(57)【要約】【課題】無線機器がＴＢＳを決定する方法を提供する。【解決手段】スロット内でＲＥの個数を決定するステップと、決定されたＲＥの個数及び符号化率に基づいて、ＴＢＳと関連した値を算出するステップと、算出された値と予め決められた閾値とを比較するステップと、そして、比較によってＴＢＳを決定するステップとを含むことができる。算出された値が予め決められた閾値より小さいか、同じ場合、ＴＢＳは、予め決められたテーブルを用いて決定されることができる。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線機器がＴＢＳ（ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  ｂｌｏｃｋ  ｓｉｚｅ）を決定する方法であって、
スロット内でＲＥ（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）の個数を決定するステップと、
前記決定されたＲＥの個数及び符号化率（ｃｏｄｅ  ｒａｔｅ）に基づいて、ＴＢＳと関連した値を算出するステップと、
前記算出された値と予め決められた閾値とを比較するステップと、
前記比較によってＴＢＳを決定するステップと、
を含み、
前記算出された値が前記予め決められた閾値より小さいか、同じ場合、前記ＴＢＳは、予め決められたテーブルを用いて決定されることを特徴とする方法。
【請求項２】
前記算出された値が前記予め決められた閾値より大きい場合、前記ＴＢＳは、数学関数を用いて決定され、
前記数学関数は、前記算出された値を量子化する過程を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記数学関数は、切り上げ関数を含むことを特徴とする請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記算出された値を量子化するステップをさらに含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項５】
ＴＢＳと関連した値は、変調次数及びレイヤ個数をさらに考慮して算出されることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記ＲＥ個数を決定するときに、参照信号のためのＲＥは除かれることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記ＴＢＳは、ＰＵＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）の送信またはＰＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）の受信に用いられることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項８】
ＴＢＳ（ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  ｂｌｏｃｋ  ｓｉｚｅ）を決定する無線機器であって、
送受信部と、
前記送受信部を制御するプロセッサと、
を備え、
前記プロセッサは、
スロット内でＲＥ（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）の個数を決定する過程と、
前記決定されたＲＥの個数及び符号化率（ｃｏｄｅ  ｒａｔｅ）に基づいて、ＴＢＳと関連した値を算出する過程と、
前記算出された値と予め決められた閾値とを比較する過程と、そして、
前記比較によってＴＢＳを決定する過程とを行い、
前記算出された値が前記予め決められた閾値より小さいか、同じ場合、前記ＴＢＳは、予め決められたテーブルを用いて決定されることを特徴とする無線機器。
【請求項９】
前記算出された値が前記予め決められた閾値より大きい場合、前記ＴＢＳは、数学関数を用いて決定され、
前記数学関数は、前記算出された値を量子化する過程を含むことを特徴とする請求項８に記載の無線機器。
【請求項１０】
前記数学関数は、切り上げ関数を含むことを特徴とする請求項９に記載の無線機器。
【請求項１１】
前記プロセッサは、前記算出された値を量子化する過程をさらに行うことを特徴とする請求項８に記載の無線機器。
【請求項１２】
ＴＢＳと関連した値は、変調次数及びレイヤ個数をさらに考慮して算出されることを特徴とする請求項８に記載の無線機器。
【請求項１３】
前記ＲＥ個数を決定するときに、参照信号のためのＲＥは除かれることを特徴とする請求項８に記載の無線機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、移動通信に関する。
【背景技術】
【０００２】
第四世代移動通信のためのＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）／ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ（ＬＴＥ−Ａ）の成功に応えて、次世代、すなわち、第五世代（いわゆる、５Ｇ）移動通信に対する関心も高まっており、研究も続々と進まれている。
【０００３】
次世代移動通信システムでは、サービス及び／又はアプリケーションによってスロットまたはミニ−スロット（ｍｉｎｉ−ｓｌｏｔ）をスケジューリング単位に使用することができる。前記ミニ−スロットは、時間区間が異なるように変更可能なものでありうる。また、前記スロットまたはミニ−スロット内に含まれるＲＥ（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）の個数は流動的に変更されることができる。
【０００４】
このように、ＲＥの個数が変更される状況で、ＴＢＳ（ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  ｂｌｏｃｋ  ｓｉｚｅ）及び／又はＭＣＳ（ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｄｉｎｇ  Ｓｃｈｅｍｅ）をＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａのような方式で決定するようになると、様々な状況に適宜対処できないため、その効率が落ちるしかない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
したがって、本明細書の開示は、前述した問題点を解決することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記した目的を達成するために、本明細書の一開示は、無線機器がＴＢＳ（ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  ｂｌｏｃｋ  ｓｉｚｅ）を決定する方法を提供する。前記方法は、スロット内でＲＥ（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）の個数を決定するステップと、前記決定されたＲＥの個数及び符号化率（ｃｏｄｅ  ｒａｔｅ）に基づいて、ＴＢＳと関連した値を算出するステップと、前記算出された値と予め決められた閾値とを比較するステップと、そして、前記比較によってＴＢＳを決定するステップとを含むことができる。前記算出された値が前記予め決められた閾値より小さいか、同じ場合、前記ＴＢＳは、予め決められたテーブルを用いて決定されることができる。
【０００７】
前記算出された値が前記予め決められた閾値より大きい場合、前記ＴＢＳは、数学関数を用いて決定されることができる。前記数学関数は、前記算出された値を量子化する過程を含むことができる。
【０００８】
前記数学関数は、切り上げ関数を含むことができる。
【０００９】
前記方法は、前記算出された値を量子化するステップをさらに含むことができる。
【００１０】
前記ＴＢＳと関連した値は、変調次数及びレイヤ個数をさらに考慮して算出されることができる。
【００１１】
前記ＲＥ個数を決定するときに、参照信号のためのＲＥは除かれることができる。
【００１２】
前記ＴＢＳは、ＰＵＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）の送信またはＰＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）の受信に用いられることができる。
【００１３】
上記した目的を達成するために、本明細書の一開示は、ＴＢＳ（ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  ｂｌｏｃｋ  ｓｉｚｅ）を決定する無線機器をさらに提供する。前記無線機器は、送受信部と、そして、前記送受信部を制御するプロセッサとを備えることができる。前記プロセッサは、スロット内でＲＥ（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）の個数を決定する過程と、前記決定されたＲＥの個数及び符号化率（ｃｏｄｅ  ｒａｔｅ）に基づいて、ＴＢＳと関連した値を算出する過程と、前記算出された値と予め決められた閾値とを比較する過程と、そして、前記比較によってＴＢＳを決定する過程を行うことができる。前記算出された値が前記予め決められた閾値より小さいか、同じ場合、前記ＴＢＳは、予め決められたテーブルを用いて決定されることができる。
【発明の効果】
【００１４】
本明細書の開示によれば、前述した従来技術の問題点が解決される。
【００１５】
具体的に、本明細書の開示によれば、基地局における下向きリンクあるいは上向きリンクに対する可用ＲＥの量によって効率的にＴＢＳ及び／又はＭＣＳセットを特定できる。それにより、無線機器は、上向きリンク送信及び下向きリンク受信に用いるＴＢＳ及び／又はＭＳＣを効率的に選択及び管理できる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】無線通信システムである。
【図２】３ＧＰＰ  ＬＴＥにおいてＦＤＤによる無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）の構造を示す。
【図３】３ＧＰＰ  ＬＴＥにおいてＴＤＤによる下向きリンク無線フレームの構造を示す。
【図４】ＮＲにおけるサブフレーム類型の例を図示する。
【図５】本明細書の開示による実現例を示した例示図である。
【図６】本明細書の開示が実現される無線機器及び基地局を示したブロック図である。
【図７】図６に示された無線機器のトランシーバの詳細ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）または３ＧＰＰ  ＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）に基づいて本発明が適用されることを記述する。これは例示に過ぎず、本発明は、多様な無線通信システムに適用されることができる。以下、ＬＴＥとは、ＬＴＥ及び／またはＬＴＥ−Ａを含む。
【００１８】
本明細書で使用される技術的用語は、単に特定の実施形態を説明するために使われたものであり、本発明を限定するものではないことに留意しなければならない。また、本明細書で使用される技術的用語は、本明細書で特別に他の意味で定義されない限り、本発明が属する技術分野において、通常の知識を有する者により一般的に理解される意味で解釈されなければならず、過度に包括的な意味または過度に縮小された意味で解釈されてはならない。また、本明細書で使用される技術的な用語が本発明の思想を正確に表現することができない技術的用語である場合、当業者が正確に理解することができる技術的用語に変えて理解しなければならない。また、本発明で使用される一般的な用語は、辞書の定義によってまたは前後の文脈によって解釈されなければならず、過度に縮小された意味で解釈されてはならない。
【００１９】
また、本明細書で使用される単数の表現は、文脈上、明白に異なる意味ではない限り、複数の表現を含む。本出願において、“構成される”または“有する”などの用語は、明細書上に記載された複数の構成要素、または複数のステップを必ず全部含むと解釈されてはならず、そのうち一部構成要素または一部ステップは含まないこともあり、または追加的な構成要素またはステップをさらに含むこともあると解釈されなければならない。
【００２０】
また、本明細書で使用される第１及び第２などのように序数を含む用語は、多様な構成要素の説明に使用されることができるが、前記構成要素は、前記用語により限定されてはならない。前記用語は、１つの構成要素を他の構成要素から区別する目的としてのみ使用される。例えば、本発明の権利範囲を外れない限り、第１の構成要素は第２の構成要素と命名することができ、同様に、第２の構成要素も第１の構成要素と命名することができる。
【００２１】
一構成要素が他の構成要素に“連結されている”または“接続されている”と言及された場合、該当他の構成要素に直接的に連結されており、または接続されていることもあるが、中間に他の構成要素が存在することもある。それに対し、一構成要素が他の構成要素に“直接連結されている”または“直接接続されている”と言及された場合、中間に他の構成要素が存在しないと理解しなければならない。
【００２２】
以下、添付図面を参照して本発明による好ましい実施形態を詳細に説明し、図面符号に関係なしに同じまたは類似の構成要素は同じ参照番号を付与し、これに対する重なる説明は省略する。また、本発明を説明するにあたって、関連した公知技術に対する具体的な説明が本発明の要旨を不明にすると判断される場合、その詳細な説明を省略する。また、添付図面は、本発明の思想を容易に理解することができるようにするためのものであり、添付図面により本発明の思想が制限されると解釈されてはならないことに留意しなければならない。本発明の思想は、添付図面外に全ての変更、均等物乃至代替物にまで拡張されると解釈されなければならない。
【００２３】
以下で使用される用語である基地局は、一般的に無線機器と通信する固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）を意味し、ｅＮｏｄｅＢ（ｅｖｏｌｖｅｄ−ＮｏｄｅＢ）、ｅＮＢ（ｅｖｏｌｖｅｄ−ＮｏｄｅＢ）、ＢＴＳ（Ｂａｓｅ  Ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍ）、アクセスポイント（Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）等、他の用語で呼ばれることもある。
【００２４】
また、以下で使用される用語であるＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）は、固定されてもよいし、移動性を有してもよく、機器（Ｄｅｖｉｃｅ）、無線機器（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｄｅｖｉｃｅ）、端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）、ＭＳ（ｍｏｂｉｌｅ  ｓｔａｔｉｏｎ）、ＵＴ（ｕｓｅｒ  ｔｅｒｍｉｎａｌ）、ＳＳ（ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＴ（ｍｏｂｉｌｅ  ｔｅｒｍｉｎａｌ）等、他の用語で呼ばれることもある。
【００２５】
図１は、無線通信システムである。
【００２６】
図１を参照して分かるように、無線通信システムは、少なくとも１つの基地局（ｂａｓｅ  ｓｔａｔｉｏｎ、ＢＳ）２０を含む。各基地局２０は、特定の地理的領域（一般的にセルという）２０ａ、２０ｂ、２０ｃに対して通信サービスを提供する。また、セルは、複数の領域（セクターという）に分けられる。
【００２７】
ＵＥは、通常的に、１つのセルに属し、ＵＥが属するセルをサービングセル（ｓｅｒｖｉｎｇ  ｃｅｌｌ）という。サービングセルに対して通信サービスを提供する基地局をサービング基地局（ｓｅｒｖｉｎｇ  ＢＳ）という。無線通信システムは、セルラーシステム（ｃｅｌｌｕｌａｒ  ｓｙｓｔｅｍ）であるため、サービングセルに隣接する他のセルが存在する。サービングセルに隣接する他のセルを隣接セル（ｎｅｉｇｈｂｏｒ  ｃｅｌｌ）という。隣接セルに対して通信サービスを提供する基地局を隣接基地局（ｎｅｉｇｈｂｏｒ  ＢＳ）という。サービングセル及び隣接セルは、ＵＥを基準にして相対的に決定される。
【００２８】
以下、ダウンリンクは、基地局２０からＵＥ１０への通信を意味し、アップリンクは、ＵＥ１０から基地局２０への通信を意味する。ダウンリンクにおいて、送信機は基地局２０の一部分であり、受信機はＵＥ１０の一部分である。アップリンクにおいて、送信機はＵＥ１０の一部分であり、受信機は基地局２０の一部分である。
【００２９】
一方、無線通信システムは、大いに、ＦＤＤ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｄｕｐｌｅｘ）方式とＴＤＤ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｄｕｐｌｅｘ）方式とに分けられる。ＦＤＤ方式によると、アップリンク送信とダウンリンク送信が互いに異なる周波数帯域を占めて行われる。ＴＤＤ方式によると、アップリンク送信とダウンリンク送信が同じ周波数帯域を占めて互いに異なる時間に行われる。ＴＤＤ方式のチャネル応答は、実質的に相互的（ｒｅｃｉｐｒｏｃａｌ）である。これは与えられた周波数領域でダウンリンクチャネル応答とアップリンクチャネル応答がほぼ同じであるということを意味する。したがって、ＴＤＤに基づく無線通信システムにおいて、ダウンリンクチャネル応答は、アップリンクチャネル応答から得られることができるという長所がある。ＴＤＤ方式は、全体周波数帯域をアップリンク送信とダウンリンク送信が時分割されるため、基地局によるダウンリンク送信とＵＥによるアップリンク送信が同時に実行されることができない。アップリンク送信とダウンリンク送信がサブフレーム単位に区分されるＴＤＤシステムにおいて、アップリンク送信とダウンリンク送信は、互いに異なるサブフレームで実行される。
【００３０】
以下、ＬＴＥシステムに対し、より詳細に説明する。
【００３１】
図２は、３ＧＰＰ  ＬＴＥにおいて、ＦＤＤによる無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）の構造を示す。
【００３２】
図２を参照すると、無線フレームは、１０個のサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）を含み、１つのサブフレームは、２個のスロット（ｓｌｏｔ）を含む。無線フレーム内のスロットは、０から１９までのスロット番号が付けられる。１つのサブフレームの送信にかかる時間を送信時間区間（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ：ＴＴＩ）という。ＴＴＩは、データ送信のためのスケジューリング単位である。例えば、１つの無線フレームの長さは１０ｍｓであり、１つのサブフレームの長さは１ｍｓであり、１つのスロットの長さは０．５ｍｓである。
【００３３】
無線フレームの構造は、例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数またはサブフレームに含まれるスロットの数等は、多様に変更されることができる。
【００３４】
一方、１つのスロットは、複数のＯＦＤＭ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）シンボルを含むことができる。１つのスロットにいくつかのＯＦＤＭシンボルが含まれるかは、循環前置（ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ：ＣＰ）によって変わることができる。
【００３５】
１つのスロットは、周波数領域（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｏｍａｉｎ）でＮＲＢ個の資源ブロック（ＲＢ）を含む。例えば、ＬＴＥシステムにおいて資源ブロック（ＲＢ）の個数、すなわち、ＮＲＢは、６〜１１０のうち、いずれか１つでありうる。
【００３６】
資源ブロック（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ：ＲＢ）は、資源割当単位に、１つのスロットで複数の副搬送波を含む。例えば、１つのスロットが時間領域で７個のＯＦＤＭシンボルを含み、資源ブロックは、周波数領域で１２個の副搬送波を含むならば、１つの資源ブロックは、７×１２個の資源要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ：ＲＥ）を含むことができる。
【００３７】
３ＧＰＰ  ＬＴＥにおいて物理チャネルは、データチャネルであるＰＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）とＰＵＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、及び制御チャネルであるＰＤＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＣＦＩＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＨＩＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ−ＡＲＱ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、並びにＰＵＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）に分けることができる。
【００３８】
上向きリンクチャネルは、ＰＵＳＣＨ、ＰＵＣＣＨ、ＳＲＳ（Ｓｏｕｎｄｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）、ＰＲＡＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を含む。
【００３９】
図３は、３ＧＰＰ  ＬＴＥにおいてＴＤＤによる下向きリンク無線フレームの構造を示す。
【００４０】
これは、３ＧＰＰ  ＴＳ  ３６．２１１  Ｖ１０．４．０（２０１１−１２）「Ｅｖｏｌｖｅｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ（Ｅ−ＵＴＲＡ）；Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｈａｎｎｅｌｓ  ａｎｄ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ（Ｒｅｌｅａｓｅ１０）」の４節を参照でき、ＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）のためのものである。
【００４１】
インデックス＃１とインデックス＃６を有するサブフレームは、スペシャルサブフレームといい、ＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、ＧＰ（Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ）、及びＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）を含む。ＤｗＰＴＳは、ＵＥにおける初期セル探索、同期化、またはチャネル推定に使用される。ＵｐＰＴＳは、基地局におけるチャネル推定とＵＥの上向き送信同期を合わせるのに使用される。ＧＰは、上向きリンクと下向きリンクとの間に下向きリンク信号の多重経路遅延のため、上向きリンクで生じる干渉を除去するための区間である。
【００４２】
ＴＤＤでは、１つの無線フレームにＤＬ（ｄｏｗｎｌｉｎｋ）サブフレームとＵＬ（Ｕｐｌｉｎｋ）サブフレームとが共存する。表１は、無線フレームの設定（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）の一例を表す。
【００４３】
【表１】
2019537313.tif 000003
【００４４】
「Ｄ」は、ＤＬサブフレーム、「Ｕ」は、ＵＬサブフレーム、「Ｓ」は、スペシャルサブフレームを表す。基地局からＵＬ−ＤＬ設定を受信すれば、ＵＥは、無線フレームの設定によってどのサブフレームがＤＬサブフレームまたはＵＬサブフレームであるかが分かる。
【００４５】
＜搬送波集成＞
【００４６】
これから、搬送波集成（ｃａｒｒｉｅｒ  ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ：ＣＡ）システムについて説明する。
【００４７】
搬送波集成システムは、複数の要素搬送波（ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  ｃａｒｒｉｅｒ：ＣＣ）を集成することを意味する。このような搬送波集成によって、既存のセルの意味が変更された。搬送波集成によれば、セルとは、下向きリンク要素搬送波と上向きリンク要素搬送波との組み合わせ、または単独の下向きリンク要素搬送波を意味できる。
【００４８】
また、搬送波集成においてセルは、プライマリセル（ｐｒｉｍａｒｙ  ｃｅｌｌ）とセカンダリセル（ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  ｃｅｌｌ）、サービングセル（ｓｅｒｖｉｎｇ  ｃｅｌｌ）に区分されることができる。プライマリセルは、プライマリ周波数で動作するセルを意味し、ＮＢ  ＩｏＴ機器がこの基地局との最初連結確立過程（ｉｎｉｔｉａｌ  ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ  ｅｓｔａｂｌｉｓｈｍｅｎｔ  ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ）または連結再確立過程を行うセル、またはハンドオーバー過程でプライマリセルに指示されたセルを意味する。セカンダリセルは、セカンダリ周波数で動作するセルを意味し、一応、ＲＲＣ連結が確立されれば設定され、追加的な無線資源を提供するのに使用される。
【００４９】
上述したように、搬送波集成システムでは、単一搬送波システムと異なり、複数の要素搬送波（ＣＣ）、すなわち、複数のサービングセルを支援できる。
【００５０】
このような搬送波集成システムは、交差搬送波スケジューリングを支援できる。交差搬送波スケジューリング（ｃｒｏｓｓ−ｃａｒｒｉｅｒ  ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ）は、特定要素搬送波を介して送信されるＰＤＣＣＨによって他の要素搬送波を介して送信されるＰＤＳＣＨの資源割当及び／又は前記特定要素搬送波と基本的にリンクされている要素搬送波以外の他の要素搬送波を介して送信されるＰＵＳＣＨの資源割当が可能なスケジューリング方法である。
【００５１】
＜ＩｏＴ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  ｏｆ  Ｔｈｉｎｇｓ）通信＞
【００５２】
一方、以下、ＩｏＴについて説明する。
【００５３】
ＩｏＴは、人間相互作用（ｈｕｍａｎ  ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎ）を伴わないＩｏＴ機器間に基地局を介しての情報交換またはＩｏＴ機器とサーバとの間に基地局を介しての情報交換をいう。このように、ＩｏＴ通信がセルラー基地局を通す点において、ＣＩｏＴ（Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  ｏｆ  Ｔｈｉｎｇｓ）とも呼ぶ。
【００５４】
このようなＩｏＴ通信は、ＭＴＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｔｙｐｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）の一種である。したがって、ＩｏＴ機器をＭＴＣ機器とも呼ぶことができる。
【００５５】
ＩｏＴ通信は、送信データ量が少なく、上向きまたは下向きリンクデータ送受信が少なく発生する特徴を有するので、低いデータ送信率に合わせてＩｏＴ機器の単価を低め、バッテリー消費量を減らすことが好ましい。また、ＩｏＴ機器は、移動性の少ない特徴を有するので、チャネル環境がほとんど変わらないという特性を有している。
【００５６】
ＩｏＴ機器の原価低減（ｌｏｗ−ｃｏｓｔ）のための１つの方案として、セルのシステム帯域幅と関係なく、前記ＩｏＴ機器は、例えば、１．４ＭＨｚ程度の副帯域を使用できる。
【００５７】
このように、縮小された帯域幅上で動作するＩｏＴ通信をＮＢ（Ｎａｒｒｏｗ  Ｂａｎｄ）ＩｏＴ通信あるいはＮＢ  ＣＩｏＴ通信と呼ぶことができる。
【００５８】
＜次世代移動通信ネットワーク＞
【００５９】
第四世代移動通信のためのＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）／ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ（ＬＴＥ−Ａ）の成功に応えて、次世代、すなわち、第五世帯（いわゆる、５Ｇ）移動通信に対する関心も高まっており、研究も続々と進まれている。
【００６０】
国際電気通信連合（ＩＴＵ）が定義する五世代移動通信は、最大２０Ｇｂｐｓのデータ送信速度と、どこでも最小１００Ｍｂｐｓ以上の体感送信速度を提供することをいう。正式名称は、「ＩＭＴ−２０２０」であり、世界的に２０２０年に商用化することを目標としている。
【００６１】
ＩＴＵでは、３代使用シナリオ、例えば、ｅＭＢＢ（ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｍｏｂｉｌｅ  ＢｒｏａｄＢａｎｄ）ｍＭＴＣ（ｍａｓｓｉｖｅ  Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｔｙｐｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）及びＵＲＬＬＣ（Ｕｌｔｒａ  Ｒｅｌｉａｂｌｅ  ａｎｄ  Ｌｏｗ  Ｌａｔｅｎｃｙ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）を提示している。
【００６２】
ＵＲＬＬＣは、高い信頼性と低い遅延時間を要求する使用シナリオに関するものである。例えば、自動走行、工場自動化、拡張現実のようなサービスは、高い信頼性と低い遅延時間（例えば、１ｍｓ以下の遅延時間）を要求する。現在、４Ｇ（ＬＴＥ）の遅延時間は、統計的に２１−４３ｍｓ（ｂｅｓｔ１０％）、３３−７５ｍｓ（ｍｅｄｉａｎ）である。これは、１ｍｓ以下の遅延時間を要求するサービスを支援するのに足りない。次に、ｅＭＢＢ使用シナリオは、移動超広帯域を要求する使用シナリオに関するものである。
【００６３】
すなわち、第五世代移動通信システムは、現在の４Ｇ  ＬＴＥより高い容量を目標とし、モバイル広帯域使用者の密度を高め、Ｄ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ  ｔｏ  Ｄｅｖｉｃｅ）、高い安定性、及びＭＴＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ  ｔｙｐｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）を支援できる。５Ｇ研究開発は、さらに、事物のインターネットをよりよく実現するために、４Ｇ移動通信システムより低い待機時間と低いバッテリー消費を目標とする。このような５Ｇ移動通信のために、新しい無線アクセス技術（ｎｅｗ  ｒａｄｉｏ  ａｃｃｅｓｓ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ：Ｎｅｗ  ＲＡＴまたはＮＲ）が提示され得る。
【００６４】
前記ＮＲにおいて、基地局からの受信は、ダウンリンクサブフレームを用い、基地局への送信は、アップリンクサブフレームを用いることが考慮され得る。この方式は、一対になったスペクトル及び一対になっていないスペクトルに適用されることができる。一対のスペクトルは、ダウンリンク及びアップリンク動作のために、２つの搬送波スペクトルを含むということを意味する。例えば、一対のスペクトルにおいて、１つの搬送波は、互いに対をなす下向きリンク帯域及び上向きリンク帯域を含むことができる。
【００６５】
図４は、ＮＲにおけるサブフレーム類型の例を図示する。
【００６６】
図４に示されたＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）は、ＮＲ（または、ｎｅｗ  ＲＡＴ）のためのサブフレームまたはスロットと呼ばれることができる。図４のサブフレーム（または、スロット）は、データ送信遅延を最小化するために、ＮＲ（または、ｎｅｗ  ＲＡＴ）のＴＤＤシステムで使用されることができる。図４に示されたように、サブフレーム（または、スロット）は、現在のサブフレームと同様に、１４個のシンボルを含む。サブフレーム（または、スロット）の前部のシンボルは、ＤＬ制御チャネルのために使用されることができ、サブフレーム（または、スロット）の後部のシンボルは、ＵＬ制御チャネルのために使用されることができる。残りのシンボルは、ＤＬデータ送信またはＵＬデータ送信のために使用されることができる。このようなサブフレーム（または、スロット）構造によれば、下向きリンク送信と上向きリンク送信とは、１つのサブフレーム（または、スロット）で順次進まれることができる。したがって、サブフレーム（または、スロット）内で下向きリンクデータが受信され得るし、そのサブフレーム（または、スロット）内で上向きリンク確認応答（ＡＣＫ／ＮＡＣＫ）が送信されることもできる。このようなサブフレーム（または、スロット）の構造を自己完結（ｓｅｌｆ−ｃｏｎｔａｉｎｅｄ）されたサブフレーム（または、スロット）といえる。このようなサブフレーム（または、スロット）の構造を使用すれば、受信エラーが発生したデータを再送信するのにかかる時間が減り、最終データ送信待機時間が最小化され得るという長所がある。このような自己完結（ｓｅｌｆ−ｃｏｎｔａｉｎｅｄ）されたサブフレーム（または、スロット）構造において、送信モードから受信モードへ、または受信モードから送信モードへの遷移過程に時間差（ｔｉｍｅ  ｇａｐ）が必要でありうる。このために、サブフレーム構造においてＤＬからＵＬに切り換えるときの一部ＯＦＤＭシンボルは、保護区間（Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ：ＧＰ）に設定されることができる。
【００６７】
＜様々なヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）の支援＞
【００６８】
次期システムでは、無線通信技術の発達によって、端末に複数のヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）が提供されることもできる。
【００６９】
前記ヌメロロジーは、ＣＰ（ｃｙｃｌｅ  ｐｒｅｆｉｘ）長さと副搬送波間隔（Ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ  Ｓｐａｃｉｎｇ）により定義されることができる。１つのセルは、複数のヌメロロジーを端末に提供することができる。ヌメロロジーのインデックスをμに表すとき、各副搬送波間隔と該当するＣＰ長さは、下記の表のとおりでありうる。
【００７０】
【表２】
2019537313.tif 000004
【００７１】
一般ＣＰの場合、ヌメロロジーのインデックスをμに表すとき、スロット当たりＯＦＤＭシンボル個数（Ｎｓｌｏｔｓｙｍｂ）、フレーム当たりスロット個数（Ｎｆｒａｍｅ、μｓｌｏｔ）、そして、サブフレーム当たりスロット個数（Ｎｓｕｂｆｒａｍｅ、μｓｌｏｔ）は、下記の表のとおりである。
【００７２】
【表３】
2019537313.tif 000005
【００７３】
拡張ＣＰの場合、ヌメロロジーのインデックスをμに表すとき、スロット当たりＯＦＤＭシンボル個数（Ｎｓｌｏｔｓｙｍｂ）、フレーム当たりスロット個数（Ｎｆｒａｍｅ、μｓｌｏｔ）、そして、サブフレーム当たりスロット個数（Ｎｓｕｂｆｒａｍｅ、μｓｌｏｔ）は、下記の表のとおりである。
【００７４】
【表４】
2019537313.tif 000006
【００７５】
一方、次世代移動通信では、シンボル内で各シンボルは、下記の表のように、下向きリンクで使用されるか、または上向きリンクで使用されることができる。下記の表において上向きリンクは、Ｕに表記され、下向きリンクは、Ｄに表記された。下記の表においてＸは、上向きリンクまたは下向きリンクで柔軟性のあるように使用され得るシンボルを表す。
【００７６】
【表５−１】
2019537313.tif 000007
【００７７】
【表５−２】
2019537313.tif 000008
【００７８】
＜本明細書の開示：ＴＢＳ（ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  ｂｌｏｃｋ  ｓｉｚｅ）計算＞
次期システムでは、サービス及び／又はアプリケーションによってスロットまたはミニ−スロット（ｍｉｎｉ−ｓｌｏｔ）をスケジューリング単位に使用することができる。前記ミニ−スロットは、時間区間が異なるように変更可能なものでありうる。また、前記スロットまたはミニ−スロット内に含まれるＲＥの個数は、異なるように変更可能なものでありうる。より具体的に、前記スロットまたはミニ−スロットに含まれるシンボルのサイズ（または、個数）、そして／あるいは副搬送波間隔（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ  ｓｐａｃｉｎｇ）値などによって時間及び／又は周波数資源単位の個数が変化するものでありうる。同一スケジューリング単位に対しても参照信号（ＲＳ）の存在有無及び密度、あるいは制御情報の存在有無及び密度によって実際データマッピングのための可用リソースの量は時変（ｔｉｍｅ−ｖａｒｙｉｎｇ）されることができ、その単位は、半−固定的（ｓｅｍｉ−ｓｔａｔｉｃ）であるか、上位階層シグナルによって変更され得るか、または動的に（例えば、ＤＣＩ（ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）を介して）変更されることができる。
【００７９】
Ｉ．第１開示：ＴＢＳ計算
【００８０】
次期システムでは、ＴＤＤまたはＦＤＤを適用するにあたって、スロットタイプ（ＤＬ、ＵＬ、ギャップ領域の個数あるいは時間−区間など）が動的に変更されるものでありうる。前記状況で準スケジューリング単位（例えば、スロットまたはミニ−スロット）内の下向きリンクあるいは上向きリンク別に可用ＲＥの個数が流動的でありうるし、これにより、支援／送信可能な送信ブロック（ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  ｂｌｏｃｋ：ＴＢ）のサイズ（ＴＢＳ）の範囲あるいはその値が多様になることができる。前記可用ＲＥは、特定制御信号及び／又はＲＳを含むものでありうる。また、前記可用ＲＥは、データマッピング用途のために測定（または、計算）するものでありうる。このとき、スケジューリングを介してのみＴＢＳ及び／又はＭＣＳ（Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｄｉｎｇ  Ｓｃｈｅｍｅ）を選択する方式の場合には、様々な状況に適宜対処できないため、その効率が落ちるしかない。前記可用ＲＥが相違した状況で、相違したＴＢＳ及び／又はＭＣＳセットを決定することがスケジューリング時、資源使用の側面で効率的でありうる。
【００８１】
ＴＢＳ及び／又はＭＣＳ、あるいはこれに相応するセットを設定する方案は、次の方式あるいは方式等に対する組み合わせで設定されるものでありうる。
【００８２】
第１方案：可用ＲＥが様々な状況に対して適用できるＴＢＳ及び／又はＭＣＳに対するスーパーセット（ｓｕｐｅｒ  ｓｅｔ）を設定できる。前記可用ＲＥは、特定制御信号及び／又はＲＳを含むものでありうる。または、前記可用ＲＥは、データマッピング用途のみのために測定（または、計算）されることができる。特定ＤＣＩを介してスケジューリングを行う場合、前記全体スーパーセットのサブセット（ｓｕｂｓｅｔ）に対してＴＢＳ及び／又はＭＣＳが選択され得る。例えば、ＤＣＩ内に、前記サブセットを指示する因子とともに、当該サブセット内におけるＴＢＳ及び／又はＭＣＳ選択因子が含まれ得る。または、サブセット自体は、上位階層あるいは上位階層シグナルを介して指示あるいは第３のＤＣＩ（例えば、グループ共通ＤＣＩ）を介して指示し、スケジューリングのためのＤＣＩでは、選択されたサブセット内で特定ＴＢＳ及び／又はＭＣＳを最終的に指定するものでありうる。上位階層で指示する場合には、前記可用ＲＥが相違した状況あるいは状況に対する集合によって半−固定的にサブセットが設定され、状況変更（例えば、半−固定的または動的）によって自動的にサブセットが設定されるものでありうる。例えば、スロット単位にスケジューリングが行われる場合、ミニ−スロット単位にスケジューリングが行われる場合、特定区間（例えば、スロット）内のＤＬあるいはＵＬの個数が一定水準以上に相違した場合など、各状況別にあるいは状況セット別に当該サブセットが異なるようにあるいは独立的に設定されるものでありうる。前記サブセットに対して、例えば、ＴＢＳ及び／又はＭＣＳに対する開始インデックス及び／又は最後のインデックス及び／又はインデックスの数及び／又はインデックス間単位サイズ（ｓｔｅｐ  ｓｉｚｅ）などでありうる。
【００８３】
第２方案：可用ＲＥが様々な状況に対して、ＴＢＳ及び／又はＭＣＳセット（または、テーブル）が各々（あるいは、可用ＲＥ状況セット別に）設定され得る。前記可用ＲＥは、特定制御信号及び／又はＲＳを含むことができる。または、前記可用ＲＥは、データマッピング用途のみのために測定（または、計算）されることができる。特定ＤＣＩを介してスケジューリングを行う場合、特定単一セットに対してＴＢＳ及び／又はＭＣＳが選択されるものでありうる。例えば、ＤＣＩ内には、特定セットを指示する因子とともに、当該セット内におけるＴＢＳ及び／又はＭＣＳ選択因子が含まれることができ、前記情報に基づいて最終的にＴＢＳ及び／又はＭＣＳを指示できる。または、特定セット自体は、上位階層（例えば、上位階層シグナル）を介して指示するか、あるいは第３のＤＣＩ（例えば、グループ−共通ＤＣＩ）を介して指示するものでありうる。上位階層を介して指示する場合、前記可用ＲＥが相違した状況あるいは状況に対する集合によって、前記セットが半−固定的に設定され、状況変更（例えば、半−固定的または動的に）の場合、自動的にセットが変更され得る。例えば、スロット基盤でスケジューリングが行われる場合、あるいはミニ−スロット基盤でスケジューリングが行われる場合、特定区間（例えば、スロット）内の下向きリンクあるいは上向きリンクの個数が一定水準以上に相違した場合など、各状況別にあるいは状況セット別に当該セットが異なるようにあるいは独立的に設定されるものでありうる。
【００８４】
第３方案：特定可用ＲＥ状況を基準として、ＴＢＳ及び／又はＭＣＳに対するセットが存在し得る。より具体的に、前記基準セットは、特定スロット及び／又は特定ミニ−スロット別に設定されることができる。（その他の）可用ＲＥ変更状況（例えば、動的ＲＳ密度、またはＴＤＤ／ＦＤＤにおけるスロットタイプ変更）に対しては、ＴＢＳ及び／又はＭＣＳ設定時にスケーリング因子（ｓｃａｌｉｎｇ  ｆａｃｔｏｒ）を適用できる。前記可用ＲＥは、特定制御信号及び／又はＲＳを含むことができる。前記可用ＲＥは、データマッピングのために測定（または、計算）されることができる。スケーリング因子適用に対して、例えば、ＴＢＳ及び／又はＭＣＳに対して直接適用する方式がありうる。より具体的に、ＤＣＩが指示するＴＢＳがＮであるというとき、最終ＴＢＳは、スケーリング因子、例えば、アルファ（α）（ａｌｐｈａ）を考慮してａｌｐｈａ＊Ｎから抽出することができる（例えば、切り捨て（ｆｌｏｏｒｉｎｇ）あるいは切り上げ（ｃｅｉｌｉｎｇ）あるいは四捨五入を介して整数値に変換したり、特定ＴＢＳ候補値に特定）。さらに他の方式として、ＴＢＳを求める過程で基準ＰＲＢ個数を参照時、当該基準ＰＲＢにスケーリング因子を適用できる。例えば、ＴＢＳを決定するにあたって、許容されたＰＲＢ個数を参照するとき、ＰＲＢ個数Ｍに対してスケーリング因子、例えば、アルファを考慮してａｌｐｈａ＊Ｎから抽出することができる値（例えば、切り捨て（ｆｌｏｏｒｉｎｇ）あるいは切り上げ（ｃｅｉｌｉｎｇ）あるいは四捨五入を介して整数値に変換したり、特定ＰＲＢ個数候補値に特定）を基準にＴＢＳを決定できる。より特徴的に、スケーリング因子は、基地局がＤＣＩあるいは上位階層を介して設定されることができる。具体的に、ＤＣＩ内には、スケーリング因子に関する情報とＴＢＳ及び／又はＭＣＳに関する情報とが共に含まれ得る。この場合、無線機器は、前記情報を共に考慮して最終ＴＢＳ及び／又はＭＣＳを選択できる。または、スケーリング因子は、グループ−共通ＤＣＩまたは上位階層を介して設定されることができる。より具体的に、上位階層（例えば、上位階層シグナル）を介して指示する場合、前記可用ＲＥが相違した状況あるいは状況に対する集合によって半−固定的にスケーリング因子が設定され、状況変更（例えば、半−固定的または動的）によって自動的にスケーリング因子が変更され得る。
【００８５】
上記で説明したように、ＤＣＩ内にスケーリング因子に関する情報が含まれる場合、当該候補値は、予め固定された形態であって、９０％、８０％、．．．などのように、パーセント（％）形態でありうる。または、スケーリング因子に対する候補値を上位階層シグナルを介して設定し、ＤＣＩで設定された候補値のうち、特定スケーリング因子値を指示するものでありうる。前記候補値は、特定ＵＥに対して（複数の可用ＲＥ状況、スロットまたはミニ−スロット、またはスロットタイプ別に）上位階層シグナルを介して指示されることができる。この場合、ＤＣＩを介して指示される実際スケーリング因子は、当該ＤＣＩが送信される時点あるいはＤＣＩがスケジューリングするＰＤＳＣＨまたはＰＵＳＣＨが送信される時点の可用ＲＥによって異なるように適用されるものでありうる。
【００８６】
第４方案：ＴＢＳ及び／又はＭＣＳは、符号化率（Ｃｏｄｅ  ｒａｔｅ）及び／又はデータ送信速度（または、データ率）（ｄａｔａ  ｒａｔｅ）及び／又は変調次数（ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｏｒｄｅｒ）及び／又はレイヤ個数に基づいて決定されることができる。例えば、符号化率あるいはデータ送信速度（または、データ率）（ｄａｔａ  ｒａｔｅ）は、ＰＤＳＣＨまたはＰＵＳＣＨをスケジューリングするＤＣＩ内に含まれることができる。したがって、無線機器は、当該符号化率あるいはデータ送信速度（または、データ率）（ｄａｔａ  ｒａｔｅ）と割り当てられた時間−周波数資源内で可用ＲＥ個数に基づいて最終的にＴＢＳ及び／又はＭＣＳを選択できる。さらに他の方式としては、符号化率（Ｃｏｄｅ  ｒａｔｅ）及び／又はデータ送信速度（または、データ率）（ｄａｔａ  ｒａｔｅ）は、スケジューリングＤＣＩで指示された情報、そして／あるいはＬＢＲＭ（ｌｉｍｉｔｅｄ  ｂｕｆｆｅｒ  ｒａｔｅ−ｍａｔｃｈｉｎｇ）に基づいて設定されることができる。より具体的に、前記符号化率は、利用可能なＲＥ内で実際データマッピングに使用されるＲＥ基盤で値が更新され得る。また、ＬＢＲＭに基づいて符号化率が更新され得る。前記可用ＲＥは、特定制御信号及び／又はＲＳを含むものでありうる。または、前記可用ＲＥは、データマッピング用途のみに対して測定（または、計算）されることができる。または、特定信号（例えば、ＳＳブロック、ＣＳＩ−ＲＳなどの組み合わせ）は、可用ＲＥを計算時に含むが、制御信号及び／又はＲＳは、除かれるものでありうる。より特徴的に、ＭＣＳが変調次数、符号化率、またはデータ送信速度（または、データ率）を表現し、ＴＢＳは、可用ＲＥによって実質的なＴＢＳ値を最終的に抽出することができる（例えば、切り捨て（ｆｌｏｏｒｉｎｇ）あるいは切り上げ（ｃｅｉｌｉｎｇ）あるいは四捨五入を介して整数値に変換するか、特定ＴＢＳ候補値に特定する）。
【００８７】
より具体的に、利用可能なＲＥ個数は、（１）レート−マッチングされた（Ｒａｔｅ−ｍａｔｃｈｅｄ）部分と関係なく、資源割当フィールドによって表現されるＲＥ総個数、あるいは、（２）ＰＤＳＣＨ／ＰＵＳＣＨのために割り当てられたＲＥのうち、ＤＭＲＳを含んで実際データマッピングのみに対して使用されるＲＥ個数、あるいは、（３）ＰＤＳＣＨ／ＰＵＳＣＨのために割り当てられたＲＥのうち、ＤＭＲＳを除き、実際データマッピングのみのために使用されるＲＥ個数などに設定されることができる。より具体的に、ＰＵＳＣＨの場合には、利用可能なＲＥを計算するにあたって、ＵＣＩがマッピングあるいはピギーバックされるＲＥは除くものでありうる。さらに、前記ＵＣＩは、全てのＵＣＩに対するものでありうるし、または、ＵＣＩタイプあるいはＵＣＩがＰＵＳＣＨにマッピングされる方式（レートマッチングまたはパンクチャリング）によっても利用可能なＲＥ計算が異なることもある。より具体的な例として、ＰＵＳＣＨに対するＴＢＳを計算時、利用可能なＲＥを計算するにあたって、レートマッチングされるＵＣＩあるいはＣＳＩに対しては、当該ＲＥだけが利用可能なＲＥから除かれ、パンクチャリングされるＵＣＩあるいはＨＡＲＱ−ＡＣＫに対しては、当該ＲＥが依然として利用可能なＲＥに含まれることができる。これは、実施形態に過ぎず、反対の方式にも拡張して適用されることが自明である。
【００８８】
次期システムでは、前記利用可能なＲＥ個数に対して量子化（ｑｕａｎｔｉｚａｔｉｏｎ）を行うことができ、これを活用して中間ステップのＴＢＳを計算することにより、基地局のスケジューラ（ｓｃｈｅｄｕｌｅｒ）がＴＢＳを調節するのにおいて有利でありうる。基本的に、量子化に対する値は、ＤＬとＵＬに対して異なるように設定／指定されることができる。次は、利用可能なＲＥ個数設定についてのより具体的な一例である。
【００８９】
第１例示：ＰＲＢ内の全体ＲＥ（例えば、１２＊割り当てられたシンボル個数）からＤＭＲＳに対するオーバーヘッドを除いたものを基準に計算される。より具体的に、前記スケジューリングされたシンボルは、特定値に限定（例えば、１４、１２、１０、７、４、２等）されることもできる。また、ＤＭＲＳに対するオーバーヘッドは、実際送信のためのＤＭＲＳ  ＲＥ、そして／あるいは他の階層や他の無線機器のためにデータマッピングをしないＲＥを含むことができる。より具体的に、ＤＭＲＳに対するオーバーヘッドは、特定ＤＭＲＳ設定に基づいて決定することができる。例えば、ＤＭＲＳに対するオーバーヘッドは、ＤＭＲＳ  ＲＥ個数が（当該ＵＥの立場で設定されたＴＭ、ポート個数などによって）最も大きい場合を基準に決定されるか、基地局が指示した（上位階層シグナル及び／又はＤＣＩ指示）方式に基づいて決定されることもできる。より具体的に、追加的な（ａｄｄｉｔｉｏｎａｌ）ＤＭＲＳは除かれることができる。これは、初期送信と再送信との間に追加的なＤＭＲＳ使用可否が異なっても、同一ＴＢＳを支援するためである。このとき、ＲＥの基準個数（ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｎｕｍｂｅｒ）が表現される方式の一例に、８＊Ｋ１＋１２＊Ｋ２でありうる。ここで、Ｋ１は、ＤＭＲＳを含むシンボルの個数、Ｋ２は、その他のスケジューリングされたシンボル個数を含むことができる。前記８の値は、ＤＭＲＳ設定またはパターンによって異なることができる。
【００９０】
第２例示：ＰＲＢ内の１つのシンボルに対するＲＥに対して特定信号（例えば、ＤＭＲＳ）に対するオーバーヘッドを除き、これを再度整数に変換（ｃｅｉｌｉｎｇ関数またはｆｌｏｏｒｉｎｇ関数またはｒｏｕｎｄｉｎｇ関数などを利用）してスケジューリングされたシンボル個数をかける方式でＲＥの基準個数（ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｎｕｍｂｅｒ）を計算することもできる。例えば、スケジューリングされたシンボルがＮである場合、ＲＥの基準個数は、Ｎ、２Ｎ、３Ｎ、…、１２Ｎでありうる。より具体的に、前記スケジューリングされたシンボルは、特定値に限定（例えば、１４、１２、１０、７、４、２など、あるいはサブセットに対する組み合わせ）されることもできる。
【００９１】
第３例示：基地局は、例えば、ＲＲＣシグナル及び／又はＤＣＩを用いて基準個数のセットを設定することができる。前記基準個数のセットは、スケジューリングされたシンボルの個数（ｇｒｏｕｐ）によっても異なることができる。より具体的に、前記基準個数のセット種類は、オーバーヘッド仮定によって異なることができる。例えば、（１）特定スケジューリングされたＲＥ個数からＤＭＲＳオーバーヘッドのみ除いたものであるか、そして／あるいは、（２）ＳＳＢ（Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｂｌｏｃｋ）に対するオーバーヘッドを除いたものであるか、（３）レートマッチングするＲＭＲ（ｒａｔｅ−ｍａｔｃｈｉｎｇ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ）（例えば、ＣＯＲＥＳＥＴ（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｓｅｔ））に対するオーバーヘッドを除いたものとみなすことができる。
【００９２】
第４例示：ＲＥの基準個数に対するセット構成は、単一な（ｕｎｉｆｏｒｍ）ステップの個数で構成されることができ、一例に、８の倍数でありうる。これは、ＰＲＢ内のＤＭＲＳを含むシンボル内のデータマッピングが可能なＲＥ数に代表されることができる。
【００９３】
上記の方式に対して無線機器は、ＴＢＳ及び／又はＭＣＳを選択するにあたって、複数の方式あるいはその組み合わせで設定されることができる。より具体的に、可用ＲＥの数によってあるいは可用ＲＥの要因（例えば、時間−ドメイン資源量の変化、そして／あるいは周波数−ドメイン資源量の変化）によって適用される方式が異なることもできる。または、基地局の決定（例えば、ＤＣＩシグナリング、または上位階層シグナリング）によって設定方式が選択されるものでありうる。さらに他の実施形態として、ＴＢＳ及び／又はＭＣＳは、符号化率（Ｃｏｄｅ  ｒａｔｅ）及び／又はデータ送信速度（または、データ率）及び／又は変調次数とともに、スケーリング因子に基づいて設定されることができる。より具体的に、符号化率あるいはデータ送信速度（または、データ率）に関する情報は、ＰＤＳＣＨまたはＰＵＳＣＨをスケジューリングするＤＣＩ内に含まれることができる。または、符号化率あるいはデータ送信速度（または、データ率）は、スケジューリングのためのＤＣＩ内に含まれた情報、そして／あるいはＬＢＲＭ（ｌｉｍｉｔｅｄ  ｂｕｆｆｅｒ  ｒａｔｅ−ｍａｔｃｈｉｎｇ）に基づいて設定されることができる。より具体的に、前記符号化率は、利用可能なＲＥ内で実際データマッピングに使用されるＲＥ基盤で値が更新され得る。また、ＬＢＲＭに基づいて符号化率が更新されるものでありうる。スケーリング因子は、基地局が指示（例えば、上位階層シグナル及び／又はＤＣＩを介して）するものでありうる。また、前記スケーリング因子は、可用ＲＥ及び／又は集成されたスロット（ａｇｇｒｅｇａｔｅｄ  ｓｌｏｔ）個数及び／又は割り当てられたＰＲＢ個数などによって値が設定されるものでありうる。前記状況で、ＵＥは、当該符号化率あるいはデータ送信速度（または、データ率）と割り当てられた時間−周波数資源内の可用ＲＥ個数、そしてスケーリング因子に基づいて最終的にＴＢＳ及び／又はＭＣＳを選択するものでありうる。このような方式は、初期送信と再送信時に可用ＲＥが変更される場合に、基地局がＵＥに直接ＴＢＳを指示する場合に有用なものでありうる。例えば、可用ＲＥが変更されるにもかかわらず、初期送信と再送信時に同じＴＢＳを指示するために、スケーリング因子及び／又は符号化率を調節できる。
【００９４】
II．第２開示：ＲＥの基準個数
【００９５】
初期送信と再送信との間に同一ＴＢＳを指示するための他の方案として、上位階層シグナルを介してスロット／ミニ−スロット当たりまたはＰＲＢ当たりＲＥの基準個数に対する候補を指示できる。そして、前記符号のうちの１つをＤＣＩを介して指示することもできる。次期システムにおいて前記ＤＣＩに指示する他の方式としては、資源割当などによって計算された可用ＲＥからｃｅｉｌｉｎｇ関数またはｆｌｏｏｒｉｎｇ関数またはｒｏｕｎｄｉｎｇ関数などを介して適した基準個数が選択されることもできる。より具体的に、スロット／ミニ−スロット当たりまたはＰＲＢ当たりＲＥの基準個数に対する候補は、資源割当情報と連動されることができる。より詳細には、時間−ドメイン資源割当によってスロット／ミニ−スロット内の可用ＲＥ数に対する値の範囲が異なることができる。したがって、資源割当で指示されるあるいはスケジューリングされたシンボル個数あるいはシンボル個数のグループによって、スロット／ミニ−スロット当たりまたはＰＲＢ当たりＲＥの基準個数が設定され得る。または、時間−ドメイン資源割当の場合、上位階層シグナリングを介して可能な時間−ドメイン資源は制限的でありうる。当該時間−ドメイン資源割当に対する各状態値に応じてスロット／ミニ−スロット当たりまたはＰＲＢ当たりＲＥの基準個数を計算するものであるか、あるいは時間−ドメイン資源割当時に共同に（ｊｏｉｎｔｌｙ）設定されることができる。例えば、特定状態で開始シンボルインデックス、終了シンボルインデックスから表示されたシンボルの個数がＮである場合に、スロット／ミニ−スロット当たりまたはＰＲＢ当たりＲＥの基準個数は、ＮとＰＲＢ内の副搬送波の個数の積に設定されることができる。より具体的に、上位階層シグナルを介して設定するスロット／ミニ−スロット当たりまたはＰＲＢ当たりＲＥの基準個数に対する候補のうちの一部は、スケジューリングされた資源（例えば、時間ドメインＲＡによって変更されることができるスケジューリングされたシンボル個数）と関係なく設定するものの、さらに他の特定候補（等）は、スケジューリングされた資源（例えば、時間−ドメインＲＡによって変更されることができるスケジューリングされたシンボル個数）によって変更されることができる。前記方式の利点としては、初期送信に対してスケジューリングされた資源が変更されるにつれて、スペクトル効率（ｓｐｅｃｔｒａｌ  ｅｆｆｉｃｉｅｎｃｙ）を考慮してＴＢＳ値の範囲が流動的に変更されることを支援するとともに、初期送信と再送信との間にスケジューリングされた資源が変更される状況でも同じＴＢＳを支援できるように、特定候補値は、スケジューリングされた資源の変更と関係ないように設定するものである。さらに他の方式として、スロット基盤スケジューリングと非−スロット−基盤スケジューリングに対してＲＥの基準個数に対する値あるいはそのセットが異なるように（独立的に）設定／実行されることができる。より具体的に、スロット−基盤スケジューリングの場合には、時間ドメインに対するスケジューリングされた資源の変化幅が相対的に小さいとみなすことができる。したがって、スロット当たりまたはＰＲＢ当たりＲＥの基準個数に対���る候補は、スケジューリングされた資源と関係なく設定されることができる。それに対し、非−スロット−基盤スケジューリングの場合には、時間ドメインに対するスケジューリングされた資源の変化幅が相対的に大きいことができるので、したがって、スロット当たりまたはＰＲＢ当たりＲＥの基準個数に対する候補は、スロットに対することとは独立的に設定されることができる。より具体的に、スケジューリングされたシンボルの個数あるいはこれに対するグループ別にミニ−スロット当たりまたはＰＲＢ当たりＲＥの基準個数に対する候補を独立的に設定するものでありうる。
【００９６】
ＣＢＧ（Ｃｏｄｅ  Ｂｌｏｃｋ  Ｇｒｏｕｐ）基盤の（再）送信時にも、初期送信と再送信との間の同一ＴＢＳを指示するための他の方法が必要でありうる。初期送信と再送信との間の可用ＲＥ個数は大きく差が生じ得るし、したがって、これを補償するためのスケーリング因子が要求されることもできる。例えば、ＣＢＧ基盤の再送信時には、再送信に全体ＣＢＧのうち、一部ＣＢＧのみ送信されながら周波数−ドメイン資源が相対的に小さくなる状況でありうるし、そして／あるいは時間−ドメイン資源が相対的に小さくなる状況でありうる。仮りに、時間−ドメイン資源が相対的に小さくなる状況では、前記スケジューリングされた資源と独立的なスロット／ミニ−スロット当たりまたはＰＲＢ当たりＲＥの基準個数を指示する方法で支援が可能でありうる。しかし、周波数−ドメイン資源が相対的に小さくなる状況では、別の処理が要求され得る。
【００９７】
一般的に、可用ＲＥ数は、（再）送信されるＣＢＧの個数によって（近似して）比例するとみなすことができ、したがって、これを活用する必要がある。より具体的に、ＴＢＳを計算するとき、ＲＥの基準個数は、全体ＣＢＧ個数、そして／あるいは再送信として指示されたＣＢＧ個数をパラメータに下向き調整（ｓｃａｌｉｎｇ  ｄｏｗｎ）されることができる。前記ＴＢＳ計算の際、別のスケーリング因子が使用されることにも拡張することができる。例えば、全体ＣＢＧ個数がＰであり、再送信として指示されたＣＢＧ個数がＱである場合に、基準ＴＢＳあるいはＴＢＳを計算する数式で追加にＱ／ＰあるいはＰ／Ｑをかける過程を行うことができる。または、スロット／ミニ−スロット当たりまたはＰＲＢ当たりＲＥの基準個数を設定するにあたって、ＴＢ基盤のスケジューリング（全てのＣＢＧが指示されたスケジューリングＤＣＩ）とＣＢＧ基盤のスケジューリング（一部ＣＢＧが指示されたスケジューリングＤＣＩ）との間にスケーリング因子あるいはそれに対するセットが独立的に設定されることができ、前記Ｐ／Ｑ値がかけられるものでありうる。より具体的に、ＣＢＧ基盤スケジューリングが設定された場合（例えば、ＤＣＩにＣＢＧＴＩフィールドが設定された場合）に、上記の方式が適用されるものでありうる。または、実際スケジューリング情報に基づいて、ＴＢ基盤とＣＢＧ基盤とを別に扱う（ｈａｎｄｌｉｎｇ）ものでありうる。
【００９８】
前述したＴＢＳ決定用途のために使用するスロット／ミニ−スロット当たりまたはＰＲＢ当たりＲＥの基準個数の観点で、ＲＲＣ設定過程以前、そして／あるいはＲＲＣ再設定過程の間の動作方法を定義する必要がある。例えば、ＲＭＳＩ（ｒｅｍａｉｎｉｎｇ  ｍｉｎｉｍｕｍ  ｓｙｓｔｅｍ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）をスケジューリング時にも、前記ＲＥの基準個数を知る必要がありうるし、簡単には、予め定義された値を用いるものでありうる。例えば、当該スロット／ミニ−スロット当たりまたはＰＲＢ当たりＲＥの基準個数は、ＲＭＳＩに対するＣＯＲＥＳＥＳＴ区間、ＲＳ設定（例えば、広帯域ＲＳ及び／又はＤＭＲＳ使用によるＲＳのオーバーヘッド）などをパラメータに決定されることができる。具体的に、ＣＯＲＥＳＥＴ区間を２あるいは３に仮定し、ＤＭＲＳを１／Ｍに仮定して、ＰＤＳＣＨマッピングに用いられることができる利用可能なＲＥ個数をカウント（ｃｏｕｎｔ）するものでありうる。または、ＰＢＣＨを介してＰＤＳＣＨまたはＰＵＳＣＨに対するＲＥの基準個数を指示するものでありうる。具体的に、ＰＵＳＣＨに対しては、仮りに、ランダムアクセス過程の３番目のメッセージ（すなわち、ＭＳＧ３）送信の場合には、ランダムアクセス応答（ｒａｎｄｏｍ  ａｃｃｅｓｓ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ：ＲＡＲ）に含まれた上向きリンクグラント（ＵＬ  ｇｒａｎｔ）でＲＥの基準個数を指示するものでありうる。具体的に、前記フォールバック（ｆａｌｌｂａｃｋ）モードが動作する状況は、特定ＤＣＩ（例えば、特定フォーマット、そして／あるいは特定ＣＯＲＥＳＥＴ（例えば、ＲＭＳＩがスケジューリングされる）に対応するＤＣＩ）にスケジューリングされるＰＤＳＣＨまたはＰＵＳＣＨでありうる。
【００９９】
III．第３開示
【０１００】
次期システムでは、複数のチャネルコーディングスキーム（基本グラフが異なるものを含む）を用いることができる。この場合、適したチェイス結合（Ｃｈａｓｅ  ｃｏｍｂｉｎｉｎｇ）とＩＲ（ｉｎｃｒｅｍｅｎｔａｌ  ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ）を行うためには、初期送信と再送信との間にチャネルコーディングスキーム、例えば、ＬＤＰＣ（Ｌｏｗ−ｄｅｎｓｉｔｙ  ｐａｒｉｔｙ−ｃｈｅｃｋ  ｃｏｄｅ）の基本グラフ（ｂａｓｅ  ｇｒａｐｈ：ＢＧ）が維持されたことを保障する必要がある。より具体的に、前記ＢＧは、コーディング割合によって異なることができ、初期送信に対するＤＣＩを置いた場合にも、ＢＧが同一であることを保障するためには、ＤＣＩでＢＧに関する情報を指示する必要がある。次は、ＢＧを指示する方案についての具体的な一例である。
【０１０１】
第１例示：無線機器は、ＤＣＩで指示する符号化率に基づいて（当該値自体であるいは当該値とスケジューリングされた資源とに基づいて効率的な符号化率を計算するなど）ＢＧを選択する。初期送信と再送信との間に実質的な符号化率を変更するために、基地局は、スケーリング因子を活用できる。すなわち、ＢＧ選択時には、符号化率指示値を活用し、実際ＴＢＳ計算等には、符号化率とスケーリング因子との積を活用するものでありうる。
【０１０２】
第２例示：ＤＣＩでＰＤＣＳＨまたはＰＵＳＣＨに対する使用ＢＧを直接指示できる。より具体的に、明示的なインディケーション（ｅｘｐｌｉｃｉｔ  ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ）を介して指示するものでありうるし、または、ＤＣＩのＣＲＣマスキングを介して特定ＢＧ使用を指示するものでありうる。
【０１０３】
第３例示：ＢＧを選択するにあたって、符号化率と変調次数（ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｏｒｄｅｒ）との積を基準とすることができる。初期送信と再送信との間には、同一ＴＢＳを指示するであろうし、したがって、符号化率が変更される状況は、変調次数も共に変わるものでありうるので、当該積に基づいてＢＧを選択する場合には、スケジューリング設定を介して同一ＴＢＳを効率的に表現することができる。
【０１０４】
さらに他の方式としては、同一ＴＢＳに対して複数の変調次数を支援するために使用されることもできる。例えば、スケーリング因子の値は、｛２、３／２、４／３、１、１／２、２／３、３／４、．．．｝などの組み合わせで構成されることができる。
【０１０５】
さらに他の方式として、次期システムでは、ＭＣＳ選択後、ＴＢＳを決定するにあたって、割り当てられたＰＲＢ個数の他にあるいは代りに可用ＲＥ個数（例えば、ＰＲＢ個数とシンボル個数との組み合わせまたはＲＥ個数）によってＴＢＳが選択されることもできる。より具体的に、シンボル個数に対する組み合わせは、スロット内の一部シンボル個数組み合わせ（例えば、１、２、．．．、７、．．．、１４個）に対することと合わせて、複数スロットの集成（ｍｕｌｔｉ−ｓｌｏｔ  ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）を考慮してスロット個数組み合わせ（例えば、１個スロット、２個スロット、．．．）に対することで構成されるものでありうる。より具体的に、スケジューリング柔軟性を考慮して、スロット個数とシンボル個数とが組み合わせられる形態を考慮することもできる。下記の表は、特定ＭＣＳに対するＴＢＳ設定方法についての一例を表す。
【０１０６】
【表６】
2019537313.tif 000009
【０１０７】
ＴＢＳが直接指示される代りに、スケーリング因子が指定され、当該スケーリング因子によってＴＢＳが抽出されることを考慮することもできる。
【０１０８】
IV．第４開示
【０１０９】
次期システムにおいてＴＢＳは、基本的に、ＭＡＣ（Ｍｅｄｉｕｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）メッセージを送信するための形態を表す側面で８の倍数に制限されることができる。また、ＴＢＳによって複数のＣＢ（ｃｏｄｅ  ｂｌｏｃｋ）に分割時に、ＣＢ間サイズを同一に合わせるための方式でＴＢＳの可能な値が制限されるものでありうる。仮りに、仮想ＴＢＳ（あるいは、ＴＢＳ計算の中間値、あるいは情報ビットの中間計算値）が符号化率、変調されたシンボル当たりビットの個数、利用可能なＲＥ（例えば、時間−ドメインＲＡ、周波数−ドメインＲＡ、レイヤ個数などに誘導、簡単には、シンボル個数とＰＲＢ個数とレイヤ個数の積で表現可能）の積と表示されると仮定する。具体的に、スケーリング因子が導入されるとき、前記パラメータにスケーリング因子が追加にかけられることを考慮できる。また、ＣＢ基準に符号化率を考慮するための目的で前記計算方式の中間ステップＴＢＳは、仮想（ｖｉｒｔｕａｌ）ＣＲＣ（または、ＴＢＳ  ＣＲＣ及び／又はＣＢ  ＣＲＣ）が含まれた形態に仮定することができる。すなわち、量子化を行う以前に、仮想ＣＲＣの長さを除き、仮想ＴＢＳを生成する過程を行うことができ、または、量子化を行うにあたって、仮想ＣＲＣを追加する過程を省略することもできる。さらに、仮想ＴＢＳは、特定条件によって量子化されることを考慮できる。例えば、Ｍという値に量子化されるとするとき、最終ＴＢＳは、仮想ＴＢＳ／Ｍに対する切り捨て値あるいは切り上げ値あるいは四捨五入値に再度Ｍをかけた結果とみなすことができる。次は、Ｍ値設定あるいはＴＢＳ量子化方法についてのより具体的な例示等である。
【０１１０】
第１例示：Ｍの値は、仮想ＴＢＳ値に応じて異なることができる。例えば、仮想ＴＢＳあるいはこれに対する整数変換値（例えば、切り上げまたは切り捨てまたは四捨五入）に対するＣＢ個数を計算する。ＣＢ計算時には、都合上、仮想ＴＢＳに仮想ＣＲＣ長さを合算する過程を行うこともできる。仮りに、ＣＢ個数がＣであるというとき、Ｍの値は、８とＣの積で表現されることができ、または、８とＣの最小公倍数あるいはこれに対する倍数値で表現されることができる。
【０１１１】
より具体的に、次期システムでは、ＬＤＰＣ符号を使用して、各ＣＢをエンコード／デコードすることができ、Ｚ×ＺサイズのＢＧ（ｂａｓｅ  ｇｒａｐｈ）で構成される形態を導入することもできる。この場合、追加的にＺを考慮して、８とＣとＺの積でＭ値を指定するか、または、８、Ｃ、Ｚ値の最小公倍数あるいはこれに対する倍数値でＭ値を指定することもできる。前記Ｚ値は、仮想ＴＢＳから推論した値でありうる。
【０１１２】
Ｃ、そして／あるいはＺ値は、仮想ＴＢＳから推論される方式の代りに、利用可能なＲＥ及び／又は符号化率及び／又は変調次数などの組み合わせの値範囲によって推論されるものでありうるが、その方式あるいは結果値は、本発明の思想から拡張して適用可能なものでありうる。
【０１１３】
第２例示：Ｍの値は、仮想ＴＢＳに関係なく設定されることもできる。例えば、Ｍの値は、８と可能なＣＢ個数に対する最小公倍数（例えば１、２、３、４、．．．、Ｎ＿｛ＣＢ、ｍａｘ｝、ここで、Ｎ＿｛ＣＢ、ｍａｘ｝は、ＣＢ個数の最大個数）間の積で表現されることができ、または、相互間最小公倍数あるいはこれに対する倍数値で設定されることができる。次期システムでは、符号化率（実際ＭＣＳで指示することができ、指示された値にＲＡによるデータマッピングＲＥ、そして／あるいはＬＢＲＭ動作を考慮した実質的な符号化率）によって符号化スキーム（生成マトリックスまたはパリティ（ｐａｒｉｔｙ）検査メトリックスが相違したものを含む）が異なることができ、また、ＣＢの最大サイズも異なるように設定されることができる。この場合、可能なＣＢ個数組み合わせあるいは最大ＣＢ個数は異なることができ、したがって、少なくとも符号化スキームによってＭの値が異なるように設定されることができる。
【０１１４】
より具体的に、次期システムでは、ＬＤＰＣ符号を使用して各ＣＢをエンコード／デコードすることができ、Ｚ×ＺサイズのＢＧ（ｂａｓｅ  ｇｒａｐｈ）で構成される形態を導入することもできる。上記の場合、追加的にＺを考慮して前記計算されたＭ値にさらに追加に可能なＺ値あるいはＺ値間最小公倍数をかけるか、あるいは前記計算されたＭ値に可能なＺ値間最小公倍数からさらに最小公倍数を計算してＭ値を更新できる。
【０１１５】
第３例示：Ｍの値は、仮想ＴＢＳ値に応じて相違したものでありうる。例えば、仮想ＴＢＳあるいはこれに対する整数変換値（例えば、切り上げまたは切り捨てまたは四捨五入）に対するＣＢ個数を計算する。ＣＢ計算時には、都合上、仮想ＴＢＳに仮想ＣＲＣ長さを合算する過程を行うこともできる。仮りに、ＣＢ個数がＣであるとするとき、Ｍの値は、８とＣ！（＝Ｃ＊（Ｃ−１）＊（Ｃ−２）＊．．．＊１）の積で表現されることができ、または、８とＣ！の最小公倍数あるいはこれに対する倍数値で表現されることができる。さらに他の方式としては、Ｍの値を８とＬＣＭ（Ｃ、Ｃ−１、Ｃ−２、．．．、１）の積で表現するか、あるいは８とＬＣＭ（Ｃ、Ｃ−１、Ｃ−２、．．．、１）の最小公倍数あるいはこれに対する倍数値で表現されることができる（ここで、ＬＣＭは、最小公倍数値）。本方式の場合には、ＴＢＳが増加するにつれてあるいはＣの値が増加するにつれてＴＢＳ間差分値を大きくすることにより表現可能なＴＢＳ値を制限するのに有用なものでありうる。
【０１１６】
より具体的に、次期システムでは、ＬＤＰＣ符号を使用して各ＣＢをエンコード／デコードすることができ、Ｚ×ＺサイズのＢＧ（ｂａｓｅ  ｇｒａｐｈ）で構成される形態を導入することもできる。上記の場合、追加的にＺを考慮して８とＣ！あるいはＬＣＭ（Ｃ、Ｃ−１、．．．、１）とＺの積でＭ値を指定するか、または、８、Ｃ！あるいはＬＣＭ（Ｃ、Ｃ−１、．．．、１）、Ｚ値の最小公倍数あるいはこれに対する倍数値でＭ値を指定することもできる。前記Ｚ値は、仮想ＴＢＳから推論した値でありうる。
【０１１７】
Ｃ、そして／あるいはＺ値は、仮想ＴＢＳから推論される方式の代りに、利用可能なＲＥ及び／又は符号化率及び／又は変調次数などの組み合わせの値範囲によって推論されるものでありうるが、その方式あるいは結果値は、本発明の思想から拡張して適用可能なものでありうる。
【０１１８】
第４例示：Ｍの値は、仮想ＴＢＳに関係なく設定されることもできる。Ｍの値は、基地局がＵＥに指示するものでありうる。例えば、前記Ｍの値は、より具体的に、上位階層シグナル及び／又はＤＣＩを介して指示するものでありうる。上位階層シグナルを用いる場合には、チャネルコーディングスキーム（互いに異なるＢＧを含む）別にＭの値を独立的に設定することができる。
【０１１９】
前記方式に追加に様々なＴＢＳを支援するにあたって、チャネルコーディングの特性を活用して短縮（ｓｈｏｒｔｅｎｉｎｇ）、フィルタビット（ｆｉｌｔｅｒ  ｂｉｔ）利用、拡張（ｅｘｔｅｎｄｉｎｇ）、パンクチャリング（ｐｕｎｃｔｕｒｉｎｇ）などの動作を最小化するために、パリティ検査マトリックスまたは生成マトリックスのサイズを考慮してＴＢＳを制限することもできる。より具体的に、ＬＤＰＣ符号化を使用するとするとき、使用されるＢＧによって特定ＢＧに対してはＴＢＳが２２の倍数になるように、さらに他のＢＧに対しては１０の倍数になるように追加措置することができる。前記においてＴＢＳ値を抽出するにあたって、量子化手順を行うことにおいて今後ＣＢ間サイズを同一に合わせる場合には、事実上ＣＲＣが追加される状況に合わせて定義される必要がありうるし、したがって、ＴＢＳ抽出時にＴＢＳとＣＲＣ（例えば、ＴＢ  ＣＲＣ及び／又はＣＢ  ＣＲＣ）の合算に対して量子化を行った後、さらに最終ＴＢＳは、ＣＲＣ（例えば、ＴＢ  ＣＲＣ及び／又はＣＢ  ＣＲＣ）を除くことができる。実施形態としてＴＢＳは、次の数式形態で表現されることができる。
【０１２０】
【数１】
2019537313.tif 000010
【０１２１】
ここで、Ｍは、量子化レベルであり、ＣＲＣ＿ＴＢは、ＴＢに対するＣＲＣ長さ、ＣＲＣ＿ＣＢは、ＣＢに対するＣＲＣ長さ、Ｃは、ＣＢ個数であり、仮想ＴＢＳは、利用可能なＲＥ個数（レイヤ個数及び／又は時間−周波数資源の個数等）、符号化率、変調次数、スケーリング因子などの組み合わせで構成されることができる。
【０１２２】
V．第５開示
【０１２３】
前記量子化手順の他にも、ＴＢＳの場合には、特定アプリケーション（例えば、ＶｏＩＰ等）によって要求される特定値のＴＢＳを支援する必要がある。次期システムでＴＢＳを設定するにあたって、数式基盤で動作する場合には、可変する利用可能なＲＥとか、そして／あるいは符号化率などによって要求される特定ＴＢＳ値を設定し難い場合がありうる。または、当該ＴＢＳ確保のために、資源割当が制限的でありうる。次は、特殊ＴＢＳを選択するための方法についてのより具体的な一例である。
【０１２４】
第１例示：ＴＢＳ計算時にＤＣＩで指示されるスケーリング因子を追加に用いることを考慮でき、スケーリング因子は、一般的に同一利用可能なＲＥ数及び／又は符号化率に対してＴＢＳの値を相対的に高めるか、あるいは低めるのに使用されることができる。ＤＣＩでスケーリング因子の特定値あるいは状態を指示時には、ＴＢＳ数式を参照する代りに、特定ＴＢＳ値あるいは特定表からＴＢＳ値を推定することを考慮できる。例えば、スケーリング因子の可能な値は、｛１、２／３、１／３｝のようなテーブルの形態でありうる。テーブルで指示されたとき、ＴＢＳ数式の代りに、事前に定義されたあるいは基地局が設定したテーブルからＴＢＳを抽出できる。テーブルは、利用可能なＲＥ及び／又はＰＲＢ割当及び／又はＭＣＳ等によってＴＢＳを抽出可能とすることができる。
【０１２５】
第２例示：仮想ＴＢＳの値が特定閾値以下である場合、あるいは仮想ＣＢ個数（仮想ＴＢＳを用いてＣＢを計算した値）が特定閾値以下である場合には、ＴＢＳ数式の代りに、テーブルを基盤としたＴＢＳ設定を行う。さらに、テーブルは、利用可能なＲＥ及び／又はＰＲＢ割当及び／又はＭＣＳ等によってＴＢＳを抽出可能とすることができる。
【０１２６】
第３例示：ＤＣＩの特定フィールド値を介して特定ＴＢＳを指示できる。より具体的に、変調次数は、２あるいはＱＰＳＫに設定され、そして／あるいは割り当てられたＰＲＢが特定値に設定、そして／あるいは時間−ドメインＲＡが特定値に設定、そして／あるいは利用可能なＲＥが特定値あるいは特定値の範囲に設定、そして／あるいはＭＣＳの値が特定値以下に設定時に当該条件に合う特定ＴＢＳが選択され得る。
【０１２７】
第４例示：アプリケーションは、ＲＮＴＩに区分されるものでありうるし、ＰＤＳＣＨまたはＰＵＳＣＨをスケジューリングするＤＣＩに対応するＲＮＴＩ値に応じてＴＢＳ設定方法が相違したものでありうる。言い換えれば、ＲＮＴＩ別にＴＢＳ設定方式を数式基盤で行うか、あるいはテーブル基盤で行うかの可否を基地局が設定できる。例えば、ＳＰＳ−Ｃ−ＲＮＴＲＩの場合には、テーブル基盤のＴＢＳ抽出方式を行い、Ｃ−ＲＮＴＩは、数式基盤のＴＢＳ抽出方式を行うことができる。
【０１２８】
特定値のＴＢＳは、上記の方式あるいは前記方式の組み合わせなどを介して選択／設定されることができる。
【０１２９】
量子化のさらに他の方式としては、仮想ＴＢＳを求めた後、基準ＴＢＳテーブルから最終ＴＢＳをマッチングする方式を考慮することもできる。次の実施形態は、基準ＴＢＳテーブルを生成する方法についての実施形態である。ＬＤＰＣ符号化を使用してエンコードを進む場合、１つのＣＢに入る仮想ＣＢＳ＋ＣＲＣサイズ（Ｋに表れる）は、ＢＳによって２２＊Ｚｃまたは１０＊Ｚｃの値を有するようになる。Ｚｃは、下記のテーブルに該当する値のうち、ＣＢＳ値を近似する値のうち、使用するＢＧによってＺｃ＊２２＞＝実際ＣＢＳまたはＺｃ＊（１０または９または８または６）＞＝実際ＣＢＳを選択するようになる。ここで、仮想ＣＢＳは、Ｚｃ値に応じて２２や１０をかけて出る数であり、これは、実際ＣＢＳにパディングなどを適用することを仮定する。実際ＣＢＳの場合、ＴＢＳをＣＢ個数だけ分割（ｓｅｇｍｅｎｔａｔｉｏｎ）したときに出る数でありうる。
【０１３０】
【表７】
2019537313.tif 000011
【０１３１】
−ＣＢの個数＝１である場合
ＴＢＳの場合、パディング（ｐａｄｄｉｎｇ）を少なくしようとすれば、符号化率（ｃｏｄｅ  ｒａｔｅ）によって２２に割り切れるか、１０に割り切れることが好ましい。
【０１３２】
これを支援するために、符号化率によって２２あるいは１０が量子化されることができ、２２や１０とＺｃ値の積が基本ＴＢＳセットになることができる。
【０１３３】
例えば、ＢＧ１を使用する場合、基本ＴＢＳは、次のとおりでありうる。
【０１３４】
【表８】
2019537313.tif 000012
【０１３５】
上記の表は、必要時、前記ＴＢＳの一部に縮小−選択（ｄｏｗｎ−ｓｅｌｅｃｔ）することができ、あるいは一部拡張することができる。
−ＣＢの個数＞１である場合
【０１３６】
仮りに、ＣＢ＝２であれば、有効なＴＢＳ（Ｚｃ＞１９１＝８４２４／２／２２である場合のみ有効、Ｚｃ＊２２または１０＊２（ＣＲＣを引いてしようとするなら、ＣＲＣ（引き）が有効なＴＢＳとなる）
【０１３７】
ＣＢ＝Ｋであるときも類似した方式で有効なＴＢＳを作る
【０１３８】
【表９】
2019537313.tif 000013
【０１３９】
上記の表は、必要時、前記ＴＢＳの一部に縮小−選択（ｄｏｗｎ−ｓｅｌｅｃｔ）することができ、あるいは一部拡張することができる。一方、各有効なＴＢＳを集めてＴＢＳテーブルを作ることもできる。
【０１４０】
基準ＴＢＳは、関数（ｆｕｎｃｔｉｏｎ）で求め、基準ＴＢＳに最も近似したＴＢＳをＴＢＳテーブルから探すことができる。これは、基準ＴＢＳより大きいながら最も小さい数であるか、最も近似した数であるか、少ないながら最も大きい数でありうる。
【０１４１】
ＢＧ２の場合には、前記Ｚ値を選択あるいはパリティ検査マトリックス（ｐａｒｉｔｙ  ｃｈｅｃｋ  ｍａｔｒｉｘ）を生成するにあたって、ＣＢサイズ（ＣＲＣを含む）にフィルタビットが含まれる形態を考慮でき、当該の場合には、フィルタビットの追加量あるいは使用頻度が最小化される方向にＴＢＳを生成できる。そして／またはＴＢＳ値間の差分値は、ＴＢＳ値が大きくなるほど非−降順（ｎｏｎ−ｄｅｃｒｅａｓｉｎｇ）であるものに限定することができる。次は、ＣＢ個数が１である場合についてのＴＢＳの実施形態である。
【０１４２】
【表１０】
2019537313.tif 000014
【０１４３】
このとき、必要時、前記ＴＢＳの一部に縮小−選択（ｄｏｗｎ−ｓｅｌｅｃｔ）することができ、あるいは一部拡張することができる。
前述した内容は、ＣＢＧ（ｃｏｄｅ  ｂｌｏｃｋ  ｇｒｏｕｐ）に対しても拡張して適用することができる。具体的な例を挙げると、ＣＢＧは、特定時間−周波数資源に対して個数が（基地局によって無線機器に）設定され得る。より具体的に、Ｎ個のシンボルを含むスロットに対してＮ個あるいはＭ個のＣＢＧがスロット内に含まれ得る。スロットタイプ（ＤＬ、ＵＬ、ギャップ部分の各個数あるいは時間−区間が様々に設定）が動的に変更され得る。この場合、準スケジューリング単位（例えば、スロットまたはミニ−スロット）内の下向きリンクあるいは上向きリンク別に可用ＲＥまたはシンボル個数が流動的でありうるし、これに合わせて、ＣＢＧの個数も変更されることができる。また、複数スロットの集成（ｍｕｌｔｉ−ｓｌｏｔ  ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）等を介して各スロット当たりＴＢがマッピングされる場合（単一ＴＢが繰り返される場合を含む）を考慮でき、複数のスロットに単一ＴＢがマッピングされる場合を考慮することもできる。ＣＢＧ個数は、次の方式あるいは方式の組み合わせで設定されることができる。
【０１４４】
第１方案：ＣＢＧ個数を設定するにあたって、スロットタイプ別にあるいは複数のスロットの集成（ｍｕｌｔｉ−ｓｌｏｔ  ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）情報（例えば、スロット個数、そして／あるいはＴＢマッピング方式）に対して各々上位階層シグナルを介してＣＢＧ個数を設定できる。または、可用ＲＥ個数程度によってＣＢＧ個数が設定されることもできる。例えば、スケジューリング単位に該当するシンボル個数あるいは基本時間−周波数資源単位別にＣＢＧ個数を設定することもできる。この場合には、可用ＲＥあるいはシンボル個数変更によってＣＢＧ個数が自動的に変更されることができる。または、ＣＢＧ個数がテーブルで各ＭＣＳ別可用ＲＥあるいはシンボル個数によって決められていることもある。下記のテーブルは、ＣＢＧ個数設定についての例を表す。
【０１４５】
【表１１】
2019537313.tif 000015
【０１４６】
上記のテーブルと異なり、レイヤ個数及び／又はＰＲＢ個数及び／又はＲＢＧ個数が追加的に考慮されることもできる。当該可用なシンボル個数は、一例に、予約された資源、ＵＣＩ領域などを除いたものでありうるし、テーブルに正確にマッピングされなかった場合、それより大きい最も少ない数を選択するものでありうる（例えば、７個シンボルである場合、８個シンボルを選択）。
第２方案：ＣＢＧ個数は、スロットタイプあるいはスケジューリング単位と関係なく（スケジューリングＤＣＩまたは上位階層シグナル）を介して設定されることができる。この場合には、ＣＢＧに対応するシンボルの個数が可変され得る。
【０１４７】
第３方案：ＣＢＧ個数は、特定スロットタイプ、そして／あるいはスケジューリング単位を基準としてスケジューリングＤＣＩまたは上位階層シグナルを介して設定されることができる。実際スケジューリング単位及び／又はシンボル個数及び／又は時間−周波数資源の量が変更されることにより、当該基準に比例して、ＣＢＧ個数が可変することができる。例えば、スロットに対してＣＢＧ個数がＮに設定されたとすれば、２個のスロットが含まれた複数の−スロット集成状況では、ＣＢＧ個数が２Ｎに増加されることもできる。これは、第１方案のテーブルを暗黙的に（ｉｍｐｌｉｃｉｔ）生成する方法と理解することができ、基準スケジューリング単位より少ない場合、スケーリング因子を適用でき、大きい場合には倍数を取ることができる。
【０１４８】
より具体的に、第１方案を使用する場合にも、最大ＣＢＧ個数を有することができる。当該個数より大きい場合は、テーブルあるいは指定された値に関係なく、第２方案を適用できる。すなわち、スケジューリング単位のサイズによって第１方案を適用するか、第２方案を適用することができる。ＣＢＧ個数が変更されることによっては、ＤＣＩサイズ及び／又はＨＡＲＱ−ＡＣＫコードブックサイズが変更されることもできる。前記状況を回避するためには、ＣＢＧ個数が基本ＣＢＧ個数より小さくなった場合でも、ＤＣＩサイズ及び／又はＨＡＲＱ−ＡＣＫコードブックサイズは、基本ＣＢＧ個数に設定されることができる。逆に、複数スロット集成などで基本ＣＢＧ個数より実際ＣＢＧ個数が大きくなる場合には、ＨＡＲＱ−ＡＣＫフィードバック及び／又はＤＣＩスケジューリング再送信は、さらにスロット単位に制限することにより、基本ＣＢＧ基盤でＨＡＲＱ−ＡＣＫコードブックサイズ、そして／あるいはＤＣＩサイズが設定され得る。仮りに、特定ＣＢが複数のＣＢＧに重ね合わせられてマッピングされる場合には、ＣＢＧ基盤再送信で重ね合わせ指示されるＣＢであるといえども、実際送信側面では、重ね合わせ無しで１回のみ送信されることができる。また、ＨＡＲＱ−ＡＣＫ状態を決定するにあたっても、重ね合わせられるＣＢがいくつかのＨＡＲＱ−ＡＣＫ状態に重ね合わせられて影響を与えるものではなく、特定ＣＢＧに対するＨＡＲＱ−ＡＣＫ状態にのみ決定に影響を与えるものでありうる。
【０１４９】
上記で言及したように、利用可能なＲＥ内には、実際データマッピングに使用可能なＲＥもあり、その他、制御信号あるいはＤＭＲＳあるいは他のＲＳ等、別の信号を送信するのに使用されるＲＥがありうる。より効率的にＴＢＳを計算するためには、ＴＢＳ数式内の利用可能なＲＥ計算過程で実際データマッピングに使用可能なＲＥ個数を考慮することもできる。または、符号化率部分で実際データマッピングに使用可能なＲＥ個数が考慮されることもできる。また、次期システムでは、資源効率性を増進させるための方法の一環として、制御領域内におけるＰＤＳＣＨマッピングが可能なようにすることを考慮できる。この場合、当該領域をＴＢＳ計算時に考慮するか否かを決定する必要がある。次は、制御領域内のＰＤＳＣＨマッピング可能領域を考慮する方式についての具体的な一例である。
【０１５０】
第１例示：ＴＢＳ計算あるいは設定時に、制御領域内にＰＤＳＣＨがマッピングされる時間−周波数領域あるいはＲＥ個数を参照する。より具体的に、ＴＢＳ設定時に利用可能なＲＥ個数が制御領域内のＰＤＳＣＨがマッピングされる領域あるいはＲＥ個数を含むものでありうるし、そして／あるいは効率的な符号化率を計算するための数式の分母に制御領域内のＰＤＳＣＨがマッピングされる領域あるいはＲＥ個数が含まれ得る。
【０１５１】
第２例示：ＴＢＳ計算あるいは設定時に、制御領域内にＰＤＳＣＨがマッピングされる時間−周波数領域あるいはＲＥ個数は考慮されないことができる。より具体的に、ＴＢＳ設定時に利用可能なＲＥ個数、そして／あるいは符号化率は、制御領域以後のデータ領域に対してのみカウント（ｃｏｕｎｔ）されることができる。
【０１５２】
第３例示：次期システムでは、時間−ドメイン資源割当が実行され得るし、この場合、ＰＤＳＣＨに対する開始シンボルインデックスは、半−固定的に設定されるか、ＤＣＩを介して指示されることができる。この場合に設定されたＰＤＳＣＨ開始シンボルインデックスによって制御領域内のＰＤＳＣＨがマッピングされる資源がＴＢＳ計算／設定の際に活用されるか否かが決定され得る。例えば、ＰＤＳＣＨ開始シンボルインデックスが制御領域長さ（例えば、ＣＯＲＥＳＥＴ区間）より小さく設定される場合あるいは重なるように設定される場合には、ＴＢＳ計算時に、制御領域内のＰＤＳＣＨがマッピングされる領域が参照されるものでありうるし、その他には、参照されないものでありうる。より具体的に、前記制御領域内のＰＤＳＣＨがマッピングされる領域は、ＰＤＳＣＨ開始シンボルインデックスから考慮することができる。
【０１５３】
前記制御領域内にＰＤＳＣＨがマッピングされるか否かは、ＰＤＳＣＨ開始シンボルインデックスと関係なく指示されたレート−マッチングパターンによって使用可否が設定され得る。または、ＰＤＳＣＨ開始シンボルインデックスがＣＯＲＥＳＥＴと重なるように設定された場合に限って当該ＰＤＳＣＨ開始シンボルインデックスからＣＯＲＥＳＥＴ区間までの領域とレート−マッチングパターンに指示された情報に基づいてＰＤＳＣＨマッピング可能領域が設定され得る。
【０１５４】
VI．第６開示
【０１５５】
次期システムでは、ＰＤＳＣＨまたはＰＵＳＣＨに対する受信性能を向上させるために、複数のスロットにわたった送信を支援できる。このように、複数のスロットを用いてスケジューリングする方式（すなわち、複数スロットの集成方式）は、実際ＰＤＳＣＨまたはＰＵＳＣＨマッピングのための利用可能なＲＥ数を増加させることができるが、上記で言及した目的のように受信性能向上のためには、利用可能なＲＥ数の増加の分だけＴＢＳも増加させることは適した方式でない場合がある。次は、複数スロットの集成状況でＴＢＳを抽出する方式についてのより具体的な例示等である。
【０１５６】
第１例示：集成されたスロットのうち、特定スロットの利用可能なＲＥ個数だけをＴＢＳ抽出時に参照する利用可能なＲＥ個数に設定する。より具体的に、前記特定スロットは、集成されたスロットのうち、最初のスロットに指定されることができ、最後のスロットに指定されることもできる。
【０１５７】
第２例示：集成されたスロットに対して利用可能なＲＥ個数の平均値をＴＢＳ抽出時に参照する利用可能なＲＥ個数に設定する。
【０１５８】
第３例示：集成されたスロットのうち、利用可能なＲＥ個数を基準に最も大きいものあるいは小さいものをＴＢＳ抽出時に参照する利用可能なＲＥ個数に設定する。
【０１５９】
VII．第７開示：実現例
【０１６０】
前述した本明細書の第１の開示ないし第７開示は、組み合わせられることができる。
【０１６１】
図５は、本明細書の開示による実現例を示した例示図である。
【０１６２】
図５に示すように、無線機器１００は、制御チャネル、例えば、ＰＤＣＣＨを介してＤＣＩを受信する。
【０１６３】
前記無線機器は、前記ＤＣＩ内でＭＣＳインデックスを取得し、変調次数及び符号化率を決定する。
【０１６４】
そして、前記無線機器は、ＰＤＳＣＨ／ＰＵＳＣＨのために割り当てられた各ＰＲＢあるいは各スロット内のＲＥ個数を決定する。前記ＲＥ個数を決定時に、参照信号（ＲＳ）のためのＲＥを除くことができる。
【０１６５】
前記無線機器は、前記ＲＥ個数を量子化する。
【０１６６】
そして、前記無線機器は、前記量子化されたＲＥ個数に基づいてＴＢＳの中間計算値（あるいは、仮想ＴＢＳ値）を算出する。ＴＢＳの中間計算値（あるいは、仮想ＴＢＳ値）の計算において前記符号化率がさらに考慮され得る。また、ＴＢＳの中間計算値（あるいは、仮想ＴＢＳ値）の計算において変調次数及びレイヤの個数がさらに考慮され得る。前記ＴＢＳの中間計算値（あるいは、仮想ＴＢＳ値）は量子化されることができる。
【０１６７】
前記無線機器は、前記ＴＢＳの中間計算値（あるいは、仮想ＴＢＳ値）を予め決められた閾値と比較する。仮りに、前記ＴＢＳの中間計算値（あるいは、仮想ＴＢＳ値）が前記予め決められた閾値より小さいか、同じ場合、前記無線機器は、テーブルを用いてＴＢＳ値を最終決定する。しかし、前記ＴＢＳの中間計算値（あるいは、仮想ＴＢＳ値）が前記予め決められた閾値より大きい場合、前記無線機器は、数式を用いてＴＢＳ値を最終決定する。前記数式は、上記で言及した数式１と同じでありうる。前記数式は、切り捨てまたは切り上げまたは四捨五入を含むことができる。
【０１６８】
上記で例示的に説明した内容において、方案等は、一連のステップまたはブロックで説明されているが、本明細書の開示は、このようなステップ等の順序にのみ限定されるものではなく、あるステップは、上述したところと異なるステップと異なる順序にまたは同時に発生することができる。また、当業者であれば、順序図に示したステップ等が排他的でなく、他のステップが含まれたり、順序図の１つまたはそれ以上のステップが本発明の範囲に影響を及ぼさずに削除され得ることが理解できるであろう。
【０１６９】
今まで説明した、本発明の実施形態等は、様々な手段を介して実現されることができる。例えば、本発明の実施形態等は、ハードウェア、ファームウエア（ｆｉｒｍｗａｒｅ）、ソフトウェア、またはそれらの組み合わせなどにより実現されることができる。具体的には、図面を参照して説明する。
【０１７０】
図６は、本明細書の開示が実現される無線機器及び基地局を示したブロック図である。
【０１７１】
図６に示すように、無線機器１００及び基地局２００は、本明細書の開示を実現できる。
【０１７２】
図示された無線機器１００は、プロセッサ１０１、メモリ１０２、及びトランシーバ１０３を備える。同様に、図示された基地局２００は、プロセッサ２０１、メモリ２０２、及びトランシーバ２０３を備える。図示されたプロセッサ１０１、２０１、メモリ１０２、２０２、及びトランシーバ１０３、２０３は、各々別のチップで実現されるか、少なくとも２つ以上のブロック／機能が１つのチップを介して実現されることができる。
【０１７３】
前記トランシーバ１０３、２０３は、送信機（ｔｒａｎｓｍｉｔｔｅｒ）及び受信機（ｒｅｃｅｉｖｅｒ）を備える。特定の動作が行われる場合、送信機及び受信機のうち、いずれか１つの動作のみが行われるか、送信機及び受信機動作が共に行われることができる。前記トランシーバ１０３、２０３は、無線信号を送信及び／又は受信する１つ以上のアンテナを備えることができる。また、前記トランシーバ１０３、２０３は、受信信号及び／又は送信信号の増幅のための増幅器と特定の周波数帯域上への送信のためのバンドパスフィルタとを備えることができる。
【０１７４】
前記プロセッサ１０１、２０１は、本明細書において提案された機能、過程、及び／又は方法を実現できる。前記プロセッサ１０１、２０１は、エンコーダとデコーダとを備えることができる。例えば、プロセッサ１０１、２０２は、前述した内容による動作を行うことができる。このようなプロセッサ１０１、２０１は、ＡＳＩＣ（ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔ）、他のチップセット、論理回路、データ処理装置、及び／又はベースバンド信号及び無線信号を相互変換する変換器を備えることができる。
【０１７５】
メモリ１０２、２０２は、ＲＯＭ（ｒｅａｄ−ｏｎｌｙ  ｍｅｍｏｒｙ）、ＲＡＭ（ｒａｎｄｏｍ  ａｃｃｅｓｓ  ｍｅｍｏｒｙ）、フラッシュメモリ、メモリカード、格納媒体、及び／又は他の格納装置を備えることができる。
【０１７６】
図７は、図６に示された無線機器のトランシーバの詳細ブロック図である。
【０１７７】
図７に示すように、トランシーバ１１０は、送信機１１１と受信機１１２とを備える。前記送信機１１１は、ＤＦＴ（Ｄｉｓｃｒｅｔｅ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）部１１１１、副搬送波マッパー１１１２、ＩＦＦＴ部１１１３、及びＣＰ挿入部１１１４、無線送信部１１１５を備える。前記送信機１１１は、変調器（ｍｏｄｕｌａｔｏｒ）をさらに備えることができる。また、例えば、スクランブルユニット（図示せず；ｓｃｒａｍｂｌｅ  ｕｎｉｔ）、モジュレーションマッパー（図示せず；ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｍａｐｐｅｒ）、レイヤマッパー（図示せず；ｌａｙｅｒ  ｍａｐｐｅｒ）、及びレイヤパーミュテータ（図示せず；ｌａｙｅｒ  ｐｅｒｍｕｔａｔｏｒ）をさらに備えることができ、これは、前記ＤＦＴ部１１１１に先立って配置されることができる。すなわち、ＰＡＰＲ（ｐｅａｋ−ｔｏ−ａｖｅｒａｇｅ  ｐｏｗｅｒ  ｒａｔｉｏ）の増加を防止するために、前記送信機１１１は、副搬送波に信号をマッピングする以前に、先に情報をＤＦＴ部１１１１を経るようにする。ＤＦＴ部１１１１により拡散（ｓｐｒｅａｄｉｎｇ）（または、同じ意味でプレコーディング）された信号を副搬送マッパー１１１２を介して副搬送波マッピングをした後、さらにＩＦＦＴ（Ｉｎｖｅｒｓｅ  Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）部１１１３を経て時間軸上の信号に作る。
【０１７８】
ＤＦＴ部１１１１は、入力されるシンボルにＤＦＴを行って複素数シンボル（ｃｏｍｐｌｅｘ−ｖａｌｕｅｄシンボル）を出力する。例えば、Ｎｔｘシンボルが入力されれば（ただし、Ｎｔｘは自然数）、ＤＦＴサイズ（ｓｉｚｅ）は、Ｎｔｘである。ＤＦＴ部１１１１は、変換プレコーダ（ｔｒａｎｓｆｏｒｍ  ｐｒｅｃｏｄｅｒ）と呼ばれることができる。副搬送波マッパー１１１２は、前記複素数シンボルを周波数領域の各副搬送波にマッピングさせる。前記複素数シンボルは、データ送信のために割り当てられた資源ブロックに対応する資源要素にマッピングされることができる。副搬送波マッパー１１１２は、資源マッパー（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ  ｍａｐｐｅｒ）と呼ばれることができる。ＩＦＦＴ部１１１３は、入力されるシンボルに対してＩＦＦＴを行って時間領域信号であるデータのための基本帯域（ｂａｓｅｂａｎｄ）信号を出力する。ＣＰ挿入部１１１４は、データのための基本帯域信号の後部の一部を複写して、データのための基本帯域信号の前部に挿入する。ＣＰ挿入を介してＩＳＩ（Ｉｎｔｅｒ−シンボル  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）、ＩＣＩ（Ｉｎｔｅｒ−Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）が防止されて、多重経路チャネルでも直交性が維持され得る。
【０１７９】
他方、受信機１１２は、無線受信部１１２１、ＣＰ除去部１１２２、ＦＦＴ部１１２３、そして、等化部１１２４などを備える。前記受信機１１２の無線受信部１１２１、ＣＰ除去部１１２２、ＦＦＴ部１１２３は、前記送信機１１１における無線送信部１１１５、ＣＰ挿入部１１１４、ＩＦＦＴ部１１１３の逆機能を行う。前記受信機１１２は、復調器（ｄｅｍｏｄｕｌａｔｏｒ）をさらに備えることができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【手続補正書】
【提出日】平成31年4月1日(2019.4.1)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線機器が送信ブロックサイズ（ＴＢＳ）を決定する方法であって、
スロット内で資源要素（ＲＥ）の個数を決定するステップと、
前記決定されたＲＥの個数及び符号化率に基づいて、前記ＴＢＳと関連した値を算出するステップと、
前記算出された値と予め決められた閾値とを比較するステップと、
前記比較によって前記ＴＢＳを決定するステップと、
を含み、
前記算出された値が前記予め決められた閾値より小さい又は同じ場合、前記ＴＢＳは、予め決められたテーブルを用いて決定されることを特徴とする、方法。
【請求項２】
前記算出された値が前記予め決められた閾値より大きい場合、前記ＴＢＳは、数学関数を用いて決定され、
前記数学関数は、前記算出された値を量子化することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記数学関数は、天井関数を含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記算出された値を量子化するステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記ＴＢＳと関連した値は、変調次数及びレイヤの個数をさらに考慮して算出される、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記ＲＥの個数は、参照信号のためのＲＥを除いて決定される、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記ＴＢＳは、ＰＵＳＣＨの送信またはＰＤＳＣＨの受信に用いられる、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
送信ブロックサイズ（ＴＢＳ）を決定する無線機器であって、
送受信部と、
前記送受信部を制御するよう構成されたプロセッサと、
を備え、
前記プロセッサは、
スロット内で資源要素（ＲＥ）の個数を決定し、
前記決定されたＲＥの個数及び符号化率に基づいて、前記ＴＢＳと関連した値を算出し、
前記算出された値と予め決められた閾値とを比較し、
前記比較によって前記ＴＢＳを決定するよう構成され、
前記算出された値が前記予め決められた閾値より小さい又は同じ場合、前記ＴＢＳは、予め決められたテーブルを用いて決定されることを特徴とする、無線機器。
【請求項９】
前記算出された値が前記予め決められた閾値より大きい場合、前記ＴＢＳは、数学関数を用いて決定され、
前記数学関数は、前記算出された値を量子化することを含む、請求項８に記載の無線機器。
【請求項１０】
前記数学関数は、天井関数を含む、請求項９に記載の無線機器。
【請求項１１】
前記プロセッサは、前記算出された値を量子化するようさらに構成され、請求項８に記載の無線機器。
【請求項１２】
前記ＴＢＳと関連した値は、変調次数及びレイヤの個数をさらに考慮して算出される、請求項８に記載の無線機器。
【請求項１３】
前記ＲＥの個数は、参照信号のためのＲＥを除いて決定される、請求項８に記載の無線機器。
【請求項１４】
前記ＴＢＳと関連した値を算出するステップは、スケーリング因子で前記ＴＢＳと関連した値をスケーリングするステップを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１５】
前記スケーリング因子は、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）に基づいて決定される、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記ＤＣＩは、前記スケーリング因子に関する情報を含む、請求項１５に記載の方法。
【国際調査報告】
2019537313.tif 000023
2019537313.tif 000024
2019537313.tif 000025
2019537313.tif 000026