(57)【要約】  一実施において、本システムには食料品を調理するために使用されるエネルギー量を提供するために操作可能な熱源が含まれ、またさらに一以上のプロセッサが含まれる。前記プロセッサは要求された調理温度の表示を受信し、また異なる時間における食料品に関連する測定温度からなる複数の表示を受信するように操作可能である。前記プロセッサは、要求された調理温度と測定温度との差分に基づいて積分項を決定し、前記積分項に基づいて熱損失項を決定し、前記熱損失項に基づいてエネルギー調整値を決定するようにさらに操作可能である。前記熱源は、決定されたエネルギー調整値に従って、前記熱源により提供されるエネルギー量を変更するように、さらに操作可能である。【選択図】図１Ｂ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ａ．食料品を調理するために利用されるエネルギー量を提供するように操作可能な熱源と、
ｂ．前記熱源と通信可能に接続されている一以上のプロセッサであって、実行されると、
ｉ．要求された調理温度の表示を受信し、
ｉｉ．食料品に関連した異なる時間における測定温度に係る複数の表示を受信し、
ｉｉｉ．前記要求された調理温度と前記測定温度の差分に基づいて積分項を決定し、
ｉｖ．前記積分項に基づいて熱損失項を決定し、
ｖ．前記熱損失項に基づいてエネルギー調整値を決定する、
ように操作可能な一以上のプロセッサと、
を備え、
ｃ．前記熱源は、決定された前記エネルギー調整値に従って、前記熱源により提供されるエネルギー量を変更するようにさらに操作可能となっている、
ことを特徴とするシステム。
【請求項２】
前記プロセッサは、実行されると、前記熱損失項と前記積分項に基づいてエネルギー調整値を決定するようにさらに操作可能であることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記熱損失項が前記積分項の一部として算出されることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項４】
前記積分項を０．５から０．９までの数字で乗じることにより、前記熱損失項が前記積分項の一部として算出されることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項５】
前記熱損失項が複数の測定温度にわたって算出された積分項から算出され、
前記複数の測定温度は、前記測定温度が前記要求された調理温度よりも低かった最後の２つの連続した瞬間から広がっていることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項６】
前記熱損失項が複数の積分項から算出され、
前記複数の積分項の各々は、複数の測定温度にわたって算出され、
前記複数の測定温度は、前記測定温度が前記要求された調理温度よりも低かった最後の２つの連続した瞬間から広がっていることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項７】
前記熱損失項が複数の積分項の平均値から算出され、
前記複数の積分項の各々は、複数の測定温度にわたって算出され、
前記複数の測定温度は、前記測定温度が前記要求された調理温度よりも低かった最後の２つの連続した瞬間から広がっていることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項８】
前記複数の積分項の各々を０．５から０．９までの数字で乗じることにより、前記熱損失項が、前記複数の積分項の各々の一部としてさらに算出されることを特徴とする請求項７に記載のシステム。
【請求項９】
前記熱損失項が複数の積分項の重み付けされた平均値から算出され、
前記複数の積分項の各々は、複数の測定温度にわたって算出され、
前記複数の測定温度は、前記測定温度が前記要求された調理温度よりも低かった最後の２つの連続した瞬間から広がっており、
前記複数の積分項のうち、最も新しく決定された積分項が、それより前に決定された積分項よりも、より重く重み付けされることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項１０】
前記複数の積分項の各々を０．５から０．９までの数字で乗じることにより、前記熱損失項が、前記複数の積分項の各々の一部としてさらに算出されることを特徴とする請求項９に記載のシステム。
【請求項１１】
前記プロセッサは、実行されると、
ａ．前記要求された調理温度と前記測定温度の差分に基づいて比例項を決定し、
ｂ．前記要求された調理温度と前記測定温度の差分に基づいて微分項を決定し、
ｃ．前記熱損失項、前記積分項、前記比例項、および前記微分項に基づいてエネルギー調整値を決定する、
ようにさらに操作可能であることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項１２】
ロジックを備えた非一過性のコンピュータ可読記憶媒体であって、前記ロジックは、一以上のプロセッサにより実行されたときに、
ａ．要求された調理温度の表示を受信し、
ｂ．食料品に関連する異なる時間における測定温度に関する複数の表示を受信し、
ｃ．前記要求された調理温度と前記測定温度の差分に基づいて積分項を決定し、
ｄ．前記積分項に基づいて熱損失項を決定し、
ｅ．前記熱損失項に基づいてエネルギー調整値を決定し、
ｆ．決定された前記エネルギー調整値を送信する、
ように構成されており、
前記決定されたエネルギー調整値は、食料品を調理するために熱源により提供されているエネルギー量を、前記熱源に変更させるように構成されていることを特徴とする非一過性のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１３】
前記積分項を０．５から０．９までの数字で乗じることにより、前記熱損失項が前記積分項の一部として算出されることを特徴とする請求項１２に記載の非一過性のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１４】
前記熱損失項が複数の測定温度にわたって算出された積分項から算出され、
前記複数の測定温度は、前記測定温度が前記要求された調理温度よりも低かった最後の２つの連続した瞬間から広がっていることを特徴とする請求項１２に記載の非一過性のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１５】
前記熱損失項が複数の積分項から算出され、
前記複数の積分項の各々は複数の測定温度にわたって算出され、
前記複数の測定温度は、前記測定温度が前記要求された調理温度よりも低かった最後の２つの連続した瞬間から広がっていることを特徴とする請求項１２に記載の非一過性のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１６】
ａ．熱源システムの熱源を用いて、調理レシピに従って食料品を調理するために使用されるエネルギー量を提供するステップと、
ｂ．前記熱源に通信可能に接続している一以上のプロセッサを用いて、食料品に関連する測定温度の表示を受信するステップと、
ｃ．前記プロセッサを用いて、要求された調理温度の表示を受信するステップと、
ｄ．前記プロセッサを用いて、前記要求された調理温度が前記測定温度よりも低いか否かを判断するステップと、
ｅ．前記要求された調理温度が前記測定温度よりも低いという判断を受けて、前記プロセッサを用いて、前記要求された調理温度と前記測定温度との差分に基づいて比例項を決定するステップと、
ｆ．決定された前記比例項に応じて前記熱源を作動させるステップと、
ｇ．前記プロセッサを用いて、食料品に関連した異なる時間における追加測定温度に係る複数の表示を受信するステップと、
ｈ．前記プロセッサを用いて、前記要求された調理温度と前記追加測定温度の差分に基づいて、積分項を決定するステップと、
ｉ．前記プロセッサを用いて、前記積分項に基づいて熱損失項を決定するステップと、
ｊ．前記プロセッサを用いて、前記比例項、前記積分項、および前記熱損失項に基づいて、エネルギー調整値を決定するステップと、
ｋ．決定された前記エネルギー調整値に従って前記熱源を作動させるステップと、
を備えることを特徴とする方法。
【請求項１７】
前記熱損失項が前記積分項の一部として算出されることを特徴とする請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記積分項を０．５から０．９までの数字で乗じることにより、前記熱損失項が前記積分項の一部として算出されることを特徴とする請求項１６に記載の方法。
【請求項１９】
前記熱損失項が、複数の追加測定温度にわたって算出された積分項から算出され、
前記複数の追加測定温度は、前記追加測定温度が前記要求された調理温度よりも低かった最後の２つの連続した瞬間から広がっていることを特徴とする請求項１６に記載の方法。
【請求項２０】
ａ．前記プロセッサを用いて、食料品に関連する別の測定温度の表示を受信するステップと、
ｂ．前記プロセッサを用いて、前記要求された調理温度が前記別の測定温度よりも低いか否かを判断するステップと、
ｃ．前記要求された調理温度が前記別の測定温度よりも低いという判断を受けて、前記プロセッサを用いて、
ｉ．前記要求された調理温度と前記別の測定温度の差分に基づいて第２の比例項と、
ｉｉ．前記測定温度の過去の変化に基づいて第１の微分項と
を決定するステップと、
ｄ．決定された前記第２の比例項と前記第１の微分項に応じて前記熱源を作動させるステップと、
をさらに備えることを特徴とする請求項１６に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は概して調理器具の分野に関し、より具体的には調理システムの適応熱制御に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、ユーザーは、つまみを使用して手動で熱源をオンにし、熱源の上に食料品を配置し、食料品の調理が完了したときを予想（または測定あるいは時間計測）することにより、食料品を調理してきた。しかしながら、このような従来の調理技術では不十分かもしれない。
【発明の概要】
【０００３】
第１の実施形態において、本システムには、食料品を調理するために利用されるエネルギー量を提供するように操作可能な熱源と、前記熱源と通信可能に接続されている一以上のプロセッサが備えられ、前記一以上のプロセッサは、実行されると、食料品に関連する現在の温度の表示を受信し、要求された調理温度の表示を受信し、前記要求された調理温度と前記現在の温度との差分が正か負かを判断し、前記差分が正値であるという判断を受けて、一以上のゲイン定数からなる第１セットに基づいてエネルギー調整値を決定し、また前記差分が負値であるという判断を受けて、一以上のゲイン定数からなる第２セットに基づいてエネルギー調整値を決定するように操作可能であって、前記熱源は、決定された前記エネルギー調整値に従って前記熱源により提供されるエネルギー量を変更するようにさらに操作可能である。
【０００４】
また別の実施形態には、前記一以上のゲイン定数からなる第１セットには、第１の比例ゲイン定数、第１の積分ゲイン定数、および第１の微分ゲイン定数の各々からなる第１セットが含まれ、また前記一以上のゲイン定数からなる第２セットには、第２の比例ゲイン定数、第２の積分ゲイン定数、および第２の微分ゲイン定数の各々からなる第２セットが含まれている、ことを特徴とするあらゆるシステムが含まれている。
【０００５】
また別の実施形態には、実行されると、前記差分が正値であるという判断を受けて、前記第１の比例ゲイン定数に基づいて決定された第１の比例項と、前記第１の積分ゲイン定数に基づいて決定された第１の積分項と、前記第１の微分ゲイン定数に基づいて決定された第１の微分項と、に基づいてエネルギー調整値を決定するように、前記プロセッサがさらに操作可能であることを特徴とするあらゆるシステムが含まれている。
【０００６】
また別の実施形態には、実行されると、前記差分が負値であるという判断を受けて、前記第２の比例ゲイン定数に基づいて決定された第２の比例項と、前記第２の積分ゲイン定数に基づいて決定された第２の積分項と、前記第２の微分ゲイン定数に基づいて決定された第２の微分項と、に基づいてエネルギー調整値を決定するように、前記プロセッサがさらに操作可能であることを特徴とするあらゆるシステムが含まれている。
【０００７】
また別の実施形態には、前記第１の比例ゲイン定数が前記第２の比例ゲイン定数とは異なり、前記第１の積分ゲイン定数が前記第２の積分ゲイン定数とは異なり、前記第１の微分ゲイン定数が前記第２の微分ゲイン定数とは異なる、あらゆるシステムが含まれている。
【０００８】
また別の実施形態には、前記熱源と前記プロセッサの両方を含む熱源システムをさらに含む、あらゆるシステムが含まれている。
【０００９】
また別の実施形態には、遠隔装置をさらに備えたシステムであって、前記遠隔装置はプロセッサを含んでおり、前記遠隔装置には熱源がなく、前記遠隔装置は前記熱源から離れて配置されていることを特徴とするあらゆるシステムが含まれている。
【００１０】
第２の実施形態において、本方法には、
熱源システムの熱源を用いて、調理レシピに従って食料品を調理するために使用されるエネルギー量を提供するステップと、
前記熱源に通信可能に接続している一以上のプロセッサを用いて、食料品に関連する測定温度の表示を受信するステップと、
前記プロセッサを用いて、要求された調理温度の表示を受信するステップと、
前記プロセッサを用いて、前記要求された調理温度と現在の温度との差分が正値か負値かを判断するステップと、
前記差分が正値だという判断を受けて、前記プロセッサを用いて、一以上のゲイン定数からなる第１セットに基づいてエネルギー調整量を決定するステップと、
前記差分が負値だという判断を受けて、前記プロセッサを用いて、一以上のゲイン定数からなる第２セットに基づいてエネルギー調整量を決定するステップと、
前記熱源を用いて、決定された前記エネルギー調整量に従って、提供されるエネルギー量を変更するステップと、が含まれている。
【００１１】
第３の実施形態において、非一過性のコンピュータ可読記憶媒体には、ロジックが備えられ、前記ロジックは、一以上のプロセッサにより実行されると、
食料品に関連する測定温度の表示を受信し、
要求された調理温度の表示を受信し、
前記要求された調理温度と現在の温度との差分が正値か負値かを判断し、
前記差分が正値だという判断を受けて、一以上のゲイン定数からなる第１セットに基づいてエネルギー調整量を決定し、
前記差分が負値だという判断を受けて、一以上のゲイン定数からなる第２セットに基づいてエネルギー調整量を決定し、
決定された前記エネルギー調整値を送信する、
ように構成されており、
前記決定されたエネルギー調整値は、食料品を調理するために熱源により提供されているエネルギー量を、前記熱源に変更させるように構成されていることを特徴とする。
【００１２】
第４の実施形態において、本システムは、
食料品を調理するために利用されるエネルギー量を提供するように操作可能な熱源と、
前記熱源と通信可能に接続されている一以上のプロセッサであって、実行されると、
要求された調理温度の表示を受信し、
食料品に関連した異なる時間における測定温度に係る複数の表示を受信し、
前記要求された調理温度と前記測定温度との差分に基づいて積分項を決定し、
前記積分項に基づいて熱損失項を決定し、
前記熱損失項に基づいてエネルギー調整値を決定する、
ように操作可能な一以上のプロセッサと、を備え、
前記熱源は、決定された前記エネルギー調整値に従って、前記熱源により提供されるエネルギー量を変更するようにさらに操作可能となっている、ことを特徴とする。
【００１３】
別の実施形態には、前記プロセッサは、実行されると、前記熱損失項と前記積分項に基づいてエネルギー調整値を決定するようにさらに操作可能であることを特徴とするあらゆるシステムが含まれている。
【００１４】
別の実施形態には、前記熱損失項が前記積分項の一部として算出されることを特徴とするあらゆるシステムが含まれている。
【００１５】
別の実施形態には、前記積分項を０．５から０．９までの数字で乗じることにより、前記熱損失項が前記積分項の一部として算出されることを特徴とするあらゆるシステムが含まれている。
【００１６】
別の実施形態には、前記熱損失項が複数の測定温度にわたって算出された積分項から算出され、前記複数の測定温度は、前記測定温度が前記要求された調理温度よりも低かった最後の２つの連続した瞬間から広がっていることを特徴とするあらゆるシステムが含まれている。
【００１７】
別の実施形態には、前記熱損失項が複数の積分項から算出され、
前記複数の積分項の各々は、複数の測定温度にわたって算出され、
前記複数の測定温度は、前記測定温度が前記要求された調理温度よりも低かった最後の２つの連続した瞬間から広がっていることを特徴とするあらゆるシステムが含まれている。
【００１８】
別の実施形態には、
前記熱損失項が複数の積分項の平均値から算出され、
前記複数の積分項の各々は、複数の測定温度にわたって算出され、
前記複数の測定温度は、前記測定温度が前記要求された調理温度よりも低かった最後の２つの連続した瞬間から広がっていることを特徴とするあらゆるシステムが含まれている。
【００１９】
別の実施形態には、前記複数の積分項の各々を０．５から０．９までの数字で乗じることにより、前記熱損失項が、前記複数の積分項の各々の一部として、さらに算出されることを特徴とするあらゆるシステムが含まれている。
【００２０】
別の実施形態には、前記熱損失項が複数の積分項の重み付けされた平均値から算出され、
前記複数の積分項の各々は、複数の測定温度にわたって算出され、
前記複数の測定温度は、前記測定温度が前記要求された調理温度よりも低かった最後の２つの連続した瞬間から広がっており、
前記複数の積分項のうち、
最も新しく決定された積分項が、それより前に決定された積分項よりも、より重く重み付けされることを特徴とするあらゆるシステムが含まれている。
【００２１】
別の実施形態には、前記複数の積分項の各々を０．５から０．９までの数字で乗じることにより、前記熱損失項が、前記複数の積分項の各々の一部としてさらに算出されることを特徴とするあらゆるシステムが含まれている。
【００２２】
別の実施形態には、前記プロセッサは、実行されると、
前記要求された調理温度と前記測定温度の差分に基づいて比例項を決定し、
前記要求された調理温度と前記測定温度の差分に基づいて微分項を決定し、
前記熱損失項、前記積分項、前記比例項、および前記微分項に基づいてエネルギー調整値を決定する、ようにさらに操作可能であることを特徴とする、あらゆるシステムが含まれている。
【００２３】
第６の実施形態では、非一過性のコンピュータ可読記憶媒体にロジックが備えられ、前記ロジックは、一以上のプロセッサにより実行されたときに、
要求された調理温度の表示を受信し、
食料品に関連する異なる時間における測定温度に関する複数の表示を受信し、
前記要求された調理温度と前記測定温度の差分に基づいて積分項を決定し、
前記積分項に基づいて熱損失項を決定し、
前記熱損失項に基づいてエネルギー調整値を決定し、
決定された前記エネルギー調整値を送信する、
ように構成されており、
前記決定されたエネルギー調整値は、食料品を調理するために熱源により提供されているエネルギー量を、前記熱源に変更させるように構成されている。
【００２４】
第６の実施形態では、本方法には、
熱源システムの熱源を用いて、調理レシピに従って食料品を調理するために使用されるエネルギー量を提供するステップと、
前記熱源に通信可能に接続している一以上のプロセッサを用いて、食料品に関連する測定温度の表示を受信するステップと、
前記プロセッサを用いて、要求された調理温度の表示を受信するステップと、
前記プロセッサを用いて、前記要求された調理温度が前記測定温度よりも低いか否かを判断するステップと、
前記要求された調理温度が前記測定温度よりも低いという判断を受けて、前記プロセッサを用いて、前記要求された調理温度と前記測定温度との差分に基づいて比例項を決定するステップと、
決定された前記比例項に応じて前記熱源を作動させるステップと、
前記プロセッサを用いて、食料品に関連した異なる時間における追加測定温度に係る複数の表示を受信するステップと、
前記プロセッサを用いて、前記要求された調理温度と前記追加測定温度の差分に基づいて、積分項を決定するステップと、
前記プロセッサを用いて、前記積分項に基づいて熱損失項を決定するステップと、
前記プロセッサを用いて、前記比例項、前記積分項、および前記熱損失項に基づいて、エネルギー調整値を決定するステップと、
決定された前記エネルギー調整値に従って前記熱源を作動させるステップと、
が備えられている。
【００２５】
別の実施形態には、前記熱損失項が前記積分項の一部として算出されることを特徴とするあらゆる方法が含まれる。
【００２６】
別の実施形態には、前記積分項を０．５から０．９までの数字で乗じることにより、前記熱損失項が前記積分項の一部として算出されることを特徴とするあらゆる方法が含まれる。
【００２７】
別の実施形態には、前記熱損失項が、複数の前記追加測定温度にわたって算出された積分項から算出され、
前記複数の追加測定温度は、前記追加測定温度が前記要求された調理温度よりも低かった最後の２つの連続した瞬間から広がっていることを特徴とするあらゆる方法が含まれる。
【００２８】
別の実施形態には、
前記プロセッサを用いて、食料品に関連する別の測定温度の表示を受信するステップと、
前記プロセッサを用いて、前記要求された調理温度が前記別の測定温度よりも低いか否かを判断するステップと、
前記要求された調理温度が前記別の測定温度よりも低いという判断を受けて、前記プロセッサを用いて、
前記要求された調理温度と前記別の測定温度の差分に基づいて第２の比例項と、
前記測定温度の過去の変化に基づいて第１の微分項と
を決定するステップと、
決定された前記第２の比例項と前記第１の微分項に応じて前記熱源を作動させるステップと、
をさらに備えることを特徴とするあらゆる方法が含まれる。
【００２９】
本開示ならびにその特徴および利点をより完全に理解するために、添付の図面と併せて以下の説明を参照する。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１Ａ】図１Ａはユーザーが食料品の調理をすることを補助することのできる例示的な調理システムを図示している。
【図１Ｂ】図１Ｂはユーザーが食料品を調理することを補助することのできる例示的な調理システムを図示している。
【図２】図２は図１Ａ〜図１Ｂに図示の調理システムの操作例を示している。
【図３】図３は図２の操作例に関する例示的な概略タイミング図を図示している。
【図４】図４は図２の操作例に関する別の例示的な概略タイミング図を図示している。
【図５】図５は所定のエネルギー調節に基づいて熱源により提供されるエネルギーを変更する例示的な方法を示している。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
本開示の実施形態は、図面の図１Ａ〜図５を参照することにより最もよく理解される。同様の参照番号は、種々の図面の類似部分や対応する部分に使用される。
【００３２】
これまで、自動調理システムには調理温度の制御に慣習的なＰＩＤ（proportional-integral-derivative）制御が用いられてきた。しかしながら、この種のＰＩＤ制御は、変動する環境で行われる調理プロセスには不完全な場合がある。このような変動環境としては、調理プロセスに冷えた食品が添加される環境、室温が変化する環境、室内換気が存在する環境、他の食料品が付近で調理されている環境、食料品が管理された環境で完全に囲まれていない環境（解放型の鍋、フライパン、など）、調理温度が常に変化している環境（異なる調理温度が要求されるレシピなど）、レシピが変化する環境、および／または、非一元化システム（例えば、固定されている既知の容器または他の既知の食材支持面に熱源が直接接続していない）の外側で調理が行われる環境、などを挙げることができる。
【００３３】
また、調理によっては、決まった温度を有する水槽にバッグに入った食品を入れる真空調理（sous vide cooking）を利用する場合が従来からあった。しかしながら真空調理には、大掛かりな調理前の準備と調理後の仕上げ工程が必要とされる。さらに、消費者によっては、真空調理された食料品がフライパンで焼く調理技術と比較して不十分であると感じる場合がある。実施例によっては、図１Ａ〜図５の調理システム１０により上述の一以上の欠点を解消することができる。
【００３４】
図１Ａおよび図１Ｂは、（ステーキなどの）食料品が調理される温度を制御することを補助することができる例示的な調理システム１０を示す。図示のように、調理システム１０には、調理装置１８（例えばフライパン）を含む調理装置システム１４と、食料品に関連する現在の温度を測定することができる１つ以上の測定センサ２２ａ〜２２ｄとが含まれる。調理システム１０には、熱源５０（例えばガスレンジ上部の左前のガスバーナーなど）を含む熱源システム４６（例えば、ガスバーナーシステム、電気バーナーシステム、または電磁誘導式のバーナーシステム等）がさらに含まれる。食料品を調理するため、熱源システム４６は、いくつかの実施例において、食料品に関連する現在の測定温度と、さらに所望とされる調理温度（調理レシピに記載されている温度）に基づいて、調理装置１８に提供されるエネルギー量（例えば、熱）を変更することができる。
【００３５】
図１Ａ〜図１Ｂの操作例では、ユーザーはステーキなどの食料品を調理しようと所望する場合がある。食料品の調理に、調理装置１８を要求された調理温度（華氏３７５度など）まで加熱することが含まれる場合がある。このために、ユーザーは熱源５０を起動させて、調理装置１８へのエネルギーの供給を開始することができる。調理装置１８の適切な加熱を補助するため、一以上の測定センサに食料品に関連する現在の温度を測定させ、その現在温度を熱源システム４６に送信させることができる。熱源システム４６は、要求された調理温度（華氏３７５度等）と現在の温度の差分を測定することができる。前記差分が正値の場合には、熱源システム４６は、一以上のゲイン定数（α、βおよびγ、下記に説明）からなる第１セットを用いてエネルギー調整値を算出することができる。場合によっては、前記差分が負値の場合には、熱源システム４６は、一以上のゲイン定数からなる第２セット（前記第２セットは、上記の第１セットとは異なる）を用いてエネルギー調整値を算出することができる。熱源システム４６は追加で（あるいは別に）調理に伴う熱損失項を決定し、この熱損失項をエネルギーの調節に利用することができる。
【００３６】
実施例によっては、これにより、調理システム１０が要求された調理温度により早く到達可能となり、周囲環境の変動からより素早く回復し、所望とされる調理温度をオーバーシュートする（および／またはアンダーシュートする）リスクが低減し、および／または、所望とされる調理温度での調理プロセスに関しより大きな安定性を提供することができる。さらに、温度変動を抑えることは、所定温度で変質し、急激に変化する繊細なタンパク質（ステーキがレアからミディアムウェルに変化すること、イカがゴム状に変化すること、等）を調理する上で特に重要となるため、実施例によっては、これにより、より良好な調理プロセスを提供することができる。
【００３７】
本調理システム１０は、プロの料理プロセスに存在するような様々な悪条件下であっても、正確な自動温度制御を提供することができる。例えば、本調理システム１０は、調理プロセスにバーナー上のスキレットまたは鍋が使用されるとき、調理プロセスに多種多様な食品が含まれているとき、調理プロセスの様々な段階で材料が追加されるとき、および／または、調理プロセスに多種多様な（範囲の）調理手法、方法、器具、および食材が含まれるときに、正確な自動温度制御を提供することができる。
【００３８】
本調理システム１０はさらに熱源５０により提供されるエネルギー（電力等）をさらに調節することにより、温度のオーバーシュートを最小限に抑えつつ、調理環境を所望とされる調理温度に到達させることができる。所望とされる調理温度のアンダーシュートを最小限に抑えることもできる。さらには、あらゆるオーバーシュート状態およびアンダーシュート状態の偏差の大きさを減少させ、また食料品を特定の温度で所望の時間だけ維持する機能を高めることができる。
【００３９】
本調理システム１０はまた、エネルギーが熱源５０から調理装置１８に供給されているときに、周囲環境への熱損失を考慮する適応制御を、さらに提供することができる。本調理システム１０はまた、周囲環境への熱損失に対する連続的な調整を行うことができる。さらには、食材の追加や食料品の変化による動的変化を考慮することができる。
【００４０】
図示の通り、調理システム１０は調理装置システム１４を具備可能である。調理装置システム１４は、食料品の調理に利用可能なあらゆる適切な部材を表している。調理装置システム１４が熱源システム４６と通信すること（以下に議論している）により、食料品が調理される温度制御を補助することができる。
【００４１】
本調理装置システム１４は、調理装置１８、測定センサ２２（測定センサ２２ａ-２２ｄなど）、ネットワークインターフェース２６、プロセッサ３０、およびメモリユニット３４を具備可能である。調理装置１８は食料品の調理に利用可能なあらゆる装置とすることができる。例えば、調理装置１８は、食料品が調理されている間にその食料品を支持、保持、および／または、包囲することのできる食材支持プラットフォームとすることができる。このような食材支持プラットフォームの例としては、鍋、フライパン、容器、トレイ、グリルプラテン、火格子、オーブン、圧力調理装置、炊飯器、スロークッカー、電子レンジ、トースターオーブン、オーブン、ティーポット、食料品が調理されている間にその食料品を支持、保持、および／または、包囲することのできるその他の装置、あるいはこれらのあらゆる組み合わせを挙げることができる。図示の例では、調理装置１８はフライパンである。
【００４２】
別の実施例では、調理装置１８は、スプーン、トング、フライ返し、測定プローブ（温度を測定するプローブなど）、調理器具などの調理器具、食料品の調理中に使用可能なその他すべての調理器具、またはこれらの組み合わせとすることができる。このような例として、調理装置１８（調理器具など）は食材支持プラットフォーム（調理鍋など）に導入可能な個別の装置とすることができる。例えば、調理装置１８は調理鍋のハンドルに取り付け可能であって、調理鍋の蓋に挿入可能であって、および／または、調理鍋に他の方法で取り付け可能である。これにより調理装置１８（およびあらゆる測定センサ）が食料品に近接する調理鍋の底に接触可能となり、食料品の一部を少なくとも部分的に取り囲んでいる流体の中に調理装置１８（およびあらゆる測定センサ）を挿入し、食料品の上部（または周辺）にある蒸気スペースに調理装置１８（およびあらゆる測定センサ）を挿入し、および／または、調理鍋の側壁または底面に設けられた孔部に調理装置１８（およびあらゆる測定センサ）を挿入することができる。さらには、このような実施例では、調理装置１８（調理器具など）をあらゆる食材支持プラットフォームに使用し、また複数の食材支持プラットフォーム（例えば持ち運び可能なもの）に使用することもできる。例えば、調理装置１８を第１の食材支持プラットフォーム（調理鍋など）に使用し、その後これを取り除いて第２の食材支持プラットフォーム（フライパンなど）に使用することができる。
【００４３】
測定センサ２２（例えば測定センサ２２ａ-２２ｄ）は、食料品に関連する測定を行うかまたは感知（またはその他提供）することのできる、あらゆるセンサーを表している。例えば、測定センサ２２は温度センサとすることができて、前記温度センサは、食料品の温度、食料品に隣接する部分の温度（例えば調理装置１８の一部分の温度または調理装置１８の内部またはこれと隣接する環境の温度など）、食料品が調理されている温度、食料品に関連する他のすべての温度、またはこれらの組み合わせ、を測定する温度センサとすることができる。このような実施例では、測定センサ２２は熱電対、サーミスタ、赤外線センサ、表面音響波（ＳＡＷ）装置、その他温度測定可能な装置、またはこれらの組み合わせとすることができる。また別の実施形態では、測定センサ２２は調理プロセスを補助することのできる他の特性を測定することができて、このようなものとしては、体積、重量、水分、酸度、アルカリ度、色彩、圧力、液面、１以上のタンパク質の変性、食料品および／または調理装置１８のその他特性、またはこれらの組み合わせを挙げることができる。図示の例では、測定センサは調理装置１８の様々な場所の温度を測定する温度センサである。
【００４４】
測定センサ２２は調理装置１８の内部、表面またはこれに隣接するあらゆる部分に接続（あるいは配置）させることで、測定センサ２２が食料品に関連する情報を測定し、測定センサ２２にこのような情報を、プロセッサ３０へとさらに送信させることができる。例えば、測定センサ２２は調理装置１８のベースに接続可能である。別の実施例では、測定センサ２２を調理装置１８の（内部または外部にある）蓋部に接続させることができる。このような実施例では、測定センサ２２は、蓋ハンドルにより支持される蓋取り付け型センサとすることができる。さらには、蓋ハンドルにネットワークインターフェース２６（送受信機など）を具備することができる。また別の実施例では、測定センサ２２を調理装置１８の（内部および／または外部にある）側壁に接続させることができる。他の実施形態では、測定センサ２２は、調理装置１８の内部、表面、または調理装置１８に隣接するあらゆる位置に、あるいはそれらの任意の組み合わせで接続させることができる。さらなる実施形態では、測定センサ２２を、食料品を取り囲んでいる流体の中に配置させることができる（例えば、真空調理）。
【００４５】
測定センサ２２はこのような場所にあらゆる手段を用いて接続（もしくは配置）させることができる。一例として、測定センサ２２は、（例えば接着剤を使用して）当該場所に接着されてもよく、リベットやクリップを使用して当該場所に接続されてもよく、（例えば、調理装置１８の２層以上の材料の層などの）当該場所の２つ以上の材料の間に配置されてもよく、当該場所で調理装置と一体的に形成（例えば、調理装置１８の全部または一部と一体的に形成）されてもよく、他のあらゆる方法で当該場所に接続されてもよく、または、これらのあらゆる組み合わせでもよい。測定センサ２２は、測定センサ２２を当該場所から取り外すことができるあらゆる方法を用いて接続可能である。これにより測定センサを取り外し、調理装置１８の内部、表面、または調理装置との隣接部分である別の場所に接続させることができる。これにより測定センサ２２を取り外して別の調理装置１８に接続させることができる。
【００４６】
上述されるように、調理装置システム１４は、ネットワークインターフェース２６、プロセッサ３０、およびメモリユニット３４をさらに含んでいる。ネットワークインターフェース２６、プロセッサ３０、およびメモリユニット３４は、調理装置１８の表面、内部、または調理装置１８に隣接しているあらゆる場所に配置させることが可能で、これによりネットワークインターフェース２６およびプロセッサ３０が、測定センサ２２と通信できるようになり、さらに、ネットワークインターフェース２６およびプロセッサ３０が、熱源システム４６とさらに通信できるようになる。このような例では、プロセッサ３０は、測定センサ２２、および／または、熱源システム４６と通信可能に接続（可能性として、物理的または電気的に接続）させることができる。図示の例では、ネットワークインターフェース２６、プロセッサ３０、およびメモリユニット３４は、調理装置１８のハンドルの内部（またはハンドルの表面）に配置されている。また別の実施例では、ネットワークインターフェース２６、プロセッサ３０、およびメモリユニット３４のうち一以上を、調理装置１８の蓋部のハンドル内部（または表面）に配置させることができる。一以上のハンドルの内部または表面に配置させることにより、実施例によっては、これらの部品を過剰な熱から保護することができる。さらなる実施形態として、ネットワークインターフェース２６、プロセッサ３０、および／またはメモリユニット３４からなる一以上を、測定センサ２２と一体に組み込むことができる。このような例として、測定センサ２２は、熱源システム４６に直接（有線または無線のリンクを介して）通信可能とすることができる。
【００４７】
ネットワークインターフェース２６は、ネットワーク４２から情報を受信し、ネットワーク４２を介して情報を送信し、測定センサ２２から情報を受信し、測定センサ２２に情報を送信し、情報の処理を実行し、他の装置と通信し、あるいはこれらの任意の組み合わせ、を行なうように動作可能なあらゆる適切な装置を表している。例えば、ネットワークインターフェース２６は、測定センサ２２から測定結果を受信する。別の実施例では、ネットワークインターフェース２６は熱源システム４６に測定情報７４（現在の温度など）を送信する。ネットワークインターフェース２６は、あらゆるポートまたは接続を表しており、これは現実のものでも仮想的なものでもよく（このようなものとして、プロトコル変換およびデータ処理機能を備え、ローカルエリアネットワーク（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  ネットワーク：ＬＡＮ）、都市規模ネットワーク（Ｍｅｔｒｏｐｏｌｉｔａｎ  Ａｒｅａ  ネットワーク：ＭＡＮ）、広域ネットワーク（Ｗｉｄｅ  Ａｒｅａ  ネットワーク：ＷＡＮ）、または他の通信システムを介して通信する、あらゆるハードウェアおよび／またはソフトウェアが含まれている）、これにより無線装置システム１４が、ネットワーク４２、熱源システム４６、またはシステム１０の他の構成部品と情報を交換することが可能となる。実施例によっては、ネットワークインターフェース２６は送信機、受信機、および／または、送受信機とすることができる。このような例では、ネットワークインターフェース２６は、有線接続または無線接続を介して、情報を送信、および／または、受信することができる。
【００４８】
プロセッサ３０は、ネットワークインターフェース２６およびメモリユニット３４と通信可能に接続しており、ネットワークインターフェース２６およびメモリユニット３４から受信した情報を処理することで、調理装置システム１４の動作および管理を制御している。プロセッサ３０には、情報を制御および処理するように動作するあらゆるハードウェアおよび／またはソフトウェアが含まれている。例えばプロセッサ３０が調理装置システム管理アプリケーション３８を実行して調理装置システム１４の動作を制御することにより、熱源システム４６と通信し、これにより食料品が調理される温度の制御を補助する。プロセッサ３０は、プログラム可能な論理装置、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、あらゆる適切な処理装置、またはこれらの組み合わせとすることができる。
【００４９】
メモリユニット３４は、データ、動作可能なソフトウェア、またはプロセッサ３０用の他の情報を、恒久的または一時的のどちらか一方で記憶する。メモリユニット３４は、情報を記憶することに適している、揮発性もしくは不揮発性の、ローカル装置もしくは遠隔装置からなる１または任意の組み合わせを含んでいる。例えば、メモリユニット３４は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）、磁気記憶装置、光学記憶装置、他のあらゆる適切な情報記憶装置、またはこれらの任意の組み合わせを含むことができる。メモリユニット３４は、特定の情報モジュールを含むものとして図示される一方で、調理装置システム１４の動作に用いるあらゆる適切な情報を含むことができる。
【００５０】
図示の例では、メモリユニット３４は、調理装置システムの管理アプリケーション３８を含むことができる。調理装置システムの管理アプリケーション３８は、あらゆる適切な命令、論理またはコードのセットを表し、当該セットは、コンピュータで読み取り可能な記憶媒体に具体化され、調理装置システム１４の操作を促進するように操作可能である。
【００５１】
ネットワーク４２は、例えば熱源システム４６や調理装置システム１４などの、調理システム１０の各構成部品間の通信を促進するように操作可能なあらゆる適切なネットワークを表している。ネットワーク４２は、音声、映像、信号、データ、メッセージ、またはこれらの任意の組み合わせを送信可能なあらゆる相互接続システムを含むことができる。ネットワーク４２は、公衆交換電話網（ＰＳＴＮ）、公衆または私設のデータネットワーク、ＬＡＮ、ＭＡＮ、ＷＡＮ、無線パーソナルエリアネットワーク（ＷＰＡＮ）、市内通信、地域的通信、グローバル通信、あるいはコンピュータネットワークの全部または一部を含んでもよく、このようなものとしては、インターネット、有線または無線ネットワーク、企業イントラネットまたは、これらの組み合わせを含む、各構成部品間の通信を促進するように操作可能な、他のあらゆる適切な通信リンク、を挙げることができる。ネットワーク４２の好ましい例としては、ＷＰＡＮ、セルラー方式の通信ネットワーク、赤外線による通信ネットワーク、各構成部品間の通信を促進するように操作可能な他のあらゆる無線ネットワーク、あるいはこれらの任意の組み合わせが挙げられる。
【００５２】
熱源システム４６は任意の適切な構成部品を表しており、当該構成部品は、食料品を調理するためのエネルギー量を提供でき、かつ、食料品が調理される温度を制御するために調理装置システム１４とさらに通信することができる。
【００５３】
図示されるように、熱源システム４６は、熱源５０、ネットワークインターフェース５４、ユーザーインターフェースシステム５６、プロセッサ５８、およびメモリユニット６２を含んでいる。熱源５０は、食料品を調理するためのエネルギー量を提供可能なあらゆる装置とすることができる。例えば、熱源５０は、（例えば電磁誘導式のバーナー、ガスバーナー、赤外線バーナー、および／または加熱コイルなどの）バーナー、抵抗加熱要素、（例えばハロゲンランプなどの）加熱ランプ、オーブン、電子レンジ、ガスレンジ上部、コンロ、グリル、鉄板、食料品を調理するためのエネルギー量を提供可能な他のあらゆる装置、またはこれらの組み合わせとすることができる。図示の例では、熱源５０は、ガスの炎の形態で熱エネルギーを提供するガスバーナーである。熱源システム４６は、任意数の熱源５０を含むことができる。
【００５４】
熱源５０は、当該熱源５０に動力（またはエネルギー）を供給する動力源にさらに接続されてもよく、それにより熱源５０が、食料品を調理するためのエネルギー量を提供することを可能にしている。この動力源は、例えば、（例えば、電源コンセントへの接続やバッテリーなどの）電源、（例えばガスラインへの接続やガスボンベなどの）ガス動力源、他の任意の動力源（またはエネルギー源）、あるいはこれらの任意の組み合わせなど、任意タイプの動力源であってもよい。
【００５５】
上述されるように、熱源システム４６は、ネットワークインターフェース５４、ユーザーインターフェースシステム５６、プロセッサ５８、およびメモリユニット６２をさらに含むことができる。これらのネットワークインターフェース５４、ユーザーインターフェースシステム５６、プロセッサ５８、およびメモリユニット６２は、熱源システム４６の表面、熱源システム４６の内部、または熱源システム４６に隣接している、任意の場所に設けることが可能であって、これによりネットワークインターフェース５４およびプロセッサ５８が、熱源システム４６の熱源５０と通信できるようになり、および／または、ネットワークインターフェース５４およびプロセッサ５８が、調理装置システム１４と通信できるようになる。このような例では、プロセッサ５８を、熱源５０および／または無線装置１４および／または調理装置システム１４と通信可能に接続（および潜在的に物理的または電気的に接続）させることができる。
【００５６】
ネットワークインターフェース５４は、ネットワーク４２から情報を受信し、ネットワーク４２を介して情報を送信し、熱源５０から情報を受信し、熱源５０に情報を送信し、情報処理を実行し、他の装置と通信し、あるいはこれらの任意の組み合わせ、を行なうように操作可能なあらゆる適切な装置を表している。例えば、ネットワークインターフェース５４は、調理装置システム１４から、食料品の調理に関連する測定情報７４（温度情報など）を受信することができる。ネットワークインターフェース５４は、あらゆるポートまたは接続を表しており、これは現実のものでも仮想的なものでもよく、（ＬＡＮ、ＭＡＮ、ＷＡＮ、または他の通信システムにより通信するためのプロトコル変換およびデータ処理能力を含むあらゆる適切なハードウェアおよび／またはソフトウェアを含み）、これにより熱源システム４６が、ネットワーク４２、調理装置システム１４および／またはシステム１０の他の構成部品と、情報を交換することが可能となる。
【００５７】
ユーザーインターフェースシステム５６は、ユーザーが熱源システム４６に入力を提供できるようにし、および／または、熱源システム４６が熱源システム４６のユーザーに出力（視覚的な出力など）を提供できるようにするための、あらゆる構成部品を表している。例えば、ユーザーインターフェースシステム５６は、熱源システム４６が食料品を調理するために利用される所望のエネルギー量を、ユーザーが入力することのできるタッチセンサを備えることができる。また別の実施例としては、ユーザーインターフェースシステム５６は、熱源システム４６が食料品の調理に現在使用しているエネルギー量の視覚表現を提供することのできる光源を備えることができる。
【００５８】
プロセッサ５８は、ネットワークインターフェース５４、ユーザーインターフェースシステム５６およびメモリユニット６２と通信可能に接続しており、ネットワークインターフェース５４、ユーザーインターフェースシステム５６、およびメモリユニット６２から受信された情報を処理することにより、熱源システム４６の動作および制御を管理している。プロセッサ５８には、情報を制御および処理するように動作する任意のハードウェアおよび／またはソフトウェアが含まれる。例えば、プロセッサ５８は、熱源システムの管理アプリケーション６６を実行して、熱源システム４６の動作を制御することにより、食料品を調理するためのエネルギー量を提供し、また調理装置システム１４と通信してユーザーの調理を補助するように構成されている。プロセッサ５８は、デジタルプロセッサ、プログラマブル論理制御装置（ＰＬＣ）、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、任意の適切な処理装置、またはこれらの組み合わせとすることができる。
【００５９】
メモリユニット６２は、データ、動作可能なソフトウェア、またはプロセッサ５８用の他の情報を、恒久的または一時的のどちらか一方で記憶する。メモリユニット６２には、情報を記憶することに適した揮発性もしくは不揮発性の、ローカル装置もしくは遠隔装置からなる１つまたは任意の組み合わせが含まれる。例えば、メモリユニット６２は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、磁気記憶装置、光学記憶装置、他の任意の適切な情報記憶装置、またはこれらの任意の組み合わせを含むことができる。メモリユニット６２は、特定の情報モジュールを含むものとして図示される一方で、熱源システム４６の動作に用いられる任意の適切な情報を含むことができる。
【００６０】
図示されるように、メモリユニット６２には、熱源システム管理アプリケーション６６、調理指示７０、および測定情報７４が含まれている。熱源システム管理アプリケーション６６は、任意の適切な命令、論理またはコードのセットを表し、当該セットは、コンピュータで読み取り可能な記憶媒体に具体化され、熱源システム４６の操作を容易にするように操作させることができる。
【００６１】
調理指示７０は、ユーザーの調理を補助するために熱源システム４６により利用することのできる、任意の指示のセットを表している。例えば調理指示７０は、食料品が調理される温度（例えば華氏３７５度など）、食料品が特定の温度で調理される持続時間（例えば華氏３７５度で４５分など）、食料品（例えばタマネギなど）に付与される食品識別子、調理または料理レシピに関連する他のあらゆる情報、あるいはこれらの組み合わせであってもよい。調理指示７０は、無線装置（タブレットあるいはスマートフォンなど）から熱源システム４６により受信されてもよい。これらの実施例は、2017年２月１７日に「調理システムインターフェース」と題して出願された米国特許出願公開第２０１７／０２３８７４９号明細書（これらの全体が本明細書に組み込まれる）に詳細に記載されている。さらに一以上の調理指示７０を受信する代わりに、このような調理指示７０を動的に決定することができる。例えば、食料品の測定サイズ、重量、および／または、形状に応じて、調理指示７０（食料品が調理される温度、食料品が調理される時間）を動的に決定することができる。さらには、これらは仕上がり具合（レア／ミディアム／ウェルダン、または柔らかさ／硬さ）等に応じて動的に決定することができる。このような動的決定は調理プロセスの前あるいは調理プロセス中に行うことができる。
【００６２】
測定情報７４は、調理装置システム８２内の（または調理装置システム８２に隣接する）食料品に関連する任意セットの測定値を表している。例えば、測定情報７４は、食料品に関連する現在温度（例えば、食料品が調理されている現在温度など）、食料品に関連する重量測定値、食料品に関連する酸度測定値、調理に関連する化学反応（例えばメイラード反応やタンパク質の変性など）が調理中に生じている度合いの測定値、食料品（または調理装置システム１４）に関連する他のあらゆる測定値、あるいはこれらの組み合わせとすることができる。測定情報７４は、調理装置システム１４から熱源システム４６により受信されてもよい。
【００６３】
エネルギー情報７８は、熱源５０により出力されるエネルギー量に対する一以上の変更を決定するために、熱源システム４６により使用され得るあらゆる情報セットを表している。例えば、エネルギー情報７８に、熱源５０により出力されるエネルギー量の算出に使用可能な一以上のアルゴリズムおよび／または方程式を含むことができる。エネルギー情報７８の例に関するさらなる詳細事項を以下に議論する。実施例によっては、熱源システム４６が、調理指示７０、測定情報７４、およびエネルギー情報７８からなる組み合わせを利用することにより、熱源５０により出力されているエネルギー量になされる一以上の変更を決定することができる。
【００６４】
調理システム１０、調理システム１０の各構成要素、および／または調理システム１０の各機能に対し、明細書の範囲を逸脱することなく、変更、追加、および／または置換が可能である。例えば、調理システム１０にはさらに、調理システム１０の一以上の機能を実行可能な、一以上の遠隔装置または中間装置（例えば、スマートフォンなどの無線装置）が具備可能であって、これにより熱源５０により出力されているエネルギー量になされる一以上の変更を決定することができる。このような実施例では、遠隔装置がエネルギー量の変化を決定し、この変化の表示を、熱源システム４６および／または熱源５０に送信させることができる。別の実施例では、調理装置システム４６がエネルギー量の変化を決定し、この変化の表示を熱源システム４６および／または熱源５０に送信させることができる。
【００６５】
図２は調理システム１０の動作例を表している。図２に図示の実施例では、ユーザーがステーキなどの食料品を調理しようと所望する場合がある。このために、ユーザーは方法1000のステップ1004で調理環境を準備することができる。ユーザーはどのように調理環境を準備しても構わない。例えば、調理環境の準備には、食料品を調理するために使用するレシピを選択すること、調理する食料品を準備すること（例えば、食料品を切り刻むこと、食料品に味付けを施すこと、食料品をマリネにすること、等）、食料品を調理するために使用する熱源システム４６および熱源５０を選択すること、食料品を調理するために使用する調理装置システム１４を選択すること、調理装置システム１４を熱源５０に配置させること、熱源５０を駆動させること（熱源システム４６のユーザーインターフェース５６で調理温度を例えば華氏３７５度に設定すること、等）、食料品を調理装置システム１４に追加すること、一以上の追加食材を食料品または調理装置システム１４に追加すること、調理環境を準備するその他ステップ、またはこれらの組み合わせ、が含まれていてもよい。調理環境を準備する例は、米国特許出願公開第２０１７／０２３８７４９号明細書により詳しく議論されている。
【００６６】
ステップ1004に続いて、方法1000がステップ1008に移行し、ここで調理装置システム１４から測定情報７４を熱源システム１４に受信させることができる。食料品調理プロセスのあらゆる時点で、方法1000をステップ1008に移行させることができる。例えば、食料品の調理プロセスには、食料品を消費させるために準備される種々のステップを含むことができる。このような実施例では、一以上のこれら調理ステップの前後あるいは最中の任意の時点で、方法1000をステップ1008に移行させることができる。例えば、熱源５０の起動時など、調理プロセスの開始時に、方法１００をステップ1008に移行させることができる。また別の実施例では、新たな食料品が調理装置システム１８に追加されたとき（おそらく温度の低下が伴う）に、方法1000をステップ1008に移行させることができる。さらなる実施例では、調理温度が調節されたとき、例えばユーザーが調理温度を高くもしくは低く手動調節したとき（調理レシピの新規ステップの開始時など）、または装置（米国特許出願公開第２０１７／０２３８７４９号明細書に記載の無線装置や電子調理本など）が、調理温度を高くもしくは低く調節したとき（調理レシピの新規ステップの開始時など）に、方法1000をステップ1008に移行させることができる。
【００６７】
上記の通り、ステップ1008では、熱源システム１４を用いて調理装置システム１４から測定情報７４を受信することができる。測定情報７４は、測定センサ２２を使用して測定可能なあらゆる情報を含むことができる。例えば、測定情報７４は、食料品に関連する現在の温度（食料品が調理されている現在の温度など）の表示を含むことができる。当該表示は、食料品に関連する現在温度を熱源システム４６が判断することを可能にするデータ（または他の情報）であってもよい。例えば、当該表示は、現在温度自体（例えば華氏３７５度）であってもよく、または、熱源システム４６が現在温度が華氏３７５度であることを判断するために使用することのできる信号またはポインタ（または他のあらゆるタイプのデータ）であってもよい。
【００６８】
測定情報７４は一以上の測定センサ２２により実行される測定に基づいて受信することができる。例えば、測定情報７４は、一以上の測定センサ２２が現在の温度を測定する結果として、または一以上の測定センサ２２により実行される他のあらゆる測定の結果として、受信させることができる。測定情報７４は任意数の測定センサ２２により実行された測定に基づいて受信させることができる。例えば、測定情報７４は単一の測定センサ２２または二以上の測定センサ２２により実行される測定に基づくものとすることができる。さらには、測定情報７４は、各測定センサにより測定された測定結果の平均値とするか、または各測定センサ２２により実行された各測定を含むことができる。
【００６９】
測定情報７４は調理装置システム１４からあらゆる方法で熱源システム４６に提供可能である。例えば、測定情報７４はネットワーク４２を介して熱源システム４６に送信することができる。このような場合、あらゆるネットワーク通信プロトコルを用いて測定情報７４を送信することができる。例えば、調理装置システム１４は測定情報７４を、ＷＰＡＮ通信リンク（例えば、ブルートゥース（登録商標）、低消費電力のブルートゥース（登録商標）、ブルートゥース  ５、ＡＮＴ＋、ジグビー（ＩＥＥＥ  ８０２．１５．４）、他のＩＥＥＥ  ８０２．１５．４のプロトコル、限定なしのＩＥＥＥ  ８０２．１１Ａ、ＢまたはＧ、およびＷｉＦｉ（ＩＥＥＥ  ８０２．１１ｎ）、またはＺ−Ｗａｖｅ（ＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．9959）、など）、セルラー方式の通信リンク、赤外線による通信リンク、他のあらゆる無線通信リンク、有線通信リンク（例えば、調理装置システム１４が熱源システム４６に一以上の線を介して接続されている場合、調理装置システム１４と熱源システム４６が同じ炊飯器の一部であるかもしくはの単一調理装置の一部である場合、測定センサ２２が熱源システム４６に差し込まれている場合）、他のあらゆる通信リンク、あるいはこれらの任意の組み合わせなど、を用いて送信することができる。
【００７０】
測定情報７４を調理装置システム１４から自動的に（例えば２秒毎等のスケジュールに従って）受信させることができる。実施例によっては、熱源システム４６から調理装置システム１４に送信されたプロンプト（あるいは他のメッセージ）に応じて測定情報７４を受信させることができる。
【００７１】
ステップ1012では要求された調理温度の表示が受信される。要求された調理温度とは食料品を調理する温度のことである。例えば、要求された調理温度が、食料品が調理レシピ（例えば、ステーキを調理するためのレシピ）のステップに従って調理されるべき温度（例えば華氏３５７度など）のことを指す場合がある。このような場合、要求された調理温度は、調理レシピにおける各ステップ／段階で変化する場合がある。実施例によっては、要求された調理温度が調理指示７０に含まれる場合がある。
【００７２】
要求された調理温度の表示は、熱源システム４６が要求された調理温度を決定するためのデータ（またはその他の情報）とすることができる。例えば、当該表示は要求された温度そのもの（華氏３２５度、等）とすることもできるし、熱源システム４６が、要求された温度が華氏３２５度であることを決定するために使用可能な、信号またはポインタ（または他のあらゆるタイプのデータ）とすることもできる。
【００７３】
要求された調理温度の表示はあらゆる方法で受信可能である。例えば、ユーザーがユーザーインターフェース５６を用いて熱源システム４６（または熱源５０）を特定の温度（華氏３２５度、等）に手動で設定したときに、調理温度の表示を受信させることができる。別の実施例では、メモリユニット（熱源システム４６のメモリユニット６２など）から要求された調理温度の表示が取り込まれた場合に、要求された調理温度の表示を受信することができる。この場合、熱源システム４６は要求された調理温度の表示を調理指示７０の中に受信させることができ、またメモリユニット６２に要求された調理温度の表示を保存させることができる。熱源システム４６が要求された調理温度をメモリユニット６２から取り込む前の任意の時間に、熱源システム４６は、調理指示７０の中に要求された調理温度の表示を受信させることができる。要求された調理温度の表示を受信する熱源システム４６の例は米国特許出願公開第２０１７／０２３８７４９号明細書に詳しく記載されており、どのように調理指示７０が、無線装置（アイパッド（登録商標）、タブレット、スマートフォン）により実行される電子調理本から受信されるのか説明されている。このような実施例では、調理指示７０に要求された調理温度の表示が含まれている。
【００７４】
ステップ1016では、調理プロセス中の時変偏差ε（ｔ）が決定する。時変偏差とは設定調理温度と実際の温度との差分のことを指す場合がある。例えば、方法１００の実施例では、時変偏差は、要求された調理温度（ステップ1012で受信）と、食料品が調理されている現在の温度（ステップ1008で受信）との差分を指す場合がある。食料品が調理されている現在の温度（例えば、華氏３２５度）が、要求された調理温度（例えば、華氏３７５度）を下回る場合、時変偏差は負値をとる（例えば、マイナス華氏５０度）。また、食料品が調理されている現在の温度（例えば、華氏４２５度）が要求された調理温度（例えば、華氏３７５度）を上回る場合、時変偏差は正値をとる（例えば、プラス華氏５０度）。通常、このような正の時変偏差を防ぎつつも、要求された調理温度に急速に到達させ、かつ現在の温度を（調理プロセスにおける特定のステップで特定の時間で）要求された調理温度に維持することが望ましい。
【００７５】
ステップ1020では、エネルギー調整用の一以上のゲイン定数が決定される。ゲイン定数（α、β、およびγ）とは、ＰＩＤ制御を調節することでＰＩＤ制御を最適化するためのパラメタのことを指す場合がある。ＰＩＤ制御の調節プロセスの際、ゲイン定数の各々の値は、各々の最適なゲイン定数が定まり、これによりＰＩＤ制御が最適化されるまで、個々に変化（増加、等）させることができる。
【００７６】
これまでのＰＩＤ制御には以下：比例項、積分項、および微分項の３つのパラメタがあった。これは特定の時間におけるエネルギーレベルを表す下記の方程式から認められよう。この方程式はエネルギー情報７８の一例である。
【数１】
2019526910.tif 000003
【００７７】
比例項は上述の時変偏差ε（ｔ）現在の値を表している。時変偏差が大きな正の値である場合、エネルギー調整値（源５０により与えられるエネルギー）もまた大きな正の値をとる。上述の通り、前記方程式の比例項はＰ（ｔ）αである。したがって、比例項は特定の時間における「Ｐ」変数（時変偏差に等しい）に加えて、比例ゲイン定数（α）に基づくものとなっている。この比例ゲイン定数は比例項をＰＩＤ制御の特定の用途に調節することができる。
【００７８】
積分項は時変偏差ε（ｔ）の過去の値を表している。例えば、提供エネルギーの現在の量が十分大きくない場合、時変偏差の積算値が時間とともに蓄積され、ＰＩＤ制御がより大きな操作を行うことで反応する上述の通り、前記方程式の積分項はＩ（ｔ）βである。したがって、積分項は特定の時間における「Ｉ」変数（下記の方程式）に加えて、積分ゲイン定数（β）に基づくものとなっている。この積分ゲイン定数は積分項をＰＩＤ制御の特定の用途に調節することができる。
【００７９】
微分項は時変偏差ε（ｔ）が現在の変化率に基づいてとりえる未来の動向を表している。例えば、時変偏差をゼロに近づけるエネルギー調節が成功した場合に、近い未来にプロセスを大きな負の偏差に向けることができる。これに基づいて、微分項を負に変化させ、エネルギー調節の強さを低くすることによって、このようなオーバーシュートを防止することができる。上述の通り、方程式の微分項はＤ（ｔ）γである。したがって、微分項は特定の時間における「Ｄ」変数（下記の方程式）に加えて、微分ゲイン定数（γ）に基づくものとなっている。この微分ゲイン定数は微分項をＰＩＤ制御の特定の用途に調節することができる。
【００８０】
上記の通り、ステップ1020では、エネルギー調節の一以上のゲイン定数が決定される。ゲイン定数はあらゆる方法で決定可能である。第１の実施例として、ゲイン定数は、調理システム１０のすべての用途に使用される１つの固定値とすることができる。この場合、ゲイン定数は、記憶域（例えば、調理指示７０の記憶域）からゲイン定数を取り込むことにより、または外部（電子調理本、等）からゲイン定数を取り込むことによって、決定することができる。
【００８１】
また別の実施例として、ゲイン定数は、食料品の調理にどのような熱源システム４６が使用されているか、食料品の調理にどのような調理装置システム１４が使用されているか、および／または、どのような食料品が調理されているか、に基づいて変化する値をとることができる。このような例として、比例ゲイン定数（α）は、食料品が鉄鍋で料理されていた場合（例えば、α＝１．２）と食料品がステンレス鍋で料理されていた場合（例えば、α＝１．４）とで、異なる値をとることができる。このような場合、ゲイン定数は、一以上の初期加熱サイクルの最中、手動もしくは自動（自己調節）の方法を用いてＰＩＤ制御を調節することにより、決定することができる。自己調節ＰＩＤ制御は、1980年７月２２日にＢａｒｌｏｗらに付与された米国特許第４，２１４，３００号明細書に記載されており、これは引用により本明細書に取り込まれる。
【００８２】
ゲイン定数はさらに記憶域からゲイン定数を取り込むことにより決定することができる（例えば、異なる熱源システム４６／調理装置システム１４／食料品に対して異なるゲイン定数が保存される）。このような場合、熱源システム４６は、どのような調理装置１８が使用されているのか、および／または、何の食料品が調理されているのかを特定する信号を受信することができる。これに基づき、熱源システム４６は、調理装置１８および／または食料品に基づく所定のゲイン定数を取り込むことができる。調理装置１８を特定する信号はあらゆる方法で受信可能である。例えば、調理装置１８には、熱源システム４６に対し調理装置１８を識別する無線自動識別（ＦＲＩＤ）チップを具備可能であって、または調理装置１８が熱源システム４６と通信することにより調理装置１８を識別することができる（米国特許出願公開第２０１７／０２３８７４９号明細書に議論されている通りである）。
【００８３】
また別の実施例では、他の記憶域からゲイン定数を取り込むことにより（例えば、メーカーのホームページまたはシェフのブログからゲイン定数を取り込むことにより）ゲイン定数をさらに決定することができる。さらなる実施例では、ソーシャルウェブサイトからゲイン定数を取り込むことにより（例えば、特定用途の特定のゲイン定数に関する他のユーザーの経験を収集するウェブサイトからゲイン定数を取り込むことにより）、または他のクラウドソーシングサイト（例えば、ブログ、ツイッター、等）からゲイン定数を取り込むことによりゲイン定数をさらに決定することができる。
【００８４】
上述の実施例では、決定された時変偏差ε（ｔ）とは関係なくゲイン定数を同じ値にすることができる。つまり、時変偏差が正値か負値かに関係なくゲイン定数は同じ値を有することができる。場合によっては、ゲイン定数は、現在定まっている時変偏差ε（ｔ）に基づいて、異なる値をとることができる。このような例では、時変偏差が正値の場合にゲイン定数を第１の値（例えば、１．３など）とし、また時変偏差が負値の場合にゲイン定数を第２の値（例えば、１．１）とすることができる。これにより、エネルギーにアンダーシュートが存在する場合に第１のゲイン定数を使用させ、またエネルギーにオーバーシュートが存在する場合に第２のゲイン定数を使用させることができる。全てのゲイン定数の各々は、時変偏差が正の場合に第１の値を持つことができ、また時変偏差が負の場合に第２の値を持つことができる。これにより選択可能な６つの異なる値を生じさせることができ、各ゲイン定数に対して２つの可能性が存在する。また別の実施例では、ゲイン定数の一部のみ（例えば、比例ゲイン定数、積分ゲイン定数、および微分ゲイン定数のうち１つ以上）についてその各々が、時変偏差が正の場合に第１の値を持つことができ、また時変偏差が負の場合に第２の値を持つことができる。
【００８５】
ゲイン定数に対する第１の値またはゲイン定数に対する第２の値（あるいはこれら両方）は、調理システム１０の全用途に使用される単一の固定値とすることができる。このような場合、ゲイン定数は、（例えば、記憶域または外部ソースから）想定されるゲイン定数値を取り込んだ後、時変偏差の正負に基づいてどのゲイン定数値を使用するのか判断することによって、決定することができる（逆の場合も同じ）。
【００８６】
他の実施例では、ゲイン定数に対する第１の値またはゲイン定数に対する第２の値（あるいはこれら両方）は、食料品の調理にどの熱源システム４６が使用されているか、食料品の調理にどの調理装置システム１４が使用されているか、および／または、何の食料品が調理されているか、に応じて変化する値とすることができる。このような場合、想定されるゲイン定数の値は、一以上の初期加熱サイクルの際に、手動的または自動的（自己調節的）な方法を用いてＰＩＤ制御を調節することにより、決定することができる。この例では、第１の値、第２の値、あるいはこれら両方について調節を行うことができる。想定されるゲイン定数はさらに、記憶域（例えば、ここに異なる熱源システム４６／調理装置システム１４／一以上の食料品に対して、異なる想定されるゲイン定数が保存されている）から想定されるゲイン定数を取り込むことにより、他の記憶域から想定されるゲイン定数を取り込むことにより、および／または、ソーシャルウェブサイトもしくはクラウドソーシングサイトから想定されるゲイン定数を取り込むことにより、決定することができる。
【００８７】
この例として、熱源システム４６は各調理装置１８に対する所定のゲイン定数（６つのゲイン定数：例えば、α、βおよびγの各値に対して正または負のゲイン定数）を保存することができる。このような場合、熱源システム４６は、どの調理装置１８が使用されているのか（および／または何の食料品が調理されているのか）を特定する信号を受信することができる。これに基づいて、熱源システム４６は所定のゲイン定数（この調理装置１８に対して保存された６つの所定ゲイン定数など）を受信することができる。その後。この決定に、正または負の時変偏差に基づいて、どのゲイン定数値を使用するべきか判断することがさらに含めることができる。例えば、熱源システム４６は、３つの所定ゲイン定数（α、βおよびγの各々に対して１つ）のうちどの所定ゲイン定数を使用するのかを、正または負の時変偏差に基づいて決定することができる。場合によっては、熱源システム４６がまず最初に時変偏差が正か負かを判断し、その後この結果を利用することにより、上記のいずれかの決定方法を用いて、適応可能なゲイン定数値を取り込むことができる。
【００８８】
ステップ1024ではエネルギー調整値が決定される。このエネルギー調整では、熱源５０から調理装置システム１４に提供されるエネルギー量を変更するために利用可能な決定制御変数値が参照される場合がある。熱源５０により提供されるエネルギー量の変更により、調理プロセス中の特定のステップ（または段階）に対して、時変偏差ε（ｔ）を急速にゼロに近づけることができる。
【００８９】
エネルギー調整はあらゆる手段を用いて行うことができる。例えば、エネルギー調整はまず、比例項、積分項、および微分項の各々を決定した後に、これらの項を合計することにより、エネルギー調整値を決定することができる。このような場合、エネルギー調整値はエネルギー情報７８に含まれる下記の方程式を用いて決定可能である：
【数２】
2019526910.tif 000004
【００９０】
エネルギー調整のための上記方程式には、比例ゲイン定数（α）、積分ゲイン定数（β）、および微分ゲイン定数（γ）が含まれている。このようなものとして、エネルギー調整値は、上記ステップ1020で決定されたゲイン定数（α、β、γ）を用いて決定することができる。さらにステップ1020ですでに説明した通り、一以上のゲイン定数（α、β、γ）は、時変偏差が、正値か負値の何れか（ステップ1016で決定）であることに応じて、決定することができる。時変偏差が正値の場合（すなわちゼロを超える場合）、エネルギー調整値の決定に一以上のゲイン定数からなる第１セットであるαｐ、βｐ、および／またはγｐを使用することができる。このような場合、エネルギー調整の方程式は、下記の通りに変更することができる。
【数３】
2019526910.tif 000005
【００９１】
他方、時変偏差が負値の場合（すなわちゼロを下回る値の場合）、エネルギー調整値の決定に、一以上のゲイン定数からなる第２セットであるαｎ、βｎ、および／またはγｎｐを使用することができる。このような場合、エネルギー調整の方程式は下記の通りに変更することができる。
【数４】
2019526910.tif 000006
【００９２】
実施例によっては、時変偏差が正のときにゲイン定数（α、β、およびγ）の各々が第１の値をとり、時変偏差が負のときにゲイン定数の各々が第２の値をとることが好ましい場合がある。このような場合、エネルギー調整値は、各々のゲイン定数にこれらの異なる値を用いて決定することができる。別の実施例では、全部よりも少ないゲイン定数（例えば、αのみ、またはβのみ、またはαとβのみ、等）に対し、時変偏差が正のときに第１の値を持たせ、時変偏差が負のときに第２の値を持たせることができる。このような場合、これ以外のゲイン関数に対しては、時変偏差が正か負かに関係なく、同じ値を有することができる。
【００９３】
さらには、実施例によっては、判断を下すのに十分な情報を持ち合わせていないために、積分項と微分項をまだ決定することができない（またはこれが望ましくない）場合がある。例えば、特定のステップ（例えば、特定の要求された調理温度に関するもの）またはステップの特定部分（例えば、新規食材が添加された後）で、時変偏差が複数回決定されるまで、積分項と微分項を決定することができない場合がある。例として、熱源システム４６が特定の調理温度（華氏３７５度、等）に最初に設定されたときは、方法1000のステップにおけるこの最初の設定時に、積分項と微分項を決定することができない場合がある。このような機能不全は、積分項と微分項を決定するための十分な情報を持ち合わせていないことに起因している場合がある。しかし、この特定の温度に対して方法1000の各ステップが一回以上実行された後（例えば、時変偏差が一以上決定された後）には、積分項と微分項を決定することができる。
【００９４】
積分項と微分項が決定できない場合には、比例項だけを用いてエネルギー調整を行うことができる。これは上記の方程式を用いつつ、積分項と微分項をゼロ設定するように方程式を変更することにより達成することができる。積分項と微分項が決定可能かどうかとは関係なく、比例項のみを用いてエネルギー調整を行うこともできる。また別の実施例では、比例項と積分項のみ、または比例項と積分項のみを用いてエネルギー調整値を決定することができる。
【００９５】
上記の通り、エネルギー調整はステップ1024で決定可能であって、まず比例項、積分項、および微分項の各々（またはこれらの一以上）を決定し、次いでこれらの項を合計することによりエネルギー調整値を決定することができる。別の実施例では、エネルギー調整は、追加で熱損失項を決定した後で、各々の（または一以上の）比例項、積分項、および微分項と共に熱損失項を合計することによりエネルギー調整値を決定することができる。
【００９６】
熱損失項は、放射、熱伝導、および／または、熱対流などによる周囲環境に対する熱損失を表している。熱損失を事前に決定することができない場合がある。さらに、この種の熱損失は、調理装置システム１４、調理装置１８（例えば、フライパンの大きさ、形状、および／または種類）、熱源システム４６、および／または熱源５０の、大きさ、形状および／または種類に応じて変化することがある。この種の熱損失はまた、調理されている食料品の大きさ、形状、および種類、食料品が調理されている環境（冷蔵室など）、調理中における内容量または熱容量の変化、および／または、熱損失に景況を与える可能性のある他の因子、などに基づいて変化することがある。熱損失項はオフセット熱損失因子と考えることができる。熱損失項はレシピの各ステップに対して異なる値をとることができることが理解されよう。さらに熱損失項はレシピのステップ中に変化させることができる（例えば、流体が蒸発した場合、食材が追加された場合、食品時間が削減された場合、など）。
【００９７】
実施例によっては、方程式の熱損失項をＳ（ｔ）βを表すことができる。したがって、熱損失項は特定の時間における「Ｓ」値（以下にその方程式を議論する）に加えて、積分ゲイン定数（β）に基づいたものとすることができる。
【００９８】
例えば、熱損失項は積分項に基づいて決定することができる。例えば、熱損失項に関する「Ｓ」変数は、積分項に関する「Ｉ」変数に基づいて決定することができる。このような例は熱損失項の「Ｓ」変数に関する以下の方程式に見出すことができる。この方程式をエネルギー情報７８に含めることができる。
【数５】
2019526910.tif 000007
【００９９】
実施例によっては、熱損失項の「Ｓ」変数は、上記の方程式に対して上記のものとは異なる変数を用いて決定することができる。例えば、上記のＳ変数方程式を用いつつも、ｎとｔｎ−ｔｍに対して異なる値を用いた任意選択的なＳ変数（Ｓ’）を算出することができる。このような実施例では、ｎは任意選択的に、最後に「ゼロ交差」した（すなわち、負の偏差から正の偏差に変化した、またはその反対に変化した）時間とすることができる。このようなゼロ交差の例は、図３（図２の方法1000に関連する概略的なタイミングチャートの例が図示されている）に矢印2000で図示されている。さらにｔｎ−ｔｍは、任意選択的に偏差ε（ｔ）の時間間隔（すなわち、ε（ｔ）が負となっているゼロ交差間の時間間隔）とすることができる。Ｓ変数を用いて決定された熱損失項とＳ’変数を用いて決定された熱損失項との差分の例は、図３に図示されている。
【０１００】
上記の通り、熱損失項のＳ変数は積分項のＩ変数に基づいて決定することができる。実施例によっては、エネルギー情報７８に含まれている下記の方程式を用いて算出されるＩ変数に基づいて、Ｓ変数を決定することができる。
【数６】
2019526910.tif 000008
【０１０１】
他の実施例では、任意選択的なＩ変数（Ｉ’）に基づいてＳ変数を決定することができる。この任意選択的なＩ変数は、時間＝ゼロから、最も最近の温度測定まで、または最後の負偏差までの全積算値を表すものか、またはこれらの一部とすることができる。任意選択的なＩ変数は、最も最近の温度測定にかけて重み付け可能であり、これは任意選択的なＩ変数に対する以下の方程式（エネルギー情報７８に含まれる）に認められる通りである：
【数７】
2019526910.tif 000009
【０１０２】
熱損失項の決定に任意選択的なＩ変数（Ｉ’）を利用することにより、積分項の積算部分から熱損失項を算出することができる。さらに、積分項の減衰重み付け積算部分から熱損失項を算出することができる。
【０１０３】
実施例によっては、積分項の面積に応じて熱損失項を決定することができる。このような決定方法は、時変偏差が数デューティサイクル（例えば、１０デューティサイクル）の間、負に留まる場合、または時変偏差が所定の時間（例えば、３０秒）以上、負に留まっている場合に有効となる場合がある。このような場合、熱損失項は、この時間中に積分項に累積された全面積の一部分（例えば、全面積の１／２または１／４）に基づいて算出することができる。この部分を積分項から差し引いて、熱損失項（最初はゼロとなる）に追加することができる。本質的に、これにより積分項のいくつかを熱損失項に移動することができるが、これにより前と全く同じエネルギー調整（以下に説明）がなされる場合がある。この種の決定方法を数回繰り返すと、実施例によっては、熱損失項が大きくなり、積分値はゼロに近づく。熱損失項が数サイクルにわたって増大すると、固定エネルギーオフセット値を決定することにより、所望の温度を維持することができる。
【０１０４】
実施例によっては、積分項が決定可能な場合（例えば、特定のステップに対して時変偏差が複数回決定された場合）にのみ熱損失項を決定することができる。しかし、実施例によっては、積分項がまだ決定できない場合に、規定の熱損失項を熱損失項として使用することができる。このような場合、既定の熱損失項は、調理プロセスの前ステップで使用されていた熱損失項、前の調理プロセス（例えば似たようなステーキが最後に調理されたとき）で使用された熱損失項、調理レシピに含まれる熱損失項、他のユーザーが似たような調理プロセスを実行したときに決定された熱損失項（他のユーザーが似たようなステーキを調理したときに算出された熱損失項の集合体など）、調理装置１８および／または熱源５０のメーカーにより供給される熱損失項、他の既定の熱損失項、またはこれらの組み合わせ、とすることができる。この規定の熱損失項を、積分項が決定できるようになるまでの間だけ使用することで、積分項を用いた計算により別の熱損失項を決定することができるまた別の実施例では、この規定の熱損失項を調理プロセスの間使い続けることができる。これら既定の熱損失項は、実際の熱損失項として使用することができ、または実際の熱損失項を変更するため（例えば、考えられる誤差または偏差を修正するため）に使用することができる。
【０１０５】
実施例によっては、熱損失項の決定が可能となった後でも、熱損失項の決定を遅らせることができる。例えば、熱損失項を決定しようと試みる前に、特定の段階（一以上の初期加熱サイクルが伴う場合がある）に対する最適比例ゲイン定数、最適積分ゲイン定数、および最適積分ゲイン定数が算出（調節）されるまで待機することが好ましい場合がある。このような場合、熱損失項をエネルギー調整値の決定に使用する必要はなく、エネルギー調整値の決定に既定の熱損失項を使用することができる。
【０１０６】
熱損失項は反復プロセスで決定することができる。例えば、時変偏差ε（ｔ）が正値から負値（あるいはその反対）に移行するたびに、熱損失項を（例えばゼロに）リセットすることができる。
【０１０７】
熱損失項の決定（上記の通り）に続いて、熱損失項を用いてエネルギー調整値を決定することができる。例えば、エネルギー調整値は熱損失項を合計することにより決定可能であって、比例項、積分項、および微分項のそれぞれ（またはこれらのうち一以上）と共に熱損失項を合計することにより、エネルギー調整値が決定される。このような場合、エネルギー情報７８に含まれる下記の方程式を用いてエネルギー調整値を決定することができる。
【数８】
2019526910.tif 000010
【０１０８】
場合によっては、熱損失項の決定に任意選択的なＩ変数（Ｉ’）が使用された、いくつかの実施例において、エネルギー情報７８に含まれる下記の方程式を用いてエネルギー調整値を決定することができる。
【数９】
2019526910.tif 000011
【０１０９】
実施例によっては、積分項に基づいて熱損失項を決定することができるため、ε（ｔ）がゼロになるにつれてＩ（ｔ）の増加を停止させることができる。このような実施例では、Ｉ（ｔ）β、Ｉ’（ｔ）βおよび／またはＳβを定数値にすることができる。熱損失項の発展の例は図４に図示されており（Ｓで示される）、図２の方法1000に関連する別の実施例の概略的なタイミングチャートを説明している。特に、熱損失項の時間発展が、Ｉ（ｔ）の合計（第１のハッチング領域として図示されている）である領域3000における第１のアンダーシュート極小値（Ｄ（ｔ）がゼロとなる）に図示されている。さらに、熱損失項（第２の反対ハッチ領域として図示される領域3000に示されている）は第２の極小値を越えて徐々に増加してゆき、安定値Ｓ２（調理環境の温度をＴ＊＝Ｓ２に維持する最終提供エネルギー値（Ｐｗｒ））に達する。
【０１１０】
任意選択的に、図３に図示の通り、ε（ｔ）が正から負に変化したとき、この期間中に限り（熱損失項を算出する目的のために）積分項の値を生成することができる。図３に図示されている例示的なタイミングチャートは、各アンダーシュートサイクル毎に積分項（または任意選択的な積分項）が新たに算出されると、エネルギー（Ｐｗｒ（ｔ）が周期的に提供されることを概略的に示している。図示される通り、これらの期間中にＳ（ｔ）の値が大きくなり、最終的に提供エネルギーがＳ２となる安定値Ｓ２に達する。
【０１１１】
ステップ1024でのエネルギー調整値の決定に続いて、方法1000がステップ1028に移動し、ここで熱源５０により提供されるエネルギーが、決定されたエネルギー調整値に基づいて変更される。例えば、エネルギーを増加させるべきというエネルギー調整が示された場合、熱源５０は（例えばプロセッサ５８からくる信号に基づいて）、熱源５０により調理装置システム１４に提供されるエネルギー量を増加させることができる。場合によっては、エネルギーを減少させるべきというエネルギー調整が示された場合、熱源５０は、熱源５０により調理装置システム１４に提供されるエネルギー量を減少させることができる。さらに、エネルギーを同じ値に維持させるべきというエネルギー調整が示された場合には、熱源５０は、熱源５０により調理装置システム１４に提供されるエネルギー量を変化させなくても構わない。実施例によっては、これにより調理プロセスの特定のステップ（または段階）に対して、時変偏差ε（ｔ）を急速にゼロに近づけることができる。
【０１１２】
実施例にとっては、時間偏差変数（上で算出）が負のとき（温度のオーバーシュートなど）、熱源５０により提供されるエネルギー量を減少させながら、同時に調理環境（調理鍋など）を積極的に冷却することが望ましい。しかし、積極的な冷却システム、または周囲への熱損失を高めるファンが存在しない場合、冷却率は周囲温度と実際の温度との差分の関数となる。
【０１１３】
ステップ1028に続いて、方法1000がステップ1032に移行し、ここで温度測定の新たな時間間隔に到達したか否かが決定される。温度測定の新たな時間間隔はどのような時間でも構わない。実施例によっては、当該時間間隔は概して０．５秒から２秒までの間にある。このような時間間隔は、調理用途において、調理装置１８および食材の熱容量から生じる熱的遅延を説明するのに十分なものとすることができる。他の例では、時間間隔は約０．５秒（例えば、０．５秒＋／−０．２秒）から約２秒までの範囲、約０．５秒から約３秒までの範囲、約０．５秒から約５秒までの範囲、約１秒から約２秒までの範囲、またはその他の範囲とすることができる。
【０１１４】
実施例によっては、時間間隔は、調理プロセスに使用されている、調理装置システム１４、熱源システム４６、および／または食料品の種類に基づくことができる。例えば、食料品が加熱過剰になりやすい場合、時間間隔をより短くして、このような加熱過剰の防止に役立てることができる。このような場合、考えられる調理装置システム１４、熱源システム４６、および／または食料品のプロフィール情報を調理指示７０に含めることができる。これらのプロフィール情報に、調理プロセスに使用される適切な時間間隔の表示を含めることができる。
【０１１５】
実施例によっては時間間隔を固定することができる（例えば、毎回同じ値とすることができる）。他の実施例では、時間間隔を変化させることができる。例えば、時変偏差ε（ｔ）がゼロから遠い場合に時間間隔を長くし、また時変偏差がゼロに近づくにつれ時間間隔を減少させることができる（またはこれと反対とすることができる）。
【０１１６】
実施例によっては、調理システム１０が次の時間間隔に到達するのを待機している間、調理システム１０に周期的に熱損失項（Ｓ）を更新させることができる。更新された熱損失項は、実施例によっては、毎秒１〜２０回決定されることが好ましい。他の実施例では、熱損失項は温度測定と同じ時間間隔で決定することができる。
【０１１７】
温度測定に対する新たな時間間隔にまだ到達していないと判断された場合、方法1000は新たな時間間隔に達するまでステップ1032を繰り返すことができる。新たな時間間隔に到達するまで待機している間、熱源５０は前回決定されたエネルギー調整値に基づいて、エネルギー量の供給を続けることができる。
【０１１８】
温度測定に対する新たな時間間隔に到達したと判断された場合、方法1000がステップ1008に戻り、ここで現在の測定情報７４が、熱源システム４６により調理装置システム１４から受信される。調理プロセスの一以上のステップ（すべての加熱ステップなど）に対し、方法1000のステップを任意回数実行することが可能であって、また特定ステップにおける一以上の段階（例えば、ここでいう段階とは、調理プロセスの特定ステップの際に、特定の食料品を追加することなどである）に対して、方法1000のステップを任意回数実行することもできる。調理プロセスが完了すると、熱源システム４６がシャットダウンし、方法1000を完了させることができる。
【０１１９】
方法1000に対して変更、追加、または省略を行うことができる。例えば、方法1000のステップは、同時並行的に、またはあらゆる適切な順番で実行することができる。別の実施例では、図２に係る方法1000が熱損失パラメタを決定せずとも構わない。このような場合、熱損失パラメタなしで（ステップ1024で）エネルギー調整値を決定することができる。
【０１２０】
また別の実施例では、比例項、積分項、微分項、および熱損失項の各々を決定する代わりに、実施例によっては、既定の比例項、既定の積分項、既定の微分項、および／または既定の熱損失項のうち一以上（または全部）を代わりに使用することができる。このような規定項は、調理プロセスの前ステップで使用されていた項（例えば、積分項）、前の調理プロセス（例えば似たようなステーキが最後に調理されたとき）で使用された項、調理レシピ（食料品の調理に最近使用された調理レシピなど）に含まれる項、他のユーザーが似たような調理プロセスを実行したときに決定された項（他のユーザーが似たようなステーキを調理したときに算出された項の集合体など）、調理装置１８および／または熱源５０のメーカーにより供給される項、ソーシャルメディアウェブサイトまたは他のクラウドソーシングサイトから受信された項他のあらゆる既定項、またはこれらの組み合わせ、とすることができる。規定項はいつでも使用することができ、例えば実際の項（例えば、実際の積分項）を決定することがまだできないときなどに使用することができる
【０１２１】
さらなる実施例では、方法1000の一以上のステップについて、熱源システム４６（および／または熱源５０）により実行されるものとして上に説明してきたが、実施例によっては、これら一以上のステップを、調理装置システム１４および／または遠隔装置（例えば、スマートフォンなどの無線装置）など、他のあらゆる装置を用いて実行させることができる。この例として、調理システム１０は、（スマートフォンまたはタブレットコンピュータなどの）無線装置、（ウェブサーバなどの）他の計算装置、または他の調理機器に組み込まれた（また他の装置を制御することのできる）コントローラを含むことができる。このような場合、無線装置は現在の測定情報７４と要求された温度情報を受信可能であって、またこれら情報の一部を利用して上記の一以上の決定（例えば、エネルギー調整値の決定、時間偏差変数の決定、等）を下すことができる。このような決定の結果をその後、熱源システム４６および／または熱源５０に送信し、これにより熱源５０が提供するエネルギー量を変更することができる。
【０１２２】
遠隔装置（または中間装置）は、熱源５０とは別の装置とすることができる。例えば、遠隔装置は、熱源５０を含まなくてもよく、また熱源５０と同じ収容部に含まれなくてもよい。その代わり、熱源５０から離れて配置されている自立型の装置とすることができ、また熱源５０を含むあらゆる装置から離れて配置されている、自立型の装置とすることもできる。他の実施例では、遠隔装置は熱源システム４６の収容部に一体的に組み込むことができて、および／または、熱源５０と同じ収容部に一体的に組み込むことができる。
【０１２３】
図２の方法1000は、実施例によっては、熱源システム４６と、連続的な熱出力が可能な熱源５０に、好ましくは利用することができる。このような連続的な熱出力には、炎に対するガスの調節、または抵抗加熱素子もしくはハロゲンランプに供給される電流が含まれる。
【０１２４】
場合によっては、熱源システム４６と熱源５０の一部が連続的な熱出力を提供しなくとも構わない。これら熱源システム４６と熱源５０は、代わりに、非連続的（例えば、離散的）な熱出力を提供することができる。離散的な熱出力を提供する熱源５０および／または熱源システム４６の例として、誘導式のバーナーおよび電子レンジを挙げることができる。離散的な熱出力を有していても、これらシステム／装置は、連続的なデューティサイクルを用いて、連続的な熱出力を模倣することができる。このようなデューティサイクルとして、オフ時間が伴う、エネルギーのパルス幅変調が挙げられる。
【０１２５】
通常、離散的な熱出力を提供する装置／システムは、（１）送達可能な最小エネルギー、（２）最小のパルス幅（ＰＷ）もしくは駆動時の「オン」サイクル、および／または、（３）離散エネルギーレベル、のうち一以上により動作が制限される場合がある。例えば、典型的な誘導式バーナーには一定数のエネルギーレベルしか存在しないようにすること（例えば、パルスの立ち上がり時間を考慮した平均出力サイクルの最後において、600W、800W、1000Wなど）が可能であって、また約１〜２秒の最小パルス幅も可能である。最小パルス幅が約１〜２秒よりも大きな場合には、誘導式バーナーにより提供されるエネルギー調整値は、エネルギーの立ち上がり時間により、この期間中は概して一定となるであろう。実施例によっては、図５の方法4000により、離散的な熱出力を提供する装置／システムに関連するこれらの問題点のうち一以上の問題点を解決することができる。
【０１２６】
図５は、熱源により提供されるエネルギーを、決定したエネルギー調整値に基づいて変更するための例示的な方法を図示している。方法4000の各ステップは、図２の方法1000のステップのうち一以上のステップに関連させて実行することができる。例えば、方法4000のステップは、方法1000のステップ1024の代わりに実行することが可能で、ここにおいて熱源５０により提供されるエネルギーがエネルギー調整値に基づいて変更される。他のあらゆるエネルギー調整値の決定に応じて、方法4000のステップをさらに実行することができる。例えば、方法4000のステップはユーザーが手動で提供するエネルギー調整値（例えば、ユーザーが誘導式バーナーに対し、華氏３７５度の調理温度を提供するように設定することなど）に基づいて実行することができる。
【０１２７】
図５の方法4000は、エネルギー調整値が決定されるステップ4004から開始される。エネルギー調整値はあらゆる方法を用いて決定可能である。例えば、図４のステップ1024で上に説明した方法を用いて、エネルギー調整値を決定することができる。このような場合、方法4000のステップは方法1000のステップ1024の代わりとして実行することができる。他の実施例において、エネルギー調整値は、ユーザーによる入力（ユーザーが誘導式バーナーに対し、華氏３７５度の調理温度を提供するように設定することなど）、他の装置（米国特許出願公開第２０１７／０２３８７４９号明細書に係る電子調理本／無線装置など）により提供される入力、その他方法、またはこれらの組み合わせに基づいて決定することができる。
【０１２８】
ステップ4008では、エネルギー調整値が熱源５０の最小しきい出力値よりも小さいか否かが決定される。熱源５０の最小しきい出力値とは特定のデューティサイクルにおいて熱源５０により提供可能な最小のエネルギー量のことを指す場合がある。例えば、誘導式バーナーを特定のデューティサイクル（例えば、エネルギーに関する１秒の最小パルス幅変調が含まれるデューティサイクル）に設定することが可能で、この設定では、誘導式バーナーが提供することのできる最小のエネルギー量を400Wとすることができる。最小しきい出力値は、熱源の最小エネルギーレベルに最小パルス幅を乗じたものとして計算することができる。
【０１２９】
エネルギー調整値が熱源５０の最小しきい出力値よりも大きな場合（例えば、エネルギー調整値が700Wなのに対して、その特定のデューティサイクルにおける熱源５０の最小しきい出力値が400Wである場合）、方法4000はステップ4024に移動可能であって、これは以下に詳細に説明される。一方で、エネルギー調整値が熱源５０の最小しきい出力値よりも小さな場合（例えば、要求されているエネルギー調整値が300Wなのに対して、その特定のデューティサイクルにおける熱源５０の最小しきい出力値が400Wである場合）、方法1000をステップ4012に移動させることができる。
【０１３０】
ステップ4012では、熱源５０の更新された最小エネルギー調整値は、最小エネルギーレベルに基づいて決定することができる。実施例によっては、熱源５０の更新された最小エネルギー調整値は、熱源５０の最小エネルギーレベルとして決定することができる。上記の通り、熱源５０は一定数（例えば、600W、800W、1000W）のエネルギーレベルを有することができる。このような場合、最も低いエネルギーレベル（この場合には600W）を、更新されたエネルギー調整値として決定することができる。このように更新されたエネルギー調整値により、熱源５０に最も小さなエネルギーレベル（例えば、この場合600W）でエネルギーを提供させることができる。
【０１３１】
ステップ4016では、更新された熱源５０のデューティサイクルを最小のエネルギーレベルに基づいて決定することができる。上記の通り、デューティサイクルにはエネルギーのパルス幅変調が含まれ、デューティサイクル中に提供されるエネルギーを平均化させるオフ期間（タイムオフ期間）が伴う。この新たなデューティサイクルは、所望のエネルギー調整値（300Wなど）を提供するような（または提供しようと試みるような）あらゆる方法を用いて算出することができる。一実施例として、新たなタイムオフ間隔を算出することができる。この場合、この新たなタイムオフ間隔は、所望とされるエネルギー調整値と同等の平均化エネルギーを提供するために十分な時間間隔として算出可能である。このような例として、デューティサイクルにおいて、熱源５０により提供される平均エネルギーを減少させるような、より長いタイムオフ間隔を、計算により提供することができる。実施例によっては、デューティサイクルのタイムオフ間隔を広くすることにより、熱源５０が要求されたエネルギー調整値を提供することができる。例えば、デューティサイクルのタイムオフ間隔を広くすることにより、１秒間の最小パルス幅で400Wの最小出力レベルを使用することで、熱源５０は要求された300Wを提供することができる。
【０１３２】
方法４００はその後ステップ4020に移行し、ここで更新されたエネルギー調整値と更新されたデューティサイクルに基づいて、熱源５０により提供されるエネルギーが変更される。例えば、更新されたエネルギー調整値がエネルギーを減少させるべきだと示し、またデューティサイクルが（デューティサイクルの）タイムオフ間隔を広くするべきだと示している場合、熱源５０は（例えば、プロセッサ５８からの信号に基づいて）熱源５０により提供されるエネルギー量を減少させ、またデューティサイクルのタイムオフ間隔をさらに小さくすることができる。
【０１３３】
実施例によっては、これにより、熱源５０の最小しきい出力値よりもエネルギー調整値が小さな場合であっても、熱源５０に最初に決定されたエネルギー調整値（つまり、これは要求されたエネルギー調整値であって、ステップ4004で決定されたものである）を提供させることができる。さらには、熱源５０が離散的な熱出力を行う場合であっても、熱源５０にこの最初に決定されたエネルギー調整値を提供させることができる。
【０１３４】
実施例によっては、方法4000のステップ4020を図２の方法1000のステップ1028で置き換えることができる。このような場合、熱源５０により提供されるエネルギーが、エネルギー調整とデューティサイクルに基づいて（ステップ4016に従って）変更された後、当該方法が図２のステップ1032に移行し、ここで温度測定の新たな時間間隔に到達したか否かが決定される。このステップに関する詳細は図２を参照して上に説明される通りである。温度測定の新たな時間間隔に到達したことが決定すると、方法が図２のステップ1008に戻り、ここで現在の測定情報７４を、熱源システム４６により調理装置システム１４から受信することができる。これにより図２と図４のステップを、上記の通り、この新たな測定と決定に対して繰り返すことができる。
【０１３５】
場合によっては、方法4000のステップ4020（および／または方法4000の他のステップ）は図２と連動させなくとも構わない。このような場合、新たなエネルギー調整値が決定される（ステップ4004）まで、熱源５０は変更されたエネルギーを提供し続けることができる。例えば、新たなエネルギー調整値がユーザーにより手動で入力される（例えば、ユーザーが、新たに華氏４５０度の温度を提供するように誘導式バーナーを設定する）まで、熱源５０は変更されたエネルギーを提供し続けることができる。これによりこの新たなエネルギー調整値を用いて方法4000を繰り返すことができる。
【０１３６】
図４のステップ4012〜4020は上記の通り、ステップ4008の決定に関連し、エネルギー調整値が熱源５０の最小しきい値より小さな場合に関する。場合によっては、ステップ4008においてエネルギー調整値が熱源５０の最小しきい出力値よりも大きいと決定された場合（例えば、特定のデューティサイクルにおいて、エネルギー調整値が700Wであるのに対して、熱源５０の最小しきい出力値が400Wである場合）、方法4000が（ステップ4012ではなく）ステップ4024に移行する場合がある。
【０１３７】
ステップ4024では、エネルギー調整値が、熱源５０の最大しきい出力値よりも大きいか否かが決定される。熱源５０の最大しきい出力値は、特定のデューティサイクルの際に熱源５０により提供可能な最大エネルギー量のことを指す場合がある。例えば、誘導式バーナーを特定のデューティサイクル（例えば、エネルギーに関する１秒の最小パルス幅変調に続いて、１秒のターンオフが含まれるデューティサイクル）に設定することが可能であって、この設定では、誘導式バーナーが提供可能な最大エネルギー量を900Wとすることができる。最大しきい出力値は、熱源５０の最大エネルギーレベルに最小パルス幅期間（または現在のパルス幅期間）を乗じたものとして算出することができる。
【０１３８】
エネルギー調整値が熱源５０の最大しきい出力値よりも小さな場合（例えば、特定のデューティサイクルにおいて、要求されたエネルギー調整値が750Wであるのに対して、最大しきい出力値が900Wである場合）、方法4000はステップ4036に移行することができ、これは以下に詳細に説明されている。反対に、エネルギー調整値が熱源５０の最大しきい出力値よりも大きな場合（例えば、要求されたエネルギー調整値が950Wであるのに対して、その特定のデューティサイクルにおける最大しきい出力値が900Wである場合）、方法1000はステップ4028に移動することができる。
【０１３９】
ステップ4028では、熱源５０の更新されたエネルギー調整値を、最大エネルギーレベルに基づいて決定することができる。実施例によっては、熱源５０の更新されたエネルギー調整値は熱源５０の最大エネルギーレベルとして決定することができる。例えば、熱源５０に一定数のエネルギーレベルが存在しても良い（例えば、600W、800W、1000W）。このような場合、最も高いエネルギーレベル（この場合は1000W）を、更新されたエネルギー調整値として決定することができる。このように更新されたエネルギー調整値により、熱源５０が最も高いエネルギーレベル（この場合1000W）でエネルギーを提供できるようになる。
【０１４０】
ステップ4032では、熱源５０の更新されたデューティサイクルを、この最大エネルギーレベルに基づいて、決定することができる。上記の通り、デューティサイクルにはエネルギーのパルス幅変調が含まれ、デューティサイクルで提供されるエネルギーを平均化するオフ期間（タイムオフ期間）が伴う。この新たなデューティサイクルは、所望のエネルギー調整値（例えば、900W）を提供する（または提供しようと試みる）あらゆる方法を用いて算出することができる。
【０１４１】
一実施例として、新たなタイムオフ間隔を算出することができる。このような場合、この新たなタイムオフ間隔は所望とされるエネルギー調整値と同等の平均エネルギーを提供するのに十分な時間間隔として算出することができる。この例として、計算により、デューティサイクルの際に熱源５０により提供される平均エネルギーを増加させるような、より短いタイムオフ間隔を提供することができる。実施例によっては、デューティサイクルのタイムオフ間隔を小さくすることにより、熱源５０が所望とされるエネルギー調整値を提供可能にすることができる。例えば、デューティサイクルのタイムオフ間隔を狭くすることにより、熱源５０は、１秒の最小パルス幅で1000Wの最大出力レベルを用いて、要求された950Wを提供できるようにすることができる。
【０１４２】
また別の実施例として、新たなを算出することができる。このような場合、この新たなパルス幅は所望とされるエネルギー調整値と同等の平均エネルギーを提供するのに十分なパルス幅として算出することができる。この例として、計算により、デューティサイクルの際に熱源５０により提供される平均エネルギーを増加させるような、より長いパルス幅を提供することができる。実施例によっては、デューティサイクルのパルス幅を大きくすることにより、熱源５０が所望とされるエネルギー調整値を提供できるようにすることができる。例えば、デューティサイクルのパルス幅を大きくすることにより、熱源５０は、新たなパルス幅で1000Wの出力レベルを用いて、要求された950Wを提供できるようにすることができる。パルス幅を延長させることによりあらゆるエネルギー調整値（ほとんどのエネルギー調整値）を組み入れることができるが、一連の温度測定（図２のステップ1028を参照）の時間間隔を、デューティサイクルの所定部分を越えて延長させることは望ましくない場合がある。したがって、この値と同じくらいかこれよりも小さなパルス幅を使用することが望ましい場合がある。
【０１４３】
さらなる実施例では、新たなパルス幅と新たなタイムオフ間隔の両方を算出することができる。新たなパルス幅（例えば、より長いパルス幅）と新たなタイムオフ間隔（例えば、より短いタイムオフ）からなるこの組み合わせにより、熱源５０が所望のエネルギー調整値を提供できるようになる。
【０１４４】
方法4000は次いでステップ4020に移行し、ここで熱源５０により提供されるエネルギーが、更新されたエネルギー調整値と更新されたデューティサイクルに基づいて変更される。例えば、更新されたエネルギー調整が、エネルギーを増加させるべきだと示し、またデューティサイクルが、（デューティサイクルの）タイムオフ間隔を減少させるべきだと示している場合（および／または、パルス幅を大きくするべきだと示している場合）、熱源５０は、熱源５０により提供されるエネルギー量を（例えば、プロセッサ５８からの信号に基づいて）増加させ、またデューティサイクルのタイムオフ間隔をさらに狭く（および／またはパルス幅を大きく）させることができる。
【０１４５】
実施例によっては、これにより、最初に決定されたエネルギー調整値（すなわち、ステップ4004で決定された要求されたエネルギー調整値）が、熱源５０の最大しきい出力値よりも大きな場合であっても、熱源５０に最初に決定されたエネルギー調整値を提供させることができる。さらに、実施例によっては、熱源５０が離散的な熱出力を行う場合であっても、熱源５０に最初に決定されたエネルギー調整値を提供させることができる。
【０１４６】
図４のステップ4028〜4032は上記の通り、ステップ4024の決定に関連し、エネルギー調整値が熱源５０の最大しきい値より大きな場合に関する。場合によっては、ステップ4024で、エネルギー調整値が熱源５０の最大しきい出力値よりも小さいと決定された場合（特定のデューティサイクルにおいて、エネルギー調整値が750Wであるのに対して、熱源５０の最大しきい出力値が900Wである場合）には、方法4000が（ステップ4028ではなく）ステップ4036に移行する場合がある。
【０１４７】
ステップ4036では、要求されたエネルギー調整に基づいてエネルギーレベルを決定することができる。決定したエネルギーレベルは、要求されたエネルギー調整値に最も近いエネルギーレベルとすることができる（例えば、デューティサイクルの所望のパルス幅が、最小パルス期間よりも大きな所定値または規定値ということが仮定されている）。例えば、上記の通り、熱源５０に一定数のエネルギーレベルが存在しても良い（例えば、600W、800W、1000W）。このような場合、要求されたエネルギー調整値が750Wの場合、800Wの出力レベルを最も近い出力レベルと決定することができる。したがって、800Wのエネルギーレベルをステップ4036で決定することができる。
【０１４８】
最も近いエネルギーレベルは、要求されたエネルギー調整値よりも大きなエネルギーレベルとすることができ（例えば、800Wは750Wよりも大きい）、または要求されたエネルギー調整値よりも小さなエネルギーレベルとすることができる（例えば、600Wは750Wよりも小さい）。したがって、最も近いエネルギーレベルは要求されているエネルギーレベルから切り上げる（切り下げる）ことができる。実施例によっては、大きい方のエネルギーレベルのみを最も近いエネルギーレベルと決定することができる。
【０１４９】
実施例によっては、ステップ4036で１を超えるエネルギーレベルを決定することが望ましい場合がある。例えば、要求されたエネルギーレベルが離散的な値の間にある場合、平均出力レベルが２つの出力レベルの間で生成されるようなデューティサイクルまたは平均出力レベルを有することが望ましい場合がある。例えば、700Wの平均出力を生成するためには、600Wの出力レベルで２秒間熱源５０を駆動させ、その後、800Wの出力レベルで２秒間熱源５０を駆動させることが望ましい。その後、これら４秒の後に、温度を測定して温度の偏差を計算する時間を設けることができる。
【０１５０】
ステップ4040では、熱源５０の更新された（一以上の）エネルギー調整値は、決定されたエネルギーレベルに基づいて決定することができる。実施例によっては、熱源５０の更新されたエネルギー調整値を、ステップ4036で決定された（一以上の）エネルギーレベルとして決定することができる。
【０１５１】
ステップ4044では、レネルギーレベルに基づいて、更新された熱源５０のデューティサイクルを決定することができる。例えば、デューティサイクルにはエネルギーのパルス幅変調が含まれ、デューティサイクルで提供されるエネルギーを平均化するオフ期間（タイムオフ期間）が伴う。この新たなデューティサイクルは、要求されたエネルギー調整値（例えば、750W）を提供する（または提供しようと試みる）あらゆる方法を用いて算出することができる。
【０１５２】
一実施例として、新たなタイムオフ間隔が算出される場合がある。このような場合、この新たなタイムオフ間隔は、所望とされるエネルギー調整値と同等の平均エネルギーを提供するのに十分な時間間隔として算出することができる。この例として、計算により、デューティサイクルの際に熱源５０により提供される平均エネルギーを増加させるような、より短いタイムオフ間隔を提供することができる。実施例によっては、デューティサイクルのタイムオフ間隔を狭くすることにより、熱源５０が所望とされるエネルギー調整値を提供できるようにすることができる。例えば、デューティサイクルのタイムオフ間隔を狭くすることにより、熱源５０が所定のパルス幅で800Wの出力レベルを用いて、要求された750Wを提供できるようにすることができる。
【０１５３】
別の実施例では、新たなパルス幅が算出される場合がある。このような場合、この新たなパルス幅は所望とされるエネルギー調整値と同等の平均エネルギーを提供するのに十分なパルス幅として算出することができる。この例として、計算により、デューティサイクルで熱源５０により提供される平均エネルギーを増加させるような、より長いパルス幅を提供することができる。実施例によっては、デューティサイクルのパルス幅を大きくすることにより、熱源５０が所望とされるエネルギー調整値を提供できるようにすることができる。例えば、デューティサイクルのパルス幅を大きくすることにより、熱源５０が新たなパルス幅で800Wの最大出力レベルを用いて、要求された750Wを提供できるようにすることができる。
【０１５４】
さらなる実施例では、新たなパルス幅と新たなタイムオフ間隔の両方を算出することができる。新たなパルス幅（例えば、より長いパルス幅）と新たなタイムオフ（例えば、より短いタイムオフ）からなるこの組み合わせにより、熱源５０に要求されているエネルギー調整値を提供させることができる。
【０１５５】
別の実施例では、２つのエネルギー調整値（例えば、最初の800Wのパルスに続いて600Wのパルス）を用いて要求されたエネルギー調整値（例えば、750W）が提供される場合には、各エネルギー調整値（例えば、800Wと600Wの両方）に対して新たなパルス幅および／または新たなタイムオフ間隔を算出することができる。例えば、要求されたエネルギー調整値が623Wの場合、熱源５０が最初に800Wを２秒間だけ与え、次いでより長いパルス幅で600Wを与えるように、デューティサイクルを更新することにより、623Wの平均値を達成することができる。別の実施例では、要求されたエネルギー調整値が605Wの場合には、623Wのときよりもより長いパルス幅で、熱源５０が600Wを与えるように、デューティサイクルをさらに更新させることができる。実施例によっては、出力レベルの違いが１／４を超えない増加量で、エネルギー調整値を切り上げまたは切り下げすることが好ましい場合がある。これにより、実施例によっては、４×２秒（８秒）に加えて、さらに２秒を超えるパルス幅が起こらないようにすることができる。
【０１５６】
方法4000はその後、ステップ4020に移動し、ここで熱源５０により提供されるエネルギーが、上記の更新されたエネルギー調整値と更新されたデューティサイクルに基づいて変更される。例えば、更新されたエネルギー調整が、デューティサイクルの第１の部分（例えば、第１のパルス幅）だけエネルギーを増加させ、またデューティサイクルの第２の部分（例えば、第２のパルス幅）だけエネルギーを減少させるように示す場合、熱源５０は、（例えば、プロセッサ５８からの信号に基づいて）デューティサイクルの第１の部分ではエネルギーを増加させ（例えば、800W）、デューティサイクルの第２の部分ではエネルギーを減少させる（例えば、600W）ことができる。実施例によっては、これにより熱源５０を第１の期間を有する第１のパルスで、高出力（例えば、800W）で駆動させ、その後、第２の期間を有する第２のパルスで、低出力（例えば、600W）で駆動させ、その後、任意選択的に第３の期間だけオフにするようにして、熱源５０が組み合わさるようにすることができる。さらに、出力を任意選択的に変化させる前に、間隔毎に温度を測定することが好都合である場合がある。
【０１５７】
実施例によっては、これにより、最初に決定されたエネルギー調整値（つまり、ステップ4004で決定された、要求されたエネルギー調整値）が熱源５０の最大しきい出力値よりも小さな場合であっても、熱源５０に最初に決定されたエネルギー調整値を提供させることができる。さらに、実施例によっては、熱源５０が離散的な熱出力を行う場合であっても、熱源５０に最初に要求されたエネルギー調整値を提供させることができる。
【０１５８】
方法4000に対して変更、追加、省略を行うことができる。例えば、方法4000のステップは、同時平行でまたはあらゆる適切な順番で実行することができる。
【０１５９】
本明細書は、様々な非限定的かつ非網羅的な実施形態または実施例を参照して記載されている。しかしながら、開示された実施形態または実施例（またはその一部）のすべてに関し、本明細書の範囲内で様々な置換、変更、またはこれらの組み合わせがなされ得ることが、当業者によって認識されるだろう。したがって、本明細書は、本明細書に明示的に記載されていない追加の実施形態または実施例を支持するものと考えられ、理解される。このような実施形態または実施例は、本明細書に記載されている様々な非限定的かつ非網羅的な実施形態または実施例に関するあらゆるステップ、部材、特徴、態様、特徴、限定、などを、例えば組み合わせ、変更し、または再編成することにより得ることができる。このようにして、出願人は、審査中に請求項を補正することにより、本明細書に様々に記載されているような特徴を追加する権利を留保している。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【国際調査報告】
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