(57)【要約】  本開示は、光電池に付与された光方向転換フィルムの積層中のドリフト防止に有用な接着剤に関する。本開示の接着剤は、他の太陽エネルギ成分の結合及び／又は固定を行う他の有用な用途を有する。【選択図】図８
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
光方向転換フィルムと、
前記光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、
前記接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超 であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である接着剤を含む、光方向転換物品 。
【請求項２】
前記接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１５０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、請求項１に記載の光方向転換物品。
【請求項３】
前記接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が２００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、請求項１又は２に記載の光方向転換物品。
【請求項４】
前記接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
【請求項５】
前記接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
【請求項６】
前記接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
【請求項７】
前記接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、請求項１〜６のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
【請求項８】
前記接着剤は、熱活性化接着剤 である、請求項１〜７のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
【請求項９】
前記接着剤は、エチレンビニルアセテート接着剤 である、請求項１〜８のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
【請求項１０】
前記接着剤は、紫外線で硬化されたエチレンビニルアセテート接着剤組成物である、請求項１〜９のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
【請求項１１】
前記光方向転換物品は、細長いストリップである、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
【請求項１２】
前記接着剤層に直接隣接しているライナーを更に含む、請求項１〜１１のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
【請求項１３】
少なくとも１つのタビングリボンを含む少なくとも１つの光電池 と、
請求項１〜１２のいずれか一項に記載の光方向転換物品と、を備える 、光起電力モジュールであって、
前記光方向転換物品は、光方向転換フィルムと、前記光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、
前記光方向転換フィルムは、
ベース層と、
前記ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
前記ベース層の反対側で前記微細構造に直接隣接している反射層と、を含む、光起電力モジュール。
【請求項１４】
前記光方向転換物品は、前記タビングリボン上にある、請求項１３に記載の光起電力モジュール。
【請求項１５】
前記光方向転換物品は、光電池を含まない少なくとも１つの領域上にある、請求項１３又は１４に記載の光起電力モジュール。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本開示は、光電池に付与された光方向転換フィルムの積層中のドリフト防止に有用な接着剤に関する。本開示の接着剤は、他の太陽エネルギ成分の結合及び／又は固定を行う他の有用な用途を有する。
【０００２】
［背景技術］
再生可能エネルギとは、日光、風、雨、潮、及び地熱などの補給可能な天然資源に由来するエネルギである。再生可能エネルギに対する需要は、技術の進歩と世界人口の増加に伴い大幅に増大している。今日のエネルギ消費の大半を化石燃料が供給しているが、これらの燃料は再生可能ではない。これらの化石燃料への世界規模の依存により、化石燃料の枯渇についての懸念だけでなく、これらの燃料の燃焼に起因する排出物質に関連した環境への懸念も強まっている。これらの懸念の結果、世界中の国々は、大規模及び小規模再生可能エネルギ資源を開発するためのイニシアチブを確立している。現在有望なエネルギ資源のうちの１つが日光である。世界的には、何百万もの家庭が、現在では光起電システムから電力を得ている。太陽エネルギへの需要の増加に伴い、これらの用途への要件を満たすことができるデバイス及び材料への需要が増加している。
【０００３】
日光を利用することは、光（photovoltaic）（ＰＶ）電池（太陽電池とも称される）を使用することで達成でき、これは、光電変換に使用される（例えば、シリコン光電池）。ＰＶ電池は、サイズが比較的小さく、典型的には相応に大きな電力出力を有する物理的に一体化されたＰＶモジュール（又はソーラーモジュール）に結合されている。ＰＶモジュールは概ね、２つ以上の「一連」のＰＶ電池から形成され、各連は、列状に配置された複数のＰＶ電池からなり、典型的にはスズめっきされた平銅線（電気コネクタ、タビングリボン、又はバスワイヤとしても既知）を使用して直列で接続される。これらの電気コネクタは、典型的には、はんだ付け処理によってＰＶ電池に接着される。
【０００４】
ＰＶモジュールは、米国特許公開第２００８／００７８４４５号（Ｐａｔｅｌら）に一般的に記載されているもの（この教示は参照により本明細書に組み込まれる）など、典型的には、カプセル化用材料に取り囲まれた１つ又は複数のＰＶ電池を含む。いくつかの構造では、ＰＶモジュールは、１つ又は複数のＰＶ電池の両側にカプセル化用材料を含む。ガラス（又は他の好適な透明ポリマー材料）のパネルを、カプセル化用材料の対向する前側及び裏側の各々にそれぞれ結合する。パネルは、日射に対して透過性であり、典型的には、前側層又は前側カバー、及び裏側層（又はバックシート）と称される。前側カバー及びバックシートは、同一又は異なる材料で作製されてもよい。典型的には、前側カバーはガラスで作製されているが、他の透過性材料もまた使用される。カプセル化用材料は、ＰＶ電池をカプセル化する光透過性ポリマー材料であり、また、ＰＶ電池を物理的に封止するように、前側層及びバックシートに結合される。この積層された構造体は、ＰＶ電池を機械的に支持し、また、風、雪、及び氷などの環境要因が原因の損傷からＰＶ電池を保護する。ＰＶモジュールは、典型的には、金属フレームに係合したモジュールの縁部を覆うシーラントを用いて、金属フレームにはめこまれる。金属フレームは、モジュールの縁部を保護し、追加の機械的強度を提供し、日射を最大限受けるのに適切な所望の角度にて、複数のモジュールを一緒に保持する好適な支持体に取り付けることができる、より大きなアレイ又はソーラーパネルを形成するように、他のモジュールとの組み合わせを容易にする。
【０００５】
ＰＶ電池の作製及びＰＶ電池を組み合わせて積層モジュールを作製する技術は、次の米国特許第４，７５１，１９１号（Ｇｏｎｓｉｏｒａｗｓｋｉら）、同第５，０７４，９２０号（Ｇｏｎｓｉｏｒａｗｓｋｉら）、同第５，１１８，３６２号（Ｓｔ．Ａｎｇｅｌｏら）、同第５，１７８，６８５号（Ｂｏｒｅｎｓｔｅｉｎら）、同第５，３２０，６８４号（Ａｍｉｃｋら）、及び同第５，４７８，４０２号（Ｈａｎｏｋａ）に例示されている。
【０００６】
多くのＰＶモジュール設計では、タビングリボンは不活性遮光領域（すなわち、入射光が光起電力変換又は光電変換のために吸収されない領域）を表す。したがって、総活性表面積（すなわち、入射光が光起電力変換又は光電変換に使用される総面積）は、こうした不活性領域の存在が原因で、本来の光電池面積の１００％未満である。したがって、タビングリボンの数又は幅が増加すると、光活性であるはずの電池上の不活性遮光領域が増加するため、ＰＶモジュールによって発生できる電流の量が減少する。
【０００７】
上述の懸念に対処するため、国際公開第２０１３／１４８１４９号（Ｃｈｅｎら）（この教示は参照により本明細書に組み込まれる）では、タビングリボン上に付与された、光反射層を備える微細構造化されたフィルムのストリップの形態で、光方向付け媒体が開示されている。光方向付け媒体は、不活性領域上に入射するはずの光を活性領域上に方向付ける。より詳細には、光方向付け媒体は、前側層から内部全反射（ＴＩＲ）（totally internally reflect）する角度に入射光を方向転換させ、その後、ＴＩＲ光は、活性ＰＶ電池領域上に反射され電気を発生させる。この方法では、特に太陽の位置に対する微細構造の配置が終日にわたって比較的一定である状況下で、ＰＶモジュールの総電力出力を増加させることができる。例えば、米国特許公開第２０１６／０１７２５１７号（米国特許出願第１４／９０２６６０号）及び同第２０１６／０１７２５１８号（米国特許出願第１４／９０２８７６号）、国際出願番号ＰＣＴ／ＵＳ第２０１６／０２７０６６号、並びに米国特許仮出願第６２／２４０，００１号（これらの開示の全容が参照により本明細書に組み込まれる）などの、他の光方向転換媒体が開発されている。
【０００８】
しかし、本発明者らは、ホットメルト接着剤又は他の熱結合フィルムなどの典型的な接着剤を付与した光方向転換フィルムは、積層処理中にモジュール全体に作用する圧力が原因で、積層中にドリフトする場合があることを観察した。「ドリフト」又は「シフティング」すると、光方向転換フィルムは、その本来の位置からずれて、もはやタビングリボン上（又はモジュール上の任意の他の目的の領域）でなくなる場合がある。その結果、光方向転換フィルムは、ＰＶ電池の光活性部分を遮断する場合があり、典型的には、影響を受けたＰＶ電池の電力出力の低下をもたらす場合がある。
【０００９】
上記を考慮すれば、ソーラーモジュールの積層中に、光方向転換フィルムのドリフトを最小化できる接着剤が必要とされている。
【００１０】
［発明の概要］
本開示のいくつかの態様は、ソーラーモジュールのタビングリボン上又はソーラーモジュール上の他の所望の領域上などに、光方向転換フィルムを付与するのに有用な接着剤に関するものである。他の実施形態は、光方向転換フィルムと、本出願で教示されている接着剤を含む接着剤層と、を有する光方向転換物品に関する。
【００１１】
本発明者らは、光方向転換フィルムのための良好な接着剤は、独特な組の要件を有するべきであることを発見した。例えば、接着剤は、光方向転換フィルムがライナーなしで水平巻きロールに変換できるように、室温では非粘着性であるべきである。ライナーの使用は、本開示の下で可能であり検討されるが、ライナーなしの光方向転換物品は、ソーラーモジュールの自動積層を促進することができる。接着剤は、表面温度が８０〜１２０℃の、タビングリボン又はソーラーモジュール上の任意の他の目的の表面に付着するべきである。接着剤は、ソーラーモジュール積層ステップ中に、典型的には、最大０．１２Ｍｐａの圧力及び最大１４５℃の温度を受ける所定位置に、光方向転換フィルムを保持する必要がある。
【００１２】
本開示の接着剤は、任意のタイプの光方向転換フィルムと共に使用することができる。典型的には、光方向転換物品は、幅及び長さを有する光方向転換フィルムを含み、この長さは、長手方向軸を定義する。光方向転換フィルムは、典型的には、ベース層と、規則的に配置された複数の微細構造と、反射層と、を含む。複数の微細構造は、ベース層から突出している。更に、微細構造の各々は、（好ましくは連続的に、しかし連続性は絶対要件ではない）ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義する。
【００１３】
本開示の他の態様は、本開示の接着剤によって接着された光方向転換フィルムを有するタビングリボンによって電気接続された複数のＰＶ電池を含む、ソーラーモジュールに関するものである。他の実施形態は、本明細書で教示された接着剤によって、非ＰＶ表面上に付与された光方向転換フィルムを有するソーラーモジュールに関する。
【００１４】
本明細書で用いる全ての科学用語及び技術用語は、別途明記しない限り、当技術分野で通常用いられる意味を有する。本明細書に提示される定義は、本出願で頻繁に用いられる特定の用語の理解を促すためのものであり、そうした用語の妥当な解釈を本開示の文脈で排除することを意図していない。
【００１５】
特に示さない限り、本明細書及び特許請求の範囲に用いられる加工寸法（特徴サイズ）、量及び物理的特性を表す、説明及び特許請求の範囲における数字は全て、全ての場合において、「約」という用語によって修飾されているものとして理解されるべきである。したがって、特に反対の指示のない限り、先にある明細書及び添付の特許請求の範囲に記載されている数値パラメータは、本明細書で開示される教示を利用して当業者が得ようとする所望の特性に応じて変動し得る、近似値である。最低でも、また特許請求の範囲への均等論の適用を制限する試みとしてでもなく、各数値パラメータは、少なくとも、報告される有効桁の数を踏まえて、通常の四捨五入法を適用することによって、解釈されるべきである。本発明の広範な範囲の記載に使用された数値範囲及びパラメータは近似値であるが、具体例に示した数値は、可能な限り正確に報告されている。しかしながら、どの数値も、それぞれの試験測定値に見られる標準偏差から必然的に生じる一定の誤差を本質的に含んでいる。
【００１６】
端点による数値範囲の列挙には、その範囲内に包含される全ての数値（例えば、１〜５の範囲は、例えば、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４及び５を含む）、及びその範囲内の任意の範囲が含まれる。
【００１７】
本明細書及び添付の特許請求の範囲において使用する場合、単数形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、その内容について別段の明確な指示がない限り、複数の指示対象を有する実施形態を包含する。本明細書及び添付の特許請求の範囲において使用する場合、「又は」という用語は、その内容に別段の明確な指示がない限り、一般に、「及び／又は」を含む意味で用いられる。
【００１８】
用語「接着剤」とは、本明細書で使用する場合、２つの構成成分（被接着体）を一緒に接着するのに有用なポリマー組成物を指す。
【００１９】
用語「隣接している」とは、本明細書で使用する場合、「隣接している」が出現する文脈により理解されるように、２つの要素の相対位置を意味し、２つの要素は、例えば、互いに近接しているフィルム構造体内の層であり、互いに接触していてもそうでなくてもよく、２つの要素を分離する１つ以上の層を有していてもよい。
【００２０】
用語「直接隣接している」とは、本明細書で使用する場合、「直接隣接している」が出現する文脈により理解されるように、２つの要素の相対位置を意味し、２つの要素は、例えば、物理的に接触しており、２つの要素を分離する任意の他の層を有することなく互いに直接隣り合うフィルム構造体内の層である。しかし、用語「直接隣接している」は、一方又は両方の要素が、プライマー（例えば、被覆プライマー）で処理されているか、又はエッチング、エンボス加工など、その特性に影響を及ぼすように、その表面が改質されているか、又はコロナ処理若しくはプラズマ処理などの接着力を向上させることができる他の表面処理により、処理されている状況を包含する。
【００２１】
用語「規則的な配置」とは、本明細書で使用する場合、微細構造の特徴（特に複数の微細構造）について記載するために使用される場合、天然の表面粗さ又は他の天然の特徴とは異なるパターンが付与されていることを意味し、この配置は、連続的又は不連続的であることができ、繰り返しパターン、非繰り返しパターン、ランダムパターンなどを含むことができる。
【００２２】
用語「微細構造」とは、本明細書で使用する場合、特徴の少なくとも２つの寸法が微視的である特徴の構成を意味する。この特徴の局所図及び／又は断面図は、微視的でなくてはならない。
【００２３】
用語「微視的」とは、本明細書で使用する場合、視野の任意の平面から見たときに形状を判定するのに裸眼に視覚補助が必要であるほど、十分に小さい寸法の特徴を指す。１つの基準は、Ｍｏｄｅｒｎ  Ｏｐｔｉｃ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  ｂｙ  Ｗ．Ｊ．Ｓｍｉｔｈ，ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ，１９６６，ｐａｇｅｓ  １０４〜１０５に見られ、それによると視力は、「認識され得る最小の文字の角度サイズの観点から定義され測定された」。正常視力は、最小の識別できる文字が、網膜の弧の５分の高低角に対応する場合であると考えられる。２５０ｍｍ（１０ｉｎｃｈ）の典型的な作業距離では、これは、この対象に対して０．３６ｍｍ（０．０１４５ｉｎｃｈ）の横方向の寸法を生じる。
【００２４】
用語「セットする」又は「硬化する」とは、本明細書で使用する場合、物理的手段（例えば、温度、加熱又は冷却のいずれか）、化学的手段、又は放射線手段（例えば、紫外線又は電子線）を使用して、材料を初期状態から、流れ、剛性などの特性が異なる、その最終の所望の状態に転換することを指す。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１Ａ】本開示の原理に従う、光方向転換フィルム物品の簡略平面図である。
【図１Ｂ】線１Ｂ−１Ｂに沿って取られた、図１Ａの物品の一部分の拡大断面図である。
【図１Ｃ】線１Ｃ−１Ｃに沿って取られた、図１Ａの物品の一部分の拡大断面図である。
【図２】本開示の物品で有用な別の光方向転換フィルムの一部分の大幅簡略平面図である。
【図３】本開示の物品で有用な別の光方向転換フィルムの一部分の簡略側面図である。
【図４】本開示の原理に従う、別の光方向転換フィルム物品の一部分の拡大断面図である。
【図５】本開示の原理に従う、別の光方向転換フィルム物品の斜視図であり、ロール形態で提供される。
【図６Ａ】本開示の原理に従う、ＰＶモジュールの一部分の簡略断面図である。
【図６Ｂ】本開示の原理に従う、ＰＶモジュールの一部分の簡略断面図である。
【図７Ａ】製造の中間段階における、図６ＡのＰＶモジュールの簡略平面図である。
【図７Ｂ】製造の後半段階における、図７ＡのＰＶモジュールの簡略平面図である。
【図８】従来のＰＶモジュールの一部分の概略側面図である。
【図９】北緯３０°の太陽経路のコノスコープ表示である。
【図１０Ａ】図８の従来のＰＶモジュールの簡略平面図（横置き）である。
【図１０Ｂ】図８の従来のＰＶモジュールの簡略平面図（縦置き）である。
【図１１Ａ】図９のコノスコーププロット上に重ね合わされた、北緯３０°位置における、図８の従来のＰＶモジュール（横置き）の効率をモデル化したプロットである。
【図１１Ｂ】図９のコノスコーププロット上に重ね合わされた、北緯３０°位置における、図８の従来のＰＶモジュール（縦置き）の効率をモデル化したプロットである。
【図１２Ａ】図９のコノスコーププロット上に重ね合わされた、北緯３０°位置における、図６ＡのＰＶモジュール（横置き）の効率をモデル化したプロットである。
【図１２Ｂ】図９のコノスコーププロット上に重ね合わされた、北緯３０°位置における、図６ＡのＰＶモジュール（縦置き）の効率をモデル化したプロットである。
【図１３Ａ】図９のコノスコーププロット上に重ね合わされた、北緯３０°位置における、図６ＡのＰＶモジュール（横置き）の効率をモデル化したプロットである。
【図１３Ｂ】図９のコノスコーププロット上に重ね合わされた、北緯３０°位置における、図６ＡのＰＶモジュール（縦置き）の効率をモデル化したプロットである。
【図１４Ａ】図９のコノスコーププロット上に重ね合わされた、北緯３０°位置において地表から１０°であり真南に向いた、図８の従来のＰＶモジュール（縦置き）の効率をモデル化したプロットである。
【図１４Ｂ】図９のコノスコーププロット上に重ね合わされた、北緯３０°位置において地表から１０°であり真南から２０°東に向いた、図８の従来のＰＶモジュール（縦置き）の効率をモデル化したプロットである。
【図１４Ｃ】図９のコノスコーププロット上に重ね合わされた、北緯３０°位置において地表から１０°であり真南から２０°東に向いた、図６ＡのＰＶモジュール（縦置き）の効率をモデル化したプロットである。
【図１５】本開示の原理に従う、ＰＶモジュールの製造を図示する簡略平面図である。
【図１６Ａ】ＬＲＦ  Ｔ８０フィルムを含む比較例の算出された光方向転換特性を示すレイトレース図である。
【図１６Ｂ】ＬＲＦ  Ｔ８０フィルムを含む比較例の測定された光方向転換特性を示す図である。
【図１７Ａ】実施例１の算出された光方向転換特性を示すレイトレース図である。
【図１７Ｂ】実施例１の測定された光方向転換特性を示す図である。
【図１８Ａ】実施例２の算出された光方向転換特性を示すレイトレース図である。
【図１８Ｂ】実施例２の測定された光方向転換特性を示す図である。
【図１９Ａ】横置きで配置された光起電力パネルを有する、南北方向の一軸太陽トラッキングシステムの概略図である。
【図１９Ｂ】縦置きで配置された光起電力パネルを有する、南北方向の一軸太陽トラッキングシステムの概略図である。
【図２０Ａ】縦置きで配置された光起電力パネルを有する、東西方向の一軸太陽トラッキングシステムの概略図である。
【図２０Ｂ】横置きで配置された光起電力パネルを有する、東西方向の一軸太陽トラッキングシステムの概略図である。
【図２１Ａ】太陽電池アセンブリの詳細を示す概略図である。
【図２１Ｂ】ソーラーモジュール積層体における層の概略図である。
【図２２Ａ】積層前のソーラーモジュール積層体の写真である。
【図２２Ｂ】積層前のソーラーモジュール積層体の写真である。
【図２３Ａ】積層後のソーラーモジュール積層体の写真である。
【図２３Ｂ】積層後のソーラーモジュール積層体の写真である。
【図２４Ａ】積層前のソーラーモジュール積層体の写真である。
【図２４Ｂ】積層前のソーラーモジュール積層体の写真である。
【図２５Ａ】積層後のソーラーモジュール積層体の写真である。
【図２５Ｂ】積層後のソーラーモジュール積層体の写真である。
【図２６Ａ】積層前のソーラーモジュール積層体の写真である。
【図２６Ｂ】積層前のソーラーモジュール積層体の写真である。
【図２７Ａ】積層後のソーラーモジュール積層体の写真である。
【図２７Ｂ】積層後のソーラーモジュール積層体の写真である。
【図２８Ａ】積層前のソーラーモジュール積層体の写真である。
【図２８Ｂ】積層前のソーラーモジュール積層体の写真である。
【図２９Ａ】積層後のソーラーモジュール積層体の写真である。
【図２９Ｂ】積層後のソーラーモジュール積層体の写真である。
【図３０】Ｔ８０構造体における接着剤サンプルの動的剪断応力及び平均ドリフトを表す。
【図３１】Ｔ８１構造体における接着剤サンプルの動的剪断応力及び平均ドリフトを表す。
【００２６】
要素番号
４０２  光方向転換フィルム
４０４  前側タビングリボン
４０６  太陽電池
４０８  裏側タビングリボン
４１０  太陽電池アセンブリ
４１２  ロールガラス
４１４  カプセル化用材料
４１６  カプセル化用材料
４１８  ソーダ石灰ガラス
４２０  ソーラーモジュール積層体
【００２７】
［発明を実施するための形態］
本開示の態様は、光方向転換フィルムをソーラーモジュールに付与するのに有用な接着剤を提供する。他の実施形態は、本明細書に記載された光方向転換フィルムと接着剤とを含む、光方向転換物品を提供する。
【００２８】
いくつかの実施形態では、光方向転換物品は、光方向転換フィルムと、光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である接着剤を含む。
【００２９】
本開示の接着剤と共に使用することができる光方向転換フィルム（反射フィルム又は光方向付け媒体と呼ばれることもある）のタイプとしては、一般に、反射面関連微細構造を含む。いくつかの実施形態では、それらの微細構造は、光方向転換フィルムの長手方向又は長手方向軸に対して斜角又はバイアスした角度で配置される。本開示の接着剤及び光方向転換物品は、複数の最終用途を有し、いくつかの実施形態では、後述のようにソーラーモジュールにおいてタビングリボン上に光方向転換フィルムを付与するのに有用である。しかし、本開示は、接着剤、又は光方向転換フィルムを付与するための接着剤の使用に限定されず、他のソーラー構成部品を結合するための接着剤の他の使用も含む。
【００３０】
他の実施形態では、光方向転換物品は、光方向転換フィルムと、光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である接着剤を含む。
【００３１】
他の実施形態では、光方向転換物品は、光方向転換フィルムと、光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である接着剤を含む。
【００３２】
他の実施形態では、光方向転換物品は、光方向転換フィルムと、光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である接着剤を含む。
【００３３】
他の実施形態では、光方向転換物品は、光方向転換フィルムと、光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である接着剤を含む。
【００３４】
他の実施形態では、光方向転換物品は、光方向転換フィルムと、光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、この光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である接着剤を含む。
【００３５】
他の実施形態では、光方向転換物品は、光方向転換フィルムと、光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、この光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
この微細構造の少なくとも大部分は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、バイアス角を定義し、この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である接着剤を含む。
【００３６】
他の実施形態では、光方向転換物品は、光方向転換フィルムと、光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、この光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
この微細構造の少なくとも大部分は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、０度±５度に等しいバイアス角を定義し、この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である接着剤を含む。
【００３７】
他の実施形態では、光方向転換物品は、光方向転換フィルムと、光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、この光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
この微細構造の少なくとも大部分は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、４５度±５度に等しいバイアス角を定義し、この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である接着剤を含む。
【００３８】
他の実施形態では、光方向転換物品は、光方向転換フィルムと、光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、この光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
この微細構造の少なくとも大部分は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、７０度〜９０度のバイアス角を定義し、この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である接着剤を含む。
【００３９】
ソーラーモジュールを作製する１つの例示的方法は、数連のＰＶ電池を用意するステップと、ＰＶ電池上にタビングリボン（すなわち、電気コネクタ）をはんだ付けするステップと、本明細書に記載された好適な接着剤によってタビングリボン上に光方向転換フィルムを配置するステップと、を含む。
【００４０】
積層処理中に、タビングリボンと光方向転換フィルムとの間の位置合わせを維持することが重要であり得る。１つの例示的方法では、光方向転換フィルムは、（光方向転換物品を作製する）接着剤を用いて予め積層される。その後に、光方向転換物品は、タビングリボン上、又はソーラーモジュール上の他の所望の領域上に配置される。いくつかの好ましい実施形態では、他の層は、ソーラーモジュールの一部として積層されてもよい（例えば、バックシート、カプセル化用材料、前側カバー（例えば、ガラス））。その後に、熱及び圧力を加え、光方向転換フィルムをソーラーモジュールに効果的に結合する（タビングリボン、電池間又はＰＶ電池の周りの表面、モジュールの周囲など）。
【００４１】
他の実施形態では、透過性接着剤をＰＶ電池の表面全体上に付与する（例えば、フラッドコーティング）。次いで、光方向付け媒体を電気コネクタ上に注意深く配置し、電気コネクタと位置決めする。次いで、構造全体を加熱して接着剤を溶融し、光方向付け媒体を電気コネクタに確実に適切に結合する。
【００４２】
接着剤
一般的に、本開示の接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である接着剤である限り、任意のタイプの接着剤であってもよい。本発明者らは、部分的に架橋する接着剤により、好適な動的剪断応力及び剥離接着力を有する接着剤を製造できることを発見した。架橋は、化学線（例えば、紫外線及び電子線）の使用を含む、当該技術分野において既知の任意の方法によって実現することができる。光化学的に誘起された架橋の場合、この処理は、光反応開始剤及び他の既知の触媒の使用によって助長され得る。他の実施形態では、架橋は、熱硬化によって、又は本明細書に開示され、また当該技術分野において既知の任意の異なる架橋方法の組み合わせによって生じる。
【００４３】
いくつかの実施形態では、接着剤はホットメルト接着剤又は熱活性化接着剤である。いくつかの実施形態では、ホットメルト接着剤は、エチレンビニルアセテートポリマー（ＥＶＡ）である。他のタイプの好適なホットメルト接着剤としては、例えば、スチレン−ブタジエン−スチレン（ＳＢＳ）、スチレン−エチレン／ブチレン−スチレン（ＳＥＢＳ）、又はスチレンエチレン／プロピレン−スチレン（ＳＥＰＳ）などのポリオレフィンが挙げられる。
【００４４】
いくつかの実施形態では、接着剤は、感圧性接着剤（ＰＳＡ）である。好適なタイプのＰＳＡとしては、アクリレート、シリコーン、ポリイソブチレン、尿素、及びこれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。いくつかの実施形態では、ＰＳＡはアクリルＰＳＡ又はアクリレートＰＳＡである。本明細書において用いる場合、用語「アクリル」又は「アクリレート」は、アクリル基又はメタクリル基のうちの少なくとも１つを有する化合物を含む。有用なアクリルＰＳＡは、例えば、少なくとも２つの異なるモノマー（第１及び第２のモノマー）を組み合わせて作製することできる。例示的な好適な第１のモノマーの例としては、２−メチルブチルアクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート、イソオクチルアクリレート、ラウリルアクリレート、ｎ−デシルアクリレート、４−メチル−２−ペンチルアクリレート、イソアミルアクリレート、ｓｅｃ−ブチルアクリレート、及びイソノニルアクリレートが挙げられる。例示的な好適な第２のモノマーの例としては、（メタ）アクリル酸（例えば、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、マレイン酸、及びフマル酸）、（メタ）アクリルアミド（例えば、アクリルアミド、メタクリルアミド、Ｎ−エチルアクリルアミド、Ｎ−ヒドロキシエチルアクリルアミド、Ｎ−オクチルアクリルアミド、Ｎ−ｔ−ブチルアクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド、Ｎ，Ｎジエチルアクリルアミド、及びＮ−エチル−Ｎ−ジヒドロキシエチルアクリルアミド）、（メタ）アクリレート（例えば、２−ヒドロキシエチルアクリレート若しくはメタクリレート、シクロヘキシルアクリレート、ｔ−ブチルアクリレート、又はイソボルニルアクリレート）、Ｎ−ビニルピロリドン、Ｎ−ビニルカプロラクタム、αーオレフィン、ビニルエーテル、アリルエーテル、スチレン性モノマー、又はマレエートが挙げられる。アクリルＰＳＡは処方に架橋剤を含有させて作製してもよい。
【００４５】
いくつかの実施形態では、光方向転換フィルムがソーラーモジュールに結合されると、接着剤は、その最終状態で透過性になる。所望の透明度は、可視光（３８０ｎｍ〜７００ｎｍ）に対して少なくとも８０％の透明度である。他の実施形態では、所望の透明度は、可視光に対して少なくとも９０％の透明度である。他の実施形態では、接着剤は透過性ではない（例えば、不透明である）。
【００４６】
いくつかの実施形態では、接着剤は、（例えば、積層によって）光方向転換フィルムに付与され、光方向転換物品を形成する。しかし、他の実施形態では、接着剤は、光方向転換フィルムの付与の前に、所望のソーラーモジュールの領域（タビングリボン又はＰＶ電池の間若しくはＰＶ電池の周りの表面など）に付与される場合がある。
【００４７】
光方向転換フィルム
任意の光方向転換フィルムは、本出願において、瞬間接着剤と共に使用することができ、米国特許第５，９９４，６４１号（Ｋａｒｄａｕｓｋａｓ）、同４，２３５，６４３号（Ａｍｉｃｋ）、同５，３２０，６８４号（Ａｍｉｃｋら）、同４，２４６，０４２号（Ｋｎａｓｅｌら）、並びに米国特許公開第２００６／０１０７９９１号（Ｂａｂａ）、及び同第２０１０／０２０００４６号（Ｓａｕａｒら）、及び同第２０１０／０３３０７２６号（Ｇｏｎｓｉｏｒａｗｓｋｉ）、国際公開第２０１３／１４８１４９号（Ｃｈｅｎら）、米国特許公開第２０１６／０１７２５１７号（米国特許出願第１４／９０２６６０号）、及び同第２０１６／０１７２５１８号（米国特許出願第１４／９０２８７６号）、国際出願番号ＰＣＴ／ＵＳ第２０１６／０２７０６６号、並びに米国特許仮出願第６２／２４０，００１号に記載されているものが挙げられるがこれらに限定されない（これらの開示の各々はその全容が本明細書に組み込まれる）。
【００４８】
１つの例示的光方向転換フィルムは、多層構造を有する。例えば、光方向転換フィルムは、可撓性ポリマー層を含んでもよく、その上に、構造化表面を有する層が配置され得る。いくつかの実施形態では、可撓性ポリマー層は、ポリオレフィン（例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン）、ポリエステル（例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ））、ポリアクリレート（例えば、ポリメチル（メタ）アクリレート（ＰＭＭＡ））、及びポリカーボネートから選択される。いくつかの実施形態では、構造化表面は、熱可塑性ポリマー及び重合性樹脂のうちの１つで作製される。いくつかの実施形態では、構造化表面は、金属処理層（例えば、アルミニウム、銀など）などの反射コーティングを更に含む。
【００４９】
構造化表面の形成に好適な重合性樹脂は、光開始剤とアクリレート基を有する少なくとも１種の化合物とのブレンドを含む。いくつかの実施形態では、樹脂ブレンドは、照射の際に架橋ポリマーネットワークを確実に形成するために、単官能性、二官能性、又は多官能性化合物を含有する。本明細書で使用可能なラジカル機構によって重合可能な樹脂の例示的な例としては、エポキシ、ポリエステル、ポリエーテル、及びウレタンから誘導されたアクリル系樹脂、エチレン系不飽和化合物、少なくとも１つのペンダントアクリレート基を有するイソシアネート誘導体、アクリレート化エポキシ以外のエポキシ樹脂、並びにこれらの混合物及び組み合わせが挙げられる。本明細書では、用語「アクリレート」は、アクリレート及びメタクリレートの両方を包含するために使用される。米国特許第４，５７６，８５０号（Ｍａｒｔｅｎｓ）（参照により本明細書に組み込まれる）は、光方向付け媒体の構造化表面の形成に使用され得る架橋樹脂の例について開示している。
【００５０】
本開示の原理に従う光方向転換フィルム物品２０の一実施形態が、図１Ａ〜図１Ｃに示されている。光方向転換フィルム物品２０は、ベース層３０と、規則的に配置された複数の微細構造３２と、反射層３４と、を有する光方向転換フィルム２２を含む。参考として、光方向転換フィルム２２の長手方向軸に対して、微細構造３２の特徴を記載することができる。この関連で、光方向転換フィルム２２は、長さＬ及び幅Ｗを有する又は定義する細長いストリップとして提供され得る。例えば、いくつかの実施形態では、光方向転換フィルム２２のストリップは、対向する端縁部４０、４２及び対向する側縁部４４、４６で終端する。光方向転換フィルム２２の長さＬは、対向する端縁部４０、４２の間の直線距離として、幅Ｗは、対向する側縁部４４、４６間の直線距離として定義される。長さＬは幅Ｗよりも大きい（例えば、少なくとも約１０倍超）。光方向転換フィルム２２の長手方向軸は、長さＬの方向に定義され、図１Ａの「Ｘ軸」として識別される。横軸（又は図１ＡのＹ軸）は、幅Ｗの方向に定義される。いくつかの実施形態では、長手方向（Ｘ）軸及び横（Ｙ）軸を、一般に認められているフィルム製造の慣例に従って、それぞれウェブ（又は機械）及びクロスウェブ軸又は方向として見ることもできる。
【００５１】
図１Ｂ及び図１Ｃに最も良く示されるように、光方向転換フィルム物品の一実施形態では、ベース層３０は、対向する第１及び第２の主要面５０、５２を有し、微細構造３２の各々は、いくつかの実施形態では（is some embodiments）、第１の主要面５０から５〜５００マイクロメートルの高さ（Ｚ軸）で突出している。微細構造３２の各々の形状は、実質的にプリズム形（例えば、真のプリズムの１０％以内）、例えば、図示された実質的に三角形のプリズム形状であってよく（他のプリズム形状もまた許容可能であるが）、少なくとも２つの切子面５４を定義する。それに関わらず、微細構造３２の各々の形状は、ベース層３０の反対側の山６０を終端又は定義する。いくつかの実施形態では、山６０は、対応する微細構造３２の形状に対して、約１２０度（例えば、±５度）の頂角を定義することができる。微細構造３２の各々の山６０は、図示を容易にするために鋭いカドとして図１Ｂ及び図１Ｃに示されるが、他の実施形態では、山６０のうちの１つ以上は、以下で明らかにする理由により丸めることができる。山６０（及び直接隣接している微細構造３２の間の谷６２）はまた、微細構造３２がベース層３０にわたって連続的に延びることを反映するはずの図１Ａの簡略平面図に一般的に図示されている（図１Ａの図において、ベース層３０は、一般的に識別されているが、ベース層３０は、効果的に複数の微細構造３２の「後ろに」あると理解される）。本実施形態では、微細構造は、連続的に延びているが、他の実施形態では、この要件を必ずしも満たす必要はない。
【００５２】
連続的な細長い形状は、微細構造３２の各々の一次軸Ａを確立する（すなわち、個々の微細構造の各々は一次軸を有する）。微細構造３２のうちの任意の特定の１つの一次軸Ａは、全ての位置において、特定の微細構造３２に沿って、対応する断面形状の重心を二等分してもしなくてもよいと理解されるであろう。特定の微細構造３２の断面形状が、ベース層３０にわたって完全に延びた際に実質的に均一（すなわち、真に均一な配置の５％以内）である場所では、対応する一次軸Ａは、全ての位置において、その長さに沿って断面形状の重心を二等分する。逆に、断面形状が、（以下にて更に詳細に記載するとおり）ベース層３０にわたって延びた際に実質的に均一でない場所では、対応する一次軸Ａは、全ての位置において、断面形状の重心を二等分することができない。例えば、図２は、代替的光方向転換フィルム２２’の簡略平面図であり、本開示の原理に従う、別の微細構造３２’構成を一般的に図示している。微細構造３２’は、切子面５４’及び山６０’のうちの１つ以上の変形形態を伴う、ベース層３０にわたって延びた「波形」形状を有する。微細構造３２’の細長い形状によって生成された一次軸Ａはまた、識別され、光方向転換フィルム２２’の長手方向軸Ｘに対して斜めである。次いで、より一般的に言って、図１Ａ〜図１Ｃに戻ると、微細構造３２のうちの任意の特定の１つの一次軸Ａは、ベース層３０にわたって延びた細長い形状の重心に最も適合する直線である。
【００５３】
全ての一次軸Ａが実質的に互いに平行（例えば、真に平行な関係の５％以内）になるように、微細構造３２は、少なくとも形状及び配向の観点で、実質的にお互いに同一（例えば、真に同一な関係の５％以内）であってもよい。あるいは、他の実施形態では、一次軸Ａのうちの１つ以上が、１つ以上の他の一次軸Ａと実質的に平行になり得ないように、微細構造３２のいくつかは、形状及び配向のうちの少なくとも１つの観点で、他の微細構造３２と変えることができる。それに関わらず、微細構造３２のうちの少なくとも１つの一次軸Ａは、光方向転換フィルム２２の長手方向軸Ｘに対して斜めである。いくつかの実施形態では、光方向転換フィルム２２を備える微細構造３２の少なくとも大部分の一次軸Ａは、長手方向軸Ｘに対して斜めであり、更に他の実施形態では、光方向転換フィルム２２を備える全ての微細構造３２の一次軸Ａは、長手方向軸Ｘに対して斜めである。あるいは、長手方向軸Ｘと微細構造３２のうちの少なくとも１つの一次軸Ａとの間の角度は、図２に示すようにバイアス角Ｂを定義する。バイアス角Ｂは、１°〜９０°の範囲、あるいは２０°〜７０°の範囲、あるいは７０°〜９０°の範囲である。バイアス角Ｂは、軸Ｘから時計回りに、又は軸Ｘから反時計回りに測定され得るという点に留意すべきである。本出願全体を通しての議論では、簡単にするために正のバイアス角について記載する。Ｂ、−Ｂ、（ｍ×１８０°＋Ｂ）、及び−（ｍ×１８０°−Ｂ）のバイアス角（式中、ｍは整数）は、本開示の一部である。例えば、８０°のバイアス角Ｂはまた、−１２０°のバイアス角Ｂとして記載することができる。他の実施形態では、バイアス角Ｂは、約４５°（例えば、±５°）である。他の実施形態では、例えば、ＰＶモジュールが縦置きである実施形態では、バイアス角Ｂは、６５°〜９０°、又は７０°〜９０°、又は７５°〜９０°、又は７５°〜８５°、又は８０°〜９０°、又は８０°〜８５°、又は７４°、又は７５°、又は７６°、又は７７°、又は７８°、又は７９°、又は８０°、又は８１°、又は８２°、又は８３°、又は８４°、又は８５°、又は８６°、又は８７°、又は８８°、又は８９°、又は９０°である。いくつかの実施形態では、バイアス角Ｂは、約８２°（例えば、±８°）である。いくつかの実施形態では、光方向転換フィルム２２を備える微細構造３２の少なくとも大部分の一次軸Ａは、長手方向軸Ｘと組み合わせて、上記のようにバイアス角Ｂを定義し、更に他の実施形態では、光方向転換フィルム２２を備える全ての微細構造３２の一次軸Ａは、長手方向軸Ｘと組み合わせて、上記のようにバイアス角Ｂを定義する。この関連で、バイアス角Ｂは、微細構造３２の各々について実質的に同一（例えば、真に同一な関係の５％以内）であることができ、又は微細構造３２のうちの少なくとも１つは、他の微細構造３２のバイアス角Ｂとは異なるバイアス角Ｂ（全てのバイアス角Ｂは、上述の１つ又は複数の範囲内である）を確立することができる。後述のように、長手方向軸Ｘに対する１つ以上の微細構造３２の斜め又はバイアスした配置は、後述のように、ＰＶモジュールと共に使用するのに良く適した光方向転換フィルム２２を提供する。
【００５４】
反射層３４は、微細構造３２の各々の外面を一様に覆うか又は形成する。したがって、反射層３４は、微細構造３２の形状に似たものになり、上の説明に相当する微細構造３２のうちの少なくともいくつか（任意選択で全て）について、長手方向軸Ｘに対して斜め又はバイアスして配置される（例えば、切子面５４に対応する）反射面を提供する。微細構造３２及び反射層３４の組み合わせは、いくつかの実施形態では、「反射微細構造」又は「反射プリズム」と称される場合がある。更に、上記のように、長手方向軸Ｘに対して斜めの一次軸Ａを備えた１つ以上の反射微細構造を有する、本開示の光方向転換フィルム及び物品はまた、「バイアス角度光方向転換フィルム」と称される。
【００５５】
ベース層３０は、材料を含む。いくつかの実施形態では、ベース層３０は、ポリマーを含む。他の実施形態では、ベース層３０は、伝導性材料を含む。広範囲のポリマー材料が、ベース層３０を調製するのに好適である。好適なポリマー材料の例としては、セルロースアセテートブチレート；セルロースアセテートプロピオネート；セルローストリアセテート；ポリメチルメタクリレートなどのポリ（メタ）アクリレート；ポリエチレンテレフタレート及びポリエチレンナフタレートなどのポリエステル；ナフタレンジカルボン酸系のコポリマー又はブレンド；ポリエーテルスルホン；ポリウレタン；ポリカーボネート；ポリビニルクロライド；シンジオタクチックポリスチレン；環状オレフィンコポリマー；シリコーン系材料；並びにポリエチレン及びポリプロピレンを含むポリオレフィン；並びにこれらのブレンドが挙げられる。ベース層３０に対して特に好適なポリマー材料は、ポリオレフィン及びポリエステルである。広範囲の伝導性材料が、ベース層３０を調製するのに好適である。好適な伝導性材料の例としては、銅線、銅箔、アルミニウム線、アルミニウム箔、及びポリマー含有伝導性粒子が挙げられるが、これらに限定されない。
【００５６】
いくつかの実施形態では、微細構造３２は、ポリマー材料を含んでもよい。いくつかの実施形態では、微細構造３２のポリマー材料は、ベース層３０と同一の組成物である。他の実施形態では、微細構造３２のポリマー材料は、ベース層３０のものとは異なる。いくつかの実施形態では、ベース層３０の材料は、ポリエステルであり、微細構造３２の材料は、ポリ（メタ）アクリレートである。他の実施形態では、微細構造３２はまた、ベース層３０と同一又は異なる伝導性材料を含んでもよい。
【００５７】
反射層３４は、金属、無機材料、又は有機材料などの光を反射するのに適切な様々な形態と仮定することができる。いくつかの実施形態では、反射層３４は、ミラーコーティングである。反射層３４は、入射日光の反射性を提供でき、したがって、入射光のいくらかが微細構造３２のポリマー材料に入射するのを防止することができる。任意の所望の反射コーティング又はミラーコーティングの厚さは、例えば、３０〜１００ｎｍ、任意選択で３５〜６０ｎｍのオーダーで使用可能である。いくつかの例示的な厚さは、光学濃度又は透過率パーセントで測定される。明らかに、より厚いコーティングは、紫外線が微細構造３２に進行するのを、より多く防止する。しかし、厚すぎるコーティング又は層により、層中の応力の増大を引き起こし、望ましくない亀裂をもたらし得る。反射金属コーティングが反射層３４に使用される場合、コーティングは、典型的には、銀、アルミニウム、スズ、スズ合金、又はこれらの組み合わせである。アルミニウムがより典型的であるが、任意の好適な金属コーティングが使用可能である。一般に、よく理解された手順を用いて、金属層を蒸着によって被覆させる。金属層の使用は、ＰＶモジュール中の電気部品から光方向転換フィルム物品を電気的に絶縁するために、追加のコーティングを必要とし得る。いくつかの例示的な無機材料としては、広帯域反射体としての使用に好適な反射干渉コーティングを提供するために、交互層に形成することができる酸化物（例えば、ＳｉＯ２、ＴｉＯ２、Ａｌ２Ｏ３、Ｔａ２Ｏ５など）及びフッ化物（例えば、ＭｇＦ２、ＬａＦ３、ＡｌＦ３など）が挙げられる（が、これらに限定されない）。金属とは異なり、これらの層状の反射体は、ＰＶ電池に有益ではない波長を、例えば透過できるようにし得る。いくつかの例示的な有機材料としては、広帯域反射体としての使用に好適な層状の干渉コーティングに形成することもできるアクリル及び他のポリマーが挙げられる（が、これらに限定されない）。有機材料は、ナノ粒子で修飾することができるか、又は無機材料と組み合わせて使用できる。
【００５８】
反射層３４が金属コーティングとして提供される（及び任意選択で反射層３４の他の構造を備えた）実施形態では、微細構造３２は、前述のように、対応する山６０が丸められるように構成することができる。丸められた山構造の１つの非限定的な例を図３に示す。丸められた山上に金属の層（すなわち、反射層３４）を堆積させることは、鋭い山に堆積させることよりも容易である。また、山６０が鋭い（例えば、点になる）場合、適切に鋭い山を金属の層で覆うことが困難な場合がある。それにより、これは、金属が少ししか存在しないか又は全く存在しない山６０に、「ピンホール」をもたらす場合がある。これらのピンホールは、光を反射しないだけでなく、微細構造３２のポリマー材料を日光が通過することが可能になり、場合により、微細構造３２の経年劣化を引き起こす場合がある。任意選択の丸められた山構造では、山６０は、被覆がより容易であり、ピンホールのリスクを低減又は排除する。更に、丸められた山フィルムは、容易に取り扱え、処理ステップ中、出荷ステップ中、変換ステップ中、又は他の取り扱いステップ中に、損傷に敏感であり得るはずの鋭い山は存在しない。
【００５９】
図１Ａ〜図１Ｃに戻ると、いくつかの実施形態では、光方向転換フィルム２２の構造は一般に、微細構造をフィルムに付与することを必要とする。これらの実施形態では、ベース層３０及び微細構造３２は、同一のポリマー組成物を含む。他の実施形態では、微細構造３２は、（例えば、微細構造化層として）個別に調製され、ベース層３０に積層される。この積層は、熱、熱及び圧力の組み合わせ、又は接着剤の使用によって行うことができる。更にその他の実施形態では、微細構造３２は、クリンプ加工、ローレット切り、エンボス加工、押出加工などによってベース層３０上に形成される。他の実施形態では、ベース層３０を除いた微細構造３２の形成は、マイクロ複製によって行うことができる。
【００６０】
長手方向軸Ｘに対して斜めの微細構造３２のマイクロ複製を実施する１つの製造技術は、ベース層３０を除いた、適切に組み立てられたマイクロ複製成形ツール（例えば、工作物又はロール）で微細構造３２を形成することである。例えば、硬化性又は溶融ポリマー材料をマイクロ複製成形ツールに対してキャストすることができ、硬化又は冷却させ、成形ツール中で微細構造化層を形成することができる。次いで、この層は、型の中にて、上記のとおりポリマーフィルム（例えば、ベース層３０）に接着することができる。本プロセスの変形形態では、マイクロ複製成形ツール中の溶融又は硬化性ポリマー材料をフィルム（例えば、ベース層３０）に接触させ、次いで、硬化又は冷却させることができる。硬化又は冷却のプロセスでは、マイクロ複製成形ツール中のポリマー材料は、フィルムに接着可能である。マイクロ複製成形ツールを除去して、得られた構造体は、ベース層３０と、凸状微細構造３２とを含む。いくつかの実施形態では、微細構造３２（又は微細構造化層）は、（メタ）アクリレートなどの放射線硬化性材料から調製され、成形材料（例えば、（メタ）アクリレート）は、化学線への曝露により硬化される。
【００６１】
適切なマイクロ複製成形ツールは、フライカッティングシステム及び方法により形成することができ、その例は、米国特許第８，４４３，７０４号（Ｂｕｒｋｅら）及び米国特許公開第２００９／００３８４５０号（Ｃａｍｐｂｅｌｌら）に記載されており、これらの各々の教示の全容が、参照により本明細書に組み込まれる。典型的には、フライカッティングにおいて、回転ヘッド又はハブの周辺部に配置された、シャンク又はツールホルダー上に取り付けられたか又はその中に組み込まれた、ダイヤモンドなどの切削要素が使用され、次いで、溝又は他の特徴が機械加工される工作物の表面に対して、配置される。フライカッティングは、不連続な切削操作であり、各切削要素は、しばらくの間工作物と接触し、次いで、しばらくの間工作物と接触せず、その際、フライカッティングヘッドでは、その切削要素が、工作物と再び接触するまで、円の残りの部分で回転していることを意味する。米国特許第８，４４３，７０４号及び米国特許公開第２００９／００３８４５０号に記載されている技術は、円筒の重心軸に対する角度で、円筒形工作物又はマイクロ複製成形ツール中に微細溝を形成でき、次いで、本開示の光方向転換フィルム及び物品のいくつかの実施形態を形成する際に、円筒を接線方向に横切るフィルムの長手方向軸に対して、バイアスした又は斜めの微細構造を生成するように、微細溝が望ましく配置される。（個別の切削操作で、漸進的又は漸増的に完全な微細溝を形成する）フライカッティング技術は、その長さに沿った微細溝の面のうちの１つ以上にわずかな変形形態を付与することができ、これらの変形形態は、微細溝によって、ひいては微細構造３２に付与された反射層３４によって生成された微細構造３２の対応する面又は切子面５４に付与される。変形形態への光入射は、拡散される。以下にて更に詳細に記載するとおり、この任意選択の特徴が、ＰＶモジュール構造体の一部として、光方向転換フィルム２２の性能を有利に向上させ得る。
【００６２】
本開示の原理に従う別の実施形態の光方向転換フィルム物品１００が、図４に示されている。物品１００は、ベース層３０の第２の主要面５２に付与（例えば、被覆）された接着剤層１０２と共に、上記の光方向転換フィルム２２を含む。接着剤層１０２は、様々な形態をとることができる。例えば、接着剤層１０２の接着剤は、エチレンビニルアセテートポリマー（ＥＶＡ）などのホットメルト接着剤であり得る。他のタイプの好適なホットメルト接着剤としては、ポリオレフィンが挙げられる。他の実施形態では、接着剤層１０２の接着剤は、感圧性接着剤（ＰＳＡ）である。好適なタイプのＰＳＡとしては、アクリレート、シリコーン、ポリイソブチレン、尿素、及びこれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。いくつかの実施形態では、ＰＳＡはアクリルＰＳＡ又はアクリレートＰＳＡである。本明細書において用いる場合、用語「アクリル」又は「アクリレート」は、アクリル基又はメタクリル基のうちの少なくとも１つを有する化合物を含む。有用なアクリルＰＳＡは、例えば、少なくとも２つの異なるモノマー（第１及び第２のモノマー）を組み合わせて作製することができる。例示的な好適な第１のモノマーの例としては、２−メチルブチルアクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート、イソオクチルアクリレート、ラウリルアクリレート、ｎ−デシルアクリレート、４−メチル−２−ペンチルアクリレート、イソアミルアクリレート、ｓｅｃ−ブチルアクリレート、及びイソノニルアクリレートが挙げられる。例示的な好適な第２のモノマーの例としては、（メタ）アクリル酸（例えば、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、マレイン酸、及びフマル酸）、（メタ）アクリルアミド（例えば、アクリルアミド、メタクリルアミド、Ｎ−エチルアクリルアミド、Ｎ−ヒドロキシエチルアクリルアミド、Ｎ−オクチルアクリルアミド、Ｎ−ｔ−ブチルアクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド、Ｎ，Ｎジエチルアクリルアミド、及びＮ−エチル−Ｎ−ジヒドロキシエチルアクリルアミド）、（メタ）アクリレート（例えば、２−ヒドロキシエチルアクリレート若しくはメタクリレート、シクロヘキシルアクリレート、ｔ−ブチルアクリレート、又はイソボルニルアクリレート）、Ｎ−ビニルピロリドン、Ｎ−ビニルカプロラクタム、αーオレフィン、ビニルエーテル、アリルエーテル、スチレン性モノマー、又はマレエートが挙げられる。アクリルＰＳＡは処方に架橋剤を含有させて作製してもよい。
【００６３】
いくつかの実施形態では、接着剤層１０２は、予想された最終用途表面（例えば、ＰＶモジュールのタビングリボン）に最適に結合するように処方されてもよい。図示されていないが、光方向転換フィルム物品１００は、光方向転換フィルム２２の反対側の接着剤層１０２上に配置された当技術分野において既知の剥離ライナーを更に含むことができる。提供された場所で、剥離ライナーは、接着剤層１０２を保護し、その後、光方向転換フィルム物品１００を表面に付与する（すなわち、剥離ライナーを除去し、最終用途を意図される表面に結合するために接着剤層１０２を露出する）。
【００６４】
本開示の光方向転換フィルム物品２０、１００は、様々な幅及び長さで提供され得る。いくつかの実施形態では、光方向転換フィルム物品は、図５においてロール１５０で表されるとおり、ロールフォーマットにて提供され得る。ロール１５０は、予想された最終用途に適切な様々な幅Ｗを有することができる。例えば、ＰＶモジュール最終用途で有用ないくつかの実施形態では、ロール１５０の光方向転換フィルム物品１５２は、いくつかの実施形態では、約１５．２５ｃｍ（６ｉｎｃｈ）以下、又はいくつかの実施形態では、７ｍｍ以下の幅Ｗを有することができる。上記の説明に準じて、光方向転換フィルム物品１５２を備える微細構造の一次軸（図示せず）は、幅Ｗ（及びその巻かれた長さ）に対して斜めである。
【００６５】
ＰＶモジュール
本開示の光方向転換フィルム物品には、複数の最終用途がある。いくつかの実施形態では、本開示の態様は、ＰＶ又はソーラーモジュールの一部としての光方向転換フィルムの使用に関する。例えば、図６Ａは、本開示によるＰＶモジュール２００の１つの例示的実施形態の一部分の断面図である。ＰＶモジュール２００は、複数の矩形ＰＶ電池２０２ａ、２０２ｂ、２０２ｃを含む。任意のＰＶ電池フォーマットを本開示のＰＶモジュールにて用いることができる（例えば、とりわけ、薄膜光電池、ＣｕＩｎＳｅ２電池、ａ−Ｓｉ電池、ｅ−Ｓｉ電池、及び有機光起電力デバイス）。光方向転換フィルム物品は、要素２１０として示されている。最も一般的には、銀インクのスクリーン印刷によって、金属処理パターンをＰＶ電池に付与する。このパターンは、フィンガー（図示せず）としても知られている、微細平行グリッド線のアレイからなる。例示的なＰＶ電池は、米国特許第４，７５１，１９１号（Ｇｏｎｓｉｏｒａｗｓｋｉら）、同第５，０７４，９２１号（Ｇｏｎｓｉｏｒａｗｓｋｉら）、同第５，１１８，３６２号（Ｓｔ．Ａｎｇｅｌｏら）、同第５，３２０，６８４号（Ａｍｉｃｋら）、及び同第５，４７８，４０２号（Ｈａｎｏｋａ）（これらの各々は、その全容が本明細書に組み込まれる）に図示され、記載されているように実質的に作製されるようなものが挙げられる。電気コネクタ又はタビングリボン２０４（例えば、図７Ａ又は図６Ａにて一般に参照され、２０４ａ及び２０４ｂとして識別される）は、ＰＶ電池上に配置され、典型的にはＰＶ電池にはんだ付けされて、フィンガーから集電する。いくつかの実施形態では、電気コネクタ２０４は、被覆（例えば、スズめっき）銅線の形態で提供される。図示されていないが、いくつかの実施形態では、各ＰＶ電池は、その裏面に後部接点を含むことを理解すべきである。
【００６６】
他の実施形態では、伝導性基材を含む光方向転換フィルム物品は、電気コネクタ２０４と置き換えることができる。その実施形態では、光方向転換フィルム物品は、光方向転換特性を含む一方で、ＰＶ電池上に配置され、ＰＶ電池にはんだ付けされて、フィンガーから集電する。例えば、図６Ｂは、このような伝導性光方向転換フィルム物品を含む１つのＰＶモジュール２００の一部分の断面図である。ＰＶモジュール２００は、複数の矩形ＰＶ電池２０２ａ、２０２ｂ、２０２ｃを含む。図６Ａと同様に、任意のＰＶ電池フォーマットを本開示のＰＶモジュールにて用いることができる（例えば、とりわけ、薄膜光電池、ＣｕＩｎＳｅ２電池、ａ−Ｓｉ電池、ｅ−Ｓｉ電池、及び有機光起電力デバイス）。図６Ｂに示す実施形態は、図６Ａに示す実施形態と類似しているが、図６Ｂの実施形態では、２０７ａ及び２０７ｂと識別されたタビングリボンは、反射微細構造を含み、光方向転換フィルムは、モジュール中の個別の要素としては存在しない。電気コネクタ２０７の上面は、本開示に記載された微細構造を含むように形成され、したがって、光方向転換及び電気接続機能の両方を発揮する。
【００６７】
光方向転換フィルム物品２１０のストリップは、以下にて更に詳細に記載するとおり、電気コネクタ２０４のうちの少なくとも１つの少なくとも一部分上に付与される。光方向転換フィルム物品２１０は、上記の形態のいずれかを有することができる。いくつかの実施形態では、光方向転換フィルム物品２１０は、接着剤２１２（一般に参照される）によって対応する電気コネクタ２０４に結合される。接着剤２１２は、光方向転換フィルム物品２１０の構成成分（例えば、図４に関する上記の光方向転換フィルム物品１００）であり得る。他の実施形態では、接着剤２１２（例えば、熱活性化接着剤、感圧性接着剤など）は、１つ又は複数の電気コネクタ２０４上に付与され、その後、光方向転換フィルム物品２１０の１つ又は複数のストリップを付与する。図示されていないが、光方向転換フィルム物品２１０の追加のストリップは、ＰＶ電池のうちの２つ以上の間、ＰＶ電池のうちの１つ以上の周囲などのＰＶモジュール２００の他の領域に付与され得る。
【００６８】
ＰＶモジュール２００はまた、多くの場合バックシート２２０の形態でバック保護部材を含む。いくつかの実施形態では、バックシート２２０は、ガラス、ポリマー層、強化用繊維で強化されたポリマー層（例えば、ガラス繊維、セラミック繊維、若しくはポリマー繊維）、又は木質パーティクルボードなどの電気絶縁材料である。いくつかの実施形態では、バックシート２２０は、ガラス又は石英のタイプを含む。ガラスは、熱的に焼き戻しすることができる。いくつかの例示的なガラス材料としては、ソーダ石灰シリカ系ガラスが挙げられる。他の実施形態では、バックシート２２０は、ポリマーフィルムであり、多層ポリマーフィルムを含む。バックシートの１つの市販の例は、３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｓｔ．Ｐａｕｌ，ＭＮ）から３Ｍ（登録商標）Ｓｃｏｔｃｈｓｈｉｅｌｄ（登録商標）フィルムの商品名にて入手可能である。バックシート２２０の他の例示的な構造体は、押出加工されたＰＴＦＥを含むものである。バックシート２２０は、屋根部材（例えば、建材一体型光起電装置（ＢＩＰＶ））などの建材に接続されていてもよい。他の実施形態では、バック保護部材の一部分又は全体は、光方向転換フィルム物品の機能を含むことができ、これにより、ＰＶ電池をカプセル化用材料及びバックシートと共に積層させた際に、隣接したＰＶ電池間の任意のギャップ、又はＰＶ電池の周囲にて、エネルギ発生に使用可能な入射光を反射する。このようにして、入射光を受ける、ＰＶ電池を備えていないモジュール上の任意の領域を、光の収集により良く利用できる。
【００６９】
図６Ａ及び図６Ｂでは、ＰＶ電池２０２ａ〜２０２ｃ上には、一般に平面光透過性及び電気非伝導性の前側層２３０があり、これはまた、ＰＶ電池２０２ａ〜２０２ｃを支持する。いくつかの実施形態では、前側層２３０は、ガラス又は石英のタイプを含む。ガラスは、熱的に焼き戻しすることができる。いくつかの例示的なガラス材料としては、ソーダ石灰シリカ系ガラスが挙げられる。いくつかの実施形態では、前側層２３０は、低鉄含量（例えば、総鉄含量が約０．１０％未満、より好ましくは総鉄含量が約０．０８、０．０７、又は０．０６％未満）であり、及び／又はその上に反射防止コーティングを有し、光透過が最適化される。他の実施形態では、前側層２３０は、バリア層である。いくつかの例示的なバリア層は、例えば、米国特許第７，１８６，４６５号（Ｂｒｉｇｈｔ）、同第７，２７６，２９１号（Ｂｒｉｇｈｔ）、同第５，７２５，９０９号（Ｓｈａｗら）、同第６，２３１，９３９号（Ｓｈａｗら）、同第６，９７５，０６７号（ＭｃＣｏｒｍｉｃｋら）、同第６，２０３，８９８号（Ｋｏｈｌｅｒら）、同第６，３４８，２３７号（Ｋｏｈｌｅｒら）、同第７，０１８，７１３号（Ｐａｄｉｙａｔｈら）、並びに米国特許公開第２００７／００２０４５１号及び同第２００４／０２４１４５４号に記載されているものである（これらのうちの全てはその全容が本明細書に参照により組み込まれる）。
【００７０】
いくつかの実施形態では、ＰＶ電池２０２ａ〜２０２ｃ及び電気コネクタ２０４を取り囲むカプセル化用材料２４０が、バックシート２２０と前側層２３０との間に挟入されている。カプセル化用材料は、好適な光透過性電気非伝導性材料で作製される。いくつかの例示的なカプセル化用材料としては、硬化性熱硬化性樹脂、熱硬化性フルオロポリマー、アクリル、エチレンビニルアセテート（ＥＶＡ）、ポリビニルブチラール（ＰＶＢ）、ポリオレフィン、熱可塑性ウレタン、透明ポリビニルクロライド、及びアイオノマー（ionmers）が挙げられる。１つの例示的な市販のポリオレフィンカプセル化用材料は、３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｓｔ．Ｐａｕｌ，ＭＮ）からＰＯ８５００（登録商標）の商品名にて入手可能である。熱可塑性と熱硬化性の両方のポリオレフィンカプセル化用材料を使用可能である。
【００７１】
カプセル化用材料２４０は、ＰＶ電池２０２ａ〜２０２ｃのアレイの下部及び／又は上部に配置された個別のシートの形態で提供され得、それにより、これらの構成要素は、バックシート２２０と前側層２３０との間に挟まれる。その後、積層構造体を真空下で加熱し、カプセル化用材料シートを十分に液化させて周囲に流れるようにして、ＰＶ電池２０２ａ〜２０２ｃをカプセル化し、一方、同時に、バックシート２２０と前側層２３０との間の空間におけるあらゆる空隙を充填する。冷却して、液化したカプセル化用材料を固形化させる。いくつかの実施形態では、カプセル化用材料２４０を追加で、ｉｎ  ｓｉｔｕで硬化させ、透過性固形マトリックスを形成することができる。カプセル化用材料２４０は、バックシート２２０及び前側層２３０に接着し、積層サブアセンブリを形成する。
【００７２】
ＰＶモジュール２００の一般的な構造を念頭に置いて、図６Ａは、第１のＰＶ電池２０２ａが第１の電気コネクタ又はタビングリボン２０４ａによって、第２のＰＶ電池２０２ａに電気接続されていることを反映している。第１の電気コネクタ２０４ａは、第１のＰＶ電池２０２ａの全長にわたって、第１のＰＶ電池２０２ａの上に延び、第１のＰＶ電池２０２ａの端を超えて延び、第２のＰＶ電池２０２ｂの下及び下方に曲がる。次いで、第１の電気コネクタ２０４ａは、第２のＰＶ電池２０２ｂの全長にわたって、第２のＰＶ電池２０２ｂの下に延びる。第２及び第３のＰＶ電池２０２ｂ、２０２ｃに対して第２の電気コネクタ又はタビングリボン２０４ｂによって、及びＰＶモジュール２００と共に提供される隣接する一対の追加のＰＶ電池に対して追加の電気コネクタによって、同様の関係が確立される。図６Ｂは、光方向転換／タビングリボン要素２０７ａ及び２０７ｂと、このような要素によって接続されているＰＶ電池２０２ａ、２０２ｂ、及び２０２ｃとの間の同様の関係を示す。図７Ａは、１つ又は複数の光方向転換フィルム物品２１０の付与前の製造の中間段階におけるＰＶモジュール２００の簡略平面表示である。ＰＶ電池２０２のアレイは、長さ方向ＬＤに整列されている様々なタビングリボン２０４（例えば、図７Ａでは、上記の第１及び第２の電気コネクタ２０４ａ、２０４ｂで識別する）の長さ方向ＬＤ及び幅方向ＷＤを生成し、一括してタビングリボンライン２５０（一般に参照される）を確立する。図７Ｂを追加で参照すると、光方向転換フィルム物品２１０のストリップは、それぞれのタビングリボンライン２５０に沿って付与することができ、対応する電気コネクタ２０４を完全に覆う（例えば、光方向転換フィルム物品２１０ａの第１のストリップは、第１のタビングリボンライン２５０ａに沿って延びて、第１及び第２のタビングリボン２０４ａ、２０４ｂ、及び第１のタビングリボンライン２５０ａの全ての他のタビングリボンを覆い、光方向転換フィルム物品２１０ｂの第２のストリップは、第２のタビングリボンライン２５０ｂに沿って延びる）。この例示的な構造体では、光方向転換フィルム物品２１０の各ストリップは、任意選択で、連続的にＰＶモジュール２００の長さにわたって延びる。前に述べたように、いくつかの実施形態では、光方向転換フィルム物品２１０は、ＰＶ電池２０２のうち隣接するものの間、ＰＶ電池２０２のうちの１つ以上の周囲などのＰＶモジュール２００の他の不活性領域に付与され得る。関連実施形態では、本開示の光方向転換フィルム物品の（少なくともバイアス角Ｂの観点から）異なるフォーマットバージョンが、ＰＶモジュール２００の異なる不活性領域で利用できる。例えば、長さ方向ＬＤに延びるように（例えば、ＰＶ電池２０２のうち２つの直接隣接しているものの間に）配置された光方向転換フィルム物品のバイアス角Ｂは、幅方向ＷＤに延びるように（例えば、別の２つの直接隣接しているＰＶ電池２０２の間に）配置された光方向転換フィルム物品のバイアス角Ｂとは異なり得る。
【００７３】
図７Ｂは、上記の説明に見合う光方向転換フィルム物品２１０のストリップの各々を備える反射微細構造２６０を、大いに強調した形態で更に図示している。いくつかの例示的な実施形態では、反射微細構造２６０は、光方向転換フィルム物品２１０のうちの少なくとも１つに沿って同一に形成され、反射微細構造２６０全ての一次軸Ａは、光方向転換フィルム物品２１０の対応する長手方向軸Ｘに対して実質的に平行及び斜めである。一例として、図７Ｂに示される第１の光方向転換フィルム物品２１０ａの反射微細構造２６０は、第１の光方向転換フィルム物品２１０ａの長手方向軸Ｘに対して斜めである。第１の光方向転換フィルム物品２１０ａは、長手方向ＬＤに付与され、これにより、第１の光方向付けフィルム物品２１０ａの長手方向軸ＸがＰＶモジュール２００の長さ方向ＬＤと平行になり、したがって、第１の光方向転換フィルム物品２１０ａの反射微細構造２６０の各々の一次軸Ａはまた、長さ方向ＬＤに対して斜めである。長手方向軸Ｘ及び長さ方向ＬＤが平行であるため、上記のバイアス角Ｂはまた、長さ方向ＬＤに対しても存在する。言い換えると、最終アセンブリの際に、第１の光方向付けフィルム物品２１０ａの反射微細構造２６０のうちの１つ以上又は全ての一次軸Ａは、長さ方向ＬＤと組み合わせて又は交差して、上記のようにバイアス角Ｂを確立し、いくつかの非限定実施形態では、バイアス角Ｂは、４５°（±５°）のオーダーであり得る。他の実施形態では、例えば、ＰＶモジュールが縦置きである実施形態では、バイアス角Ｂは、６５°〜９０°、又は７０°〜９０°、又は７５°〜９０°、又は８０°〜９０°、又は８０°〜８５°、又は８０°、又は８１°、又は８２°、又は８３°、又は８４°、又は８５°、又は８６°、又は８７°、又は８８°、又は８９°、又は９０°である。関連実施形態では、タビングリボンライン２５０のそれぞれの１つに沿って付与された、光方向転換フィルム物品２１０のストリップの各々は、同一に形成され、長さ方向ＬＤに対して実質的に同一に配向される（例えば、真に同一な関係の１０％以内）。各々がＰＶモジュール２００にわたって連続的に延びているものとして、光方向転換フィルム物品２１０が図７Ｂに図示されるが、他の実施形態では、光方向転換フィルム物品２１０は、例えば、ＰＶ電池２０２の個々のものに付与される、より短い長さのストリップ又はセグメントであり得る。それに関わらず、いくつかの構造では、（少なくともタビングリボンライン２５０にわたって付与された）光方向転換フィルム物品２１０のうちの全ての反射微細構造２６０のうちの全ての一次軸Ａは、いくつかの実施形態では、長さ方向ＬＤに対して斜めである。ＰＶモジュールの他の不活性領域が本開示の光方向転換フィルム物品によって覆われ、幅方向ＷＤ（又は長さ方向ＬＤ以外の任意の他の方向）に延びるように配置される関連任意選択の実施形態では、（バイアス角Ｂを基準にして）このように付与された光方向転換フィルム物品のフォーマットは、示すとおり光方向転換フィルム物品２１０のフォーマットとは異なり得る。ＰＶモジュールが縦置きである実施形態、又はバイアス角が４５°（±５°）の実施形態を含むいくつかの実施形態では、例えば、最終設置時に、対応する反射微細構造の一次軸が、設置場所の東西方向に全て実質的に整列する（例えば、一次軸は、東西方向から４５度以下、任意選択で東西方向から２０度以下、あるいは東西方向から５度以下でそれるか、あるいは東西方向に整列される）ように、光方向転換フィルム物品のフォーマットは、特定の設置場所に応じて選択され得る。
【００７４】
驚くべきことに、本開示による光方向転換フィルム物品が組み込まれたＰＶモジュールは、従来の設計と比較して光効率が高いことが見出された。参考として、図８は、ＰＶ電池３０２及び電気コネクタ３０４を含む、従来のＰＶモジュール３００の一部分の簡略表示である。従来の光反射フィルム３０６は、電気コネクタ３０４上に配置される。前側層３０８（例えば、ガラス）は、アセンブリを覆う。光反射フィルム３０６は、反射マイクロプリズム３１０を含む（これらの各々のサイズは、図８で大幅に強調されている）。光反射フィルム３０６に照射する入射光（矢印３２０により識別される）は、離散的に反射し（矢印３２２により識別される）、前側層３０８の臨界角よりも大きい角度で離散的に反射し戻す。この光は、内部全反射（ＴＩＲ）（total internal reflection）し、吸収のためにＰＶ電池３０２（又はＰＶモジュール３００の他のＰＶ電池）に反射して戻る（矢印３２４により識別される）。典型的には、垂直入射ビーム３２０は、ＴＩＲが破れる前に、反射マイクロプリズム３１０の一次軸に垂直な平面において２６°超の全偏向を受ける場合がある。
【００７５】
反射マイクロプリズム３１０は、直列又は従来の光反射フィルム３０６の長手方向軸に平行に図８に図示されている（すなわち、光反射フィルム３０６は、本開示の光方向転換フィルム及び物品とは異なり、対応するＰＶモジュール３００は、本開示のＰＶモジュールとは異なる）。ＰＶモジュール３００が二次元トラッキング型ＰＶモジュール設置の一部である状況下で、ＰＶモジュール３００は、太陽の動きをトラッキングし、これにより、１日のうちに、入射光は、示されるように反射マイクロプリズム３１０に対して近似関係を有し、望ましくは臨界角より大きい角度で反射する。ＰＶモジュール３００が一次元トラッキング型ＰＶモジュール設置の一部である状況下で、ＰＶモジュール３００は、太陽の動きをトラッキングするが、入射光は、１日のうちに示されるように反射マイクロプリズム３１０に対して近似関係を有することを保証されず、常にＴＩＲに対応する反射角を生成することはできない。更に、特定の設置が静止又は非トラッキングである場所では、反射マイクロプリズム３１０の１つ又は複数の切子面角度に対して、太陽の角度が変化するため、光のいくらかは、臨界角の外側の角度で反射され、前側層３０８を通って逃げる。ＰＶモジュールに対する太陽の位置が日及び年を通じて変化するため、非トラッキングシステムは、本質的にある程度非対称である。ＰＶモジュールの面に対する太陽の入射角は、１日のうちに最大１８０°（東から西）、１年のうちに最大４７°（北から南）変化する。図９は、北緯３０°位置の太陽経路のコノスコープ表示プロットである。プロットの中央は、天頂である。東は、３時の位置に表され、北は、１２時の位置に表される。夏至の日には、太陽は、プロットの中央に最も近い弧をたどる。冬至の日には、太陽は、プロットの中央から最も遠い弧をたどる。中央の白い領域内の暗い領域は、サンプリング頻度に起因する表示誤差である。
【００７６】
図８に戻ると、（非トラッキング又は静止ＰＶモジュール設置に対して）１日及び１年のうちに太陽の位置が変化することに起因して、反射マイクロプリズム３１０の角特性は、全ての入射角度にて均一ではない。太陽経路と対になったこの角特性により、効果的には、従来のＰＶモジュール３００、特にその中に組み込まれた従来の光反射フィルム３０６は、配向依存であることが要求される。より詳細には、反射マイクロプリズム３１０が、ＰＶモジュール３００の長さ方向ＬＤに平行又は整列された（図８では識別されていないが、図８の頁の平面内にあると理解される）従来の構造体では、光反射フィルム３０６は、ＰＶモジュール３００のエネルギ出力をある程度まで増加させるが、１日及び１年のうちに太陽の位置が変化するので、最適なレベルよりも低いレベルである。太陽に対して長さ方向ＬＤの空間配向はまた、ＰＶモジュール３００／光反射フィルム３０６の光効率に影響を与える。典型的には、図１０Ａ及び図１０Ｂの比較によって示されるとおり、非トラッキングＰＶモジュールは、横置き（図１０Ａ）又は縦置き（図１０Ｂ）のいずれかで設置される。横置きでは、反射プリズム３１０（図８）は、東西方向に整列しており、縦置きでは、反射プリズム３１０は、南北方向に整列している。したがって、バイアス角がゼロである場合、太陽経路と対になった反射プリズム３１０の角特性は、後述のように縦置きの同一のＰＶモジュール３００と比較して、より高いエネルギ出力を、横置きのＰＶモジュール３００にもたらす。
【００７７】
本段落中に続く議論では、光方向転換フィルム物品のバイアス角は、ＰＶモジュール上に横又は縦のいずれかで設置された場合、ゼロであると仮定する。横置きでは（図１０Ａ）、反射プリズム３１０からの光反射は、外部空気と前側層３０８（図８）との界面にて、ほぼＴＩＲによってトラップされる角度内のみに方向付けられる（図８）。縦置きでは（図１０Ｂ）、反射プリズム３１０からの光反射は、１日の特定の時間帯の間の日光（例えば、ＡＭ１０：００〜ＰＭ２：００の間などの真昼）のみが、ＴＩＲによってトラップされる角度内に方向付けられる。その日の残りの時間では、光は、外部空気と前側層３０８との界面にて、ＰＶモジュール上に部分的にしか反射されない。例えば、図１１Ａは、非トラッキング、南向き、横置きの設置条件下で、反射プリズム３１０（図１０４）がＰＶモジュール３００（図１０Ａ）の反射光を効果的にトラップする角度を示し、このモジュールは、北緯３０°位置で地表から１０°傾斜し、図９の太陽経路コノスコーププロット上に重ね合わされている。図１１Ｂは、ＰＶモジュール３００が縦置き（すなわち、図１０Ｂの配向）であることを除いて、同一のＰＶモジュール設置条件の情報を表す。光反射フィルム３０６（図８）の効率をグレースケールで図１１〜図１４のパネルに示す。明るい領域は、ＴＩＲによって入射光をトラップしＰＶモジュール上に光を反射する効率が最も良く、暗い領域は、最も効率が悪いところである。プロットから見られるように、プロットの下部付近の薄い灰色の領域によって示されるとおり、横置き（図１１Ａ）は、反射光がＴＩＲによってモジュール内にトラップされない冬季の真昼を除き非常に効率的である。縦置き（図１１Ｂ）は、プロットの中央に近いより明るいエリアによって示されるとおり、１年を通じて真昼にのみ効率的である（日の出はプロットの右側、正午は中央、日の入はプロットの左側に表される）。
【００７８】
本開示は、以前のＰＶモジュール設計の、配向に依存する欠点を克服する。特に、本開示の光方向転換フィルム物品をＰＶモジュール構造体に組み込むことにより、得られたＰＶモジュールの光効率は、縦置き又は横置きに関わらず、同様に向上する。例えば、図７Ｂの非限定的な例に戻ると、タビングリボン２０４（図７Ａ）を覆うはずの光方向転換フィルム物品２１０を構成し、ＰＶモジュール２００の長さ方向ＬＤに対して配置することができ、これにより、反射微細構造２６０の各々の一次軸Ａは、長手方向軸Ｘに対して、つまり長さ方向ＬＤに対して４５°バイアスしている（すなわち、上記のバイアス角Ｂは４５°である）。図１２Ａは、図１１Ａと同一の条件下で設置された（すなわち、横置き、南向きであり、モジュールは、北緯３０°位置で地表から１０°傾斜している）、そのように構成された（すなわち、４５°のバイアス角を備えた光方向転換フィルム物品を含む）ＰＶモジュール２００のモデリングであり、図９の太陽経路コノスコーププロット上に重ね合わされている。図１２Ｂは、図１１Ｂと同一の条件下で設置された（すなわち、縦置き、南向きであり、モジュールは、北緯３０°位置で地表から１０°傾斜している）、４５°のバイアス角を備えた光方向転換フィルム物品を含むＰＶモジュール２００のモデリングであり、図９の太陽経路コノスコーププロット上に重ね合わされている。繰り返すが、明るい領域は高効率、暗い領域は低効率を表す。
【００７９】
図１２Ａと図１２Ｂとの比較により、４５°のバイアス角を備えた光方向転換フィルム物品を備えるＰＶモジュール２００の年間効率は、横置き及び縦置きの両方で非常に類似している（プロットの白い部分の領域を比較）ことが明らかになる。両配向は、周期的に効率が低くなるということに留意するべきである。横置きでは夏の午後に効率が低くなるが、縦置きでは午前に効率が低くなることが明らかになっている。同様に、秋、冬、及び、春には、横置きでは午前に効率が低くなるが、縦置きでは午後に効率が低くなる。更に、図１２Ａ及び図１２Ｂと図１１Ａ及び図１１Ｂとの比較により、（４５°バイアスした反射微細構造を備える）ＰＶモジュール２００の年間効率は、横置き及び縦置きにおいて、（「整列した」又は軸上の反射マイクロプリズムを備える）従来のＰＶモジュールの平均と一致していることが明らかになる。それにも関わらず、ＰＶモジュールの配向が、設置場所の地形によって決まり、かつ自由に選択できない（例えば、住宅の屋根）か、又はＰＶモジュール購入者の管轄外であるかのいずれかである場合、４５°のバイアス角を備える光方向転換フィルム物品の使用は、０°のバイアス角を備える光方向転換フィルム物品に優る利点を提供し、この利点は、横置きに設置された場合にのみ、最も効率的に発揮される。
【００８０】
本開示の光方向転換フィルムの別の実施形態は、縦置きモジュールで最も効率的に実行される。その上、このような光方向転換フィルムを有する横置きモジュールは、不利になる。特に、本開示の光方向転換フィルム物品をＰＶモジュール構造体に組み込むことにより、得られたＰＶモジュールの光効率の配向依存性が逆になる。例えば、図示する目的の図７Ｂの非限定的な例に戻ると、タビングリボン２０４（図７Ａ）を覆うはずの光方向転換フィルム物品２１０を構成し、ＰＶモジュール２００の長さ方向ＬＤに対して配置することができ、これにより、反射微細構造２６０の各々の一次軸Ａは、長手方向軸Ｘに対して、つまり長さ方向ＬＤに対して−８２°バイアスしていく（すなわち、上記のバイアス角Ｂは−８２°となる）。図１３Ａは、図１１Ａと同一の条件下で設置された（すなわち、横置き、南向きであり、モジュールは、北緯３０°位置で地表から１０°傾斜している）、そのように構成されたＰＶモジュール２００のモデリングであり、図９の太陽経路コノスコーププロット上に重ね合わされている。図１３Ｂは、図１１Ｂと同一の条件下で設置された（すなわち、縦置き、南向きであり、モジュールは、北緯３０°位置で地表から１０°傾斜している）、そのように構成された（−８２°のバイアス角を備えた光方向転換フィルム物品を有する）ＰＶモジュール２００のモデリングであり、図９の太陽経路コノスコーププロット上に重ね合わされている。繰り返すが、明るい（白い）領域は高効率、暗い領域は最小効率を表す。
【００８１】
図１１Ａと図１３Ｂとの比較により、ＰＶモジュール２００の年間効率は、非常に類似している（プロットの白い部分の領域を比較）ことが明らかになる。図１１Ｂと図１３Ａとの比較により、ＰＶモジュール２００の年間効率は、非常に類似していることが明らかになる。
【００８２】
表Ａは、北緯３０°（中国上海又はテキサス州オースティンに位置するモジュールの緯度と同様）にて１０°傾斜したモジュールのレイトレースモデリングからの様々なバイアス角の反射マイクロプリズムの結果を示す。太陽角は、レイトレーシングアルゴリズムへの入力として使用するために、１年にわたって１０分間隔で計算された。ＰＶ電池により吸収された光の量を各太陽角について計算した。Ｈｏｔｔｅｌのクリアスカイモデルによって計算された太陽放射照度によって得られた各太陽角を加重することによって、吸収された光の総量を得た。表Ａは、光方向転換フィルム物品を備えていないＰＶモジュールと比較した、光方向転換フィルム物品を備えるＰＶモジュールの向上率を含む。
【００８３】
【表１】
2019526653.tif 000003
【００８４】
図１３Ａ及び図１３Ｂのモデルは、ＰＶモジュールと組み合わされた、本開示の光方向転換フィルム物品（すなわち、−８２°のバイアス角Ｂを備える）の、１つの非限定的な例の性能を表す。本開示の原理に従う他の実施形態のＰＶモジュールでは、提供された１つ又は複数の光方向転換フィルム物品の斜めに配置された反射微細構造（例えば、タビングリボンのうちの１つ以上の少なくとも一部分を覆う）は、−８２°以外のバイアス角を有し、効率の向上を達成できる。加えて又は代わりに、微細構造の１つ又は複数の切子面（つまり得られた反射微細構造の１つ又は複数の切子面）は、反射された放射照度を変更する不均一性を示すことができる。例えば、上記のように、いくつかの実施形態では、本開示の光方向転換フィルム物品で有用な光方向転換フィルムは、本質的にツールに変形形態を付与する、つまり、１つ又は複数の反射微細構造切子面に変形形態を付与するフライホイール（又は類似の）切削プロセスによって作製されるマイクロ複製ツールを使用して製造することができる。ＰＶモジュールの一部として用いられる（例えば、タビングリボンの少なくとも一部分を覆う）場合、切子面変形形態上に照射される光は、正反射する（すなわち、存在しない変形形態である）はずの、反射されるビームを広げるように拡散される。参考として、正反射ビームが、ＴＩＲの臨界角の外側の角度である場合、ＰＶモジュールを狭い角度範囲に逃がす場合があり、迷光又はグレア（ぎらつき）の原因となり得る。反射光の±１°の適度な拡散であっても、この迷光の輝度を２５分の１に減少させるように反射を広げると予想される。
【００８５】
図示する目的の図７Ｂに戻ると、光方向転換フィルム物品２１０は、フォーマットされ、ＰＶモジュール２００の特定の設置条件に「調整」された共通のバイアス角Ｂを提供することができ、任意選択で配向及び季節性をバランスする。例えば、本開示のいくつかの実施形態では、ＰＶモジュール製造者は、利用可能な本開示の光方向転換フィルム物品の異なるバージョンを有する場合があり、各バージョンは、異なる反射微細構造バイアス角を提供する。次いで、ＰＶモジュール製造者は、特定の設置場所の条件を評価し、これらの条件に最適な反射微細構造バイアス角を有する光方向転換フィルム物品を選択する。関連実施形態では、本開示の光方向転換フィルム物品の製造者は、特定の設置条件についてＰＶモジュール製造者から通知を受ける場合があり、次いで、これらの条件に最適な反射微細構造バイアス角を有する光方向転換フィルム物品を作製する。
【００８６】
任意選択でＰＶモジュール２００を（タビングリボン２０４（図７Ａ）上に付与された、４５°のバイアス角を有する光方向転換フィルム物品２１０の光効率の観点から）配向依存させないこと、又は例えば、８２°のバイアス角を有する光方向転換フィルム物品２１０に最大の効率を提供することに加え、本開示の光方向転換フィルム物品及び対応するＰＶモジュールは、光反射フィルムと軸上方向に配置された反射マイクロプリズムとが通常的に組み込まれたＰＶモジュールに優る利点をもたらし得る。例えば、軸上反射マイクロプリズムを有し、縦置きに配置された従来のＰＶモジュール（例えば、図１０ＢのＰＶモジュール３００）では、光反射フィルム３０６による反射光が外部空気と前側層２０８（図８）との間の界面にてＴＩＲにならない時間中に、グレア（ぎらつき）は、はっきりしたものになる場合が多い。グレア（ぎらつき）の原因となる反射光の角度は、太陽の動きと共に変化する。本開示の光方向転換フィルム物品及び対応するＰＶモジュールでは、グレア（ぎらつき）の日時及び季節性（存在する場合）は、（ＰＶモジュール中に組み込まれた光方向転換フィルム物品のために選択されたバイアス角の関数として）所望のとおり推移し得る。例えば、タビングリボン上に付与された光方向転換フィルム物品をフォーマットして、これにより、午後のＰＶモジュール設置に隣接した建物へのグレア（ぎらつき）を回避することができる。
【００８７】
更に、場合によっては、設置場所の制約により、ＰＶモジュールが望ましいはずの真南に面さない（北半球の位置にて）。非南向き（北半球）での性能について、（光反射フィルムと軸上反射マイクロプリズムとが組み込まれているはずの）従来のＰＶモジュールは、望ましくなく歪む。予想された歪みを補正するバイアスした反射微細構造配向を組み込んで、本開示の光方向転換フィルム物品及び対応するＰＶモジュールをフォーマットすることにより、これらの懸念を克服することができる。例えば、図１４Ａは、南向き、縦置きになるよう設置され、モジュールは、北緯３０°位置で地表から１０°傾斜している、（従来の光反射フィルムと軸上反射マイクロプリズムとが組み込まれた）従来のＰＶモジュールの性能結果であって、図９の太陽経路コノスコーププロット上に午前から午後を対称に重ね合わせて示す。図１４Ｂは、東に向かって２０°回転していることを除き、同一の設置条件下でのＰＶモジュールの性能結果を示す。午前は高効率、午後は低効率なため、午前午後の対称性は、壊されている。最後に、図１４Ｃは、本開示に従い、かつ光方向転換フィルム物品と反射微細構造とが組み込まれたＰＶモジュールの性能のモデリングをする。光方向転換フィルム物品と反射微細構造の各々は、２０°バイアスした一次軸を有し、図１４Ｂと同一条件下（すなわち、縦置き、モジュールは、地表から１０°傾斜し、真南から東へ２０°回転）で配置される。バイアスした反射微細構造は、非南向きのＰＶモジュールの性能を南向きのＰＶモジュールの性能に一層近く類似するように集中させる。
【００８８】
前に述べたように、本開示のいくつかは、タビングリボン上の光方向転換フィルム物品の使用を例示したが、本開示の非ゼロのバイアスした角度を有する光方向転換フィルム物品はまた、ＰＶ電池を有さないＰＶモジュールの領域（例えば、ＰＶ電池の間、及びＰＶ電池の周囲など）上で使用することができる。
【００８９】
本開示のいくつかの実施形態に関連する更なる任意選択の利点は、ＰＶモジュールの製造における柔軟性に関する。図１５に関して、ＰＶ製造者は時々、光方向転換フィルム物品のストリップを長さ方向ＬＤに付与することを望む場合がある（例えば、タビングリボンのうちの１つの上にタビングリボンと同一の方向に付与される）。このアプローチは、第１のロール３５２Ａから第１のタビングリボンライン３６０に沿って長さ方向ＬＤに、光方向転換フィルム物品３５０Ａのストリップが付与されることにより、図１５に反映されている。その他の場合、光方向転換フィルム物品を幅方向ＷＤに付与することが所望される（例えば、タビングリボンのうちの１つの長さに垂直であり、ｉｎ  ｓｉｔｕでタビングリボンの幅に切断する）。例えば、図１５は、第２のロール３５２Ｂから第２のタビングリボン３６２まで付与された、光方向転換フィルム物品３５０Ｂのストリップを示す。ＰＶモジュール製造者が、本開示の原理に従い、かつ４５°の反射微細構造バイアス角Ｂを有する光方向転換フィルム物品を有する非限定実施形態では、ＰＶモジュール製造者は、上述の利点をなお達成しながら、光方向転換フィルム物品をいずれかの方向に付与する柔軟性を得る。例えば、同一のロール３５２Ａ又は３５２Ｂを使用して、対応する光方向転換フィルム物品３５０Ａ又は３５０Ｂを、長さ方向ＬＤ又は幅方向ＷＤのいずれかに付与することができる。任意のバイアス角は、ロール３５０Ａ又は３５０Ｂから付与できるように製造されてもよい。バイアス角の条件は、ロール３５０Ａのバイアス角及びロール３５０Ｂのバイアス角が相補的であることである。
【００９０】
本開示の光方向転換フィルム物品は、従前の設計に対する顕著な向上を提供する。光方向転換フィルム物品のバイアスした角度の反射表面微細構造は、従来の軸上光方向転換フィルムで利用できない独自の光学特性を示す。本開示の光方向転換フィルム物品には、例えば、ＰＶモジュールなどの多数の最終用途がある。本開示のＰＶモジュールは、配向に依存せずに効率を向上することができる。更に、ＰＶモジュール性能への他の向上を、本開示の光方向転換フィルム物品を用いて達成することができる。
【００９１】
好ましい実施形態を参照しながら本開示を説明してきたが、本開示の趣旨及び範囲から逸脱しない範囲で、形態及び細部の変更を行えることは、当業者であれば理解できるであろう。例えば、本開示の光方向転換フィルム物品は、ＰＶモジュールで有用であると説明されたが、複数の他の最終用途も、等しく許容可能である。本開示は、どの点からしてもＰＶモジュールを制限するものではない。
【実施例】
【００９２】
これらの実施例は、単に例証を目的としたものであり、添付の特許請求の範囲を過度に限定することを意図するものではない。本開示の幅広い範囲を示す数値範囲及びパラメータは近似値であるが、具体的な実施例において示される数値は、可能な限り正確に報告している。しかしながら、いずれの数値にも、それらのそれぞれの試験測定値において見出される標準偏差から結果として必然的に生じる、ある特定の誤差が本質的に含まれる。最低でも、各数値パラメータは少なくとも、報告される有効桁の数に照らして通常の丸め技法を適用することにより解釈されるべきであるが、このことは特許請求の範囲の範囲への均等論の適用を制限しようとするものではない。
【００９３】
材料の概要
特に記載のない限り、実施例及び本明細書のその他の箇所における全ての部、百分率、比等は、重量によるものである。使用した溶媒及び他の試薬は、特に断りの無い限り、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ，ＷＩ）から入手することができる。加えて、表１は、以下の実施例で使用された全ての材料に関する、略称及び供給元を提示するものである。
【００９４】
【表２】
2019526653.tif 000004
【００９５】
ソーラー光方向転換フィルム
これらの実施例で使用されるソーラー光方向転換フィルム（ＬＲＦ）は、市販のＴ８０及びＴ８１ソーラー光方向転換フィルム製品であった（３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｓｔ．Ｐａｕｌ，ＭＮ））。Ｔ８０及びＴ８１の両方は、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）基材の一方の表面上に付与され、その後、プリズムの反対側に接着剤で被覆される、金属処理（アルミニウム）マイクロ複製プリズム（４５°）からなる。Ｔ８０製品で使用されるＰＥＴ基材は、１１５マイクロメートルの厚さを有し、Ｔ８１製品で使用されるＰＥＴ基材は、７６マイクロメートルの厚さを有する。
【００９６】
方法
ガラスへの剥離接着力
ＬＲＦのサンプルを、０．５ｉｎｃｈ幅及び６ｉｎｃｈ長のストリップに切断した。ステンレス鋼パネル（２ｉｎｃｈ×５ｉｎｃｈ）は、これらをアセトンで１回、ヘプタンで３回、キムワイプで拭きクリーニングすることによって調製した。次いで、ステンレス鋼パネルを１００℃まで予熱されたホットプレート上に置いた。ステンレス鋼パネルを最大１００℃まで温めた後、５ポンドローラーを使用して、パネル上を３回前後してロールさせて、ＬＲＦフィルムの０．５ｉｎｃｈ幅のピースをステンレス鋼パネルに積層させた。この手順を直ちに繰り返し、ＬＲＦフィルムの第２及び第３のピースをステンレス鋼パネルに接着し、１つのステンレス鋼パネル上に３ピースのフィルムを積層した。次いで、この積層体をホットプレートから取り出し、室温まで冷却した。試験前に、各積層体を一晩、周囲実験室条件（約２３℃）にて保存した。ＩＭＡＳＳ−２０００すべり／剥離試験機（ＩＭＡＳＳ，Ｉｎｃ．（Ａｃｃｏｒｄ，ＭＡ））を使用して、ＬＲＦのステンレス鋼パネルへの接着力を１８０°モードで試験した。ロードセルは５ｋｇであり、試験を開始する前に２秒の遅延があり、測定を２０秒かけて行った。剥離速度は、毎分１２ｉｎｃｈであった。
【００９７】
１８０°動的剪断応力試験
ＬＲＦのサンプルを、０．５ｉｎｃｈ幅及び６ｉｎｃｈ長のストリップに切断した。シリコーンテープのストリップを２ｉｎｃｈ×５ｉｎｃｈステンレス鋼パネルの端の上に置いた。シリコーンテープで覆われた端から１ｉｎｃｈの場所に、マーカーでパネル上に線を引いた。ステンレス鋼パネルを１００℃まで予熱されたホットプレートの上に置いた。３０秒後に、ＬＲＦフィルムのピースを、接着剤側を下にして配置し、１ｉｎｃｈのマークした領域までのセクションを覆った。３つの経路（往復）を使用して、５ポンドローラーにより、１ｉｎｃｈフィルム領域に対して、ＬＲＦストリップを積層させた。次いで、この積層体をホットプレートから取り出し、室温まで冷却した。試験前に、各積層体を一晩、周囲実験室条件（約２３℃）にて保存した。１００℃に設定された研究室温度環境チャンバを備えたＭＴＳ  Ｉｎｓｉｇｈｔ（ＭＴＳ  Ｓｙｓｔｅｍｓ（Ｅｄｅｎ  Ｐｒａｉｒｉｅ，ＭＮ））を使用して、動的剪断応力試験を１８０°モードで実施した。試験前に、シリコーンテープを各積層体の端から除去した。表２に提供されるパラメータに従って、試験を実施した。
【００９８】
【表３】
2019526653.tif 000005
【００９９】
実施例１
マスターツールを、米国特許第８，４４３，７０４号（Ｂｕｒｋｅら）及び米国特許公開第２００９／００３８４５０号（Ｃａｍｐｂｅｌｌら）に記載された、フライカッティングシステム及び方法によって作製した。本方法を使用して、４５°のバイアス角及び１２０°の頂角を備えた溝をマスターツール内に切り入れた。
【０１００】
微細構造化フィルムは、７５ミクロン厚のポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）ポリマーフィルムに付与され、マスターツールによって成形された重合性樹脂（例えば、ＵＶ硬化性アクリレート樹脂）を硬化することにより、米国特許第６，７５８，９９２号（Ｓｏｌｏｍｏｎら）に記載するとおり、マスターツールを使用して作製した。マスターツールがポリマーフィルムに接触している間に、紫外線を使用して、マスターツールの構造によって提供された形状に樹脂を硬化させた。これらのプリズムを作製するために使用されるマスターツール設計のバイアス角により、プリズムがＰＥＴフィルムのウェブ軸に対して４５°のバイアス角を有するようにした。
【０１０１】
米国特許第４，３０７，１５０号（Ｒｏｃｈｅら）に記載されている方法に類似の方法によって、反射コーティングをマイクロプリズムに付与した。高純度（９９．８８＋％）アルミニウムを使用して、不透明な鏡面金属表面を約８０ｎｍの厚さにマイクロプリズム上に蒸気コーティングした。
【０１０２】
実施例２
フライカッティングシステム及び実施例１に記載されている方法を使用して、マスターツールを作製した。−８２°のバイアス角及び１２０°の頂角を備えた溝をマスターツール内に切り入れた。
【０１０３】
マイクロ複製フィルムは、実施例１に記載のとおり作製した。マイクロ複製フィルムは、フィルムのウェブ方向に対して−８２°のバイアス角のプリズムを有する。
【０１０４】
反射コーティングは、実施例１に記載のとおりマイクロプリズムに付与された。高純度（９９．８８＋％）アルミニウムを使用して、不透明な鏡面金属表面を約８０ｎｍの厚さにマイクロプリズム上に蒸気コーティングした。
【０１０５】
結果
光方向転換フィルム物品を、並行ビーム反射オプションを備えたＥｌｄｉｍ  ＥＺＣｏｎｔｒａｓｔ  Ｌ８０装置（Ｅｌｄｉｍ  Ｓ．Ａ．，Ｈｅｒｏｕｖｉｌｌｅ−Ｓａｉｎｔ−Ｃｌａｉｒ，Ｆｒａｎｃｅ）を使用して分析した。この装置は、狭い角度の光源を使用してサンプルを照射する一方、反射光をその角度分布の分析のため収集する。３Ｍソーラー光方向転換フィルム（ＬＲＦ）Ｔ８０（３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｓｔ．Ｐａｕｌ，ＭＮ））、実施例１、及び実施例２のサンプルを、ガラスプレートに接着させた。ＬＲＦ  Ｔ８０サンプルは、比較例として提供された。フィルムの「ダウンウェブ」軸は、基準のマーキング及び整列ガイドを使用して注意深く整列させた。スライドガラスからの反射を分析すること、及び並行ビーム反射アタッチメントを調整することによって、正常軸を得た。各フィルムを、「ダウンウェブ」軸が同一の方向に沿うように配置した。各フィルムのコノスコープ画像をキャプチャした。
【０１０６】
また、これらのフィルムのレイトレースモデルを、コノスコープ分析のために作製した。３Ｍの特許によるレイトレースコードを使用して、ＰＶモジュールの表面及び材料を組み立てて、図８に示すような光学モデルを作製した。しかし、この分析は、ＴｒａｃｅＰｒｏ（Ｌａｍｂｄａ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｌｉｔｔｌｅｔｏｎ，ＭＡ））などの市販のソフトウェアを使用して実施可能である。ＰＶモジュールは、１．５１の屈折率及び０．００２５の減衰係数を有する４ｍｍの低鉄ガラス、１．４８２の屈折率及び０．００２５の減衰係数を有する２ｍｍのカプセル化用材料、８６．８％の正反射率を有する０．１ｍｍの１２０°頂角光方向転換フィルム、２０％の拡散反射率を有する０．１ｍｍのタビングリボン、並びに９８％の吸収率及び２％の正反射率を有する０．１８ｍｍのシリコンを含んだ。タビングリボンの反射率は、１０％の量子効率が達成され光線誘導電流測定値と一致するように、調整された。光方向転換フィルム物品は、１．５ｍｍ幅であり、１．５ｍｍ幅のタビングリボン上に配置された。所与の緯度について、太陽の位置及び角度は、１０分ごとに１年間計算された。太陽の位置及び角度と同期する光線が、特定の配向及びモジュール傾斜のＰＶモジュールに照射された。ＰＶモジュールの各要素は、要素の吸収を監視しながら、光線強度が入力光線の０．００１％まで減少するまで、材料特性に基づいて各光線の一部分を透過、反射、及び吸収することができる。総年間吸収は、光方向転換フィルム物品を含むＰＶモジュール、及び光方向転換フィルム物品を備えていないＰＶモジュールについて、Ｈｏｔｔｅｌのクリアスカイモデルによって予測された太陽放射照度及び入射角に基づいて加重された。光方向転換フィルム物品の年間向上率は、光方向転換フィルム物品ＰＶモジュールの総加重吸収を、光方向転換フィルムモジュールの無いＰＶモジュールの総加重吸収で除算し、１を減算することによって、得られた。正常の角度の光を各フィルムに照射した。反射光の角度を表示用にキャプチャした。
【０１０７】
図１６は、ＬＲＦ  Ｔ８０を含む比較例のためにＬ８０装置を使用して得られた、測定された光方向転換結果と比較したレイトレースダイアグラムを示す。レイトレースダイアグラムは、図１６Ａに示され、測定された光方向転換結果は、図１６Ｂに示される。光は、水平軸に沿って、＋６０°及び−６０°の傾斜角に向けられる。光が±６０°に方向転換されるため、反射光は、ＴＩＲによってトラップされる。図１６Ｂでは、プロットの中央の光は、Ｅｌｄｉｍ  ＥＺＣｏｎｔｒａｓｔ  Ｌ８０並行ビーム反射オプションレンズシステム中の内面反射からもたらされる。図１６Ａ及び図１６Ｂの分析は、ゼロ度のバイアス角Ｂを有するＬＲＦを備えたレイトレースモデルの有効性を示しており、これはＥｌｄｉｍ  Ｌ８０を使用する実際の測定値（easurements）は、モデリングの結果として、フィルム平面に垂直及び一次軸と直交する方向に対して、±６０°の光と同様の反射を示すとしてのものである。
【０１０８】
図１７は、実施例１においてＬ８０装置を使用して得られた、測定された光方向転換結果と比較したレイトレースダイアグラムを示し、レイトレースダイアグラムは、図１７Ａに示され、測定された光方向転換結果は、図１７Ｂに示される。光は、水平軸から４５°の軸に沿って、＋６０°及び−６０°の傾斜角に向けられる。図１７Ｂでは、プロットの中央の光は、Ｅｌｄｉｍ  ＥＺＣｏｎｔｒａｓｔ  Ｌ８０並行ビーム反射オプションレンズシステム中の内面反射からもたらされる。図１６のデータと同様に、図１７Ａの測定結果が、４５度のバイアス角を有するＬＲＦの図１７Ｂのモデリング結果と一致するため、図１７の結果はまた、モデルを有効なものと確認する。
【０１０９】
図１８は、実施例２においてＬ８０装置を使用して得られた、測定された光方向転換結果と比較したレイトレースダイアグラムを示し、レイトレースダイアグラムは、図１８Ａに示され、測定された光方向転換結果は、図１８Ｂに示される。光は、水平軸から−８２°（９８°）の軸に沿って、＋６０°及び−６０°の傾斜角に向けられる。図１８Ｂでは、プロットの中央の光は、Ｅｌｄｉｍ  ＥＺＣｏｎｔｒａｓｔ  Ｌ８０並行ビーム反射オプションレンズシステム中の内面反射からもたらされる。これらの結果はまた、測定された結果と８２度のバイアス角を有するＬＲＦについてのモデリング結果との間に良好な一致を示す。
【０１１０】
実施例３：トラッキングシステムモデリング
ＰＶモジュール３００が一次元トラッキング型ＰＶモジュール設置の一部である状況下で、ＰＶモジュール３００は、太陽の動きをトラッキングする。トラッキングシステムの軸は、典型的には、図１９にて示すように、南北方向に整列しており、午前は東から午後は西まで回転する。パネルは、典型的には、これらのトラッカー上に横置きで配置される（これにより、地表に平行な場合、ＰＶモジュールの長さ方向は東西に整列し、図１９Ａでは「Ｌ」のラベルが付けられている）。この配向により、直交（縦）配向で配置されたパネルよりも大きい収集領域が可能である（図１９Ｂでは「Ｐ」のラベルが付けられている）。表Ｂに示された様々なバイアス角のレイトレースモデリングの結果は、５０°バイアス光方向転換フィルム物品が、北緯３０°において最高の年間エネルギ向上を提供することを示す。本発明者らは、東西トラッキングを有する南北方向に整列したパネルを備えたトラッキングシステムについて、エネルギを最高まで向上させるためのバイアス角は、表Ｃにて示すように、緯度に依存することを発見した。したがって、特定の実施形態では、０度の緯度において、東西トラッキングを有する南北方向に整列した横パネルを備えたＰＶモジュール（例えば、図１９Ａのものなど）上に設置された場合、光方向転換フィルム物品は、０〜６５度のバイアス角を有する。表Ｃにて示すように、その条件下で、６５度のバイアス角は、エネルギ向上が最も高い。他の実施形態では、緯度１５度において、東西トラッキング横ＰＶパネルについて、光方向転換フィルム物品は、３０〜７５度のバイアス角を有し、５５度のバイアス角でのエネルギ向上が最も高い。他の実施形態では、緯度３０度において、東西トラッキング横ＰＶパネルについて、光方向転換フィルム物品は、４０〜８０度のバイアス角を有し、５０度のバイアス角でのエネルギ向上が最も高い。他の実施形態では、緯度４５度において、東西トラッキング横ＰＶパネルについて、光方向転換フィルム物品は、４５〜９０度のバイアス角を有し、５０度のバイアス角でのエネルギ向上が最も高い。他の実施形態では、緯度６０度において、東西トラッキング横ＰＶパネルについて、光方向転換フィルム物品は、４５〜９０度のバイアス角を有し、９０度のバイアス角でのエネルギ向上が最も高い。他の実施形態では、緯度７５度において、東西トラッキング横ＰＶパネルについて、光方向転換フィルム物品は、５０〜９０度のバイアス角を有し、９０度のバイアス角でのエネルギ向上が最も高い。
【０１１１】
しばしば、太陽の仰角が太陽の正午までに上昇し、次いで午後に南に向かって戻るため、トラッキングシステムの軸は、図２０にて示すように、東西方向に整列しており、午前に南から北に向かって回転する。パネルは、典型的には、これらのトラッカー上に縦置きに配置される（これにより、地表に平行な場合、図２０Ａにて示すように、ＰＶモジュールの長さ方向は、南北に整列する）。この配向により、（図２０Ｂにて示すように）直交（横）配向で配置されたパネルよりも大きい収集領域が可能である。表Ｂに示された様々なバイアス角のレイトレースモデリングの結果は、光方向転換フィルム物品の年間エネルギ向上が、北緯３０°において約７０°を超える角度で最大でほぼ一定であることを示す。本発明者らは、南北トラッキングを有する東西方向に整列した縦パネルを備えるトラッキングシステム（図２０Ａのものなど）について、エネルギを最高まで向上させるためのバイアス角は、９０°であり、表Ｄにて示すように、実質上緯度に依存しないことを発見した。したがって、特定の実施形態では、０度の緯度において、南北トラッキングを有する東西方向に整列した縦パネルを備えたＰＶモジュール（例えば、図２０Ａのものなど）上に設置された場合、光方向転換フィルム物品は、４５〜９０度のバイアス角を有する。前述のとおり、及び表Ｄにて示すように、その条件下で、９０度のバイアス角は、エネルギ向上が最も高い。他の実施形態では、緯度１５度において、南北トラッキング縦ＰＶパネルについて、光方向転換フィルム物品は、４５〜９０度のバイアス角を有し、９０度のバイアス角でのエネルギ向上が最も高い。他の実施形態では、緯度３０度において、南北トラッキング縦ＰＶパネルについて、光方向転換フィルム物品は、４５〜９０度のバイアス角を有し、９０度のバイアス角でのエネルギ向上が最も高い。他の実施形態では、緯度４５度において、南北トラッキング縦ＰＶパネルについて、光方向転換フィルム物品は、４５〜９０度のバイアス角を有し、９０度のバイアス角でのエネルギ向上が最も高い。他の実施形態では、緯度６０度において、南北トラッキング縦ＰＶパネルについて、光方向転換フィルム物品は、５０〜９０度のバイアス角を有し、９０度のバイアス角でのエネルギ向上が最も高い。他の実施形態では、緯度７５度において、南北トラッキング縦ＰＶパネルについて、光方向転換フィルム物品は、５０〜９０度のバイアス角を有し、９０度のバイアス角でのエネルギ向上が最も高い。
【０１１２】
【表４】
2019526653.tif 000006
【０１１３】
【表５】
2019526653.tif 000007
【０１１４】
【表６】
2019526653.tif 000008
【０１１５】
接着剤調製
各接着剤、ＬＲＦバッキング、及び試験結果の追加の詳細は、表３にまとめられている。
【０１１６】
接着剤サンプル１及び２
サンプル１及び２は、３Ｍ５０１ＦＬ接着剤転写テープ「アクリル感圧性接着剤」をＴ８０及びＴ８１ＬＲＦバッキングの背面に、２ｉｎｃｈ幅ゴム壁紙ローラーを用いて手作業で積層することによって調製した。
【０１１７】
接着剤サンプル３〜６
二軸押出機において接着剤を処理することによって、サンプルを調製した。接着剤は、Ｅｌｖａｘ  ３１８０及びＥｌｖａｘ  ３１７５「エチレンビニルアセテート接着剤」であった。処理温度は、約３７０°Ｆの接着剤溶融温度をもたらすように設定された。次いで、接着剤を、メルトポンプを用いてドロップダイを通してポンプ注入し、表３に提供される各実施例で使用されるＬＲＦフィルムバッキング上にキャストした。
【０１１８】
接着剤サンプル７〜９
サンプル３、４、及び５として調製される接着剤を、１２０ｋＶ及び６ＭＲａｄにて、毎分２４．２フィ−トで電子線処理ユニットに曝露することにより更に処理した。
【０１１９】
接着剤サンプル１０及び１１
サンプル１０及び１１の接着剤は、アクリレートモノマー「アクリレート変性エチレンビニルアセテート接着剤」にブレンドすることにより変性されたＥｌｖａｘ  ３１７５であり、これは、その後に紫外線を使用して硬化された。
【０１２０】
接着剤サンプル１０は、Ｅｌｖａｘ  ３１７５ペレットとＳａｒｔｏｍｅｒ  ＳＲ３５１とＩｒｇａｃｕｒｅ  １８４とを、それぞれ１．０、０．０１、及び９８．９９の重量比で組み合わせることにより調製した。これは、組み合わせたモノマー及び光開始剤をＥＶＡペレットに滴下することと、数時間機械的に混合し、均質な分散体が得られるまで材料を分散することにより行われた。構成成分は、最初に混合用具（スパチュラ）で撹拌され、次いで、ガラスジャー中で一晩（１６時間）ゆっくりと回転させ、材料を混転した。次いで、処理済みのペレットを、二軸押出機を使用して押出した。処理温度は、約３７０°Ｆの接着剤溶融温度をもたらすように設定された。次いで、接着剤を、メルトポンプを用いてドロップダイを通してポンプ注入し、表３に提供される各サンプルで使用されるＬＲＦフィルムバッキング上に１ｍｉｌ厚でキャストした。次いで、押出された接着剤をＦｕｓｉｏｎ  ＵＶ  ＳｙｓｔｅｍｓのＵＶ機（モデルＤＲＳ−１０−１２０Ｖ）を使用してＵＶ硬化した。Ｈ及びＤの両方の無電極ＵＶバルブを１００％出力設定で、毎分５０フィートの速度に設定されたコンベアベルトと共に使用した。フィルムを厚いアルミニウムプレートにテープで貼り付け、接着剤側を上にし、ＵＶバルブの下を２回通過させた。
【０１２１】
接着剤サンプル１１を、アクリレートモノマーがＳＲ８３３であることを除いて、同一のプロセスによって作製した。
【０１２２】
接着剤サンプル１２
３Ｍソーラーカプセル化用材料フィルムエチレンビニルアセテート（ＥＶＡ）９１００である「架橋性エチレンビニルアセテートコポリマー」の３ｉｎｃｈ×６ｉｎｃｈのピース３つを、シリコーン剥離ライナーの１２ｉｎｃｈ×１２ｉｎｃｈシート２枚の間に配置した。これらを加熱空気プラテン印刷機中で１００℃にて平方ｉｎｃｈ当たり１００ポンドの圧力で３０秒間加圧し、約１ｍｉｌ厚のフィルムを提供した。加圧した９１００ソーラーカプセル化用材料フィルムの４ｉｎｃｈ×５ｉｎｃｈピース３つを、４ｉｎｃｈ×５ｉｎｃｈＴ８０バッキングのピース３つの長さに並べて配置した。Ｔ８０の各ピースを覆う５ｉｎｃｈ×６ｉｎｃｈテフロン被覆布地のピースを９１００フィルムの上に置いた。次いで、スタックを裏返し、シリコーンテープのピースをＴ８０に付与し、積層中に所定位置に保持した。ＮＰＣ  ＬＭ−１１０×１６０−Ｓタイプ光起電（ＰＶ）モジュール積層体（エヌ・ピー・シー（東京））を使用して、スタックを積層した。上部及び下部ラミネータープレートを１４５℃まで予熱した。次いで、スタックをラミネーターベッド上でＰＴＦＥ剥離ライナーシート２枚の間に乗せた。次いで、ラミネーターベッドを閉じ、圧力を０．１Ｋｐａ〜０．５Ｋｐａまで５分かけて下げ、材料の温度を上げ、スタックの層間から空気を排出した。５分間の「ポンプ」期の後、「加圧」段階を開始した。０．０８〜．１２ＭＰａの外部圧力を、ラミネーターの上部から１０分間ＰＶモジュール上にかけた。加圧段階後、ラミネーターのふたを開け、１つ又は複数のＰＶモジュールをベッドから取り出し、放冷した。
【０１２３】
接着剤サンプル１３
３Ｍソーラーカプセル化用材料フィルムエチレンビニルアセテート（ＥＶＡ）９１００シリーズ「架橋性エチレンビニルアセテートコポリマー」の３ｉｎｃｈ×３ｉｎｃｈピース３つを、４ｉｎｃｈ×１２ｉｎｃｈ  Ｔ８０バッキングの長さに沿って並べて配置した。Ｔ８０のピース全体を覆うシリコーン剥離被覆ＰＥＴライナーのピースを９１００フィルムの上部に置いた。スタックを裏返し、シリコーンテープのピースをＴ８０バッキングに付与し、積層中に所定位置に保持した。次いで、シリコーン剥離被覆ＰＥＴライナーの第２のシートを使用して、Ｔ８０バッキングを覆った。次いで、スタックを加熱した液圧プレスの下部プラテン上に置いた。両プレスプレートを１００℃に予熱した。スタックを３０秒間予熱し、次いで、プレスを閉じ、圧力を１００ポンド／ｉｎｃｈ２で上昇させ、２分間維持した。プレスを開放し、スタックをプレスから除去し、放冷した。
【０１２４】
ガラス−ガラスＰＶモジュール積層体
太陽電池調製
図２１Ａに詳細に記載されているように、２つの電池を直列にしてはんだ付けされた３連太陽電池を使用して、太陽電池アセンブリを手作業で作製した。太陽電池を１００℃のホットプレート上に置き、Ｉｎｄｉｕｍ  ＧＳ−３４３４ｆｌｕｘを使用して銀ペーストを調製し、そこへタビングリボンを太陽電池の前後の両方にはんだ付けした。タビングリボンを太陽電池の前面にはんだ付けした後、光方向転換フィルムをタビングリボンに付与し、完全にリボンを覆った。これらの太陽電池アセンブリを、図２１Ｂに概略的に示されるソーラーモジュールスタック内に配置し、次の方法に従って真空積層した。
【０１２５】
光起電力モジュール積層
ソーラーモジュール積層スタックを図２１（ａ）に従って置いた。全てのモジュール積層を、エヌ・ピー・シーのＬＭ−１１０×１６０−Ｓタイプ光起電（ＰＶ）モジュールラミネーター（エヌ・ピー・シー（東京））を使用して実施した。上部及び下部ラミネータープレートを１４５℃まで予熱した。次いで、ＰＶモジュールをラミネーターベッド上でＰＴＦＥ剥離ライナーのシート２枚の間に、ロールガラス（４１２、図２１Ｂ）の上部がラミネーターの下部プレートに面するよう、置いた。
【０１２６】
次いで、ラミネーターベッドを閉じ、圧力を０．１Ｋｐａ〜０．５Ｋｐａまで５分かけて下げ、材料の温度を上げ、ＰＶモジュールスタックの層間から空気を排出した。５分間の「ポンプ」期の後、「加圧」段階を開始した。０．０８〜．１２ＭＰａの外部圧力を、ラミネーターの上部から１０分間ＰＶモジュール上にかけた。加圧段階後、ラミネーターのふたを開け、１つ又は複数のＰＶモジュールをベッドから取り出し、放冷した。
【０１２７】
ガラス−ガラスＰＶモジュールシフティング分析
ガラス−ガラスＰＶモジュールは、Ｔ８０及びＴ８１ソーラー光方向転換フィルム並びに接着剤サンプル１〜１３を使用して、上述の太陽電池調製及び光起電力モジュール積層により作製された。各モジュール構造体の詳細を表３に示す。
【０１２８】
接着剤調製物の試験結果
これらの実施例は、上記の様々な接着剤サンプルの測定された「ドリフト」で有意な差を示した。「ドリフト」は、内部力に起因する、ＰＶモジュールの積層の前後に測定される、光方向転換フィルムの水平方向の移動と定義される。ドリフトは、各接着剤について４ポイントにてミリメートル単位で測定され、平均は、これらの４回の測定から取られた。ドリフトデータは、ＬＲＦドリフト下にて表３の各接着剤を使用して作製されたモジュールについてまとめられている。
【０１２９】
【表７】
2019526653.tif 000009
【０１３０】
１．０ｍｍ以下のＬＲＦドリフトは許容可能とみなす。
図２２Ａは、積層前の接着剤サンプル９を含むソーラーモジュール積層体を示す。図２２Ｂは、図２２Ａにおける最下の母線のクローズアップ画像である。
【０１３１】
図２３Ａは、積層後の接着剤サンプル９を含む同一のソーラーモジュール積層体を示す。図２３Ｂは、図２３Ａにおける最下の母線のクローズアップ画像である。光方向転換フィルムは、積層中に許容可能な量でドリフトしたことがわかる。
【０１３２】
図２４Ａは、積層前の接着剤サンプル１１を含むソーラーモジュール積層体を示す。図２４Ｂは、図２４Ａにおける最下の母線のクローズアップ画像である。
【０１３３】
図２５Ａは、積層後の接着剤サンプル１１を含む同一のソーラーモジュール積層体を示す。図２５Ｂは、図２５Ａにおける最下の母線のクローズアップ画像である。光方向転換フィルムは、積層中に許容可能な量でドリフトしたことがわかる。
【０１３４】
図２６Ａは、積層前の接着剤サンプル６を含むソーラーモジュール積層体を示す。図２６Ｂは、図２６Ａにおける最下の母線のクローズアップ画像である。
【０１３５】
図２７Ａは、積層後の接着剤サンプル６を含む同一のソーラーモジュール積層体を示す。図２７Ｂは、図２７Ａにおける最下の母線のクローズアップ画像である。光方向転換フィルムは、積層中に許容可能ではない量でドリフトしたことがわかる。
【０１３６】
図２８Ａは、積層前の接着剤サンプル１２を含むソーラーモジュール積層体を示す。図２８Ｂは、図２８Ａにおける最下の母線のクローズアップ画像である。
【０１３７】
図２９Ａは、積層後の接着剤サンプル１２を含む同一のソーラーモジュール積層体を示す。図２９Ｂは、図２９Ａにおける最下の母線のクローズアップ画像である。光方向転換フィルムは、積層中に許容可能ではない量でドリフトしたことがわかる。
【０１３８】
図３０は、接着剤サンプル６、４、１０、９、及び１（それぞれ左から右）の動的剪断応力（左縦軸）、並びに積層中の、ソーラーモジュール積層体中のそれらの対応する接着剤サンプルと共に作製されるＴ８０光方向転換フィルムの平均ドリフト（右縦軸）を表す。平均ドリフトが減少すると、動的剪断応力が増加することがわかる。接着剤サンプル９及び１は、許容可能なレベルの平均ドリフトを示す。
【０１３９】
図３１は、接着剤サンプル３、５、１１、７、２、及び８（それぞれ左から右）の動的剪断応力（左縦軸）、並びに積層中の、ソーラーモジュール積層体中のそれらの対応する接着剤サンプルと共に作製されるＴ８１光方向転換フィルムの平均ドリフト（右縦軸）を表す。平均ドリフトが減少すると、動的剪断応力が増加することがわかる。接着剤サンプル７、２、及び８は、許容可能なレベルの平均ドリフトを示す。
【０１４０】
本開示の接着剤と共に使用可能な光方向転換フィルムを含む、光方向転換フィルム及びソーラーモジュールの例示的実施形態
実施形態１．長手方向軸を定義する光方向転換フィルムであって、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造であって、
微細構造の各々は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、
更に、微細構造のうちの少なくとも１つの一次軸は、長手方向軸に対して斜めである、微細構造と、
ベース層の反対側の微細構造上に反射層と、を含む、光方向転換フィルムを備える、光方向転換フィルム物品。
【０１４１】
実施形態２．大部分の微細構造の一次軸は、長手方向軸に対して斜めである、実施形態１に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１４２】
実施形態３．全ての微細構造の一次軸は、長手方向軸に対して斜めである、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１４３】
実施形態４ａ．長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、１°〜９０°の範囲のバイアス角を形成する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１４４】
実施形態４ｂ．長手方向軸及び全ての微細構造の一次軸は、１°〜９０°の範囲のバイアス角を形成する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１４５】
実施形態４ｃ．長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、−１°〜−９０°の範囲のバイアス角を形成する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１４６】
実施形態４ｄ．長手方向軸及び全ての微細構造の一次軸は、−１°〜−９０°の範囲のバイアス角を形成する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１４７】
実施形態５ａ．長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、１°〜８９°の範囲のバイアス角を形成する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１４８】
実施形態５ｂ．長手方向軸及び全ての微細構造の一次軸は、１°〜８９°の範囲のバイアス角を形成する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１４９】
実施形態５ｃ．長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、−１°〜−８９°の範囲のバイアス角を形成する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１５０】
実施形態５ｄ．長手方向軸及び全ての微細構造の一次軸は、−１°〜−８９°の範囲のバイアス角を形成する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１５１】
実施形態６ａ．長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、２０°〜７０°の範囲のバイアス角を形成する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１５２】
実施形態６ｂ．微細構造の各々の一次軸及び長手方向軸は、２０°〜７０°の範囲のバイアス角を形成する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１５３】
実施形態７ａ．長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、−２０°〜７−０°の範囲のバイアス角を形成する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１５４】
実施形態７ｂ．微細構造の各々の一次軸及び長手方向軸は、−２０°〜−７０°の範囲のバイアス角を形成する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１５５】
実施形態８ａ．長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、約４５°のバイアス角を形成する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１５６】
実施形態８ｂ．長手方向軸及び全ての微細構造の一次軸は、約４５°のバイアス角を形成する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１５７】
実施形態８ｃ．長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、約−４５°のバイアス角を形成する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１５８】
実施形態８ｄ．長手方向軸及び全ての微細構造の一次軸は、約−４５°のバイアス角を形成する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１５９】
実施形態９．光方向付けフィルムは、対向する端縁部及び対向する側縁部を有するストリップであり、ストリップの長さは、対向する端縁部の間に定義され、ストリップの幅は、対向する側縁部の間に定義され、更に、長さは、少なくとも幅の１０倍であり、より更に、長手方向軸は、長さ方向である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１６０】
実施形態１０．微細構造の各々は、実質的に三角形のプリズム形状を有する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１６１】
実施形態１１．微細構造の各々は、実質的に三角形のプリズム形状を有し、一次軸は、実質的に三角形のプリズム形状の山に沿って定義される、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１６２】
実施形態１２．微細構造の各々は、実質的に三角形のプリズム形状を有し、一次軸は、実質的に三角形のプリズム形状の山に沿って定義され、実質的に三角形のプリズム形状は、対応する山からベース層へ延びる対向する切子面を含み、更に、微細構造のうちの少なくとも１つの山及び対向する側のうちの少なくとも１つは、ベース層に沿って延びて非直線である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１６３】
実施形態１３．微細構造の各々は、実質的に三角形のプリズム形状を有し、一次軸は、実質的に三角形のプリズム形状の山に沿って定義され、微細構造の少なくともいくつかの山は、丸められている、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１６４】
実施形態１４．実質的に三角形のプリズム形状の山は、約１２０°の頂角を定義する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１６５】
実施形態１５．微細構造は、ベース層から５マイクロメートル〜５００マイクロメートル突出している、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１６６】
実施形態１６．ベース層は、ポリマー材料を含む、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１６７】
実施形態１７．微細構造は、ポリマー材料を含む、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１６８】
実施形態１８．微細構造は、ポリマー材料を含み、微細構造は、ベース層と同一のポリマー材料を含む、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１６９】
実施形態１９．反射層は、金属材料、無機材料、及び有機材料からなる群から選択される材料コーティングを含む、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１７０】
実施形態２０．微細構造の反対側のベース層によって支えられた接着剤を更に含む、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１７１】
実施形態２１．光方向転換フィルムは、ロール幅が１５．２５ｃｍ（６ｉｎｃｈ）以下のロールとして形成される、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
【０１７２】
実施形態２２．タビングリボンによって電気接続された複数のＰＶ電池と、
タビングリボンのうちの少なくとも１つの少なくとも一部分上に付与された光方向転換フィルム物品と、を備える、ＰＶモジュールであって、光方向転換フィルム物品は、
長手方向軸を定義する光方向転換フィルムであって、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造であって、
微細構造の各々は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、
更に、微細構造のうちの少なくとも１つの一次軸は、長手方向軸に対して斜めである、微細構造と、
ベース層の反対側の微細構造上に反射層と、を含む、光方向転換フィルムを含む、ＰＶモジュール。
【０１７３】
実施形態２３．少なくとも１つのタビングリボンが、長さ方向を定義し、更に、少なくとも１つのタビングリボン上に付与された光方向転換フィルム物品は、少なくとも１つの微細構造の一次軸を長さ方向に対して斜めに配置する、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
【０１７４】
実施形態２４．ＰＶ電池を含まない少なくとも１つの追加の領域に付与された、光方向転換フィルム物品を更に含む、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
【０１７５】
実施形態２５．ＰＶ電池を含まない少なくとも１つの追加の領域に付与された、光方向転換フィルム物品を更に含み、少なくとも１つの追加の領域は、ＰＶ電池のうちの少なくとも１つの周囲である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
【０１７６】
実施形態２６．ＰＶ電池を含まない少なくとも１つの追加の領域に付与された、光方向転換フィルム物品を更に含み、少なくとも１つの追加の領域は、直接隣接している一対のＰＶ電池間の領域である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
【０１７７】
実施形態２７．ＰＶモジュールは、横置き又は縦置きに設置された場合、実質的に同様の年間効率性能を示す、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
【０１７８】
実施形態２８．タビングリボンによって電気接続された複数のＰＶ電池を含む、ＰＶモジュールの作製方法であって、
タビングリボンのうちの少なくとも１つの少なくとも一部分上に光方向転換フィルム物品を付与することを含み、光方向転換フィルム物品は、
長手方向軸を定義する光方向転換フィルムであって、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造であって、
微細構造の各々は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、
更に、微細構造のうちの少なくとも１つの一次軸は、長手方向軸に対して斜めである、微細構造と、
ベース層の反対側の微細構造上に反射層と、を含む、光方向転換フィルムを含む、ＰＶモジュールの作製方法。
【０１７９】
実施形態２９．光方向転換フィルム物品１つを、ＰＶ電池のうち直接隣接しているものの間の領域に付与することを更に含む、ＰＶモジュールの作製方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
【０１８０】
実施形態３０．光方向転換フィルム物品１つをＰＶ電池のうちの少なくとも１つの周囲に付与することを更に含む、ＰＶモジュールの作製方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
【０１８１】
実施形態３１．設置場所にてＰＶモジュールを設置する方法であって、ＰＶモジュールは、ＰＶ電池を含まないＰＶモジュールの領域を定義するように配置された、複数の隔置されたＰＶ電池を含み、この方法は、
ＰＶ電池を含まない領域のうちの１つの少なくとも一部分上に第１の光方向転換フィルム物品を付与することと（ここで、光方向転換フィルム物品は、
長手方向軸を定義する光方向転換フィルムであって、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造であって、
微細構造の各々は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、
更に、微細構造のうちの少なくとも１つの一次軸は、長手方向軸に対して斜めである、微細構造と、
ベース層の反対側の微細構造上の反射層と、を含む、光方向転換フィルムを含む。）、
設置場所にてＰＶモジュールを取り付けることと、を含み、
取り付けるステップの後に、少なくとも１つの微細構造の一次軸は、実質的に設置場所の東西方向に整列される、設置場所にてＰＶモジュールを設置する方法。
【０１８２】
実施形態３２．光方向転換フィルムを付与するステップの後に、前側層は、ＰＶモジュールを完成する際に、ＰＶ電池上に配置される、設置場所にてＰＶモジュールを設置する方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
【０１８３】
実施形態３３．取り付けるステップの後に、少なくとも１つの微細構造の一次軸は、東西方向に対して、４５度以下の角度を定義する、設置場所にてＰＶモジュールを設置する方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
【０１８４】
実施形態３４．取り付けるステップの後に、少なくとも１つの微細構造の一次軸は、東西方向に対して、２０度以下の角度を定義する、設置場所にてＰＶモジュールを設置する方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
【０１８５】
実施形態３５．取り付けるステップの後に、少なくとも１つの微細構造の一次軸は、東西方向に対して、５度以下の角度を定義する、設置場所にてＰＶモジュールを設置する方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
【０１８６】
実施形態３６．ＰＶモジュールは、長さ方向及び幅方向を定義し、更に、光方向転換フィルム物品は、ＰＶ電池のうち２つの直接隣接しているものの間に配置され、長さ方向に延びる、設置場所にてＰＶモジュールを設置する方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
【０１８７】
実施形態３７．ＰＶモジュールは、長さ方向及び幅方向を定義し、更に、光方向転換フィルム物品は、ＰＶ電池のうち２つの直接隣接しているものの間に配置され、幅方向に延びる、設置場所にてＰＶモジュールを設置する方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
【０１８８】
実施形態３８．ＰＶ電池を含まない領域のうちの第２のものの少なくとも一部分上に第２の光方向転換フィルム物品を付与することを更に含み、第２の光方向転換フィルム物品は、
長手方向軸を定義する光方向転換フィルムであって、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造であって、
微細構造の各々は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、
更に、微細構造のうちの少なくとも１つの一次軸は、長手方向軸に対して斜めである、微細構造と、
ベース層の反対側の微細構造上に反射層と、を含む、光方向転換フィルムを含み、
第１及び第２の光方向転換フィルム物品は、ＰＶモジュールの周囲形状に対して異なる方向に延び、
更に、取り付けるステップの後に、第２の光方向転換フィルム物品の少なくとも１つの微細構造の一次軸は、実質的に設置場所の東西方向に整列される、設置場所にてＰＶモジュールを設置する方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
【０１８９】
実施形態３９．第１の光方向転換フィルム物品の少なくとも１つの微細構造のバイアス角は、第２の光方向転換フィルム物品の少なくとも１つの微細構造のバイアス角とは異なる、実施形態３８に記載の方法。
【０１９０】
実施形態４０．タビングリボンによって電気接続された複数のＰＶ電池と、
ＰＶ電池を含まない少なくとも１つの領域に付与された物品上に付与された光方向転換フィルム物品と、を備える、ＰＶモジュールであって、光方向転換フィルム物品は、
長手方向軸を定義する光方向転換フィルムであって、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造であって、
微細構造の各々は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、
更に、微細構造のうちの少なくとも１つの一次軸は、長手方向軸に対して斜めである、微細構造と、
ベース層の反対側の微細構造上に反射層と、を含む、光方向転換フィルムを含む、ＰＶモジュール。
【０１９１】
実施形態４１．少なくとも１つのタビングリボンが、長さ方向を定義し、更に、ＰＶ電池を含まない少なくとも１つの領域上に付与された光方向転換フィルム物品は、少なくとも１つの微細構造の一次軸を長さ方向に対して斜めに配置する、実施形態４０に記載のＰＶモジュール。
【０１９２】
実施形態４２．ＰＶ電池を含まない少なくとも１つの領域は、ＰＶ電池のうちの少なくとも１つの周囲である、実施形態４０又は４１に記載のＰＶモジュール。
【０１９３】
実施形態４３．ＰＶ電池を含まない少なくとも１つの領域は、直接隣接している一対のＰＶ電池間の領域である、実施形態４０〜４２のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０１９４】
実施形態４４．ＰＶモジュールは、横置き又は縦置きに設置された場合、実質的に同様の年間効率性能を示す、実施形態４０〜４３のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０１９５】
実施形態４５ａ．長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、１°〜９０°の範囲のバイアス角を形成する、実施形態４０〜４４のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０１９６】
実施形態４５ｂ．長手方向軸及び全ての微細構造の一次軸は、１°〜９０°の範囲のバイアス角を形成する、実施形態４０〜４４のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０１９７】
実施形態４５ｃ．長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、−１°〜−９０°の範囲のバイアス角を形成する、実施形態４０〜４４のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０１９８】
実施形態４５ｄ．長手方向軸及び全ての微細構造の一次軸は、−１°〜−９０°の範囲のバイアス角を形成する、実施形態４０〜４４のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０１９９】
実施形態４６ａ．長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、１°〜８９°の範囲のバイアス角を形成する、実施形態４０〜４５のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０２００】
実施形態４６ｂ．長手方向軸及び全ての微細構造の一次軸は、１°〜８９°の範囲のバイアス角を形成する、実施形態４０〜４５のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０２０１】
実施形態４６ｃ．長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、−１°〜−８９°の範囲のバイアス角を形成する、実施形態４０〜４５のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０２０２】
実施形態４６ｄ．長手方向軸及び全ての微細構造の一次軸は、−１°〜−８９°の範囲のバイアス角を形成する、実施形態４０〜４５のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０２０３】
実施形態４７ａ．長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、２０°〜７０°の範囲のバイアス角を形成する、実施形態４０〜４６のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０２０４】
実施形態４７ｂ．微細構造の各々の一次軸及び長手方向軸は、２０°〜７０°の範囲のバイアス角を形成する、実施形態４０〜４７のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０２０５】
実施形態４８ａ．長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、−２０°〜−７０°の範囲のバイアス角を形成する、実施形態４０〜４６のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０２０６】
実施形態４８ｂ．微細構造の各々の一次軸及び長手方向軸は、−２０°〜−７０°の範囲のバイアス角を形成する、実施形態４０〜４７のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０２０７】
実施形態４９．長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、約４５°のバイアス角を形成する、実施形態４０〜４８のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０２０８】
実施形態４９ａ．長手方向軸及び全ての微細構造の一次軸は、約−４５°のバイアス角を形成する、実施形態４０〜４８のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０２０９】
実施形態５０ａ．長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、約４５°のバイアス角を形成する、実施形態４０〜４８のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０２１０】
実施形態５０ｂ．長手方向軸及び全ての微細構造の一次軸は、約−４５°のバイアス角を形成する、実施形態４０〜４８のいずれか１つに記載のＰＶモジュール。
【０２１１】
本開示の接着剤と共に使用可能な光方向転換フィルム、及び光方向転換フィルムを含むソーラーモジュールの更なる例示的実施形態
１．長手方向軸を定義する光方向転換フィルムであって、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造であって、
微細構造の各々は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、
微細構造のうちの少なくとも１つの一次軸は、長手方向軸に対して斜めであり、
更に、長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、バイアス角を定義する、微細構造と、
ベース層の反対側の微細構造上に反射層と、を含む、光方向転換フィルムを備える、光方向転換フィルム物品。
２．大部分の微細構造の一次軸は、長手方向軸に対して斜めである、実施形態１に記載の光方向転換フィルム物品。
３．全ての微細構造の一次軸は、長手方向軸に対して斜めである、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
４．バイアス角は、１°〜９０°の範囲である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
５．バイアス角は、１°〜８９°の範囲である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
６．バイアス角は、２０°〜７０°の範囲である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
７．微細構造の各々の、一次軸と長手方向軸との間に形成されたバイアス角は、−１°〜−９０°の範囲である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
８．微細構造の各々の、一次軸と長手方向軸との間に形成されたバイアス角は、−１°〜−８９°の範囲である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
９．微細構造の各々の、一次軸と長手方向軸との間に形成されたバイアス角は、−２０°〜−７０°の範囲である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
１０．バイアス角は、４５°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
１１．バイアス角は、６５°〜９０°である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
１２．バイアス角は、７０°〜９０°である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
１３．バイアス角は、７５°〜９０°である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
１４．バイアス角は、７５°〜８５°である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
１５．バイアス角は、８０°〜９０°である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
１６．バイアス角は、８０°〜８５°である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
１７．バイアス角は、−４５°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
１８．バイアス角は、−６５°〜−９０°である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
１９．バイアス角は、−７０°〜−９０°である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
２０．バイアス角は、−７５°〜−９０°である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
２１．バイアス角は、−７５°〜−８５°である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
２２．バイアス角は、−８０°〜−９０°である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
２３．バイアス角は、−８０°〜−８５°である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
２４．バイアス角は、７４°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
２５．バイアス角は、７５°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
２６．バイアス角は、７６°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
２７．バイアス角は、７７°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
２８．バイアス角は、７８°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
２９．バイアス角は、７９°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
３０．バイアス角は、８０°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
３１．バイアス角は、８１°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
３２．バイアス角は、８２°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
３３．バイアス角は、８３°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
３４．バイアス角は、８４°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
３５．バイアス角は、８５°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
３６．バイアス角は、８６°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
３７．バイアス角は、８７°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
３８．バイアス角は、８８°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
３９．バイアス角は、８９°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
４０．バイアス角は、９０°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
４１．バイアス角は、−７４°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
４２．バイアス角は、−７５°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
４３．バイアス角は、−７６°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
４４．バイアス角は、−７７°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
４５．バイアス角は、−７８°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
４６．バイアス角は、−７９°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
４７．バイアス角は、−８０°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
４８．バイアス角は、−８１°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
４９．バイアス角は、−８２°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
５０．バイアス角は、−８３°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
５１．バイアス角は、−８４°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
５２．バイアス角は、−８５°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
５３．バイアス角は、−８６°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
５４．バイアス角は、−８７°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
５５．バイアス角は、−８８°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
５６．バイアス角は、−８９°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
５７．バイアス角は、−９０°±２度である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
５８．光方向付けフィルムは、対向する端縁部及び対向する側縁部を有するストリップであり、ストリップの長さは、対向する端縁部の間に定義され、ストリップの幅は、対向する側縁部の間に定義され、更に、長さは、少なくとも幅の１０倍であり、より更に、長手方向軸は、長さ方向である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
５９．微細構造の各々は、実質的に三角形のプリズム形状を有する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
６０．微細構造の各々は、実質的に三角形のプリズム形状を有し、一次軸は、実質的に三角形のプリズム形状の山に沿って定義される、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
６１．微細構造の各々は、実質的に三角形のプリズム形状を有し、一次軸は、実質的に三角形のプリズム形状の山に沿って定義され、実質的に三角形のプリズム形状は、対応する山からベース層へ延びる対向する切子面を含み、更に、微細構造のうちの少なくとも１つの山及び対向する側のうちの少なくとも１つは、ベース層に沿って延びて非直線である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
６２．微細構造の各々は、実質的に三角形のプリズム形状を有し、一次軸は、実質的に三角形のプリズム形状の山に沿って定義され、微細構造の少なくともいくつかの山は、丸められている、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
６３．実質的に三角形のプリズム形状の山は、約１２０°の頂角を定義する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
６４．微細構造は、ベース層から５マイクロメートル〜５００マイクロメートル突出している、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
６５．ベース層は、ポリマー材料を含む、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
６６．微細構造は、ポリマー材料を含む、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
６７．微細構造は、ポリマー材料を含み、微細構造は、ベース層と同一のポリマー材料を含む、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
６８．反射層は、金属材料、無機材料、及び有機材料からなる群から選択される材料コーティングを含む、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
６９．微細構造の反対側のベース層に隣接している接着剤を更に含む、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
７０．光方向転換フィルムは、ロール幅が１５．２５ｃｍ（６ｉｎｃｈ）以下のロールとして形成される、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
７１．タビングリボンによって電気接続された複数のＰＶ電池と、
タビングリボンのうちの少なくとも１つの少なくとも一部分上に付与された光方向転換フィルム物品と、を備える、ＰＶモジュールであって、光方向転換フィルム物品は、
長手方向軸を定義する光方向転換フィルムであって、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造であって、
微細構造の各々は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、
微細構造のうちの少なくとも１つの一次軸は、長手方向軸に対して斜めであり、
更に、長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、バイアス角を定義する、微細構造と、
ベース層の反対側の微細構造上に反射層と、を含む、光方向転換フィルムを含む、ＰＶモジュール。
７２．少なくとも１つのタビングリボンが、長さ方向を定義し、更に、少なくとも１つのタビングリボン上に付与された光方向転換フィルム物品は、少なくとも１つの微細構造の一次軸を長さ方向に対して斜めに配置する、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
７３．ＰＶ電池を含まない少なくとも１つの追加の領域に付与された、光方向転換フィルム物品を更に含む、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
７４．ＰＶ電池のうちの少なくとも１つを取り囲む周囲に付与された光方向転換フィルム物品を更に含む、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
７５．直接隣接している一対のＰＶ電池間の領域に付与された光方向転換フィルム物品を更に含む、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
７６．ＰＶモジュールは、横置き又は縦置きに設置された場合、実質的に同様の年間効率性能を示す、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
７７．光方向転換フィルム物品は、１°〜９０°の範囲のバイアス角を有する、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
７８．光方向転換フィルム物品は、２０°〜７０°の範囲のバイアス角を有する、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
７９．微細構造の各々の、一次軸と長手方向軸との間に形成されたバイアス角は、−２０°〜−７０°の範囲である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
８０．光方向転換フィルム物品は、バイアス角が４５°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
８１．光方向転換フィルム物品は、バイアス角が−４５°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
８２．バイアス角は、６５°〜９０°である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
８３．バイアス角は、７０°〜９０°である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
８４．バイアス角は、７５°〜９０°である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
８５．バイアス角は、７５°〜８５°である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
８６．バイアス角は、８０°〜９０°である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
８７．バイアス角は、８０°〜８５°である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
８８．バイアス角は、７４°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
８９．バイアス角は、７５°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
９０．バイアス角は、７６°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
９１．バイアス角は、７７°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
９２．バイアス角は、７８°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
９３．バイアス角は、７９°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
９４．バイアス角は、８０°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
９５．バイアス角は、８１°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
９６．バイアス角は、８２°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
９７．バイアス角は、８３°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
９８．バイアス角は、８４°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
９９．バイアス角は、８５°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１００．バイアス角は、８６°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１０１．バイアス角は、８７°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１０２．バイアス角は、８８°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１０３．バイアス角は、８９°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１０４．バイアス角は、９０°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１０５．バイアス角は、−６５°〜−９０°である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１０６．バイアス角は、−７０°〜−９０°である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換フィルム物品。
１０７．バイアス角は、−７５°〜−９０°である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１０８．バイアス角は、−５°〜−８５°である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１０９．バイアス角は、−８０°〜−９０°である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１１０．バイアス角は、−８０°〜−８５°である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１１１．バイアス角は、−７４°±−２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１１２．バイアス角は、−７５°±−２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１１３．バイアス角は、−７６°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１１４．バイアス角は、−７７°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１１５．バイアス角は、−７８°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１１６．バイアス角は、−７９°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１１７．バイアス角は、−８０°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１１８．バイアス角は、−８１°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１１９．バイアス角は、−８２°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１２０．バイアス角は、−８３°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１２１．バイアス角は、−８４°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１２２．バイアス角は、−８５°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１２３．バイアス角は、−８６°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１２４．バイアス角は、−８７°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１２５．バイアス角は、８８°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１２６．バイアス角は、−８９°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１２７．バイアス角は、−９０°±２度である、ＰＶモジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のＰＶモジュール。
１２８．タビングリボンによって電気接続された複数のＰＶ電池を含む、ＰＶモジュールの作製方法であって、
タビングリボンのうちの少なくとも１つの少なくとも一部分上に光方向転換フィルム物品を付与することを含み、光方向転換フィルム物品は、
長手方向軸を定義する光方向転換フィルムであって、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造であって、
微細構造の各々は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、
微細構造のうちの少なくとも１つの一次軸は、長手方向軸に対して斜めであり、
更に、長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、バイアス角を定義する、微細構造と、
ベース層の反対側の微細構造上に反射層と、を含む、光方向転換フィルムを含む、ＰＶモジュールの作製方法。
１２９．光方向転換フィルム物品１つを直接隣接しているＰＶ電池間の領域に付与することを更に含む、ＰＶモジュールの作製方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
１３０．光方向転換フィルム物品１つをＰＶ電池のうちの少なくとも１つの周囲に付与することを更に含む、ＰＶモジュールの作製方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
１３１．設置場所にてＰＶモジュールを設置する方法であって、ＰＶモジュールは、ＰＶ電池を含まないＰＶモジュールの領域を定義するように配置された、複数の隔置されたＰＶ電池を含み、この方法は、
ＰＶ電池を含まない領域のうちの１つの少なくとも一部分上に第１の光方向転換フィルム物品を付与することと（ここで、光方向転換フィルム物品は、
長手方向軸を定義する光方向転換フィルムであって、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造であって、
微細構造の各々は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、
更に、微細構造のうちの少なくとも１つの一次軸は、長手方向軸に対して斜めである、微細構造と、
ベース層の反対側の微細構造上の反射層と、を含む、光方向転換フィルムを含む。）、
設置場所にてＰＶモジュールを取り付けることと、を含み、
取り付けるステップの後に、少なくとも１つの微細構造の一次軸は、実質的に設置場所の東西方向に整列される、ＰＶモジュールを設置する方法。
１３２．光方向転換フィルムを付与するステップの後に、前側層は、ＰＶモジュールを完成する際に、ＰＶ電池上に配置される、ＰＶモジュールを設置する方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
１３３．取り付けるステップの後に、少なくとも１つの微細構造の一次軸は、東西方向に対して、４５度以下の角度を定義する、ＰＶモジュールを設置する方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
１３４．取り付けるステップの後に、少なくとも１つの微細構造の一次軸は、東西方向に対して、２０度以下の角度を定義する、ＰＶモジュールを設置する方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
１３５．取り付けるステップの後に、少なくとも１つの微細構造の一次軸は、東西方向に対して、５度以下の角度を定義する、ＰＶモジュールを設置する方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
１３６．ＰＶモジュールは、長さ方向及び幅方向を定義し、更に、光方向転換フィルム物品は、２つの直接隣接しているＰＶ電池の間に配置され、長さ方向に延びる、ＰＶモジュールを設置する方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
１３７．ＰＶモジュールは、長さ方向及び幅方向を定義し、更に、光方向転換フィルム物品は、２つの直接隣接しているＰＶ電池の間に配置され、幅方向に延びる、ＰＶモジュールを設置する方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
１３８．ＰＶ電池を含まない領域のうちの第２のものの少なくとも一部分上に第２の光方向転換フィルム物品を付与することを更に含み、第２の光方向転換フィルム物品は、
長手方向軸を定義する光方向転換フィルムであって、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造であって、
微細構造の各々は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、
更に、微細構造のうちの少なくとも１つの一次軸は、長手方向軸に対して斜めである、微細構造と、
ベース層の反対側の微細構造上に反射層と、を含む、光方向転換フィルムを含み、
第１及び第２の光方向転換フィルム物品は、ＰＶモジュールの周囲形状に対して異なる方向に延び、
更に、取り付けるステップの後に、第２の光方向転換フィルム物品の少なくとも１つの微細構造の一次軸は、実質的に設置場所の東西方向に整列される、ＰＶモジュールを設置する方法に対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の方法。
１３９．第１の光方向転換フィルム物品の少なくとも１つの微細構造のバイアス角は、第２の光方向転換フィルム物品の少なくとも１つの微細構造のバイアス角とは異なる、実施形態８８に記載の方法。
１４０．タビングリボンによって電気接続された複数のＰＶ電池と、
ＰＶ電池を含まない少なくとも１つの領域上に付与された光方向転換フィルム物品と、を備える、ソーラーパネルであって、光方向転換フィルム物品は、
長手方向軸を定義する光方向転換フィルムであって、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造であって、
微細構造の各々は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、
微細構造のうちの少なくとも１つの一次軸は、長手方向軸に対して斜めであり、
更に、長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、バイアス角を定義する、微細構造と、
ベース層の反対側の微細構造上に反射層と、を含む、光方向転換フィルムを含む、ソーラーパネル。
１４１．少なくとも１つのタビングリボンが、長さ方向を定義し、更に、ＰＶ電池を含まない少なくとも１つの領域上に付与された光方向転換フィルム物品は、少なくとも１つの微細構造の一次軸を長さ方向に対して斜めに配置する、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１４２．ＰＶ電池を含まない少なくとも１つの領域は、ＰＶ電池のうちの少なくとも１つの周囲である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１４３．ＰＶ電池を含まない少なくとも１つの領域は、直接隣接している一対のＰＶ電池間の領域である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１４４．ソーラーパネルは、横置き又は縦置きに設置された場合、実質的に同様の年間効率性能を示す、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１４５．バイアス角は、１°〜９０°の範囲である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１４６．バイアス角は、２０°〜７０°の範囲である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１４７．バイアス角は、−２０°〜−７０°の範囲である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１４８．バイアス角は、４５°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１４９．バイアス角は、６５°〜９０°である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１５０．バイアス角は、７０°〜９０°である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１５１．バイアス角は、７５°〜９０°である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１５２．バイアス角は、７５°〜８５°である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１５３．バイアス角は、８０°〜９０°である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１５４．バイアス角は、８０°〜８５°である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１５５．バイアス角は、７４°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１５６．バイアス角は、７５°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１５７．バイアス角は、７６°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１５８．バイアス角は、７７°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１５９．バイアス角は、７８°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１６０．バイアス角は、７９°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１６１．バイアス角は、８０°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１６２．バイアス角は、８１°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１６３．バイアス角は、８２°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１６４．バイアス角は、８３°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１６５．バイアス角は、８４°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１６６．バイアス角は、８５°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１６７．バイアス角は、８６°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１６８．バイアス角は、８７°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１６９．バイアス角は、８８°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１７０．バイアス角は、８９°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１７１．バイアス角は、９０°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１７２．バイアス角は、１°〜９０°の範囲である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１７３．バイアス角は、２０°〜７０°の範囲である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１７４．バイアス角は、−２０°〜−７０°の範囲である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１７５．バイアス角は、−４５°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１７６．バイアス角は、−６５°〜−９０°である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１７７．バイアス角は、−７０°〜−９０°である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１７８．バイアス角は、−７５°〜−９０°である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１７９．バイアス角は、−７５°〜−８５°である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１８０．バイアス角は、−８０°〜−９０°である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１８１．バイアス角は、−８０°〜−８５°である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１８２．バイアス角は、−７４°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１８３．バイアス角は、−７５°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１８４．バイアス角は、−７６°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１８５．バイアス角は、−７７°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１８６．バイアス角は、−７８°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１８７．バイアス角は、−７９°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１８８．バイアス角は、−８０°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１８９．バイアス角は、−８１°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１９０．バイアス角は、−８２°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１９１．バイアス角は、−８３°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１９２．バイアス角は、−８４°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１９３．バイアス角は、−８５°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１９４．バイアス角は、−８６°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１９５．バイアス角は、−８７°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１９６．バイアス角は、−８８°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１９７．バイアス角は、−８９°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
１９８．バイアス角は、−９０°±２度である、ソーラーパネルに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載のソーラーパネル。
【０２１２】
光方向転換物品及びソーラーモジュールの追加の例示的実施形態
１．光方向転換フィルムと、
光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、
この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である接着剤を含む、光方向転換物品。
２．光方向転換フィルムと、
光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、
この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である接着剤を含む、光方向転換物品。
３．光方向転換フィルムと、
光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、
この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である接着剤を含む、光方向転換物品。
４．光方向転換フィルムと、
光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、
この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である接着剤を含む、光方向転換物品。
５．光方向転換フィルムと、
光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、
この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である接着剤を含む、光方向転換物品。
６．光方向転換フィルムと、
光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、
この光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である接着剤を含む、光方向転換物品。
７．光方向転換フィルムと、
光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、
この光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
微細構造の少なくとも大部分は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、
長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、バイアス角を定義し、
この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である接着剤を含む、光方向転換物品。
８．光方向転換フィルムと、
光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、
この光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
微細構造の少なくとも大部分は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、
長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、０度±５度に等しいバイアス角を定義し、
この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である接着剤を含む、光方向転換物品。
９．光方向転換フィルムと、
光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、
この光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
微細構造の少なくとも大部分は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、
長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、４５度±５度に等しいバイアス角を定義し、
この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である接着剤を含む、光方向転換物品。
１０．光方向転換フィルムと、
光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、
この光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
微細構造の少なくとも大部分は、ベース層に沿って延びて、対応する一次軸を定義し、
長手方向軸及び少なくとも１つの微細構造の一次軸は、７０度〜９０度のバイアス角を定義し、
この接着剤層は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である接着剤を含む、光方向転換物品。
１１．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１２．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１３５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１３．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１５０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１４．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が２００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１５．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１６．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１７．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１３５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１８．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１５０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１９．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が２００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
２０．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
２１．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
２２．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１３５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
２３．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１５０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
２４．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が２００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
２５．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
２６．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
２７．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１３５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
２８．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が１５０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
２９．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２超であり、剥離接着力値が２００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
３０．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
３１．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
３２．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
３３．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
３４．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
３５．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
３６．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
３７．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
３８．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
３９．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
４０．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
４１．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
４２．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
４３．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
４４．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
４５．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
４６．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
４７．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
４８．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
４９．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
５０．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
５１．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
５２．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
５３．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
５４．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
５５．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
５６．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
５７．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
５８．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
５９．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
６０．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
６１．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
６２．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
６３．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
６４．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
６５．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
６６．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１５０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
６７．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１５０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
６８．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１５０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
６９．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１５０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
７０．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１５０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
７１．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１５０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
７２．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１５０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
７３．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１５０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
７４．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１５０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
７５．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１５０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
７６．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１５０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
７７．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１５０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
７８．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が２００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
７９．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が２００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
８０．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が２００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
８１．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が２００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
８２．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が２００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
８３．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が２００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
８４．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が２００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
８５．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が２００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
８６．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が２００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
８７．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が２００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
８８．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が２００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
８９．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が２００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）超である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
９０．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
９１．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
９２．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
９３．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
９４．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
９５．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
９６．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
９７．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
９８．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
９９．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１００．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１０１．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１０２．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１０３．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１０４．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１０５．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１０６．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１０７．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１０８．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１０９．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１１０．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１１１．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１１２．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１１３．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜２０００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１１４．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１１５．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１１６．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１１７．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１１８．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１１９．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１２０．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１２１．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１２２．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１２３．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１２４．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１２５．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１２５ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１２６．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１２７．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１２８．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１２９．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１３０．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１３１．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１３２．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１３３．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１３４．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１３５．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１２５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１３６．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３０Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１３７．接着剤は、１００℃での動的剪断応力が３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２〜１３５Ｎ／（１／２ｉｎｃｈ）２であり、剥離接着力値が１３０ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）〜１５００ｇ／（１／２ｉｎｃｈ）である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１３８．接着剤は、熱活性化接着剤である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１３９．接着剤は、エチレンビニルアセテート接着剤である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１４０．接着剤は、エチレンビニルアセテート接着剤とアクリレート感圧性接着剤との混合物である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１４１．接着剤は、感圧性接着剤である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１４２．接着剤は、アクリレート感圧性接着剤である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１４３．接着剤は、化学線で硬化可能なエチレンビニルアセテート接着剤である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１４４．接着剤は、紫外線で硬化されたエチレンビニルアセテート接着剤組成物である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１４５．接着剤は、電子線で硬化されたエチレンビニルアセテート接着剤である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１４６．接着剤は、化学線で硬化可能な感圧性接着剤である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１４７．接着剤は、紫外線で硬化された感圧性接着剤である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１４８．接着剤は、電子線で硬化された感圧性接着剤である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１４９．接着剤は、化学線で硬化可能な、エチレンビニルアセテート接着剤と感圧性接着剤との混合物である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１５０．接着剤は、紫外線で硬化された、エチレンビニルアセテート接着剤と感圧性接着剤との混合物である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１５１．接着剤は、電子線で硬化された、エチレンビニルアセテート接着剤と感圧性接着剤との混合物である、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１５２．光方向転換物品は、細長いストリップである、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１５３．接着剤層に直接隣接しているライナーを更に含む、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１５４．光方向転換物品は、ロールとして形成される、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１５５．光方向転換物品は、ロールとして形成され、ロールは、６ｉｎｃｈ以下の幅を有する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１５６．光方向転換フィルムは、接着剤層に直接隣接しているプライマー層を含む、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１５７．光方向転換フィルムは、プラズマ処理されている、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１５８．光方向転換フィルムは、コロナ処理されている、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１５９．光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含む、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１６０．光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
微細構造の少なくとも大部分は、実質的に三角形のプリズム形状を有する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１６１．光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
微細構造のうちの少なくとも１つは、山を有し、山は、丸められている、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１６２．光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
微細構造は、ベース層から５マイクロメートル〜５００マイクロメートル突出している、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１６３．光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
微細構造の少なくとも大部分は、実質的に三角形のプリズム形状を有し、
実質的に三角形のプリズム形状の山は、約１２０°の頂角を定義する、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１６４．光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
微細構造の少なくとも大部分は、実質的に三角形のプリズム形状を有し、
三角形のプリズムの少なくとも１つの切子面は、平坦でない、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１６５．光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
微細構造は、ポリマー材料を含む、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１６６．光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
反射層は、金属材料、無機材料、及び有機材料から選択される材料コーティングを含む、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１６７．光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含み、
反射層は、アルミニウム、銀、クロム、ニッケル、亜鉛、及びこれらの組み合わせから選択される金属材料を含む、前述の実施形態のいずれか一項に記載の光方向転換物品。
１６８．少なくとも１つのタビングリボンを含む少なくとも１つの光電池と、
実施形態１〜１６７のいずれか一項に記載の光方向転換物品と、を備える、光起電力モジュールであって、
この光方向転換物品は、光方向転換フィルムと、光方向転換フィルムに直接隣接している接着剤層と、を含み、
この光方向転換フィルムは、
ベース層と、
ベース層から突出する規則的に配置された複数の微細構造と、
ベース層の反対側で微細構造に直接隣接している反射層と、を含む、光起電力モジュール。
１６９．光方向転換物品は、タビングリボン上にある、モジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の光起電力モジュール。
１７０．光方向転換物品は、光電池を含まない少なくとも１つの領域上にある、モジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の光起電力モジュール。
１７１．光方向転換物品は、タビングリボン上にあり、タビングリボンに対して１ｍｍ以下の平均ドリフトを有する、モジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の光起電力モジュール。
１７２．光方向転換物品は、タビングリボン上にあり、タビングリボンに対して０．７５ｍｍ以下の平均ドリフトを有する、モジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の光起電力モジュール。
１７３．光方向転換物品は、タビングリボン上にあり、タビングリボンに対して０．５ｍｍ以下の平均ドリフトを有する、モジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の光起電力モジュール。
１７４．光方向転換物品は、タビングリボン上にあり、タビングリボンに対して０．２５ｍｍ以下の平均ドリフトを有する、モジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の光起電力モジュール。
１７５．光方向転換物品は、タビングリボン上にあり、タビングリボンに対して０．２ｍｍ以下の平均ドリフトを有する、モジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の光起電力モジュール。
１７６．光方向転換物品は、タビングリボン上にあり、タビングリボンに対して０．１ｍｍ以下の平均ドリフトを有する、モジュールに対する前述の実施形態のいずれか一項に記載の光起電力モジュール。
【図１Ａ】
2019526653.tif 000010
【図１Ｂ】
2019526653.tif 000011
【図１Ｃ】
2019526653.tif 000012
【図２】
2019526653.tif 000013
【図３】
2019526653.tif 000014
【図４】
2019526653.tif 000015
【図５】
2019526653.tif 000016
【図６Ａ】
2019526653.tif 000017
【図６Ｂ】
2019526653.tif 000018
【図７Ａ】
2019526653.tif 000019
【図７Ｂ】
2019526653.tif 000020
【図８】
2019526653.tif 000021
【図９】
2019526653.tif 000022
【図１０Ａ】
2019526653.tif 000023
【図１０Ｂ】
2019526653.tif 000024
【図１１Ａ】
2019526653.tif 000025
【図１１Ｂ】
2019526653.tif 000026
【図１２Ａ】
2019526653.tif 000027
【図１２Ｂ】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１４Ａ】
2019526653.tif 000031
【図１４Ｂ】
2019526653.tif 000032
【図１４Ｃ】
2019526653.tif 000033
【図１５】
2019526653.tif 000034
【図１６Ａ】
2019526653.tif 000035
【図１６Ｂ】
2019526653.tif 000036
【図１７Ａ】
2019526653.tif 000037
【図１７Ｂ】
2019526653.tif 000038
【図１８Ａ】
2019526653.tif 000039
【図１８Ｂ】
2019526653.tif 000040
【図１９Ａ】
2019526653.tif 000041
【図１９Ｂ】
2019526653.tif 000042
【図２０Ａ】
2019526653.tif 000043
【図２０Ｂ】
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【図２１Ａ】
2019526653.tif 000045
【図２１Ｂ】
2019526653.tif 000046
【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【図２３Ａ】
2019526653.tif 000049
【図２３Ｂ】
2019526653.tif 000050
【図２４Ａ】
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【図２４Ｂ】
2019526653.tif 000052
【図２５Ａ】
2019526653.tif 000053
【図２５Ｂ】
2019526653.tif 000054
【図２６Ａ】
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【図２６Ｂ】
2019526653.tif 000056
【図２７Ａ】
2019526653.tif 000057
【図２７Ｂ】
2019526653.tif 000058
【図２８Ａ】
2019526653.tif 000059
【図２８Ｂ】
2019526653.tif 000060
【図２９Ａ】
2019526653.tif 000061
【図２９Ｂ】
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【図３０】
2019526653.tif 000063
【図３１】
2019526653.tif 000064
【国際調査報告】
2019526653.tif 000065
2019526653.tif 000066