的には、結果として得られ、さらなる研究のために選択された変異体は、親抗体と比較して、特定の生物学的特性に修飾（例えば、改善）（例えば、親和性の向上、免疫原性の低下）を有する、及び／又は親抗体の特定の生物学的特性を実質的に保持するであろう。例示的な置換型変異体は、親和性成熟抗体であり、例えば、本明細書に記載されるようなファージディスプレイに基づく親和性成熟技術を用いて、簡便に生成される。簡潔に言えば、一又は複数のＨＶＲ残基が変異し、変異体抗体は、ファージ上に表示され、特定の生物学的活性（例えば、結合親和性）についてスクリーニングされる。
【０２７３】
変更（例えば、置換）は、例えば抗体の親和性を向上させるために、ＨＶＲで行うことができる。このような変更は、ＨＶＲの「ホットスポット」、即ち、体細胞成熟過程中に高頻度で変異を受けるコドンによりコードされた残基（例えばChowdhury, Methods Mol. Biol. 207:179-196 （2008）を参照）、及び／又はＳＤＲ（ａ−ＣＤＲ）で行うことができ、得られた変異体ＶＨ又はＶＬが結合親和性について試験される。二次ライブラリから構築し選択し直すことによる親和性成熟が、例えばHoogenboom et al. in Methods in Molecular Biology 178:1-37 （O’Brien et al., ed., Human Press, Totowa, NJ, （2001）に記載されている。親和性成熟のいくつかの実施態様において、多様性が、種々の方法（例えば、エラープローンＰＣＲ、鎖シャッフリング、又はオリゴヌクレオチドを標的とした突然変異誘発）のいずれかにより、成熟のために選択された可変遺伝子中に導入される。次いで、二次ライブラリーが作成される。次いで、ライブラリーは、所望の親和性を持つ抗体変異体を同定するためにスクリーニングされる。多様性を導入する別の方法は、複数のＨＶＲ残基（例えば、一度に４から６残基）がランダム化されるＨＶＲ指向の手法を含む。抗原結合に関与するＨＶＲ残基は、例えばアラニンスキャニング突然変異誘発又はモデリングを用いて、特異的に同定することができる。特に、ＣＤＲ−Ｈ３及びＣＤＲ−Ｌ３が多くの場合標的とされる。
【０２７４】
特定の実施態様では、置換、挿入又は欠失は、 これらの改変が抗原に結合する抗体の能力を実質的に低下させない限り、一又は複数のＨＶＲ内で生じうる。例えば、実質的に結合親和性を低下させない保存的変更（例えば本明細書において提供される保存的置換）をＨＶＲ内で行うことができる。このような変更は、ＨＶＲ「ホットスポット」又はＳＤＲの外側であってもよい。上記に与えられた変異体ＶＨ又はＶＬ配列の特定の実施態様では、各ＨＶＲは不変であるか、又は多くとも一つ、二つ又は三つのアミノ酸置換しか含まない。
【０２７５】
突然変異誘発のために標的とすることができる抗体の残基又は領域を同定するための有用な方法は、Cunningham and Wells （1989） Science, 244:1081-1085により記載されるように「アラニンスキャニング変異誘発」と呼ばれる。この方法では、標的残基の残基又はグループ（例えば、ａｒｇ、ａｓｐ、ｈｉｓ、ｌｙｓ及びｇｌｕなどの荷電残基）が同定され、抗原と抗体との相互作用が影響を受けるかどうかを決定するために、中性又は負に帯電したアミノ酸（例えば、アラニン又はポリアラニン）により置き換えられる。さらなる置換が、最初の置換に対する機能的感受性を示すアミノ酸の位置に導入されうる。代替的に又は追加的に、抗体と抗原の接点を同定するための抗原−抗体複合体の結晶構造。そのような接触残基及び隣接残基は、置換の候補として標的とされてもよいし、又は排除されてもよい。変異体は、所望の特性を含むかどうかを決定するためにスクリーニングされうる。
【０２７６】
アミノ酸配列挿入物は、 １残基から、１００以上の残基を有するポリペプチドの長さに及ぶアミノ−及び／又はカルボキシル末端融合体、 並びに単一又は複数のアミノ酸残基の配列内挿入物を含む。末端挿入物の例は、Ｎ末端メチオニル残基を有する抗体を含む。抗体分子の他の挿入変異体は、抗体の血清半減期を延ばす酵素（例えばＡＤＥＰＴのための）又はポリペプチドに対する抗体のＮ末端又はＣ末端への融合物を含む。
【０２７７】
（ｘ）グリコシル化変異体
特定の実施態様において、本明細書で提供される抗体は、抗体がグリコシル化される程度を上昇又は低下させるように改変される。グリコシル化部位の抗体への付加又は欠失は、一又は複数のグリコシル化部位が創出又は削除されるようにアミノ酸配列を改変することにより、簡便に達成することができる。
【０２７８】
抗体がＦｃ領域を含む場合には、それに付着する糖質を変えることができる。哺乳動物細胞によって生成された天然抗体は、通常Ｆｃ領域のＣＨ２ドメインのＡｓｎ２９７にＮ結合により付着した分岐状の二分岐オリゴ糖を典型的に含む。例えばWright et al. TIBTECH 15:26-32 （1997）を参照。オリゴ糖は、様々な炭水化物、例えば、マンノース、Ｎ−アセチルグルコサミン（ＧｌｃＮＡｃ）、ガラクトース、及びシアル酸、並びに二分岐糖鎖構造の「幹」のＧｌｃＮＡｃに結合したフコースを含む。いくつかの実施態様において、本発明の抗体におけるオリゴ糖の修飾は、特定の改善された特性を有する抗体変異体を作製するためになされうる。
【０２７９】
一実施態様では、Ｆｃ領域に結合した糖鎖構造が減少したフコースを有するか又はフコースを欠くＦｃ領域を含む抗体変異体が提供され、これはＡＤＣＣ機能を向上させうる。具体的には、本明細書では、野生型ＣＨＯ細胞において生成される同じ抗体上のフコースの量に対して減少したフコースを有する抗体が考慮される。即ち、それらは、天然型ＣＨＯ細胞（例えば、天然型グリコシル化パターンを生むＣＨＯ細胞、例えば天然型ＦＵＴ８遺伝子を含有するＣＨＯ細胞）によって生成された場合に有するであろう量より少ないフコースを有することを特徴とする。特定の実施態様では、抗体は、抗体上のＮ結合グリカンのうちの約５０％、４０％、３０％、２０％、１０％、又は５％未満がフコースを含む。例えば、そのような抗体のフコースの量は、１％から８０％、１％から６５％、５％から６５％又は２０％から４０％である。特定の実施態様では、抗体は、抗体上のＮ−結合グリカンのいずれもがフコースを有さない、即ち、抗体が完全にフコースを含まない、ゼロのフコースを有する、又はアフコシル化されている、抗体である。フコースの量は、例えば、国際公開第２００８／０７７５４６号に記載されているように、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ質量分析法によって測定されるＡｓｎ２９７に付着しているすべての糖構造の合計（例えば、コンプレックス、ハイブリッド及び高マンノース構造）に対して、Ａｓｎ２９７の糖鎖中のフコースの平均量を計算することによって決定される。Ａｓｎ２９７は、Ｆｃ領域（Ｆｃ領域残基のＥｕ番号付け）のおよそ２９７に位置するアスパラギン残基を指す；しかしながら、Ａｓｎ２９７は、位置２９７の上流又は下流のおよそ±３アミノ酸に、即ち抗体の軽微な配列変異に起因して、位置２９４と３００の間に位置してもよい。このようなフコシル化変異体は、改善されたＡＤＣＣ機能を有しうる。例えば、米国特許出願公開第２００３／０１５７１０８号（Ｐｒｅｓｔａ、Ｌ．）；米国特許出願公開第２００４／００９３６２１号（協和発酵工業株式会社）を参照。「脱フコシル化」又は「フコース欠損」抗体変異体に関連する出版物の例には、米国特許出願公開第２００３／０１５７１０８号、国際公開第２０００／６１７３９号、同第２００１／２９２４６号、米国特許出願公開第２００３／０１１５６１４号、同第２００２／０１６４３２８号、同第２００４／００９３６２１号、同第２００４／０１３２１４０号、同第２００４／０１１０７０４号、同第２００４／０１１０２８２号、同第２００４／０１０９８６５号、国際公開第２００３／０８５１１９号、国際公開第２００３／０８４５７０号、同第２００５／０３５５８６号、同第２００５／０３５７７８号、同第２００５／０５３７４２号、同第２００２／０３１１４０号、Okazaki et al. J. Mol. Biol. 336:1239-1249 （2004）; Yamane-Ohnuki et al. Biotech. Bioeng. 87: 614 （2004）が含まれる。脱フコシル化抗体を生成する能力を有する細胞株の例には、タンパク質フコシル化を欠損しているＬｅｃ１３  ＣＨＯ細胞（Ripka et al. Arch. Biochem. Biophys. 249:533-545 （1986）；米国特許出願公開第２００３／０１５７１０８号、Ｐｒｅｓｔａ、Ｌ；及び国際公開第２００４／０５６３１２号、Ａｄａｍｓら、特に実施例１１）、及びノックアウト細胞株、例えばアルファ−１、６−フコシルトランスフェラーゼ遺伝子、ＦＵＴ８、ノックアウトＣＨＯ細胞（例えば、Yamane-Ohnuki et al. Biotech. Bioeng. 87: 614 （2004）; Kanda, Y. et al., Biotechnol. Bioeng., 94（4）:680-688 （2006）；及び国際公開第２００３／０８５１０７号を参照）が含まれる。
【０２８０】
例えば、抗体のＦｃ領域に結合した二分岐オリゴ糖がＧｌｃＮＡｃによって二分されている、二分オリゴ糖を有する抗体変異体がさらに提供される。そのような抗体変異体は、低下したフコシル化及び／又は改善されたＡＤＣＣ機能を有しうる。そのような抗体変異体の例は、例えば、国際公開第２００３／０１１８７８号（Ｊｅａｎ−Ｍａｉｒｅｔｔら）；米国特許第６６０２６８４号（Ｕｍａｎａら）；米国特許出願公開第２００５／０１２３５４６号（Ｕｍａｎａら）、及びFerrara et al., Biotechnology and Bioengineering, 93（5）: 851-861 （2006）に記載されている。Ｆｃ領域に付着したオリゴ糖中に少なくとも一のガラクトース残基を持つ抗体変異体も提供される。そのような抗体変異体は、改善されたＣＤＣ機能を有しうる。このような抗体変異体は、例えば、国際公開第１９９７／３００８７号（Ｐａｔｅｌら）；同第１９９８／５８９６４号（Ｒａｊｕ，Ｓ．）；及び同第１９９９／２２７６４号（Ｒａｊｕ，Ｓ．）に記載されている。
【０２８１】
特定の実施態様では、本明細書に記載されるＦｃ領域を含む抗体変異体は、ＦｃγＲＩＩＩに結合することができる。特定の実施態様では、本明細書に記載されるＦｃ領域を含む抗体変異体は、ヒトエフェクター細胞の存在下においてＡＤＣＣ活性を有するか、又はヒト野生型ＩｇＧ１Ｆｃ領域を含むこと以外は同じ抗体と比較して、ヒトエフェクター細胞の存在下で増加したＡＤＣＣ活性を有する。
【０２８２】
（ｘｉ）Ｆｃ領域変異体
特定の実施態様において、一又は複数のアミノ酸修飾を、本明細書で提供される抗体のＦｃ領域に導入し、それによりＦｃ領域変異体を生成することができる。Ｆｃ領域変異体は、一又は複数のアミノ酸位置にアミノ酸修飾（例えば、置換）を含むヒトＦｃ領域配列（例えば、ヒトＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３又はＩｇＧ４  Ｆｃ領域）を含みうる。
【０２８３】
特定の実施態様において、本発明は、ｉｎ  ｖｉｖｏにおける抗体の半減期が重要であるが、特定のエフェクター機能（例えば補体及びＡＤＣＣなど）が不要又は有害である用途のための望ましい候補とならしめる、すべてではないがいくつかのエフェクター機能を有する抗体変異体を意図している。ｉｎ  ｖｉｔｒｏ及び／又はｉｎ  ｖｉｖｏ細胞傷害性アッセイを、ＣＤＣ及び／又はＡＤＣＣの活性の低下／枯渇を確認するために実施することができる。例えば、Ｆｃ受容体（ＦｃＲ）結合アッセイを実施して、抗体が、ＦｃgＲ結合を欠く（したがっておそらくＡＤＣＣ活性を欠く）がＦｃＲｎ結合能力を保持することを確かめることができる。ＡＤＣＣを媒介するための初代細胞であるＮＫ細胞はＦｃ(ＲＩＩＩのみを発現が、単球は、Ｆｃ(ＲＩ、Ｆｃ(ＲＩＩ、及びＦｃ(ＲＩＩＩを発現する。造血細胞におけるＦｃＲの発現は、Ravetch and Kinet, Annu. Rev. Immunol. 9:457-492 （1991）の４６４ページの表３に要約されている。目的の分子のＡＤＣＣ活性を評価するためのｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイの非限定的な例は、米国特許第５，５００，３６２号（例えば、Hellstrom, I. et al.のProc. Nat’l Acad. Sci. USA 83:7059-7063 （1986）を参照）及びHellstrom, I et al.、Proc. Nat’l Acad. Sci. USA 82:1499-1502 （1985）; 5,821,337 （Bruggemann, M. et al.、J. Exp. Med. 166:1351-1361 （1987）を参照）に記載されている。代替的に、非放射性アッセイ法を用いてもよい（例えば、フローサイトメトリー用のＡＣＴＩＴＭ非放射性細胞傷害性アッセイ（ＣｅｌｌＴｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｉｎｃ．  Ｍｏｕｎｔａｉｎ  Ｖｉｅｗ，ＣＡ；及びＣｙｔｏＴｏｘ  ９６（登録商標）非放射性細胞毒性アッセイ（Ｐｒｏｍｅｇａ，Ｍａｄｉｓｏｎ，ＷＩ）。このようなアッセイに有用なエフェクター細胞は、末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）及びナチュラルキラー（ＮＫ）細胞を含む。或いは、又は加えて、目的の分子のＡＤＣＣ活性は、例えば、Clynes et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA 95:652-656 （1998）に開示されているような動物モデルにおいて、ｉｎ  ｖｉｖｏで評価されうる。また、Ｃ１ｑ結合アッセイを、抗体がＣ１ｑに結合できないこと、したがってＣＤＣ活性を欠くことを確認するために実施することができる。例えば、国際公開第２００６／０２９８７９号及び国際公開第２００５／１００４０２号のＣ１ｑ及びＣ３ｃ結合ＥＬＩＳＡを参照。補体活性化を評価するために、ＣＤＣアッセイを実施することができる（例えば、Gazzano-Santoro et al., J. Immunol. Methods 202:163 （1996）; Cragg, M.S. et al.、Blood 101:1045-1052 （2003）;及びCragg, M.S. and M.J. Glennie, Blood 103:2738-2743 （2004）を参照）。ＦｃＲｎ結合、及びｉｎ  ｖｉｖｏでのクリアランス／半減期の決定も、当分野で既知の方法を用いて行うことができる（例えば、Petkova, S.B. et al.、Int’l. Immunol. 18（12）:1759-1769 （2006）を参照）。
【０２８４】
エフェクター機能が低下した抗体は、Ｆｃ領域残基２３８、２６５、２６９、２７０、２９７、３２７、及び３２９のうちの一又は複数の置換を伴うものを含む（米国特許第６７３７０５６号）。そのようなＦｃ変異体は、残基２６５及び２９７のアラニンへの置換を有するいわゆる「ＤＡＮＡ」Ｆｃ突然変異体を含め、アミノ酸位２６５、２６９、２７０、２９７、及び３２７のうちの二以上に置換を有するＦｃ突然変異体を含む（米国特許第７３３２５８１号）。
【０２８５】
ＦｃＲへの結合が改善又は減少した特定の抗体変異体が記載されている。（例えば、米国特許第６７３７０５６号；国際公開第２００４／０５６３１２号、及びShields et al., J. Biol. Chem. 9（2）: 6591-6604 （2001）を参照）。
【０２８６】
特定の実施態様では、抗体変異体は、ＡＤＣＣを改善する一又は複数のアミノ酸置換、例えば、Ｆｃ領域の２９８位、３３３位，及び／又は３３４位（残基のＥＵ番号付け）における置換を含むＦｃ領域を含む。例示的一実施態様では、抗体は、以下のアミノ酸置換：Ｓ２９８Ａ、Ｅ３３３Ａ、及びＫ３３４ＡをそのＦｃ領域に含む。
【０２８７】
いくつかの実施態様では、例えば、米国特許第６１９４５５１号、国際公開第９９／５１６４２号、及びIdusogie et al. J. Immunol. 164: 4178-4184 （2000）に記載されるような、改変された（即ち改善又は低減された）Ｃ１ｑ結合及び／又は補体依存性細胞傷害（ＣＤＣ）を生じる、Ｆｃ領域における改変がなされる。
【０２８８】
半減期が延長され、胎児への母性ＩｇＧの移動を担う（Guyer et al., J. Immunol. 117:587 （1976）及び Kim et al., J. Immunol. 24:249 （1994））新生児Ｆｃ受容体（ＦｃＲｎ）への結合性が改善された抗体が、米国特許出願公開第２００５／００１４９３４号（Ｈｉｎｔｏｎら）に記述されている。これら抗体は、ＦｃＲｎへのＦｃ領域の結合を改善する一又は複数の置換を伴うＦｃ領域を含む。このようなＦｃ変異体は、Ｆｃ領域残基：２３８、２５６、２６５、２７２、２８６、３０３、３０５、３０７、３１１、３１２、３１７、３４０、３５６、３６０、３６２、３７６、３７８、３８０、３８２、４１３、４２４又は４３４のうちの一又は複数における置換、例えば、Ｆｃ領域残基４３４の置換（米国特許第７３７１８２６号）を含むものを含む。Duncan & Winter, Nature 322:738-40 （1988）；米国特許第５６４８２６０号；同第５６２４８２１号；及び、Ｆｃ領域の変異体の他の例に関しては国際公開第９４／２９３５１号も参照のこと。
【０２８９】
（ｘｉｉ）抗体誘導体
本発明に用いられる抗体は、当技術分野で知られ、容易に入手可能な追加の非タンパク質部分を含むようにさらに改変されうる。特定の実施態様では、抗体の誘導体化に適切な部分は水溶性ポリマーである。水溶性ポリマーの非限定的な例は、限定しないが、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）、エチレングリコール／プロピレングリコールの共重合体、カルボキシメチルセルロース、デキストラン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリ−１，３−ジオキソラン、ポリ−１，３，６−トリオキソラン、エチレン／無水マレイン酸共重合体、ポリアミノ酸（単独重合体又はランダム共重合体）及びデキストラン又はポリ（ｎ−ビニルピロリドン）ポリエチレングリコール、プロピレングリコール単独重合体、プロピレンオキシド／エチレンオキシド共重合体、ポリオキシエチル化ポリオール（例えばグリセロール）、ポリビニルアルコール及びこれらの混合物を含む。ポリエチレングリコールプロピオンアルデヒドはその水中での安定性のために製造上の利点を有しうる。ポリマーは、任意の分子量であってよく、分枝状でも非分枝状でもよい。抗体に付着するポリマーの数は変化してもよく、一を超えるポリマーが付着する場合、それらは同じ分子でも異なる分子でもよい。一般的に、誘導体化に使用されるポリマーの数及び／又は種類は、改善されるべき抗体の特定の特性又は機能、その抗体誘導体が限定条件の下での治療に使用されるかどうかを含めた（但し、これらに限定されない）考慮事項に基づいて決定することができる。
【０２９０】
（ｘｉｉｉ）ベクター、宿主細胞、及び組み換え法
抗体は、組み換え法を使用して生成することもできる。抗抗原抗体の組み換え生産の場合、抗体をコードする核酸が単離され、さらなるクローニング（ＤＮＡの増幅）又は発現のために複製可能なベクター中に挿入される。抗体をコードするＤＮＡは、容易に単離され、従来の手順を用いて （例えば、抗体の重鎖と軽鎖をコードする遺伝子に特異的に結合できるオリゴヌクレオチドプローブを使用することによって）配列決定されうる。多くのベクターが利用可能である。ベクターの成分は、次のうちの一又は複数を通常含むがそれらに限定されない：シグナル配列、複製開始点、一又は複数のマーカー遺伝子、エンハンサーエレメント、プロモーター、及び転写終結配列。
【０２９１】
（ａ）シグナル配列成分
抗体は、直接的に組み換え手法によって生産されるだけではなく、シグナル配列又は成熟タンパク質若しくはポリペプチドのＮ末端に特異的切断部位を有する他のポリペプチドである異種性ポリペプチドとの融合ペプチドとしても生産される。選択される異種シグナル配列は、好ましくは、宿主細胞によって認識及びプロセシングされる（例えば、シグナルペプチダーゼによって切断）されるものである。天然抗体  シグナル配列を認識及びプロセシングしない原核生物宿主細胞の場合、シグナル配列は、例えば、アルカリホスファターゼ、ペニシリナーゼ、ｌｐｐ、又は熱安定性エンテロトキシンＩＩリーダーの群から選択される原核生物シグナル配列により置換される。酵母分泌の場合、天然シグナル配列は、例えば、酵母インベルターゼリーダー、因子リーダー（サッカロミセス及びクルイベロミセスα因子リーダーを含む）、又は酸ホスファターゼリーダー、カンジダアルビカンスグルコアミラーゼリーダー、又は国際公開第９０／１３６４６号に記載のシグナルによって置換される。哺乳動物の細胞発現では、哺乳動物シグナル配列並びにウイルス分泌リーダー、例えば単純ヘルペスｇＤシグナルが利用可能である。
【０２９２】
（ｂ）複製開始点
発現ベクター及びクローニングベクターの両方は、一又は複数の選択された宿主細胞においてベクターが複製することを可能にする核酸配列を含む。一般に、クローニングベクター中において、この配列は、宿主の染色体ＤＮＡから独立してベクターが複製することを可能にするものであり、複製の開始点又は自己複製配列を含む。このような配列は、種々の細菌、酵母及びウイルスについてよく知られている。プラスミドｐＢＲ３２２からの複製の開始点は、大部分のグラム陰性細菌に適しており、２μ、プラスミド開始点は酵母に適しており、種々のウイルスの開始点（ＳＶ４０、ポリオーマ、アデノウイルス、ＶＳＶ又はＢＰＶ）は哺乳動物細胞中におけるクローニングベクターに有用である。一般に、複製開始点の成分は哺乳動物の発現ベクターには不要である（早期プロモーターを含むという理由のみでＳＶ４０開始点が通常使用される）。
【０２９３】
（ｃ）選択遺伝子成分
発現ベクター及びクローニングべクターは、選択可能マーカーとも呼ばれる選択遺伝子を含みうる。典型的な選択遺伝子は、（ａ）抗生物質又は他の毒素、例えば、アンピシリン、ネオマイシン、メトトレキセート、又はテトラサイクリンに耐性を付与する、（ｂ）栄養要求性欠陥を補う、又は（ｃ）複合培地から得られない重要な栄養素、例えば、バシリに対する遺伝子コードＤ−アラニンラセマーゼを供給するタンパク質をコードする。
【０２９４】
選択方式の一例は、宿主細胞の増殖を停止させる薬物を利用する。異種遺伝子により首尾よく形質転換される細胞は、薬物耐性を付与するタンパク質を生成し、それゆえ選択レジメンを生き延びる。このようなドメイン選択の例は、薬物ネオマイシン、ミコフェノール酸及びヒグロマイシンを使用する。
【０２９５】
哺乳動物細胞の適切な選択可能マーカーの別の例は、ＤＨＦＲ、グルタミンシンセターゼ（ＧＳ）、チミジンキナーゼ、メタロチオネイン−Ｉ及び−ＩＩ、好ましくは霊長類メタロチオネイン遺伝子、アデノシンデアミナーゼ、オルニチンデカルボキシラーゼなどの抗体コード核酸を取り込む細胞成分の同定を可能にするものである。
【０２９６】
例えば、ＤＨＦＲ遺伝子を用いて形質転換された細胞は、ＤＨＦＲの競合アンタゴニストであるメトトレキサート（Ｍｔｘ）を含む培地において形質転換体を培養することにより同定される。このような条件下において、ＤＨＦＲ遺伝子を、他のいずれかの共形質転換された核酸と共に増幅させる。内因性のＤＨＦＲ活性を欠くチャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）細胞系（例えば、ＡＴＣＣ  ＣＲＬ−９０９６）を使用することができる。
【０２９７】
代替的に、ＧＳ遺伝子を用いて形質転換された細胞は、ＧＳの阻害剤であるＬ−メチオニンスルホキシイミン（Ｍｓｘ）を含む培地で形質転換体を培養することにより同定される。このような条件下において、ＧＳ遺伝子を、他のいずれかの共形質転換核酸と共に増幅させる。ＧＳ選択／増殖系を、上述のＤＨＦＲ選択／増殖系と組み合わせて使用してもよい。
【０２９８】
代替的に、対象の抗体をコードするＤＮＡ配列、野生型ＤＨＦＲ遺伝子、及びアミノグリコシド３’−ホスホトランスフェラーゼ（ＡＰＨ）のような他の選択可能マーカーと共に形質転換又は共形質転換した宿主細胞（特に、内在性ＤＨＦＲを含む野生型宿主）は、カナマイシン、ネオマイシン又はＧ４１８などのアミノグリコシド抗生物質のような選択可能マーカーの選択剤を含む培地中での細胞増殖により選択されうる。米国特許第４９６５１９９号を参照のこと。
【０２９９】
酵母における使用に適した選択遺伝子は、酵母プラスミドＹＲｐ７中に存在するｔｒｐ１遺伝子である（Stinchcomb et al., Nature, 282:39 （1979））。ｔｒｐ１遺伝子は、ＡＴＣＣ番号４４０７６又はＰＥＰ４−１のようなトリプトファン内で成長する能力を欠く酵母の突然変異株の選択マーカーを提供する。Jones, Genetics, 85:12 （1977）。次いで、酵母宿主細胞ゲノムにおけるｔｒｐ１損傷の存在により、トリプトファンの非存在下における増殖による形質転換の検出に効果的な環境が提供される。同様に、Ｌｅｕ２欠乏酵母株（ＡＴＣＣ２０６２２又は３８６２６）が、Ｌｅｕ２遺伝子を有する既知のプラスミドにより補完される。
【０３００】
加えて、１．６μｍの円形プラスミドｐＫＤ１から誘導されるベクターを、クリベロマイシス酵母の形質転換に使用することができる。代替的に、組み換え仔ウシキモシンの大規模生産用の発現系が、クルイベロマイシスラクチスについて報告されている。Van den Berg, Bio/Technology, 8:135 （1990）。クルイベロマイシスの工業用菌株による成熟した組み換えヒト血清アルブミンの分泌のための適切なマルチコピー発現ベクターも開示されている。Fleer et al., Bio/Technology, 9:968-975 （1991）。
【０３０１】
（ｄ）プロモーター成分
発現ベクター及びクローニングベクターは、一般に、宿主生物体によって認識され、抗体をコードする核酸に動作可能に連結されたプロモーターを含む。原核生物宿主との使用に適したプロモーターには、ｐｈｏＡプロモーター、β−ラクタマーゼ及びラクトースプロモーター系、アルカリホスファターゼプロモーター、トリプトファン（ｔｒｐ）プロモーター系、及びｔａｃプロモーターのようなハイブリッドプロモーターが含まれる。しかしながら、他の既知の細菌プロモーターも適している。細菌系に使用されるプロモーターも、抗体をコードするＤＮＡに動作可能に連結されたシャイン−ダルガーノ（Ｓ．Ｄ．）配列を含むであろう。
【０３０２】
真核生物に関するプロモーター配列が知られている。実質的にすべての真核生物遺伝子は、転写が開始される部位からおよそ２５から３０塩基上流に位置するＡＴリッチ領域を有している。多くの遺伝子の転写の開始から７０から８０塩基上流に見出されるもう一つの配列は、Ｎが任意のヌクレオチドであるＣＮＣＡＡＴ領域である。大部分の真核生物遺伝子の３’末端には、コード配列の３’末端へのポリＡ尾部の付加に対するシグナルであるＡＡＴＡＡＡ配列がある。これら配列のすべては、真核生物の発現ベクター中に適切に挿入される。
【０３０３】
酵母宿主と共に使用するための適切なプロモーター配列の例には、３−ホスホグリセラートキナーゼ、又は他の糖分解酵素、例えばエノラーゼ、グリセルアルデヒド−３−ホスフェートデヒドロゲナーゼ、ヘキソキナーゼ、ピルビン酸デカルボキシラーゼ、ホスホフルクトキナーゼ、グルコース−６−ホスフェートイソメラーゼ、３−ホスホグリセレートムターゼ、ピルビン酸キナーゼ、トリオセリン酸イソメラーゼ、ホスホグルコースイソメラーゼ、及びグルコキナーゼのプロモーターが含まれる。
【０３０４】
増殖条件によって転写が制御されるというさらなる利点を有するプロモーターを誘導できる他の酵母プロモーターは、アルコールデヒドロゲナーゼ２、イソチトクロムＣ、酸ホスファターゼ、窒素代謝と関連する分解性酵素、メタロチオネイン、グリセルアルデヒド−３−ホスフェートデヒドロゲナーゼ、並びにマルトース及びガラクトースを利用するための酵素のプロモーター領域である。酵母の発現に用いられる適切なベクター及びプロモータは、ＥＰ７３６５７号にさらに記載されている。酵母エンハンサーも、酵母プロモーターと共に有利に用いられる。
【０３０５】
哺乳動物の宿主細胞中のベクターからの抗体転写は、例えば、ポリオーマウイルス、鶏痘ウイルス、アデノウイルス（例えばアドノウイルス２）、ウシ乳頭腫ウイルス、トリ肉腫ウイルス、サイトメガロウイルス、レトロウイルス、Ｂ型肝炎ウイルス、サルウイルス４０（ＳＶ４０）のようなウイルスのゲノム、又はアクチンプロモーター又は免疫グロブリンプロモーターなどの異種哺乳動物プロモーターから得られるプロモーター、又は熱衝撃プロモーターにより、そのようなプロモーターが宿主細胞系と適合する限り、制御することができる。
【０３０６】
ＳＶ４０ウイルスの初期及び後期プロモーターは、ＳＶ４０ウイルスの複製開始点も含有するＳＶ４０制限断片として簡便に得られる。ヒトサイトメガロウイルスの前初期プロモーターは、ＨｉｎｄＩＩＩ  Ｅ制限断片として簡便に得られる。ベクターとしてウシ乳頭腫ウイルスを用いた哺乳動物宿主においてＤＮＡを発現する系は、米国特許第４４１９４４６号に開示されている。この系の修飾は、米国特許第４６０１９７８号に記載されている。単純ヘルペスウイルス由来のチミジンキナーゼプロモーターの制御下でのマウス細胞中におけるヒトβ−インターフェロンｃＤＮＡの発現について、Reyes et al., Nature 297:598-601 （1982）も参照されたい。代替的に、ラウス肉腫  ウイルスの長い末端リピートをプロモーターとして使用することができる。
【０３０７】
（ｅ）エンハンサーエレメント成分
より高等の真核生物による本発明の抗体をコードしているＤＮＡの転写は、ベクター中にエンハンサー配列を挿入することによってしばしば増強される。哺乳動物遺伝子由来の多くのエンハンサー配列が現在知られている（グロビン、エラスターゼ、アルブミン、α−フェトプロテイン及びインスリン）。しかしながら、典型的には、真核細胞ウイルスからのエンハンサーが使用されるであろう。例は、複製起点の後期側のＳＶ４０エンハンサー（１００−２７０塩基対）、サイトメガロウィルス初期プロモーターエンハンサー、複製起点の後期側のポリオーマエンハンサー及びアデノウィルスエンハンサーを含む。真核生物プロモーターの活性化の増強要素についてYaniv, Nature 297:17-18 （1982）も参照されたい。エンハンサーは、抗体コード配列の５’又は３’位でベクター中にスプライシングされうるが、好ましくはプロモーターから５’位に位置している。
【０３０８】
（ｆ）転写終結成分
真核生物の宿主細胞（酵母、真菌、昆虫、植物、動物、ヒト、又は他の多細胞生物由来の有核細胞）において使用される発現ベクターは、転写の終結及びｍＲＮＡの安定化に必要な配列も含む。このような配列は、真核生物又はウィルスのＤＮＡ又はｃＤＮＡの５’、及び時には３’の非翻訳領域から一般に取得できる。これら領域は、抗体をコードするｍＲＮＡの未翻訳部分にポリアデニル化断片として転写されるヌクレオチドセグメントを含む。一つの有用な転写終結成分は、ウシ増殖ホルモンポリアデニル化領域である。国際公開第９４／１１０２６号及びそこに開示される発現ベクターを参照のこと。
【０３０９】
（ｇ）宿主細胞の選択及び形質転換
本明細書のベクター中におけるＤＮＡのクローニング又は発現に適切な宿主細胞は、原核細胞、酵母、又は上記の高等真核細胞である。この目的のために適切な原核生物には、グラム陰性又はグラム陽性生物体といった真正細菌、例えば、大腸菌類のような腸内細菌科、例えば、大腸菌、エンテロバクター属、エルビニア菌属、クレブシエラ菌、プロテウス、サルモネラ菌、例えばネズミチフス菌、セラシア属、例えばセラチア菌、及び赤痢菌、並びに枯草菌及びバチルスリケニフォルミスといった桿菌（例えば、１９８９年４月１２日公開のＤＤ２６６７１０に開示されたバチルスリケニフォルミス４１Ｐ）、シュードモナス、例えば緑膿菌、及びストレプトマイシンが含まれる。一つの好ましい大腸菌クローニング宿主は大腸菌２９４（ＡＴＣＣ３１４４６）であるが、大腸菌Ｂ、大腸菌Ｘ１７７６（ＡＴＣＣ３１５３７）、及び大腸菌Ｗ３１１０（ＡＴＣＣ２７３２５）といった他の菌株も適している。これらの例は限定的なものではなく例示的なものである。
【０３１０】
完全長抗体、抗体融合タンパク質、及び抗体断片は、特にグリコシル化及びＦｃエフェクター機能が不要であるとき、例えば治療抗体が、腫瘍細胞の破壊においてそれ自体が効果的である細胞傷害性薬剤（例えば毒素）にコンジュゲートしているとき、細菌中において生成することができる。完全長抗体は、より長い循環半減期を有する。大腸菌中における生成は、より速く、且つ最も経費効率的である。抗体断片及びポリペプチドの細菌中における発現については、発現及び分泌を最適化するための翻訳開始領域（ＴＩＲ）及びシグナル配列について記載した米国特許５６４８２３７号（Ｃａｒｔｅｒら．）、同第５７８９１９９号（Ｊｏｌｙ  ｅｔ  ａｌ．）、同第５８４０５２３号（Ｓｉｍｍｏｎｓら）を参照されたい。また、大腸菌中における抗体断片の発現について記載したCharlton, Methods in Molecular Biology, Vol. 248 （B. K. C. Lo, ed., Humana Press, Totowa, N.J., 2003）, pp. 245-254も参照されたい。発現後、抗体は、可溶型画分中において、大腸菌細胞ペーストから単離され、例えばアイソタイプに応じてプロテインＡ又はＧカラムにより精製することができる。最終的な精製は、例えばＣＨＯ細胞において発現された抗体を精製するための手順と同様に実行することができる。
【０３１１】
原核生物に加えて、糸状菌又は酵母などの有用真核微生物は、抗体をコードするベクターにとって好適なクローニング宿主又は発現宿主である。サッカロミセスセレヴィシェ、又は一般的なパン酵母は、下等真核生物宿主微生物の中で最も一般的に使用される。しかしながら、例えば分裂酵母；クルイベロミセス・ラクチス、クルイベロミセス・フラジリス（ＡＴＣＣ１２４２４）、クルイベロミセス・ブルガリカス（ＡＴＣＣ１６０４５）、クルイベロミセス・ウィッカーラミ（ｗｉｃｋｅｒａｍｉｉ）（ＡＴＣＣ２４１７８）、クルイベロミセス・ワルティー（ｗａｌｔｉｉ）（ＡＴＣＣ５６５００）、クルイベロミセス・ドロソフィラルム（ｄｒｏｓｏｐｈｉｌａｒｕｍ）（ＡＴＣＣ３６９０６）、クルイベロミセス・サーモトレランス（ｔｈｅｒｍｏｔｏｌｅｒａｎｓ）及びクルイベロミセス・マルキシアナス（ｍａｒｘｉａｎｕｓ）などのクルイベロミセス宿主；ヤロウィア属（ＥＰ４０２２２６）；ピキア・パストリス（ＥＰ１８３０７０）；カンジダ属；トリコデルマ・リージア（Ｔｒｉｃｈｏｄｅｒｍａ  ｒｅｅｓｉａ）（ＥＰ２４４２３４）；アカパンカビ；シュワンニオミセス・オクシデンタリス（Ｓｃｈｗａｎｎｉｏｍｙｃｅｓ  ｏｃｃｉｄｅｎｔａｌｉｓ）などのシュワンニオミセス（Ｓｃｈｗａｎｎｉｏｍｙｃｅｓ）属；及び、例えばアカパンカビ属、アオカビ属、トリポクラディウム属（Ｔｏｌｙｐｏｃｌａｄｉｕｍ）などの糸状菌、及び為巣性麹菌及びクロカビなどのアスペルギルス宿主といった他の多数の属、種、及び株が一般的に入手可能であり、本明細書において有用である。治療用タンパク質の生成のための酵母及び糸状菌の使用について論じた総説については、例えばGerngross, Nat. Biotech. 22:1409-1414 （2004）を参照されたい。
【０３１２】
グリコシル化経路が「ヒト化」されている、特定の真菌及び酵母株が選択され、部分的又は完全なヒトグルコシル化パターンを有する抗体が生成されうる。例えば、Li et al., Nat. Biotech. 24:210-215 （2006）（ピキアパストリス中のグリコシル化経路のヒト化について記載）；及び上掲のGerngross et al.を参照されたい。
【０３１３】
グリコシル化抗体の発現に適した宿主細胞は、多細胞生物（無脊椎動物及び脊椎動物）からも得られる。無脊椎動物細胞の例は、植物細胞及び昆虫細胞を含む。多数のバキュロウイルス株及び変異体と、ヨトウガ（イモムシ）、ネッタイシマカ（蚊）、ヒトスジシマカ（蚊）、キイロショウジョウバエ（ショウジョウバエ）、及びカイコといった宿主由来の対応する許容昆虫宿主細胞が同定されている。トランスフェクションのための種々のウイルス株、例えば、オートグラファカルフォルニカ（Ａｕｔｏｇｒａｐｈａ  ｃａｌｉｆｏｒｎｉｃａ）ＮＰＶのＬ−１変異体及びカイコＮＰＶのＢｍ−５株は公に入手可能であり、このようなウイルスは、特にヨトウガ細胞のトランスフェクションのために、本発明によるウイルスとして使用される。
【０３１４】
綿、トウモロコシ、ジャガイモ、ダイズ、ペチュニア、トマト、ウキクサ（ウキクサ科）、アルファルファ（Ｍ．ｔｒｕｎｃａｔｕｌａ）、タバコの植物細胞培養物も宿主として利用することができる。例えば、米国特許第５９５９１７７号、第６０４０４９８号、第６４２０５４８号、第７１２５９７８号及び第６４１７４２９号（トランスジェニック植物における抗体生成に関するＰＬＡＮＴＩＢＯＤＩＥＳＴＭ技術を記載）を参照。
【０３１５】
脊椎動物細胞も宿主として使用してよく、培養物（組織培養物）中の脊椎動物細胞の伝播は常套的手順となっている。有用な哺乳動物宿主細胞株の例は、ＳＶ４０によって形質転換されたサル腎臓ＣＶ１株（ＣＯＳ−７、ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  １６５１）；ヒト胎児腎臓株（Graham et al., J. Gen Virol. 36: 59 （1977）に記載の、浮遊培養における増殖のためにサブクローニングされた２９３又は２９３細胞）；ベビーハムスター腎臓細胞（ＢＨＫ、ＡＴＣＣ  ＣＣＬ  １０）；マウスセルトリ細胞（TM4、Mather, Biol. Reprod. 23: 243-251 （1980））；サル腎臓細胞（ＣＶ１  ＡＴＣＣ  ＣＣＬ  ７０）；アフリカミドリザル腎臓細胞（ＶＥＲＯ−７６、ＡＴＣＣ  ＣＲＬ−１５８７）；ヒト子宮頸癌細胞（ＨＥＬＡ、ＡＴＣＣ  ＣＣＬ  ２）；イヌ腎臓細胞（ＭＤＣＫ、ＡＴＣＣ  ＣＣＬ  ３４）；バッファローラット肝臓細胞（ＢＲＬ  ３Ａ、ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  １４４２）；ヒト肺細胞（Ｗ１３８、ＡＴＣＣ  ＣＣＬ  ７５）；ヒト肝臓細胞（Ｈｅｐ  Ｇ２、ＨＢ  ８０６５）；マウス乳房腫瘍（ＭＭＴ  ０６０５６２、ＡＴＣＣ  ＣＣＬ５１）；ＴＲＩ細胞（Mather et al., Annals N. Y Acad. Sci. 383: 44-68 （1982））；ＭＲＣ５細胞；ＦＳ４細胞；及びヒト肝がん株（Ｈｅｐ  Ｇ２）である。他の有用な哺乳動物宿主細胞株には、ＤＨＦＲ−  ＣＨＯ細胞を含むチャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）細胞（Urlaub et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA 77:4216 （1980））；並びにＮＳ０及びＳｐ２／０といった骨髄腫細胞株が含まれる。抗体生成に適した特定の哺乳動物宿主細胞株の総説については、例えば、Yazaki and Wu, Methods in Molecular Biology, Vol. 248 （B. K. C. Lo, ed., Humana Press, Totowa, N.J., 2003）, pp. 255-268を参照されたい。
【０３１６】
宿主細胞は、抗体生成のための上述の発現又はクローニングベクターを用いて形質転換され、プロモーターの誘導、形質転換体の選択、又は所望の配列をコードする遺伝子の増幅のために適切に修飾された従来の栄養培地において培養される。
【０３１７】
（ｈ）宿主細胞の培養
この発明の抗体を産生するために使用される宿主細胞は種々の培地において培養されうる。市販の培地、例えばＨａｍのＦ１０（シグマ）、最小必須培地（（ＭＥＭ），（シグマ）、ＲＰＭＩ−１６４０（シグマ）及びダルベッコの改良イーグル培地（（ＤＭＥＭ），シグマ）が宿主細胞の培養に適している。加えて、Ham et al., Meth. Enz. 58:44 （1979）, Barnes et al., Anal. Biochem. 102:255 （1980）、米国特許第４７６７７０４号；同第４６５７８６６号；同第４９２７７６２号；同第４５６０６５５号；又は同第５１２２４６９号；国際公開９０／０３４３０号；国際公開第８７／００１９５号；又は米国再発行特許第３０９８５号に記載の培地のいずれもが、宿主細胞の培地として使用できる。これら培地のいずれにも、ホルモン及び／又は他の増殖因子（例えばインスリン、トランスフェリン、又は上皮増殖因子）、塩（例えば塩化ナトリウム、カルシウム、マグネシウム、及びホスフェート）、バッファー（例えばＨＥＰＥＳ）、ヌクレオチド（例えばアデノシン及びチミジン）、抗生物質（例えばＧＥＮＴＡＭＹＣＩＮＴＭ薬）、微量元素（最終濃度がマイクロモル範囲で通常存在する無機化合物として定義される）、及びグルコース又は同等のエネルギー源を必要に応じて補充することができる。他のあらゆる必要な補充物も、当業者に既知の適切な濃度で含めることができる。温度、ｐＨなどの培養条件は、発現のために選択された宿主細胞で先に用いられたものであり、当業者には明らかであろう。
【０３１８】
（ｘｉｖ）抗体の精製
組み換え技術を用いる場合、本発明の抗体は、細胞内、細胞周辺腔内で生成されるか、又は培地中に直接分泌されうる。抗体が細胞内に生成される場合、最初の工程として、宿主細胞か又は溶解断片のいずれかである微粒子状破片は、例えば遠心分離又は限外濾過により除去されうる。Carter et al., Bio/Technology 10: 163-167 （1992）は、大腸菌の細胞周辺腔に分泌される抗体を単離するための手順を記載する。簡潔には、細胞ペーストは、酢酸ナトリウム（ｐＨ３．５）、ＥＤＴＡ  及びフッ化フェニルメチルスルホニル（ＰＭＳＦ）の存在下で、約３０分間にわたって融解される。細胞破片は、遠心分離により除去されうる。抗体が培地中に分泌される場合、一般的に、そのような発現系からの上清はまず、市販のタンパク質濃縮フィルター、例えばＡｍｉｃｏｎ又はＭｉｌｌｉｐｏｒｅ  Ｐｅｌｌｉｃｏｎ限外濾過ユニットを使用して濃縮される。ＰＭＳＦ等のプロテアーゼ阻害剤を、タンパク質分解を阻害するための前述の工程のいずれかに含めることができ、抗生物質を、偶発的夾雑物の増殖を防ぐために含めることができる。
【０３１９】
細胞から調製された抗体組成物は、例えば、ヒドロキシルアパタイトクロマトグラフィー、疎水性相互作用クロマトグラフィー、ゲル電気泳動、透析、及びアフィニティークロマトグラフィーを用いて精製することができ、典型的にはアフィニティークロマトグラフィーが好ましい精製工程の一つである。親和性リガンドとしてのプロテインＡの適性は、抗体中に存在する免疫グロブリンＦｃドメインの種及びアイソタイプに左右される。プロテインＡは、ヒトγ１、γ２、又はγ４重鎖に基づく抗体の精製に使用することができる（Lindmark et al., J. Immunol. Meth. 62:1-13 （1983））。プロテインＧは、すべてのマウスアイソタイプとヒトγ３について推奨される（Guss et al., EMBO J. 5:15671575 （1986））。親和性リガンドが結合するマトリックスは、大抵の場合アガロースであるが、他のマトリックスも利用可能である。細孔制御ガラス又はポリ（スチレンジビニル）ベンゼンなどの機械的に安定なマトリックスによって、アガロースで達成されるよりも速い流速及び短い処理時間が可能になる。抗体がＣＨ３ドメインを含む場合、精製のためにベーカーボンドＡＢＸＴＭ樹脂（Ｊ．Ｔ．Ｂａｋｅｒ，Ｐｈｉｌｌｉｐｓｂｕｒｇ，Ｎ．Ｊ．）が有用である。タンパク質精製のための他の技術、例えばイオン交換カラムでの断片化、エタノール沈殿、逆相ＨＰＬＣ、シリカでのクロマトグラフィー、ヘパリンセファロースＴＭでのクロマトグラフィー、アニオン又はカチオン交換樹脂でのクロマトグラフィー（例えば、ポリアスパラギン酸カラム）、クロマトフォーカシング、ＳＤＳ−ＰＡＧＥ、及び硫酸アンモニウム沈殿も、回収対象となる抗体に応じて利用可能である。
【０３２０】
一般に、研究、試験、及び臨床に使用される抗体を調製するための様々な方法が、当技術分野で確立されており、上記方法に適合し、及び／又は対象となる特定の抗体について当業者により適切とみなされる。
【０３２１】
Ｃ．生物学的に活性な抗体の選択
上述のように生成される抗体に一又は複数の「生物活性」アッセイを実行し、治療的見地から有利な特性を持つ抗体を選択すること、又は抗体の生物活性を保持する製剤及び条件を選択することができる。抗体は、意図された抗原に結合する能力について試験される。例えば、当技術分野で既知の方法（例えばＥＬＩＳＡ、ウェスタンブロットなど）を使用することができる。
【０３２２】
例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体については、抗体の抗原結合特性は、ＰＤ−Ｌ１に結合する能力を検出するアッセイにおいて評価されうる。いくつかの実施態様では、抗体の結合は例えば、飽和結合；ＥＬＩＳＡ；及び／又は競合アッセイ（例えばＲＩＡ）によって決定されうる。また、抗体に他の生物活性アッセイを行うことにより、例えば治療としてのその有効性を評価することができる。このようなアッセイは、当技術分野で既知であり、標的抗原及び抗体の使用目的に応じて決まる。例えば、抗体により遮断されるＰＤ−Ｌ１の生物学的効果は、ＣＤ８＋  Ｔ細胞、リンパ球性脈絡髄膜炎ウイルス（ＬＣＭＶ）マウスモデル及び／又は例えば米国特許第８２１７１４９号に記載の同系の腫瘍モデルにおいて評価することができる。
【０３２３】
対象の抗原上の特定のエピトープに結合する抗体（例えば、ＰＤ−Ｌ１に対する、実施例の抗ＰＤ−Ｌ１抗体の結合をブロックするもの）をスクリーニングするために、Antibodies, A Laboratory Manual, Cold Spring Harbor Laboratory, Ed Harlow and David Lane （1988）に記載されたもののような従来のクロスブロッキングアッセイが実施されうる。代替的に、例えばChampe et al., J. Biol. Chem. 270:1388-1394 （1995）に記載のエピトープマッピングを実行し、抗体が対象のエピトープに結合するかどうかを決定することができる。
【０３２４】
Ｄ．薬学的組成物及び製剤
本明細書においてはさらに、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び／又は本明細書に記載の抗体（例えば抗ＰＤ−Ｌ１抗体、又はＣＥＡとＣＤ３に結合する二重特異性抗体）並びに薬学的に許容される担体を含む薬学的組成物及び製剤が提供される。
【０３２５】
本明細書に記載される薬学的組成物及び製剤は、所望の純度を有する活性成分（例えばＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び／又は抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体）を、一又は複数の任意選択的な薬学的に許容される担体（Remington’s Pharmaceutical Sciences 16th edition, Osol, A. Ed. （1980））と共に、凍結乾燥製剤又は水溶液の形態に混合することにより調製することができる。薬学的に許容される担体は通常、使用される投薬量及び濃度で日版的にレシピエントに毒性でなく、限定しないが、ホスフェート、シトレート、及び他の有機酸といったバッファー；アスコルビン酸及びメチオニンを含む抗酸化剤；防腐剤（例えば、オクタデシルジメチオルベンジルアンモニウムクリド；ヘキサメトニウムクロライド；塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム、フェノール、ブチル又はベンジルアルコール；アルキルパラベン、例えばメチル又はプロピルパラベン；カテコール；レゾルシノール；シクロヘキサノール；３−ペンタノール；及びｍ−クレゾール）；低分子量（約１０残基未満）のポリペプチド；タンパク質、例えば血清アルブミン、ゼラチン、又は免疫グロブリン；親水性ポリマー、例えばポリビニルピロリドン；アミノ酸、例えばグリシン、グルタミン、アスパラギン、ヒスチジン、アルギニン又はリジン；マンノサッカライド、ジサッカライド、及びグルコース、マンノース又はデキストリンを含む他の炭水化物；キレート剤、例えばＥＤＴＡ；糖、例えばスクロース、マンニトール、トレハロース又はソルビトール；塩形成対イオン、例えばナトリウム；金属錯体（例えば、Ｚｎ−タンパク質錯体）；及び／又はポリエチレングリコール（ＰＥＧ）などの非イオン性界面活性剤を含む。本明細書における例示的な薬学的に許容される担体は、可溶性の中性活性ヒアルロニダーゼ糖タンパク質（ｓＨＡＳＥＧＰ）などの介在性薬物分散剤、例えばｒＨｕＰＨ２０（ＨＹＬＥＮＥＸ（登録商標）、Ｂａｘｔｅｒ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，Ｉｎｃ．）などのヒト可溶性ＰＨ−２０ヒアルロニダーゼ糖タンパク質をさらに含む。特定の典型的なｓＨＡＳＥＧＰ及び使用法は、ｒＨｕＰＨ２０を含み、米国特許出願公開第２００５／０２６０１８６号及び同第２００６／０１０４９６８に記載されている。一態様において、ｓＨＡＳＥＧＰは、コンドロイチナーゼなどの一又は複数のさらなるグリコサミノグリカナーゼと組み合わせられる。
【０３２６】
例示的な凍結乾燥抗体製剤は、米国特許第６２６７９５８号に記載されている。水性抗体製剤は、米国特許第６１７１５８６号及び国際公開第２００６／０４４９０８号に記載のものを含み、後者の製剤はヒスチジン−アセテートバッファーを含む。
【０３２７】
本明細書における組成物及び製剤は、治療される特定の適応症に必要な一を超える活性成分、好ましくは互いに悪影響を及ぼさない相補的な活性を有するものも含有してよい。そのような活性成分は、適切には、意図する目的に有効な量の組み合わせで存在する。
【０３２８】
活性成分は、例えばコアセルベーション技術又は界面重合法によって調製されたマイクロカプセル、例えばそれぞれヒドロキシメチルセルロースマイクロカプセル又はゼラチン−マイクロカプセル及びポリ−（メチルメタクリレート（ｍｅｔｈｙｌｍｅｔｈａｃｙｌａｔｅ））マイクロカプセルに、コロイド薬物送達システム（例えばリポソーム、アルブミンミクロスフィア、マイクロクロエマルジョン、ナノ粒子、及びナノカプセル）に、又はマクロエマルジョンに封入することができる。これらの技術は、Remington’s Pharmaceutical Sciences 16th edition, Osol, A. Ed. （1980）に開示されている。
【０３２９】
持続放出性調製物が調製されてもよい。徐放性製剤の好適な例は、抗体を含有する固体疎水性ポリマーの半透性マトリクスを含み、そのようなマトリックスは、成形品、例えばフィルム又はマイクロカプセルの形態である。ｉｎ  ｖｉｖｏ投与に使用される製剤は、一般的に無菌である。滅菌状態は、例えば、滅菌濾過膜を通して濾過することにより、容易に達成される。
【０３３０】
ＩＶ．治療の方法
本明細書では、有効量のＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を個体に対して投与することを含む、個体におけるがんを治療するため又はその進行を遅延させるための方法が提供される。いくつかの実施態様では、治療は、治療後の個体に応答をもたらす。いくつかの実施態様では、応答は部分寛解である。いくつかの実施様態では、応答は完全寛解である。いくつかの実施態様では、治療は、治療休止後の個体に持続性の応答（例えば、持続性の部分寛解又は完全寛解）をもたらす。本明細書に記載される方法は、免疫原性の増強、例えばがんの治療のための腫瘍免疫原性の増大が望ましい状態の治療に用途を見出しうる。また、本明細書では、有効量のＰＤ−１軸結合アンタゴニスト（例えば、ＭＰＤＬ３２８０Ａ）及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体（例えばＣＥＡ  ＴＣＢ）を、がんを有する個体に対して投与することを含む、同個体における免疫機能を増強する方法が提供される。
【０３３１】
いくつかの例では、本明細書に記載される方法は、ＰＤ−１結合アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト、及びＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストからなる群より選択される有効量のＰＤ−１軸結合アンタゴニストを投与することを含む。いくつかの例では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストは、抗体、例えばＰＤ−Ｌ１の、ＰＤ−１及びＢ７．１に対する結合を阻害できるがＰＤ−１のＰＤ−Ｌ２に対する結合を妨害しない抗体である。いくつかの実施様態では、ＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニスト抗体はＭＰＤＬ３２８０Ａであり、三週間ごとに約８００ｍｇから約１５００ｍｇ（例えば、三週間ごとに約１０００ｍｇから約１３００ｍｇ、例えば、三週間ごとに約１１００ｍｇから約１２００ｍｇ）の用量で投与される。いくつかの実施様態では、ＭＰＤＬ３２８０Ａは、三週間ごとに約１２００ｍｇの用量で投与される。
【０３３２】
一般命題として、ヒトに投与されうるＰＤ−１軸結合アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、例えば、ＭＰＤＬ３２８０Ａ）の治療的有効量は、投与回数が一回か複数回かを問わず患者の体重１ｋｇ当たり約０．０１から約５０ｍｇの範囲であろう。いくつかの実施態様では、例えば、アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、例えば、ＭＰＤＬ３２８０Ａ）は、例えば、毎日約０．０１から約４５ｍｇ／ｋｇ、約０．０１から約４０ｍｇ／ｋｇ、約０．０１から約３５ｍｇ／ｋｇ、約０．０１から約３０ｍｇ／ｋｇ、約０．０１から約２５ｍｇ／ｋｇ、約０．０１から約２０ｍｇ／ｋｇ、約０．０１から約１５ｍｇ／ｋｇ、約０．０１から約１０ｍｇ／ｋｇ、約０．０１から約５ｍｇ／ｋｇ、又は約０．０１から約１ｍｇ／ｋｇの用量で投与される。いくつかの実施態様では、アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、例えば、ＭＰＤＬ３２８０Ａ）は１５ｍｇ／ｋｇで投与される。しかしながら、他の用量レジメンも有用でありうる。一実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、例えば、ＭＰＤＬ３２８０Ａ）は、ヒトに対し、約１００ｍｇ、約２００ｍｇ、約３００ｍｇ、約４００ｍｇ、約５００ｍｇ、約６００ｍｇ、約７００ｍｇ、約８００ｍｇ、約９００ｍｇ、約１０００ｍｇ、約１１００ｍｇ、約１２００ｍｇ、約１３００ｍｇ、約１４００ｍｇ、又は約１５００ｍｇの用量で投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、例えば、ＭＰＤＬ３２８０Ａ）は、約１１５０ｍｇから約１２５０ｍｇの用量で、三週毎に投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、例えば、ＭＰＤＬ３２８０Ａ）は、約１２００ｍｇの用量で三週毎に投与される。用量は、単回の用量又は複数回の用量（例えば、２又は３回の用量）として、例えば点滴で投与されうる。併用治療において投与される抗体の用量は、単剤の場合と比較して低減されうる。いくつかの実施態様では、例えば、個体においてがんを治療するため又はその進行を遅らせるための方法は、治療周期を含む投薬レジメンを含み、個体には、各周期の１日目に、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、例えば、ＭＰＤＬ３２８０Ａ）が約１２００ｍｇの用量で投与され、各周期は２１日間である（即ち、各周期は２１日毎に繰り返される）。この療法の進行は、従来技術により容易に監視することができる。
【０３３３】
いくつかの例では、本明細書に記載される方法は、有効量の抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体（例えば、ＣＥＡ  ＴＣＢ）の投与を含む。いくつかの例では、抗ＣＥＡ／抗ＴＣＢ二重特異性抗体（例えば、ＣＥＡ  ＴＣＢ）は、個体に対し、毎週約５ｍｇから約４００ｍｇ（例えば、毎週約１０ｍｇから約６０ｍｇ、例えば、毎週約１０ｍｇから約４０ｍｇ、例えば毎週約８０ｍｇから約２００ｍｇ、例えば毎週約８０ｍｇから約４００ｍｇ、又は例えば毎週約１６０ｍｇから４００ｍｇ）の用量で投与される。いくつかの実施態様では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体（例えば、ＣＥＡ  ＴＣＢ）は、毎週約５ｍｇ、約１０ｍｇ、約２０ｍｇ、約４０ｍｇ、約８０ｍｇ又は約１６０ｍｇの用量で投与される。一般命題として、ヒトに投与される抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体（例えば、ＣＥＡ  ＴＣＢ）の治療的有効量は、投与回数が一回か複数回かを問わず、約５から約４００ｍｇ（例えば、約５ｍｇ、約１０ｍｇ、約１５ｍｇ、約２０ｍｇ、約２５ｍｇ、約３０ｍｇ、約３５ｍｇ、約４０ｍｇ、約４５ｍｇ、約５０ｍｇ、約５５ｍｇ、約６０ｍｇ、約６５ｍｇ、約７０ｍｇ、約７５ｍｇ、約８０ｍｇ、約８５ｍｇ、約９０ｍｇ、約９５ｍｇ、約１００ｍｇ、約１５０ｍｇ、約１６０ｍｇ、約２００ｍｇ、約２５０ｍｇ、約３００ｍｇ、約３５０ｍｇ、又は約４００ｍｇ）の範囲であろう。例えば、いくつかの実施態様では、約５ｍｇ、約１０ｍｇ、約２０ｍｇ、約４０ｍｇ、約８０ｍｇ又は１６０ｍｇのＣＥＡ  ＴＣＢが投与される。いくつかの実施態様では、ＣＥＡ  ＴＣＢは、週に一度、５ｍｇ、１０ｍｇ、２０ｍｇ、４０ｍｇ、８０ｍｇ又は１６０ｍｇで投与される。特定の実施態様では、少なくとも約８０ｍｇのＣＥＡ  ＴＣＢが投与される。いくつかの実施態様では、ＣＥＡ  ＴＣＢは、週に一度８０ｍｇで投与される。いくつかの実施態様では、ＣＥＡ  ＴＣＢは、週に一度８０〜２００ｍｇ、８０〜４００ｍｇ又は１６０〜４００ｍｇで投与される。いくつかの実施態様では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体（例えば、ＣＥＡ  ＴＣＢ）は、毎週、２週毎に、３週毎に、４週毎に、２１日周期のそれぞれ１、８及び１５日目に、又は２８日周期のそれぞれ１、８、及び１５日目に、投与される。
【０３３４】
いくつかの例では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、例えば、ＭＰＤＬ３２８０Ａ）及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体（例えば、ＣＥＡ  ＴＣＢ）は、単一用量レジメンにおいて投与される。これら薬剤の投与は、投薬レジメンに応じて並行して行われても、別々に行われてもよい。例えば、いくつかの例では、本明細書に記載される方法は、治療周期を含む投薬レジメンを含み、個体は各周期の１日目にヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストを約１２００ｍｇの用量で、各周期の１、８、及び１５日目に抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を約５ｍｇ、約１０ｍｇ、約２０ｍｇ、約４０ｍｇ、約８０ｍｇ又は約１６０ｍｇの用量で投与され、各周期は２１日毎に繰り返される。一実施態様では、個体は、各周期の１日目にヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストを約１２００ｍｇの用量で、各周期の１、８、及び１５日目に抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を約８０ｍｇの用量で投与され、各周期は２１日毎に繰り返される。特定の一実施態様では、個体は、各周期の１日目にヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストを約１２００ｍｇの用量で、各周期の１、８、及び１５日目に抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を少なくとも約８０ｍｇの用量で投与され、各周期は２１日毎に繰り返される。また別の実施態様では、個体は、各周期の１日目にヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニストを約１２００ｍｇの用量で、各周期の１、８、及び１５日目に抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を約８０ｍｇから約２００ｍｇ、約８０ｍｇから約４００ｍｇ、又は約１６０ｍｇから約４００ｍｇの用量で投与され、各周期は２１日毎に繰り返される。
【０３３５】
いくつかの実施態様では、個体はヒトである。いくつかの実施態様では、個体は局所的に進行した又は転移性の乳がんに罹患している。いくつかの実施態様では、個体はＣＥＡ陽性がんを有する。いくつかの実施態様では、ＣＥＡ陽性がんは、結腸がん、肺がん、卵巣がん、胃がん、膀胱がん、膵臓がん、子宮内膜がん、乳がん、腎臓がん、食道がん、又は前立腺がんである。特定の一実施態様では、がんは結腸直腸癌である。いくつかの実施態様では、乳がんは、乳癌、又は乳腺癌である。いくつかの実施態様では、乳癌は浸潤性乳管癌である。いくつかの実施態様では、肺がんは肺腺癌である。いくつかの実施態様では、結腸がんは結腸直腸腺癌である。いくつかの実施様態では、個体のがん細胞はＰＤ−Ｌ１を発現する。いくつかの実施態様では、個体のがん細胞は、検出可能な（例えば、当技術分野で既知の方法を用いて検出可能な）レベルでＣＥＡタンパク質を発現する。
【０３３６】
いくつかの実施様態では、個体は、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を用いた併用治療の前にがん治療法での治療歴を有する。いくつかの実施態様では、個体は、一又は複数のがん治療法に耐性のがんを有する。いくつかの実施態様では、がん治療法に対する耐性には、がんの再発又は難治性のがんが含まれる。再発は、治療後の、元の部位又は新規部位におけるがんの再出現を指しうる。いくつかの実施態様では、がん治療法に対する耐性には、抗がん治療法による治療中のがんの進行が含まれる。いくつかの実施態様では、がん治療法に対する耐性には、治療に応答しないがんが含まれる。がんは、治療の開始において耐性であるか、又は治療中に耐性となりうる。いくつかの実施態様では、がんは初期段階又は後期段階である。
【０３３７】
いくつかの実施態様では、本発明の併用療法は、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体の投与を含む。ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、当技術分野で既知の任意の適切な方法で投与することができる。例えば、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、逐次的に（異なる時間に）又は同時に（同じ時間に）投与することができる。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体とは別個の組成物に含まれる。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体と同じ組成物に含まれる。
【０３３８】
ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、同じ経路の投与により、又は異なる経路の投与により、投与することができる。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、静脈内に、筋肉内に、皮下に、局所に、経口で、経皮的に、腹腔内に、眼窩内に、移植により、吸入により、くも膜下腔内に、脳室内に、又は鼻腔内に投与される。いくつかの実施態様では、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、静脈内に、筋肉内に、皮下に、局所に、経口で、経皮的に、腹腔内に、眼窩内に、移植により、吸入により、くも膜下腔内に、脳室内に、又は鼻腔内に投与される。有効量のＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、疾患の予防又は治療のために投与されうる。ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び／又は抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体の適切な投薬量は、治療される疾患の種類、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体の種類、疾患の重症度及び経過、個体の臨床状態、個体の病歴及び治療への応答、並びに主治医の裁量に基づいて決定される。
【０３３９】
いくつかの実施態様では、方法は、追加の療法をさらに含みうる。追加療法は、放射線療法、外科手術（例えば、腫瘍摘出手術及び乳房切除術）、化学療法、遺伝子療法、ＤＮＡ療法、ウイルス療法、ＲＮＡ療法、免疫療法、骨髄移植、ナノ療法、モノクローナル抗体療法、又はこれらの組み合わせを含みうる。追加療法は、アジュバント又はネオアジュバント療法の形態とすることができる。いくつかの実施態様では、追加療法は、小分子酵素阻害剤又は抗転移薬の投与である。いくつかの実施態様では、追加療法は、副作用制限剤（例えば、吐き気止めなど治療の副作用の発生及び／又は重症度を低減することを目的とした薬剤）の投与である。いくつかの実施態様では、追加療法は放射線療法である。いくつかの実施態様では、追加療法は外科手術である。いくつかの実施態様では、追加療法は放射線療法及び外科手術である。いくつかの実施態様では、追加療法はガンマ線照射である。いくつかの実施態様では、追加療法は、ＰＩ３Ｋ／ＡＫＴ／ｍＴＯＲ経路を標的化する療法、ＨＳＰ９０阻害剤、チューブリン阻害剤、アポトーシス阻害剤、及び／又は化学予防剤である。追加療法は、本明細書に記載される化学療法剤の一又は複数でもよい。
【０３４０】
その他併用療法
本明細書においては、個体のがんを治療するため又はその進行を遅らせるための方法が提供され、この方法は、個体に対し、ヒトＰＤ−１軸結合アンタゴニスト（例えば、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、例えば、ＭＰＤＬ３２８０Ａ）及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体（例えば、ＣＥＡ  ＴＣＢ）を別の抗がん剤又はがん治療法と組み合わせて投与することを含む。
【０３４１】
いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、化学療法又は化学療法剤と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、放射線療法又は放射線治療剤と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、標的化療法又は標的化治療剤と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、免疫療法又は免疫療法剤、例えばモノクローナル抗体と組み合わせて投与される。
【０３４２】
理論に拘束されることを望まないが、共刺激分子の活性化を促すことにより、又は陰性の共刺激分子を阻害することにより、Ｔ細胞の刺激を増強することは、腫瘍細胞死と、それによるがんの治療又は進行遅延を促しうると考えられる。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、活性化共刺激分子に対するアゴニストと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、活性化共刺激分子は、ＣＤ４０、ＣＤ２２６、ＣＤ２８、ＯＸ４０、ＧＩＴＲ、ＣＤ１３７、ＣＤ２７、ＨＶＥＭ、又はＣＤ１２７を含む。いくつかの実施態様では、活性化共刺激分子に対するアゴニストは、ＣＤ４０、ＣＤ２２６、ＣＤ２８、ＯＸ４０、ＧＩＴＲ、ＣＤ１３７、ＣＤ２７、ＨＶＥＭ、又はＣＤ１２７に結合するアゴニスト抗体である。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、阻害性共刺激分子に対するアンタゴニストと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、阻害性共刺激分子は、ＣＴＬＡ−４（ＣＤ１５２としても知られる）、ＰＤ−１、ＴＩＭ−３、ＢＴＬＡ、ＶＩＳＴＡ、ＬＡＧ−３、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＩＤＯ、ＴＩＧＩＴ、ＭＩＣＡ／Ｂ、又はアルギナーゼを含む。いくつかの実施態様では、阻害性共刺激分子に対するアンタゴニストは、ＣＴＬＡ−４、ＰＤ−１、ＴＩＭ−３、ＢＴＬＡ、ＶＩＳＴＡ、ＬＡＧ−３、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＩＤＯ、ＴＩＧＩＴ、ＭＩＣＡ／Ｂ、又はアルギナーゼに結合するアンタゴニスト抗体である。
【０３４３】
いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＴＬＡ−４（ＣＤ１５２としても知られる）に対するアンタゴニスト、例えば、遮断抗体と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、イピリムマブ（ＭＤＸ−０１０、ＭＤＸ−１０１、又はＹＥＲＶＯＹ（登録商標）としても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、トレメリムマブ（チシリムマブ又はＣＰ−６７５，２０６）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、Ｂ７−Ｈ３（ＣＤ２７６としても知られる）に対するアンタゴニスト、例えば、遮断抗体と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＭＧＡ２７１と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＴＧＦベータに対するアンタゴニスト、例えば、メテリムマブ（ｍｅｔｅｌｉｍｕｍａｂ）（ＣＡＴ−１９２としても知られる）、フレゾリムマブ（ｆｒｅｓｏｌｉｍｕｍａｂ）（Ｇｃ１００８としても知られる）、又はＬＹ２１５７２９９と組み合わせて投与される。
【０３４４】
いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、キメラ抗原受容体（ＣＡＲ）を発現するＴ細胞（例えば、細胞傷害性Ｔ細胞又はＣＴＬ）の養子移入を含む治療と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ドミナントネガティブなＴＧＦベータ受容体、例えば、ドミナントネガティブなＴＧＦベータタイプＩＩ受容体を含むＴ細胞の養子移入を含む治療と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＨＥＲＣＲＥＥＭプロトコール（例えば、ＣｌｉｎｉｃａｌＴｒｉａｌｓ．ｇｏｖ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ  ＮＣＴ００８８９９５４参照）を含む治療と組み合わせて投与される。
【０３４５】
いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＤ１３７（ＴＮＦＲＳＦ９、４−１ＢＢ、又はＩＬＡとしても知られる）に対するアゴニスト、例えば、活性化抗体と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ウレルマブ（ＢＭＳ−６６３５１３としても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＤ４０に対するアゴニスト、例えば活性化抗体と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＰ−８７０８９３と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＯＸ４０（ＣＤ１３４としても知られる）に対するアゴニスト、例えば、活性化抗体と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、抗ＯＸ４０抗体（例えば、ＡｇｏｎＯＸ）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＤ２７に対するアゴニスト、例えば活性化抗体と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＣＤＸ−１１２７と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、インドールアミン−２，３−ジオキシゲナーゼ（ＩＤＯ）に対するアンタゴニストと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＩＤＯアンタゴニストと共にあるのは１−メチル−Ｄ−トリプトファン（１−Ｄ−ＭＴとしても知られる）である。
【０３４６】
いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、抗体−薬物コンジュゲートと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、抗体−薬物コンジュゲートは、メルタンシン又はモノメチルアウリスタチンＥ（ＭＭＡＥ）を含む。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、抗ＮａＰｉ２ｂ抗体−ＭＭＡＥ  コンジュゲート（ＤＮＩＢ０６００Ａ又はＲＧ７５９９としても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、トラスツズマブエムタンシン（Ｔ−ＤＭ１、トラスツズマブエムタンシン（ａｄｏ−ｔｒａｓｔｕｚｕｍａｂ  ｅｍｔａｎｓｉｎｅ）、又はＫＡＤＣＹＬＡ（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈとしても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＤＭＵＣ５７５４Ａと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、エンドセリンＢ受容体（ＥＤＮＢＲ）を標的化する抗体−薬物コンジュゲート、例えばＭＭＡＥとコンジュゲートしたＥＤＮＢＲに対する抗体と組み合わせて投与される。
【０３４７】
いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、血管新生阻害剤と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＶＥＧＦに対する抗体、例えば、ＶＥＧＦ−Ａと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ベバシズマブ（アバスチン（登録商標）、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈとしても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、アンジオポエチン２（Ａｎｇ２としても知られる）に対する抗体と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＭＥＤＩ３６１７と組み合わせて投与される。
【０３４８】
いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、抗悪性腫瘍剤と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＳＦ−１Ｒ（Ｍ−ＣＳＦＲ又はＣＤ１１５としても知られる）を標的化する薬剤と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、抗ＣＳＦ−１Ｒ（ＩＭＣ−ＣＳ４としても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、インターフェロン、例えばインターフェロンアルファ又はインターフェロンガンマと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、Ｒｏｆｅｒｏｎ−Ａ（組み換えインターフェロンアルファ−２ａとしても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＧＭ−ＣＳＦ（組み換えヒト顆粒球マクロファージ  コロニー刺激因子、ｒｈｕ  ＧＭ−ＣＳＦ、サルグラモスチム、又はＬｅｕｋｉｎｅ（登録商標）としても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＩＬ−２（アルデスロイキン又はＰｒｏｌｅｕｋｉｎ（登録商標）としても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＩＬ−１２と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＤ２０を標的とする抗体と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＣＤ２０を標的とする抗体は、オビヌツズマブ（ＧＡ１０１又はＧａｚｙｖａ（登録商標）としても知られる）又はリツキシマブと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＧＩＴＲを標的とする抗体と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＧＩＴＲを標的とする抗体はＴＲＸ５１８である。
【０３４９】
いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、がんワクチンと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、がんワクチンはペプチドがんワクチンであり、いくつかの実施態様では個別化されたペプチドワクチンである。いくつかの実施態様では、ペプチドがんワクチンは、多価の長いペプチド、マルチペプチド、ペプチドカクテル、ハイブリッドペプチド、又はペプチドパルス樹状細胞ワクチン（例えば、Yamada et al., Cancer Sci, 104:14-21, 2013参照）である。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、アジュバントと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＴＬＲアゴニスト、例えば、Ｐｏｌｙ−ＩＣＬＣ（Ｈｉｌｔｏｎｏｌ（登録商標）としても知られる）、ＬＰＳ、ＭＰＬ、又はＣｐＧ  ＯＤＮと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、腫瘍壊死因子（ＴＮＦ）アルファと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＩＬ−１と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＨＭＧＢ１と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＩＬ−１０アンタゴニストと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＩＬ−４アンタゴニストと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＩＬ−１３アンタゴニストと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＨＶＥＭアンタゴニストと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、例えば、ＩＣＯＳ−Ｌ、又はＩＣＯＳに対するアゴニスト抗体の投与により、ＩＣＯＳアゴニストと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＸ３ＣＬ１を標的とする治療と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＸＣＬ９を標的とする治療と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＸＣＬ１０を標的とする治療と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＣＣＬ５を標的とする治療と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストは、ＬＦＡ−１又はＩＣＡＭ１アゴニストと組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、���Ｄ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、Ｓｅｌｅｃｔｉｎアゴニストと組み合わせて投与される。
【０３５０】
いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、標的化療法と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、Ｂ−Ｒａｆの阻害剤と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ベムラフェニブ（Ｚｅｌｂｏｒａｆ（登録商標）としても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ダブラフェニブ（Ｔａｆｉｎｌａｒ（登録商標）としても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、エルロチニブ（Ｔａｒｃｅｖａ（登録商標）としても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＭＥＫ、例えばＭＥＫ１（ＭＡＰ２Ｋ１としても知られる）又はＭＥＫ２（ＭＡＰ２Ｋ２としても知られる）の阻害剤と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、コビメチニブ（ＧＤＣ−０９７３又はＸＬ−５１８としても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、トラメチニブ（Ｍｅｋｉｎｉｓｔ（登録商標）としても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、Ｋ−Ｒａｓの阻害剤と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ｃ−Ｍｅｔの阻害剤と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、オナルツズマブ（ＭｅｔＭＡｂとしても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、Ａｌｋの阻害剤と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＡＦ８０２（ＣＨ５４２４８０２又はアレクチニブとしても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ホスファチジルイノシトール  ３−キナーゼ（ＰＩ３Ｋ）の阻害剤と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＢＫＭ１２０と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、イデラリシブ（ＧＳ−１１０１又はＣＡＬ−１０１としても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ペリホシン（Ｋ���Ｘ−０４０１としても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、Ａｋｔの阻害剤と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＭＫ２２０６と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＧＳＫ６９０６９３と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＧＤＣ−０９４１と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ｍＴＯＲの阻害剤と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、シロリムス（ラパマイシンとしても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、テムシロリムス（ＣＣＩ−７７９又はＴｏｒｉｓｅｌ（登録商標）としても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、エベロリムス（ＲＡＤ００１としても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、リダフォロリムス（ＡＰ−２３５７３、ＭＫ−８６６９、又はデフォロリムスとしても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＯＳＩ−０２７と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＡＺＤ８０５５と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＩＮＫ１２８と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、二重ＰＩ３Ｋ／ｍＴＯＲ阻害剤と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＸＬ７６５と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＧＤＣ−０９８０と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＢＥＺ２３５（ＮＶＰ−ＢＥＺ２３５としても知られる）と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＢＧＴ２２６と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＧＳＫ２１２６４５８と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アン���ゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＰＦ−０４６９１５０２と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、ＰＦ−０５２１２３８４（ＰＫＩ−５８７としても知られる）と組み合わせて投与される。
【０３５１】
Ｖ．製造品又はキット
本発明の別の実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び／又は抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体を含む製造品又はキットが提供される。いくつかの実施態様では、製造品又はキットは、個体のがんを治療するため若しくはその進行を遅らせるため又はがんを有する固体の免疫機能を増強するために、抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体と組み合わせてＰＤ−１軸結合アンタゴニストを使用するための指示を含む添付文書をさらに含む。本明細書に記載されるＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び／又は抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、製造品又はキットに含めることができる。
【０３５２】
いくつかの実施態様では、ＰＤ−１軸結合アンタゴニスト及び抗ＣＥＡ／抗ＣＤ３二重特異性抗体は、同じ容器内にあっても別個の容器内にあってもよい。適切な容器には、例えば、瓶、バイアル、バッグ及びシリンジが含まれる。容器は、ガラス、プラスチック（例えばポリ塩化ビニル若しくはポリオレフィン）、又は金属合金（例えばステンレス鋼若しくはハステロイ）といった種々の材料から形成することができる。いくつかの実施態様では、容器は製剤を保持し、容器の上又は容器に関連付けられたラベルは使用の説明を表示することができる。製造品又はキットはさらに、商業的見地及びユーザの見地から望ましい他の材料を含むことができ、それには、他のバッファー、希釈剤、フィルター、針、注射器、及び使用の説明が書かれた添付文書が含まれる。いくつかの実施態様では、製造品はさらに、別の薬剤（例えば、化学療法剤、及び抗腫瘍剤）の一又は複数を含む。一又は複数の薬剤のための適切な容器には、例えば、瓶、バイアル、バッグ及びシリンジが含まれる。
【０３５３】
本明細書は、当業者が本発明を実施することを可能にするために十分であると考えられる。本明細書に示され、記載されるもの以外に、上記説明から当業者には本発明の種々の修正例が明らかであり、それら修正例は特許請求の範囲に含まれる。本明細書に引用されるすべての公開公報、特許、及び特許出願は、ここでの参照によりその全体があらゆる目的のために本明細書に包含される。
【実施例】
【０３５４】
本発明は、以下の実施例を参照することにより、よりよく理解されるであろう。但し、これらの実施例は、本発明の範囲を制限するものとして解釈されるべきではない。本明細書に記載される実施例及び実施態様が例示のみを目的としていること、そのような観点から様々な修正又は変更が当業者に示唆され、本出願及び特許請求の意図及び範囲に含まれることを理解されたい。
【０３５５】
実施例１：ＣＥＡ  ＴＣＢ媒介性腫瘍溶解は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏにおいて、ヒトＴ細胞上のＰＤ−１及び生存腫瘍細胞上のＰＤ−Ｌ１の上方制御をもたらす
ＣＥＡ  ＴＣＢは、腫瘍細胞上のがん胎児性抗原（ＣＥＡ）及びＴ細胞上のＣＤ３を標的とする新規のＴ細胞二重特異性抗体である。ＣＥＡ  ＴＣＢは現在、進行性及び／又は転移性ＣＥＡ発現腫瘍を有する患者の第Ｉ相試験における単剤として研究されている。
【０３５６】
ＣＥＡ  ＴＣＢによって媒介されるＣＥＡ発現ＭＫＮ−４５標的細胞の溶解を、ヒトＰＢＭＣと共になされた２４時間及び４８時間のインキュベーション後に評価した（Ｅ：Ｔ  １０：１、ＬＤＨ放出）（図１、Ａ：２４時間、Ｂ：４８時間）。
【０３５７】
ＰＢＭＣを、「Ｂｌｕｔｓｐｅｎｄｅ  Ｚｕｒｉｃｈ」から入手したバフィーコートから単離した。血液を、ＰＢＳで３：１に希釈した。約３０ｍｌの血液／ＰＢＳ混合物を、１５ｍｌのＨｉｓｔｏｐａｑｕｅの上に重層し、３０分間４５０ｇでブレーキをかけることなく室温（ＲＴ）で遠心分離した。リンパ球を、１０ｍｌのピペットを用いて、ＰＢＳを含有する５０ｍｌの管の中に収集し、５０ｍｌまでＰＢＳを満たし、１０分間３５０ｇで遠心分離した。上清を棄て、ペレットを５０ｍｌのＰＢＳに再懸濁し、１０分間３００ｇで遠心分離した。洗浄工程を一度繰り返した。細胞を、１０％のＦＣＳと１％のＧｌｕｔａＭａｘを含むＲＰＭＩに再懸濁し、インキュベーター内で３７℃、５％  ＣＯ２で、アッセイの開始まで保存した。
【０３５８】
接着ＭＫＮ−４５標的細胞を、アッセイの一日前にＴｒｙｐｓｉｎ／ＥＤＴＡを用いて回収し、洗浄し、平底２４ウェルプレートを用いて１．４ｍｉｏ細胞／ウェルの密度に播いた。細胞を、加湿したインキュベーター内で一晩付着させた。アッセイの当日、プレートを、３５０ｇで５分間遠心分離し、培地を吸引した。１ウェル当たり５５０μｌのアッセイ培地（ＲＰＭＩ１６４０、２％  ＦＣＳ、１％  ＧｌｕｔａＭａｘ）を加えた。
【０３５９】
ＣＥＡ  ＴＣＢ又は非標的化ＴＣＢを、指定の濃度で加えた（６．４ｐＭ〜１００ｎＭの範囲を３連で）。最終的なエフェクター：標的比Ｅ：Ｔ＝１０：１でＰＢＭＣを標的細胞に加え、１ウェル当たりの最終容積を１．１ｍｌとした。
【０３６０】
標的細胞の死滅を、２４時間後及び４８時間のインキュベーションの後に、アポトーシス／壊死細胞により細胞上清中に放出されたＬＤＨ（乳酸デヒドロゲナーゼ）の定量化（ＬＤＨ検出キット、Ｒｏｃｈｅ  Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｓｃｉｅｎｃｅ、＃１１  ６４４  ７９３  ００１）により評価した。標的細胞の最大溶解（＝１００％）が、１％  Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００を用いた標的細胞のインキュベーションにより達成された。最小溶解（＝０％）は、二重特異性抗体なしでエフェクター細胞を用いてコインキュベートされた標的細胞を指す。ＥＣ５０値を、ＧｒａｐｈＰａｄＰｒｉｓｍ５を用いて計算した。
【０３６１】
死滅後、ＰＤ−１受容体（ＣＤ４＋又はＣＤ８＋  Ｔ細胞上）及びＰＤ−Ｌ１（生き残った腫瘍細胞上）の表面発現をフローサイトメトリーにより評価した。
【０３６２】
第２のＬＤＨ読み出し（４８時間の時点）のために５０μｌの上清を除去し、アッセイプレートを５分間３５０ｇで遠心分離し、上清を廃棄した。細胞プレートを１００μｌのＰＢＳに再懸濁し、９６丸底ウェルプレートのウェルに移した。ウェルを８０μｌのＰＢＳで洗浄し、この洗浄工程を、前工程から既に移されていた上清と共にプールした。接着ＭＫＮ４５細胞を、８０μｌのＣｅｌｌ  Ｄｉｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  Ｂｕｆｆｅｒ（Ｇｉｂｃｏ）を用いて検出し、同様にＦＡＣＳプレートに移した。プレートを４分間４００ｇで遠心分離した。細胞プレートを、１５０μｌのＦＡＣＳバッファーでもう一度再洗浄した。遠心分離（４００ｇで４分間）後、上清を除去し、細胞を慎重にかき混ぜながら再懸濁した。各ウェルの細胞懸濁液を二つに分け、アッセイプレートを再度遠心分離した。２５μｌの抗体ミックス（ＣＤ４、ＣＤ８、ＰＤ−１（Ｂｉｏｌｅｇｅｎｄ、＃３２９９２０）及びＰＤ−Ｌ１（Ｂｉｏｌｅｇｅｎｄ  ＃３２９７０８）に対する抗体）を、各ウェルに加えた。結合しなかった抗体を除去するために、細胞を、各ウェルにつき１５０μｌのＦＡＣＳ  バッファーを用いて二度洗浄した。遠心分離（４００ｇで４分間）後、上清を除去し、細胞を１２０μｌのＦＡＣＳバッファー中に再懸濁した。
【０３６３】
図２は、ＣＤ８＋（Ａ）及びＣＤ４＋（Ｂ）Ｔ細胞上のＰＤ−１受容体と、生き残り、４８時間のインキュベーション後に回収された腫瘍細胞上のＰＤ−Ｌ１の（Ｃ）の、用量依存性の上方制御を示している。
【０３６４】
実施例２：ＣＥＡ  ＴＣＢ媒介性腫瘍溶解は、ｉｎ  ｖｉｖｏにおいて、ヒトＴ細胞上のＰＤ−１及び生存腫瘍細胞上のＰＤ−Ｌ１の上方制御をもたらす
非臨床のｉｎ  ｖｉｖｏでの薬物学試験を、免疫不全ＮＯＧマウスにおいてヒト結腸癌異種移植腫瘍モデル（ＬＳ１７４Ｔ−ｆｌｕｃ２）を用いて実施した。以下の二つの異なる実験設定を用いた。１）腫瘍細胞を、異なるＥ：Ｔ比でヒトＰＢＭＣと（皮下［ＳＣ］）共移植した。２）腫瘍細胞のＳＣ注射に続き、腫瘍が形成された後（蝕知腫瘤に達した後）ＰＢＭＣを腹腔内（ＩＰ）に移した。
【０３６５】
エフェクター細胞の共移植による異種移植実験
エフェクター：標的比（Ｅ：Ｔ）５：１でのＬＳ１７４Ｔ−ｆｌｕｃ２細胞とヒトＰＢＭＣとの共移植時に得られたＣＥＡ  ＴＣＢのｉｎ  ｖｉｖｏでの有効性の結果を図３に示す。
【０３６６】
腫瘍／ＰＢＭＣの共移植の一日後に投与されたとき、両用量（０．５及び２．５ｍｇ／ｋｇ）のＣＥＡ  ＴＣＢが腫瘍縮小を誘導した（図３Ａ）。共移植の七日後に投与されたとき、高用量（２．５ｍｇ／ｋｇ）のみが腫瘍縮小を誘導し、低用量（０．５ｍｇ／ｋｇ）は腫瘍縮小を誘導することができなかったが、腫瘍増殖の制御及び腫瘍停滞が得られた（図３Ｂ）。
【０３６７】
同じ実験の終了時に収集された腫瘍の組織学的分析により、０．５ｍｇ／ｋｇのＣＥＡ  ＴＣＢを用いた早期（１日目）治療及び２．５ｍｇ／ｋｇのＣＥＡ  ＴＣＢを用いた遅延（７日目）治療の両方が、ＣＥＡ発現腫瘍細胞を完全に消失させ、腫瘍への顕著なＴ細胞浸潤をもたらした（図示しない）。可変Ｔ細胞浸潤を伴う腫瘍細胞上の高ＣＥＡ発現が、コントロール腫瘍（ビヒクル及び非標的化ＭＣＳＰ  ＴＣＢ）に検出され、ＣＥＡ  ＴＣＢ治療（０．５及び２．５ｍｇ／ｋｇ）は、浸潤Ｔ細胞で満たされた壊死／繊維化エリアの形成を伴うＣＥＡ発現腫瘍細胞の完全な消失をもたらした（図示しない）。抗ＰＤ−Ｌ１抗体を用いた同じ腫瘍の染色は、ビヒクルコントロールと比較した場合、ＣＥＡ  ＴＣＢ治療による腫瘍内ＰＤ−Ｌ１発現の強い誘導を実証した（図４）。
【０３６８】
エフェクター細胞のＩＰ移入による異種移植実験
さらに、ＣＥＡ  ＴＣＢのｉｎ  ｖｉｖｏでの有効性を、腫瘍細胞をＳＣ注入した後腫瘍が蝕知腫瘤に達したらＰＢＭＣをＩＰ移入する異種移植モデルにおいて評価した。ＣＥＡ  ＴＣＢ（２．５ｍｇ／ｋｇ、隔週でＩＶ）は、有意な腫瘍縮小（腫瘍重量の減少、図５）と、腫瘍へのＴ細胞浸潤の増大（フローサイトメトリー分析（図６）及び組織学（図示しない））とをもたらし、Ｔ細胞は活性化表現型を有していた（ＣＤ２５及びＣＤ６９活性化マーカーの上方制御を示すフローサイトメトリー  分析によって示される。図示しない）。これは、少数のＴ細胞しか腫瘍に浸潤せず、休止表現型を示すビヒクル（ＰＢＳ）及びＭＣＳＰ  ＴＣＢ（非標的化コントロール）と対照的である。
【０３６９】
ＰＤ−１及びＣＤ６９バイオマーカーを研究する追加実験は、ビヒクルと比較して、ＣＥＡ  ＴＣＢが腫瘍浸潤Ｔ細胞上の早期活性化マーカーＣＤ６９及びＰＤ−１の上方制御をもたらすことを示した（図７Ｌ、矢印）。反対に、末梢血Ｔ細胞は、両群に休止表現型を示した（図７Ａ〜Ｆ）。
【０３７０】
抗ＰＤ−Ｌ１抗体を用いた同じ腫瘍の染色は、ビヒクルコントロールと比較した場合、ＣＥＡ  ＴＣＢ治療による腫瘍内ＰＤ−Ｌ１発現の強い誘導を示した。
【０３７１】
完全ヒト化マウスにおける異種移植実験
ＣＥＡ  ＴＣＢの腫瘍活性を、皮下にＣＥＡ発現ＭＫＮ４５がん細胞株を有するヒト化マウスモデルにおいてｉｎ  ｖｉｖｏで評価した。
【０３７２】
ＣＥＡ  ＴＣＢを、腫瘍細胞注入後１１日目にＩＶ注入（２．５ｍｇ／ｋｇ、週二回）し、腫瘍増殖を週に二回ノギスにより測定した。図８は、試験終了時の個々の腫瘍の体積を示す：腫瘍体積に統計的に有意な（ｐ＜０．０５）差がみられた。
【０３７３】
腫瘍体積の測定に加えて、腫瘍、血液、脾臓、及びリンパ節を試験終了時（腫瘍細胞の注入後３２日に相当）に収集し、フローサイトメトリーにより分析した。ＣＥＡ  ＴＣＢ治療は、腫瘍内でのヒトＴ細胞の発生頻度を有意に増加させ、ＣＤ８＋／ＣＤ４＋  Ｔ細胞の比をＣＤ８＋  Ｔ細胞が多くなるように変化させた（図９Ａ及びＢ）。同時に、ＣＤ４＋及びＣＤ８＋  Ｔ細胞の両方が、ＣＥＡ  ＴＣＢ治療した腫瘍に、腫瘍内ＣＤ４＋及びＣＤ８＋  Ｔ細胞上のＣＤ６９及びＰＤ−１発現の上方制御により示される活性化表現型を呈した（図９Ｃ及びＤ）。ＣＤ８＋  Ｔ細胞は、細胞内グランザイムＢ（ＧＺＢ）発現の上方制御と、より高い増殖速度（Ｋｉ−６７マーカー）を明瞭に示した。ＣＥＡ  ＴＣＢ治療動物の脾臓及び血液試料の分析は、ビヒクルと比較した場合のＴ細胞発生頻度，Ｔ細胞比、又は活性化状態の観点から、いかなる差異も示さなかった。
【０３７４】
このように、ＣＥＡ  ＴＣＢ治療によってトリガされる免疫学的変化は腫瘍特異性であり、このことは、ヒトＴ細胞の架橋及び活性化がＣＥＡ発現腫瘍のみで起こり、ＣＥＡ様血液及び脾臓について陰性である他の領域では行らないことを示している。
【０３７５】
試験終了時に収集された腫瘍の組織学的分析は、フローサイトメトリーの結果を確認するものであった（図示しない）。ヒトＣＥＡはビヒクル及びＣＥＡ  ＴＣＢ治療群両方の腫瘍に発現されたが、腫瘍の大きさはＣＥＡ  ＴＣＢ治療によって有意に縮小した。さらに、ビヒクル群の腫瘍は、概ね間質エリアと腫瘍境界に制限されたヒト免疫細胞の低浸潤を示したが、ＣＥＡ  ＴＣＢ治療群は、周辺領域だけでなく、全腫瘍エリアにわたって強い免疫細胞浸潤を示した。加えて、ヒトＴ細胞は、腫瘍内のＧＺＢの発現増加を示した。抗ＰＤ−Ｌ１抗体を用いた同じ腫瘍の染色は、ビヒクルコントロールと比較した場合、ＣＥＡ  ＴＣＢ治療による腫瘍内ＰＤ−Ｌ１発現の強い誘導を実証した（図１０）。
【０３７６】
実施例３：胃癌マウスモデルにおけるＣＥＡ  ＴＣＢと抗ＰＤ−Ｌ１遮断抗体の組み合わせによるｉｎ  ｖｉｖｏでの抗腫瘍活性の評価
抗ヒトＰＤ−Ｌ１遮断抗体と組み合わせたＣＥＡ  ＴＣＢの抗腫瘍効果を、胃癌腫瘍細胞株（ＭＫＮ４５）を有する完全ヒト化マウスにおいて評価した。
【０３７７】
国際公開第２０１０／０７７６３４号に記載のＹＷ２４３．５５．Ｓ７０  ＰＤ−Ｌ１抗体（図１１に示す配列）に基づく抗マウスＰＤ−Ｌ１代理抗体を、ｉｎ  ｖｉｖｏ腫瘍モデルに使用するために生成した。この抗体は、ＦｃγＲ相互作用を無効にするＤＡＰＧ変異を含んでいた。ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０の可変領域を、ＤＡＰＧ  Ｆｃ変異を有するマウスのＩｇＧ１定常ドメインに結合させた。
【０３７８】
ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０  ＰＤ−Ｌ１  ｍｕＩｇＧ１のポリペプチド配列は以下の通りである。
ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０ ＰＤ−Ｌ１  ｍｕＩｇＧ１  ＤＡＰＧ  ＨＣ（配列番号３６）：
ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＡＡＫＴＴＰＰＳＶＹＰＬＡＰＧＳＡＡＱＴＮＳＭＶＴＬＧＣＬＶＫＧＹＦＰＥＰＶＴＶＴＷＮＳＧＳＬＳＳＧＶＨＴＦＰＡＶＬＱＳＤＬＹＴＬＳＳＳＶＴＶＰＳＳＴＷＰＳＥＴＶＴＣＮＶＡＨＰＡＳＳＴＫＶＤＫＫＩＶＰＲＤＣＧＣＫＰＣＩＣＴＶＰＥＶＳＳＶＦＩＦＰＰＫＰＫＤＶＬＴＩＴＬＴＰＫＶＴＣＶＶＶＤＩＳＫＤＡＰＥＶＱＦＳＷＦＶＤＤＶＥＶＨＴＡＱＴＱＰＲＥＥＱＦＮＳＴＦＲＳＶＳＥＬＰＩＭＨＱＤＷＬＮＧＫＥＦＫＣＲＶＮＳＡＡＦＧＡＰＩＥＫＴＩＳＫＴＫＧＲＰＫＡＰＱＶＹＴＩＰＰＰＫＥＱＭＡＫＤＫＶＳＬＴＣＭＩＴＤＦＦＰＥＤＩＴＶＥＷＱＷＮＧＱＰＡＥＮＹＫＮＴＱＰＩＭＤＴＤＧＳＹＦＶＹＳＫＬＮＶＱＫＳＮＷＥＡＧＮＴＦＴＣＳＶＬＨＥＧＬＨＮＨＨＴＥＫＳＬＳＨＳＰＧＫ
ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０ ＰＤ−Ｌ１  ｍｕＩｇＧ１  ＬＣ（配列番号３７）：
ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲＡＤＡＡＰＴＶＳＩＦＰＰＳＳＥＱＬＴＳＧＧＡＳＶＶＣＦＬＮＮＦＹＰＫＤＩＮＶＫＷＫＩＤＧＳＥＲＱＮＧＶＬＮＳＷＴＤＱＤＳＫＤＳＴＹＳＭＳＳＴＬＴＬＴＫＤＥＹＥＲＨＮＳＹＴＣＥＡＴＨＫＴＳＴＳＰＩＶＫＳＦＮＲＮＥＣ
【０３７９】
つまり、１ｘ１０６個のＭＫＮ４５腫瘍細胞を、完全ヒト化ＮＯＧマウスに皮下注入した。腫瘍細胞注入の７日後、マウスを四群に無作為化した：第１群には、コントロールとしてリン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ、ビヒクル）を与え、第２群にはＣＥＡ  ＴＣＢ（２．５ｍｇ／ｋｇの用量、７週にわたって週に２回、合計１５回の投与）を与え、第３群には抗ＰＤ−Ｌ１抗体（１０ｍｇ／ｋｇの用量、７週にわたって週１回、合計８回の投与）を与え、第４群にはＣＥＡ  ＴＣＢと抗ＰＤ−Ｌ１抗体の組み合わせを、単一治療群に使用したものとそれぞれ同じ用量及びスケジュールで７週にわたって（抗ＰＤ−Ｌ１抗体１０ｍｇ／ｋｇを週１回、合計８回の投与、及びＣＥＡ  ＴＣＢ  ２．５ｍｇ／ｋｇを週に２回、合計１５回の投与）与えた。
【０３８０】
この試験の結果は、ＣＥＡ  ＴＣＢ単剤と比較して、ＣＥＡ  ＴＣＢと抗ＰＤ−Ｌ１遮断抗体の組み合わせによる抗腫瘍活性が有意に上昇することを示す（図１１）。単剤としての抗ＰＤ−Ｌ１抗体による治療は、いかなる抗腫瘍活性も示さなかった。組み合わせによる治療に続いて明らかな試験事象関連毒性が観察されることはなかった。
【０３８１】
第２の試験は、ＣＥＡ  ＴＣＢ単剤療法を用いた第１の選択治療後、ＣＥＡ  ＴＣＢとａ−ＰＤ−Ｌ１の組み合わせが、単剤療法としてのＣＥＡ  ＴＣＢによる継続治療より優れた抗腫瘍活性を発揮できるかどうかを評価するために設計された。
【０３８２】
この試験のために、１ｘ１０６個のＭＫＮ４５腫瘍細胞を、完全ヒト化ＮＯＧマウスに皮下注入した。腫瘍細胞注入の１０日後、マウスに、コントロールとしてのリン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ、ビヒクル）、又はＣＥＡ  ＴＣＢ（２．５ｍｇ／ｋｇの用量で、４週にわたって週２回、合計７回の投与）を与えた。試験３４日目に、ＣＥＡ  ＴＣＢ治療したマウスを二つのサブグループに無作為化した：一方には引き続きＣＥＡ  ＴＣＢを投与し（２．５ｍｇ／ｋｇ、週２回）、他方にはＣＥＡ  ＴＣＢ（２．５ｍｇ／ｋｇ、週２回）と抗ＰＤ−Ｌ１抗体（１０ｍｇ／ｋｇ、週１回）の組み合わせを５週にわたって（ＣＥＡ  ＴＣＢについては１１回、抗ＰＤ−Ｌ１抗体については合計６回）投与した。
【０３８３】
結果は、第２の選択治療としてのＣＥＡ  ＴＣＢ＋抗ＰＤ−Ｌ１併用療法がＣＥＡ  ＴＣＢ単剤療法より有意に優れた抗腫瘍活性を媒介することを明らかに示す（図１２）。
【０３８４】
実施例４：結腸直腸癌マウスモデルにおけるＣＥＡ  ＴＣＢと抗ＰＤ−Ｌ１遮断抗体の組み合わせによるｉｎ  ｖｉｖｏでの抗腫瘍活性の評価
細胞表面上にヒトＣＥＡを発現するように社内で改変した結腸直腸癌腫瘍細胞株ＭＣ３８（ＭＣ３８−ｈｕＣＥＡ）を有する完全免疫適格マウスにおいて、抗ＰＤ−Ｌ１遮断抗体と組み合わせたＣＥＡ  ＴＣＢの抗腫瘍効果も評価した。
【０３８５】
要約すれば、０．５ｘ１０６個のＭＣ３８−ｈｕＣＥＡ腫瘍細胞を、ヒトＣＥＡについて完全免疫適格Ｃ５７ＢＬ／６トランスジェニック／遺伝子組み換えマウス（ｈｕＣＥＡ  Ｔｇマウス）に皮下注入した。腫瘍細胞注入の１７日後、マウスを四群に無作為化して第１選択治療を行った：第１群には、コントロールとしてリン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ、ビヒクル）を与え、第２群にはＣＥＡ  ＴＣＢ（２．５ｍｇ／ｋｇの用量、４週にわたって週に２回、合計７回の投与）を与え、第３群には抗マウスＰＤ−Ｌ１抗体（１０ｍｇ／ｋｇの用量、４週にわたって週１回、合計４回の投与）を与え、第４群にはＣＥＡ  ＴＣＢと抗ＰＤ−Ｌ１抗体の組み合わせを、単一治療群に使用したものとそれぞれ同じ用量及びスケジュールで４週にわたって（抗ＰＤ−Ｌ１を１０ｍｇ／ｋｇで週１回、合計４回の投与、及びＣＥＡ  ＴＣＢ  ２．５ｍｇ／ｋｇを週に２回、合計７回の投与）与えた。
【０３８６】
この結果は、ＣＥＡ  ＴＣＢと抗ＰＤ−Ｌ１単剤の場合と比較して、ＣＥＡ  ＴＣＢと抗ＰＤ−Ｌ１遮断抗体の組み合わせによる抗腫瘍活性が有意に上昇することを示す（図１３）。さらに、４２日目には、組み合わせ治療群の９匹のマウスのうち４匹に腫瘍がなかったが、ＣＥＡ  ＴＣＢ治療群には腫瘍のないマウスは観察されず、抗ＰＤ−Ｌ１治療群では８匹のマウスのうち腫瘍が観察されなかったのは１匹だけであった。
【０３８７】
組み合わせによる治療に続いて明らかな試験事象関連毒性が観察されることはなかった。
【０３８８】
４２日目に、すべての群について皮下腫瘍を外科手術により除去し、マウスを処置なしで５週間置いた。この休止期間の後、第１の選択治療を行ったマウスと２群のナイーブｈｕＣＥＡ  Ｔｇマウス（一方の群はそのままに置き、他方の群には外科的処置を模倣するために前もって脇腹に外科的切開を施した）とに、０．５ｘ１０６個のＭＣ３８−ｈｕＣＥＡ腫瘍細胞株を反対側の脇腹に皮下注入した。腫瘍増殖を監視する間、いずれの群にも治療的注入を行わなかった。結果は、第１の選択治療を施したすべてのマウスにおいて、腫瘍誘発時に、ナイーブマウスと比較して有意な腫瘍コントロールを伴って、腫瘍保護が観察されたことを示すものである。第１の選択治療としてＣＥＡ  ＴＣＢと抗ＰＤ−Ｌ１の組み合わせを投与された群では、腫瘍の再誘発により、試験３７日目の時点で８匹のマウスのうち３匹に腫瘍がなかった。これらデータは、ＭＣ３８−ｈｕＣＥＡモデルにおいて、ＣＥＡ  ＴＣＢと抗ＰＤ−Ｌ１抗体の組み合わせが、第１の選択治療への応答を改善するだけでなく、次の腫瘍再誘発時の抗腫瘍保護も改善することを示している。
【０３８９】
実施例５：局所的に進行した及び／又は転移したＣＥＡ陽性固形腫瘍を有する患者における、アテゾリズマブと組み合わせたＣＥＡ  ＴＣＢの安全性、薬物動態及び治療活性を評価するための非盲検、マルチセンター、用量漸増及び拡大フェーズＩＢ試験
上述のデータは、ＣＥＡ  ＴＣＢとアテゾリズマブがそれらの抗がん特性において相乗的に作用すること、及びそれら組み合わせが集合的に、がん患者に意義のある臨床効果を提供することを実証する。
【０３９０】
アテゾリズマブと組み合わせたＣＥＡ  ＴＣＢの非盲検、マルチセンター、用量漸増及び拡大フェーズＩｂ臨床試験を実施する。各治療周期は２１日間であり、毎週（ＱＷ）（±１日）行われるＣＥＡ  ＴＣＢのＩＶ点滴と、３週ごとに投与されるアテゾリズマブ（Ｑ３Ｗ）（±２日）の組み合わせからなる。患者には、各周期の１日目にアテゾリズマブ（１２００ｍｇの固定用量）をＩＶ投与し、続いてＣＥＡ  ＴＣＢを少なくとも一時間後に、各周期の１日目、８日目、及び１５日目にＩＶ投与する。
【０３９１】
ＣＥＡ  ＴＣＢの場合、ＱＷスケジュールで投与される開始用量は５ｍｇであり、両方が同日（各周期の１日目）に投与されるときには１２００ｍｇのアテゾリズマブの投与後少なくとも一時間後に投与される。
【０３９２】
患者は臨床利益が失われるか、許容できない毒性が生じるか、又は同意を撤回するまで治療される。治療の一方を完全に止める場合、他方の薬物のみによる治療を継続することができる。
【０３９３】
主要な適格条件には、標準治療において疾患が進行した患者、標準治療に不耐性の患者、及び／又は標準治療に従わない患者において確認された局所的進行及び／又は転移固形腫瘍；米国東海岸癌臨床試験グループ（ＥＣＯＧ）のパフォーマンスステータス（ＰＳ）０〜１；並びに腫瘍組織において局所的に確認されたＣＥＡ発現（≧５０％の腫瘍細胞がすべての固形腫瘍に関して少なくとも中から高の強度のＣＥＡ発現で染色され、但しＮＳＣＬＣに関しては≧２０％の腫瘍細胞が少なくとも中から高の強度のＣＥＡ発現で染色される）又は中央に確認されたＣＥＡ発現が含まれる。
【０３９４】
この試験の主要な目的は安全性及び忍容性であり、他にＰＫ及び臨床活動の二次的目的（固形癌効果判定基準（ＲＥＣＩＳＴ）、Ｖｅｒｓｉｏｎ  １．１の基準及び修正版ＲＥＣＩＳＴ基準による、客観的な全奏効率（ＯＲＲ）、病勢コントロール率（ＤＣＲ；奏功率［ＲＲ］＋安定病勢率［ＳＤＲ］）、無増悪生存（ＰＦＳ）及び全生存（ＯＳ）データ）がある。
【０３９５】
腫瘍応答は、コンピュータ断層撮影（ＣＴ）スキャン又は磁気共鳴画像法といった一次元測定を使用し、ＲＥＣＩＳＴ  ｖ１．１及び修正版ＲＥＣＩＳＴ基準に従って評価される。
【０３９６】
結果
２０１６年１１月１５日の時点で、３０名の患者が以下の用量コホートレベルで治療されていた：
５ｍｇのＣＥＡ  ＴＣＢ  ＱＷ＋１２００のアテゾリズマブＱ３Ｗ：４名の患者
１０ｍｇのＣＥＡ  ＴＣＢ  ＱＷ＋１２００のアテゾリズマブＱ３Ｗ：４名の患者
２０ｍｇのＣＥＡ  ＴＣＢ  ＱＷ＋１２００のアテゾリズマブＱ３Ｗ：４名の患者
４０ｍｇのＣＥＡ  ＴＣＢ  ＱＷ＋１２００のアテゾリズマブＱ３Ｗ：６名の患者
８０ｍｇのＣＥＡ  ＴＣＢ  ＱＷ＋１２００のアテゾリズマブＱ３Ｗ：５名の患者
１６０ｍｇのＣＥＡ  ＴＣＢ  ＱＷ＋１２００のアテゾリズマブＱ３Ｗ：７名の患者
【０３９７】
併用治療は、現行の用量レベルで（最大で１６０ｍｇのＣＥＡ  ＴＣＢ  ＱＷ＋１２００ｍｇのアテゾリズマブＱ３Ｗ）安全で良好な耐容性を示した。治療に関連する安全事象に起因して治療を中止した患者はいなかった。
【０３９８】
この試験のすべての患者が、４週目においてＦＤＧ  ＰＥＴスキャン腫瘍評価を、８週目、及びその後８週毎にＣＴスキャン腫瘍評価を受けた。
【０３９９】
ＲＥＣＩＳＴ基準によれば、２０ｍｇのＣＥＡ  ＴＣＢにより、２／４名の患者において安定病勢期間が延びた。一名の膵臓腺癌患者はこの試験に３２週にわたって参加し、４週目に、ＦＤＧ  ＰＥＴにより評価された安定代謝応答を得た。第２の患者は、ＭＳＩ不安定性を有する胃食道接合部腺癌に罹患しており、本試験に３０週にわたって参加した。この患者は、４週目に、ＦＤＧ  ＰＥＴ評価による部分代謝応答を得た。
【０４００】
ＲＥＣＩＳＴ基準によれば、４０ｍｇのＣＥＡ  ＴＣＢにより、１／６名の患者において安定病勢期間が延び、これは本試験において２０週間継続している。この患者は、結腸直腸癌患者であり、単剤療法治験（ＢＰ２９５４１）における治療歴を有し、３１周期の治療を受けた。
【０４０１】
８０ｍｇのＣＥＡ  ＴＣＢでは、５／５名の患者が８週目のＣＴスキャンにより腫瘍体積の減少を示し、４週目にＦＤＧ  ＰＥＴスキャンにより代謝部分寛解を示した。このコホートでは、４／５名の患者が結腸直腸癌患者であり、１名ファーター膨大部癌患者であった。
【０４０２】
即ち、この治験においてこれまでに生成された臨床データは、２０ｍｇのＣＥＡ  ＴＣＢ＋１２００ｍｇのアテゾリズマブで治療された２／４名の患者、４０ｍｇのＣＥＡ  ＴＣＢ＋１２００ｍｇのアテゾリズマブで治療された１／６名の患者、及び８０ｍｇのＣＥＡ  ＴＣＢ＋１２００ｍｇのアテゾリズマブで治療された５／５名の患者に、有望な関連する臨床抗腫瘍活性を示した。
【０４０３】
抗ＰＤ−１又は抗ＰＤ−Ｌ１治療に応答しない集団における８０ｍｇのＣＥＡ  ＴＣＢコホートに関する上述のデータは、ＣＥＡ  ＴＣＢとアテゾリズマブが、それらの抗がん特性において相乗的に作用し、それらの組み合わせが集合的に、がん患者に有意義な臨床利益を提供することをサポートするものである。
【図１】
2019502712.tif 000007
【図２Ａ−Ｂ】
2019502712.tif 000008
【図２Ｃ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
2019502712.tif 000011
【図４】
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【図５】
2019502712.tif 000013
【図６】
2019502712.tif 000014
【図７Ａ−Ｆ】
2019502712.tif 000015
【図７Ｇ−Ｌ】
2019502712.tif 000016
【図８】
2019502712.tif 000017
【図９Ａ−Ｂ】
2019502712.tif 000018
【図９Ｃ】
2019502712.tif 000019
【図９Ｄ】
2019502712.tif 000020
【図１０】
2019502712.tif 000021
【図１１Ａ】
2019502712.tif 000022
【図１１Ｂ】
2019502712.tif 000023
【図１２】
2019502712.tif 000024
【図１３Ａ】
2019502712.tif 000025
【図１３Ｂ】
2019502712.tif 000026
【配列表】
2019502712000001.app
【国際調査報告】
2019502712.tif 000027
2019502712.tif 000028
2019502712.tif 000029