(57)【要約】  圧力順応性部材を有する感圧カテーテルのためのコネクタ装置が開示される。第１の相補型コネクタは、位置合わせ部分と装入部分とを有し、位置合わせ部分は、装入部分の断面積より小さい断面積を有する。第２の相補型コネクタは、アラインメント部と装入部とを有する近位カプラを有し、アラインメント部は、その中にアラインメント部分を受容するように位置合わせ部分の断面積と相補的な断面積を有し、装入部は、その中に装入部分及び弾性部材を受容するように相補的な断面積を有する。第１の相補型コネクタは、アラインメント部が位置合わせ部分を受容し、装入部が装入部分を受容し、弾性部材が装入部内で液密シールを形成する場合、ある体積の流体を近位カプラから圧力順応性部材へと移動させることができる。【選択図】図７Ｃ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
感圧カテーテルのためのコネクタ装置であって、前記感圧カテーテルが、１つ以上の中空圧力順応性部材を備え、前記コネクタ装置が、
前記１つ以上の中空圧力順応性部材と流体連通する第１の相補型コネクタであって、前記第１の相補型コネクタが、前記第１の相補型コネクタの中心軸に沿って位置合わせ部分と装入部分とを、前記位置合わせ部分と前記装入部分との間に位置する弾性部材と共に有し、前記位置合わせ部分が、前記中心軸に垂直且つ、前記装入部分の前記中心軸に垂直な断面積より小さい断面積を有する、第１の相補型コネクタと、
その中心軸に沿ったアラインメント部と装入部とを有する近位カプラを有する第２の相補型コネクタであって、前記アラインメント部が、その中に前記位置合わせ部分を受容するように前記位置合わせ部分の断面積と相補的な断面積を有し、前記装入部が、その中に前記装入部分と前記弾性部材とを受容し、それらの間に液密シールを形成するように相補的な断面積を有し、
前記第１の相補型コネクタが、前記アラインメント部が前記位置合わせ部分を受容し、前記装入部が前記装入部分を受容し、前記弾性部材が前記装入部内で液密シールを形成する場合、所定体積の流体を前記近位カプラ内から前記１つ以上の中空圧力順応性部材へと移動させるように構成される、第２の相補型コネクタと、
前記１つ以上の中空圧力順応性部材に関連する圧力を検出するように、前記１つ以上の中空圧力順応性部材に流体的に結合された圧力検出装置と、を備える、コネクタ装置。
【請求項２】
前記第１の相補型コネクタが、前記第１の相補型コネクタの長手軸の周りに配置されたモニタルーメンを備える、請求項１に記載のコネクタ装置。
【請求項３】
前記近位カプラが、その中に画定された複数のチャネルを有する係合部を備え、前記係合部が、前記第１の相補型コネクタの係合部分と相補的な断面積を有する、請求項１または請求項１〜２のいずれか一項に記載のコネクタ装置。
【請求項４】
前記係合部が、前記アラインメント部及び前記装入部の断面積より大きい断面積を有し、請求項３または請求項１〜３のいずれか一項に記載のコネクタ装置。
【請求項５】
前記複数のチャネルの各チャネルが、前記第２の相補型コネクタの長手軸に対して垂直に配向される、請求項３または請求項１〜４のいずれか一項に記載のコネクタ装置。
【請求項６】
前記第１の相補型コネクタの前記係合部分が、前記複数のチャネルのうちの少なくとも１つのチャネル内に受容される凸部を備える、請求項５または請求項１〜５のいずれか一項に記載のコネクタ装置。
【請求項７】
前記複数のチャネルの各チャネルが、前記複数のチャネルの別のチャネルから円周方向に離間する、請求項３または請求項１〜６のいずれか一項に記載のコネクタ装置。
【請求項８】
前記複数のチャネルが、テーパ状前端部とテーパ状側面とを備える高くしたプラットフォーム内に配置される、請求項７または請求項１〜７のいずれか一項に記載のコネクタ装置。
【請求項９】
前記弾性部材が、第１の軸長を有し、前記装入部が、前記第１の軸長より大きい第２の軸長を有し、前記装入部内に受容される場合、前記弾性部材が前記装入部に対して軸方向に摺動することを可能にする、請求項１または請求項１〜８のいずれか一項に記載のコネクタ装置。
【請求項１０】
前記第１の相補型コネクタが前記第２の相補型コネクタに接続される場合、前記圧力検出装置が、前記位置合わせ部分と同軸アラインメントとなるように配置される、請求項１または請求項１〜９のいずれか一項に記載のコネクタ装置。
【請求項１１】
前記第１の相補型コネクタに設けられた流体抵抗性カバーをさらに備える、請求項１または請求項１〜１０のいずれか一項に記載のコネクタ装置であって、前記第１の相補型コネクタが前記第２の相補型コネクタに接続される場合、前記流体抵抗性カバーが、少なくとも前記圧力検出装置を一般的に取り囲み、それによって流体的に隔離する、コネクタ装置。
【請求項１２】
前記弾性部材が、前記第１の相補型コネクタの前記中心軸に垂直且つ、前記装入部の断面積より大きい断面積を有する、請求項１または請求項１〜１１のいずれか一項に記載のコネクタ装置。
【請求項１３】
前記装入部の断面積が、その中に前記装入部分を受容するように前記装入部分の断面積と相補的である、請求項３または請求項１〜１２のいずれか一項に記載のコネクタ装置。
【請求項１４】
前記係合部分及び前記係合部の一方が、凸部を有し、前記装入部分及び前記装入部の他方が、前記凸部を摩擦して受容するための相補的な凹部を有し、前記凸部及び凹部が位置合わせされる場合、前記凸部及び凹部が、前記第１の相補型コネクタを前記第２の相補型コネクタ内に保持するためのスナップフィットを形成する、請求項１３または請求項１〜１３のいずれか一項に記載のコネクタ装置。
【請求項１５】
感圧カテーテルのためのコネクタ装置であって、前記感圧カテーテルが、１つ以上の中空圧力順応性部材を備え、前記コネクタ装置が、
前記１つ以上の中空圧力順応性部材と流体連通する第１の相補型コネクタであって、前記第１の相補型コネクタが、弾性部材を支持する装入部分を有する、第１の相補型コネクタと、
その中心軸に沿った装入部とベント部とを有する近位レセプタクルを有する第２の相補型コネクタであって、前記装入部が、前記中心軸に垂直且つ、その中に前記弾性部材を受容し、その間に液密シールを形成するように前記弾性部材と相補的な断面積を有し、前記ベント部が、前記中心軸に垂直且つ、その中に前記弾性部材を受容するように前記弾性部材と相補的な断面積を有し、前記ベント部が、１つ以上のベントを備え、前記弾性部材が前記ベント部に受容される場合、前記１つ以上のベント内の流体流動を可能にし、
前記第１の相補型コネクタが、前記装入部が前記弾性部材を受容する場合、所定体積の流体を前記近位レセプタクル内から前記１つ以上の中空圧力順応性部材へと移動させるように構成される、第２の相補型コネクタと、
前記１つ以上の中空圧力順応性部材に関連する圧力を検出するように、前記１つ以上の中空圧力順応性部材に流体的に結合された圧力検出装置と、を備える、コネクタ装置。
【請求項１６】
感圧カテーテルのためのコネクタ装置であって、前記感圧カテーテルが、第１のルーメンと第２のルーメンとを備える細長い部材を備え、前記細長い部材の前記第１のルーメン及び前記第２のルーメンが各々、前記細長い部材の外側遠位端の周りに配置されたそれぞれの圧力順応性部材と流体連通し、前記コネクタ装置が、
前記細長い部材に接続された第１の相補型コネクタであって、前記第１の相補型コネクタが、各々その内部に配置された、第１のルーメンと第２のルーメンとを有する、第１の相補型コネクタと、
第２の相補型コネクタであって、
前記第１の相補型コネクタに流体的に接続可能な第１のチャンバと、
前記第１のチャンバと流体連通し、前記第１のチャンバから軸方向に離れて位置する第２のチャンバと、を備え、
前記第１の相補型コネクタの前記第１のルーメン及び前記第２のルーメンが、前記細長い部材の前記第１のルーメン及び前記第２のルーメンとそれぞれ流体連通し、
前記第１の相補型コネクタが前記第２の相補型コネクタに接続される場合、前記第１の相補型コネクタが、
第１の所定体積の流体を前記第１のチャンバから前記細長い部材の前記第１のルーメンへと、
第２の所定体積の流体を前記第２のチャンバから前記細長い部材の前記第２のルーメンへと移動させるように構成される、第２の相補型コネクタと、を備える、コネクタ装置。
【請求項１７】
前記第２の所定体積が、前記第１の所定体積より大きい、請求項１６または請求項１〜１６のいずれか一項に記載のコネクタ装置。
【請求項１８】
前記第２の相補型コネクタが、前記第１のチャンバと流体連通する第１の圧力ポートと、前記第２のチャンバと流体連通する第２の圧力ポートとを備える、請求項１６または請求項１〜１７のいずれか一項に記載のコネクタ装置。
【請求項１９】
前記第１の相補型コネクタが前記第２の相補型コネクタに接続される場合、前記第１の圧力ポートが、前記第２の圧力ポートと流体連通しない、請求項１８または請求項１〜１８のいずれか一項に記載のコネクタ装置。
【請求項２０】
前記第１の相補型コネクタの前記第１のルーメンが、前記第１の相補型コネクタの顔の周りまで延在して終端し、前記第１の相補型コネクタの前記第２のルーメンが、前記第１の相補型コネクタの首の側面の周りまで延在して終端する、請求項１６または請求項１〜１９のいずれか一項に記載のコネクタ装置。
【請求項２１】
各々前記第１の相補型コネクタまたは前記第２の相補型コネクタのいずれかに設けられた、第１の弾性部材と第２の弾性部材とをさらに備える、請求項１６または請求項１〜２０のいずれか一項に記載のコネクタ装置であって、
前記第１の相補型コネクタが前記第２の相補型コネクタに接続される場合、
前記第１の相補型コネクタの前記第１のルーメンが、前記第１の弾性部材及び前記第２の弾性部材を軸方向に通過して延在し、
前記第１の相補型コネクタの前記第２のルーメンが、前記第１の弾性部材及び前記第２の弾性部材の一方を軸方向に通過して延在し、前記第１の弾性部材と前記第２の弾性部材との間の軸方向距離で終端する、コネクタ装置。
【請求項２２】
前記第１の弾性部材及び前記第２の弾性部材が各々、前記第１の相補型コネクタの外側部分の周りに配置された溝内に配置されたゴムＯリングを備える、請求項２１または請求項１〜２１のいずれか一項に記載のコネクタ装置。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
関連出願
本願は、その内容が参照により本明細書に組み込まれる、２０１６年３月１１日に出願された米国仮特許出願第６２／３０６，８２０号の利益を主張する。
【０００２】
圧力カテーテル装置は、体腔内の圧力の測定および分析に使用することができる。このような装置は、典型的には、カテーテルを通って長手方向に延在する少なくとも１つのガス充填圧力監視ルーメンを有する細長いカテーテルを備える。ガス充填膜（例えば、バルーン）をカテーテルの外面上に形成することができる。ガス充填膜は、ガス充填圧力監視ルーメンと流体連通することができる。ガス充填膜に対する圧力の変化は、ガス充填圧力監視ルーメン内のガスの圧力の変化をもたらし得る。ガス充填圧力監視ルーメンの近位端に接続された圧力トランスデューサは、カテーテルのガス充填圧力監視ルーメンを介して伝達され得る圧力変化を感知して表示または記録することができる。
【０００３】
いくつかのこのような圧力カテーテルは、ガス充填膜を装入するのを可能にするために相補型コネクタによって接続され得る。例えば、相補型コネクタの係合は、ある体積の流体を移動させ、それによってガス充填膜を装入することができる。いくつかの既知の圧力カテーテル及びコネクタ装置は、繰り返し使用後に流体または他の生物学的材料で詰まり得る可動構成要素を有する。また、このような装置は、相補型コネクタを接続してカテーテルを装入するために複数のステップを必要とすることがある。
【発明の概要】
【０００４】
一態様では、本開示は、カテーテルとコネクタ組立体とを備える、コネクタ装置及び感圧カテーテルシステムを提供する。カテーテルは、細長い部材と、細長い部材の外側遠位端の周りに位置する圧力順応性部材と流体連通する少なくとも１つのモニタルーメンとを備える。コネクタ組立体は、加圧装置を有する第１の相補型コネクタを備える。モニタルーメンの少なくとも一部分は、第１の相補型コネクタを通って延在する。コネクタ組立体は、加圧装置と係合可能なサイズのコネクタインターフェースを有する第２の相補型コネクタを備える。第１の相補型コネクタの加圧装置が第２の相補型コネクタのコネクタインターフェースと係合する場合、加圧装置は、圧力順応性部材を装入するために、コネクタインターフェース内のある体積の流体を細長い部材のモニタルーメンへと移動させる。
【０００５】
別の態様では、第１の相補型コネクタは、第１の相補型コネクタの外面上に配置された弾性部材と、凸部とを備える。第２の相補型コネクタは、第１の相補型コネクタと第２の相補型コネクタとの係合を促進し、それによってある体積の流体を有する１つ以上の中空圧力順応性部材を装入することを可能にするために、その中に第１の相補型コネクタの凸部の少なくとも一部分を受容するように構成された複数のチャネルを備える。さらに、圧力検出装置は、その内部に収容されるように第２の相補型コネクタの基部に配置され、その圧力を検出するように１つ以上の中空圧力順応性部材に流体的に結合される。
【０００６】
さらなる態様では、第１の相補型コネクタは、各々第１の相補型コネクタの内側に配置された、第１のルーメンと第２のルーメンとを備える。第２の相補型コネクタは、加圧装置に流体的に接続可能な第１のチャンバと、第１のチャンバと流体連通する第２のチャンバとを備える。第１の相補型コネクタの第１のルーメン及び第２のルーメンは、それぞれ、細長い部材の第１のルーメン及び第２のルーメンと流体連通することができる。第１の相補型コネクタは、所定体積の流体を第１のチャンバから細長い部材の第１のルーメンへと移動させ、所定体積の流体を第２のチャンバから細長い部材の第２のルーメンへと移動させるように構成することができるが、第１の相補型コネクタは、第２の相補型コネクタに接続される。
【０００７】
さらなる態様では、マルチチャネル圧力検出装置カテーテルを装入する方法は、本明細書に開示される実施形態のいずれかによる圧力カテーテル装置及びコネクタ組立体を提供するステップを含むことができる。この方法は、第１の相補型コネクタを第２の相補型コネクタと接続するステップを含み、それによって第１の相補型コネクタを使用して、カテーテルの圧力順応性部材を装入するように、所定体積の流体を第２の相補型コネクタ内から１つ以上のモニタルーメンへと移動させることができる。
【０００８】
１つ以上の例の詳細は、添付の図面及び以下の説明に記載される。他の特徴、目的、及び利点は、説明及び図面、ならびに特許請求の範囲から明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】非限定的な例示的実施形態による圧力カテーテルの斜視図である。
【図２】図１の圧力カテーテルに関連する第１の相補型コネクタの拡大斜視図である。
【図３】図２の第１の相補型コネクタの拡大側面図である。
【図４】非限定的な例示的実施形態による第２の相補型コネクタの側断面図である。
【図５】非限定的な例示的実施形態による第２の相補型コネクタの斜視断面図である。
【図６】非限定的な例示的実施形態による第２の相補型コネクタの斜視図である。
【図７Ａ】非限定的な例示的実施形態による第２の相補型コネクタの別の斜視図である。
【図７Ｂ】別の非限定的な例示的実施形態による第１の相補型コネクタ及び第２の相補型コネクタの斜視図及び断面図を示す。
【図７Ｃ】別の非限定的な例示的実施形態による第１の相補型コネクタ及び第２の相補型コネクタの斜視図及び断面図を示す。
【図７Ｄ】別の非限定的な例示的実施形態による第１の相補型コネクタ及び第２の相補型コネクタの斜視図及び断面図を示す。
【図７Ｅ】別の非限定的な例示的実施形態による第１の相補型コネクタ及び第２の相補型コネクタの斜視図及び断面図を示す。
【図８】非限定的な例示的実施形態による保護オーバーモールドを有する第２の相補型コネクタの斜視図である。
【図９】非限定的な例示的実施形態によるカテーテルの近位端及びカテーテルの遠位端上の第１の相補型コネクタの斜視図である。
【図１０】非限定的な例示的実施形態によるカテーテルの近位端上の第１の相補型コネクタの斜視図である。
【図１１】非限定的な例示的実施形態によるカテーテルの近位端上の第１の相補型コネクタの側断面図である。
【図１２】非限定的な例示的実施形態による第２の相補型コネクタの斜視図である。
【図１３】非限定的な例示的実施形態による第２の相補型コネクタの側断面図である。
【図１４】非限定的な例示的実施形態による第２の相補型コネクタ内に配置された第２の相補型コネクタの側断面図である。
【図１５Ａ】非限定的な例示的実施形態による第２の相補型コネクタ内に配置されているときの第１のコネクタの側断面図である。
【図１５Ｂ】非限定的な例示的実施形態による第２の相補型コネクタ内に配置されているときの第１のコネクタの側断面図である。
【図１５Ｃ】非限定的な例示的実施形態による第２の相補型コネクタ内に配置されているときの第１のコネクタの側断面図である。
【図１６】非限定的な例示的実施形態による第１の相補型コネクタの斜視図である。
【図１７Ａ】非限定的な例示的実施形態による第２の相補型コネクタの異なる図である。
【図１７Ｂ】非限定的な例示的実施形態による第２の相補型コネクタの異なる図である。
【図１７Ｃ】非限定的な例示的実施形態による第２の相補型コネクタの異なる図である。
【図１８Ａ】非限定的な例示的実施形態による第２の相補型コネクタの異なる図である。
【図１８Ｂ】非限定的な例示的実施形態による第２の相補型コネクタの異なる図である。
【図１８Ｃ】非限定的な例示的実施形態による第２の相補型コネクタの異なる図である。
【図１８Ｄ】非限定的な例示的実施形態による第２の相補型コネクタの異なる図である。
【発明の詳細な説明】
【００１０】
本明細書で請求される方法およびシステムの様々な態様を例示する目的で、以下の議論は、尿動力学的圧力感知で使用される例示的実施形態及びそれに関連する改善されたコネクタを説明することに向けられる。しかしながら、本明細書で議論される要素および原理は、他の用途に適用可能であることに留意すべきである。例えば、本明細書に記載される例示的実施形態は、患者の体内の圧力の測定が所望される任意のタイプのカテーテルと共に使用することが考えられる。さらに、本明細書における方法及びシステムの議論は、特定の態様に関して互換性であり得る。言い換えれば、本明細書における１つの方法またはシステム（またはその構成要素）の特定の議論は、それらがシステムまたは方法に関連するように他の態様に等しく適用可能であり、逆も同様である。
【００１１】
図１は、非限定的な例示的実施形態による圧力カテーテルの斜視図である。図１に示すように、圧力監視カテーテル１０が示される。カテーテル１０の遠位端１２は、カテーテル１０の患者への挿入を促進する柔らかくしなやかな先端部１４を備える。柔らかい先端部１４は、好ましくは、先端部１４が膀胱の壁のような抵抗力に直面するとき、曲がるまたはたわむのに十分にしなやかな材料で形成され得る。ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）またはポリウレタンのような低デュロメータプラスチックまたはエラストマーが適しているが、適切な剛直性／柔軟性を有し、被験者または患者の腔または管の内部での使用に安全な他の材料を使用することができる。
【００１２】
引き続き図１を参照すると、先端部１４は、その遠位端の先端部１４からその近位端の１つ以上の第１の相補型コネクタ５０まで延在する、細長い中空チューブ１５から形成される。中空チューブ１５は、通常の条件下での崩壊に抵抗するための壁厚のような十分な特性を有し、患者の腔（例えば、消化管または尿路）内から患者の体外まで延在するような長さのサイズである、ＰＶＣまたはポリオレフィンのような、柔軟な生体適合性材料で形成される。
【００１３】
図１から分かるように、１つ以上の弛緩した圧力順応性部材（例えば、医療用途で使用される医療グレードのバルーンまたは膀胱）４０は、カテーテル１０の遠位端１２に位置する。バルーン４０は、バルーン４０の外部に作用する誘起圧力に対する抵抗を提供するために、所定体積の流体を受容するように構成される。誘起圧力は、バルーン４０を通ってカテーテル１０内のモニタルーメンへまで伝達され、コネクタ組立体によって測定される。細長い中央アーム１８は、カテーテル１０の近位端１１からコネクタ１９まで延在する。コネクタ１９は、ひいては、患者の腔へまたはそこからの流体の収集（例えば、吸引）または送達（例えば、注入）のために使用される注射器または他の装置を取り付けるために使用され得る。
【００１４】
カテーテル１０が体腔に挿入される際、バルーン４０は実質的に収縮した状態である。装入すると、バルーン４０は、流体（例えば、空気）で少なくとも部分的に充填されるようになる。したがって、装入前にバルーン４０内にどれだけの流体が存在するかに依存して、バルーン４０は、装入後その容量の約４０％〜約７０％で充填され得る。有利には、バルーン４０は、バルーン４０の構造を信号に導入しないように、過充填されないことがある。言い換えれば、部分的に充填された作業体積のバルーン４０の弛緩は、（例えば、チャールズの法則からの）温度変化による圧力検出における異常な影響、もしくはバルーン壁内部力による信号人工物を導入し得る他の異常な影響、またはデブリからの外部バルーン圧縮を低減し得る。
【００１５】
バルーン４０の低デュロメータ材料は、バルーン４０の表面が圧力の増加と共に変形することを可能にする。したがって、２ｍｍＨｇ〜２００ｍｍＨｇの範囲の体腔圧力の増加は、バルーン４０を変形させ、次に、バルーン４０及び第２の（またはモニタ）ルーメン３０内の流体カラム中の圧力を変更するであろう。圧力の変化は、流体カラムを介して圧力検出装置のダイアフラムに転換される。圧力の増加に起因するダイアフラムの偏差は、トランスデューサによって電気信号に変換され、ケーブルを介して、またはワイヤレスでモニタに中継される。同様に、その後の体腔圧力の低下は、バルーン４０のその後の拡張によっても中継される。
【００１６】
図１に示すように、２つのバルーン４０ａ及び４０ｂが開示され、別個のモニタルーメンを介して、それぞれ第１の相補型コネクタ５０ａ及び５０ｂに各々接続されている。したがって、いくつかの例では、流体カラムは、（第１の相補型コネクタ５０内のモニタルーメンを含む）モニタルーメン及びバルーン４０内の流体（例えば、空気）によって画定され得る。各バルーン４０ａ、４０ｂの（例えば、モニタルーメン及び内部バルーン体積で画定される）流体カラムは、互いに流体連通していなくてもよい。むしろ、バルーン４０ａ及び４０ｂは、それぞれの相補型コネクタ組立体の接続によって独立して装入され得る。例えば、図１では、第１の相補型コネクタ５０ａ及び対応する第２の相補型コネクタは、バルーン４０ａに関連する流体カラムを装入するために使用され得るが、第１の相補型コネクタ５０ｂ及び対応する雌型相補型コネクタは、バルーン４０ｂに関連する流体カラムを装入するために使用することができる。
【００１７】
図２及び３は、代表的な第１の相補型コネクタ５０（例えば、５０ａ及び５０ｂ）の詳細を示す。おそらく図３で最もよく分かるように、第１の相補型コネクタ５０は、第１の相補型コネクタ５０の前側及び後側に切れ込み５４を備え、その中に配置された（図２で最もよく分かる）複数の溝５６をさらに備える。第１の相補型コネクタ５０は、いくつかの例では、そこから突出する加圧装置７２（例えば、ピストンまたはプランジャ）を有する、雄型コネクタであり得る。そのような場合、加圧装置７２の少なくとも一部分（例えば、装入部分７３）は、以下でさらに議論するように、第２の相補型コネクタとの相補的な接続を可能にするようなサイズにすることができる。
【００１８】
いくつかの有利な例では、第１の相補型コネクタは、第２の相補型コネクタと位置合わせする可変断面積を有する遠位部分を有することができる。例えば、可変断面部分は、位置合わせ部分５７と、装入部分７３と、係合部分７５とを備えることができる。このようないくつかの例では、弾性部材８０は、第２の相補型コネクタに接続される場合に液密シールを形成するように、位置合わせ部分５７と装入部分７３との間（例えば、傾斜部分７４）に配置され得る。いくつかのそのような例では、弾性部材８０は、液密接続を可能にするためにＯリングを備えることができる。
【００１９】
図２及び図３から分かるように、位置合わせ部分５７は、それぞれ装入部分７３及び係合部分７５とは異なる断面積を有することができる。例えば、位置合わせ部分５７は、装入部分７３及び係合部分７５の両方の断面積よりも小さい断面積を有することができる。有利には、これは、傾斜部分７４の近くに配置するように、位置合わせ部分５７を介した弾性部材８０の挿入を可能にし得る。いくつかのこのような場合、傾斜部分７４は、位置合わせ部分５７の断面積から係合部分７５の断面積に移行する断面積を有することができる。係合部分７５は、凸部の形態であり得、それによって係合部分７５は、位置合わせ部分５７及び装入部分７３の両方の断面積よりも大きい断面積を有する。
【００２０】
図４及び５は、いくつかの例による第２の相補型コネクタの断面図を示す。第２の相補型コネクタ９８は、エンクロージャ１００から延在する近位カプラ９６を備える。近位カプラ９６は、加圧装置７２と係合するためのアラインメント部１１４を有することができる。いくつかの例では、アラインメント部１１４は、第１の相補型コネクタ５０の遠位部分を摩擦して受容するような内径及び長さのサイズである穴または腔を有する雌型コネクタであり得る。例えば、近位カプラ９６は、第１の相補型コネクタの特定の部分がその内部に受容されるようなサイズにすることができる。その内部の圧力検出装置９４は、エンクロージャ１００内に収容することができる。エンドキャップ１０４は、エンクロージャ１００を閉じることができる。
【００２１】
前に説明したように、図３及び４を参照すると、第１の相補型コネクタ５０が第２の相補型コネクタ９８に接続される場合、（図１に破線で示す）モニタルーメン３０に関連する流体カラム及び（図３および４には示されない）バルーン４０は、移動させ、バルーンを装入するための「装入体積」の流体をもたらし得る。非限定的な例示的実施形態によれば、第１及び第２の相補型コネクタ５０、９８は、カテーテル１０に導入される「装入体積」を生成するだけでなく、バルーン４０及びモニタルーメンを介して伝達される圧力測定も提供するように、互いに作動的に接続可能である。本明細書で述べるように、装入体積とは、圧力測定のためにカテーテル１０を「装入」または準備するために流体（例えば、空気）カラムに導入される流体の総量を指す。
【００２２】
特定の実施形態では、圧力検出装置９４は、ダイアフラム圧力検出装置、圧電圧力検出装置などであり得る。第１の相補型コネクタ及び第２の相補型コネクタ９８が互いに接続される場合、圧力検出装置は、カテーテル１０の流体カラムと整合（例えば、流体連通）して、バルーン４０に作用する圧力（例えば、尿動力学的圧力）の変化を検出することができる。
【００２３】
第２の相補型コネクタ９８（及びひいては、第１の相補型コネクタの相補的な接続によってこれに接続されるカテーテル１０）は、ケーブル組立体に着脱可能に取り付けることができ、プロセッサ及びモニタに（有線又は無線のいずれかで）結合することができる。ケーブル組立体が有線の再使用可能な組立体を備える一態様では、再使用可能な組立体は、その近位端に、プロセッサ及びモニタに接続されるように構成された電気コネクタを有することができる。このような実施形態では、圧力検出装置９４は、再使用可能なインターフェースケーブル組立体のデータ／電源ケーブル１０１に結合して、圧力測定値をプロセッサに送信することができる。保護カバー１０８が、第２の相補型コネクタ９８に適合するようなサイズの再使用可能なインターフェースケーブル組立体上に設けられていてもよい。
【００２４】
第１の相補型コネクタ５０は、別個の第２の相補型コネクタ９８に接続可能なカテーテル１０に取り付けられているように示されるが、代替配置では、第２の相補型コネクタ９８は、別個の第１の相補型コネクタ５０に接続可能なカテーテル１０に結合され得る。その配置では、（図１に破線で示され、その一部分が図２に示される）圧力検出装置９４及びモニタルーメン３０は共に、第２の相補型コネクタ９８の一部を形成することができ、第１の相補型コネクタ５０は、圧力検出装置９４へのプランジャ及び電気コネクタとして作用し得る。例えば、第１の相補型コネクタ５０上に存在する電気接点は、第２の相補型コネクタ９８上の電気接点と結合して、圧力検出装置９４への電力ならびに圧力検出装置９４からプロセッサ及び／又はモニタへのデータの両方を送信し得る。したがって、有線接続または無線送信機は、圧力検出装置をプロセッサならびにモニタ及び／またはデータベースに接続する。
【００２５】
第１の相補型コネクタと第２の相補型コネクタとの間の相補的な接続及びバルーンの同時装入を説明するために、図３及び図５を参照する。第２の相補型コネクタ９８のアラインメント部１１４における加圧装置７２の挿入後、Ｏリング８０は、液密フィットを形成するようにアラインメント部１１４の内壁に対して着座する。エンクロージャ１００の近位端６６及びモニタルーメン３０の開放された近位端３２は、システム内のデッドスペースを最小限に抑えるように、エンクロージャ１００内に保持された圧力検出装置９４に近接して配置される。圧力検出装置９４は、非限定的な例では、近位カプラ９６のアラインメント部１１４に向かって配置された変形可能なダイアフラムを有する圧力トランスデューサであってもよい。配線１０２は、プロセッサとの通信のために、圧力検出装置９４からエンクロージャ１００を通ってケーブル１０１の近位端まで延在する。
【００２６】
引き続き図３及び５では、第２の相補型コネクタは、第１の相補型コネクタ５０の位置合わせ部５７を受容することができるアラインメント部１１４を備える。さらに、第２の相補型コネクタは、第１の相補型コネクタ５０の装入部分７３を受容することができる装入部１２２を備える。第２の相補的な接続はまた、少なくともその一部分が第１の相補型コネクタ５０の係合部分７５と係合することができる係合部１２３を含む。いくつかの実施形態では、係合部１２３は、以下でさらに説明するように、流体の排出を可能にし、バルーンが過剰装入される可能性を低減するためのベントを有する「ベント部」とすることができる。
【００２７】
図３、４、及び５から分かるように、アラインメント部１１４、装入部１２２、及び係合部１２３は、互いに異なる断面積を有することができる。有利には、アラインメント部１１４、装入部１２２、及び係合部１２３の断面積は、これとの嵌合接続を形成するように、第１の相補型コネクタ５０の位置合わせ部分５７、装入部分７３、及び係合部分７５の断面積と相補的である。さらに、いくつかのそのような実施形態は、（例えば、モニタルーメン３０の近位端３２を圧力検出装置９４の近く且つこれと軸方向に位置合わせして配置することにより）利用可能な空間を効率的に使用し、圧力測定の不正確さを低減するために、近位カプラ９６及び第１の相補型コネクタ５０の遠位部分の容易な（例えば、同軸）アラインメントを可能にする。
【００２８】
近位カプラ９６の係合部１２３の間に位置するアラインメント部１１４及び装入部１２２は、第２の相補型コネクタ９８の近位カプラ９６への加圧装置７２の挿入前に所定のまたは選択された体積の流体（例えば、装入体積）を含有する、内部空間１２６を画定する。よって、加圧装置７２が、その位置合わせ部分５７が第２の相補型コネクタ９８のアラインメント部１１４に受容されたプランジャのように挿入されるとき、アラインメント部１１４の内部空間１２６内に含有される流体の体積の一部は、加圧装置７２によって、流体の体積を流体カラムに加えるモニタルーメン３０の端部３２を通って移動させる。移動させた流体の体積は、バルーン４０を膨張させて所与の範囲の圧力値に応答する所望の感度で機能するように、バルーン４０を適切な量の流体で「装入」または部分的に充填するのに十分であり得る。言い換えれば、流体カラムに閉じ込められた有効な流体体積は、Ｏリング８０が縦溝１３０を通過する点から、加圧装置７２が第２の相補型コネクタ９８に完全に挿入され、Ｏリング８０が縦溝１３１をわずかに通過してアラインメント部１１４内に着座するまで、加圧装置７２の内向きストロークまたは移動によって画定することができる。加えて、加圧装置７２が完全に挿入される場合、第２の相補型コネクタ９８の面１２４は、第１の相補型コネクタ５０の面５５に対して着座することができる。非限定的な例示的実施形態では、加圧装置７２の前面は、所定体積の流体を含有するカップまたはボイドを備える。
【００２９】
（図２及び３で最もよく分かる）例示された実施形態では、加圧装置７２の位置合わせ部分５７は、アラインメント部１１４内に挿入される場合、位置合わせ部分５７及びアラインメント部１１４の対応する面が摩擦して係合されるように、アラインメント部１１４の内径に実質的に同様な外径を有する。第１の相補型コネクタ５０の装入部分７３は、その外径が装入部１２２の内径と実質的に同様であるようなサイズである。位置合わせ部分５７がアラインメント部１１４に受容される場合、装入部分７３の傾斜部分７４は、第２の相補型コネクタ９８の縦溝１３１に立て掛ける。Ｏリング８０の外径は、装入部１２２の側壁と係合し、圧縮下で、Ｏリング８０とアラインメント部１１４の端部との間の流体の体積に対してシールを形成するように、装入部１２２の内径よりわずかに大きいサイズである。このようにして、Ｏリング８０が近位カプラ９６と共に前進されると、「装入体積」の流体がモニタルーメン３０に押し込まれる。
【００３０】
図４〜８は、異なる実施形態による第２の相補型コネクタを示す。いくつかのそのような例では、図４及び５を参照して、近位カプラ９６の係合部１２３は、その内面の周りに所定の円周方向位置で配置された複数の高くしたプラットフォーム１４０を有する。高くしたプラットフォーム１４０は、（他の形状を備えてもよいが）長方形であり、近位カプラ９６内の第１の相補型コネクタ５０の（図２に示される）加圧装置７２及び装入部分７３の配置を収容するテーパ状前面１４１を備える。図４に戻ると、プラットフォーム１４０は、テーパ状側面１４２をさらに有する。チャネル１４３は、プラットフォーム１４０の中心近くに配置される。チャネル１４３は、プラットフォーム１４０の長手方向長さに垂直な方向に延在し、特定の円周方向（例えば、０度、９０度、１８０度、及び２７０度）に配置される。あるいは、チャネル１４３は、係合部１２３の円周にわたって連続的に延在することができる。
【００３１】
いくつかのそのような例では、チャネル１４３は、加圧装置７２が近位カプラ９６に挿入される方向に対して垂直である。チャネル１４３の各々は、係合部１２３内で同一平面上にあり、第１の相補型コネクタ５０の装入部７３に位置する係合部分７５の幅にほぼ等しい幅で構成される。
【００３２】
引き続き図２及び４を参照すると、第１の相補型コネクタ５０の加圧装置７２及び装入部分７３が、それぞれ、第２の相補型コネクタ９８のアラインメント部１１４及び装入部１２２内に挿入される場合、係合部分７５は、ロック機構として作用する高くしたプラットフォーム１４０に位置するチャネル１４３内に着座する。有利には、ロック機構は、可動部品を必要としないか、または液体に曝露されないこともある。例えば、係合部分７５は、近位カプラ９６内に完全に囲まれているので、コネクタ組立体のロック能力に干渉し得る異物に曝露されることはない。また、係合部分７５がチャネル１４３内に着座すると、接続がなされたことをユーザに示す可聴「クリック」が形成される。加えて、チャネル１４３内の係合部分７５の前進に関連する力は、一旦接続が行われると振動を生じ、ユーザに対する触覚的指示を形成し得る。
【００３３】
再び図２及び４を参照すると、加圧装置７２及び装入部分７３の近位カプラ９６中への配置中、概して１４５で示される、係合部１２３における高くしたプラットフォーム１４０間の空間は、アラインメント部１１４及び装入部１２２内で「装入体積」の一部を形成し得ない、近位カプラ９６内の流体のためのベントとして作用する。例えば、加圧装置７２及び装入部分７３が、装入部１２２の側面とのＯリングの係合前だが、近位カプラ９６中に配置されるとき、加圧装置７２及び装入部分７３によって近位カプラ９６から移動させる流体は、加圧装置７２及び装入部分７３の側面ならびにベント１４５を通過する。さらに、いくつかのそのような場合には、バルーン４０は、第１の相補型コネクタと第２の相補型コネクタとの間に適切な流体シールが構築されるまで、例えば、Ｏリング８０が装入部１２２の側面上の所定の軸位置で（例えば、縦溝１３１を通過して）係合するまで、（例えば、流体の移動によって）装入されないことがある。したがって、バルーン４０を適切に「装入」するための比体積の流体が流体カラムに導入される。有利には、このような実施形態は、バルーン４０の過剰装入の可能性を低減し得る。
【００３４】
図７Ｂ〜７Ｅは、第１の相補型コネクタ５０及び第２の相補型コネクタ９８の様々な図を示す。図７Ｂ及び７Ｃでは、流体抵抗カバーは、第１の相補型コネクタ上に設けられる。流体抵抗カバー１５０は、一般的に、加圧装置７２を取り囲む。第２の相補型コネクタ９８に接続される場合、流体抵抗カバー１５０は、流体の浸入に対して第１及び第２の相補型コネクタの構成要素を流体的に隔離することができる。例えば、流体抵抗カバー１５０は、他の体液の水分が第１及び第２の相補型コネクタの構成要素（例えば、その内部に収容された圧力検出装置９４）に入らないように隔離することができる。
【００３５】
図７Ｄ及び７Ｅは、別の実施形態による流体抵抗カバー１５０を有する第１の相補型コネクタ５０を示す。この実施形態では、流体抵抗カバー１５０は、カバー１５０の間に環状開口部を形成するように、加圧装置７２を取り囲む前面として形成される。第１の相補型コネクタが第２の相補型コネクタ９８に接続される場合、カバー１５０は、近位カプラ９６の少なくとも一部分を取り囲み、それにより、第１の相補型コネクタ５０及び第２の相補型コネクタ９８の構成要素を流体的に隔離することができる。図７Ｂ〜図７Ｅの例示実施形態は、第１の相補型コネクタ５０に設けられた流体抵抗カバー１５０を示すが、流体抵抗カバー１５０を第２の相補型コネクタ上に（例えば、第１及び／または第２の相補型コネクタの構成要素を流体的に隔離するように、近位カプラ９６を取り囲んで）設けることもできることが理解されるべきである。
【００３６】
前述の実施形態の態様はまた、「二重装入」コネクタシステムと共に使用され得る。例えば、上述の説明は、単一の流体カラムが（第１の相補型コネクタ５０及び第２の相補型コネクタ９８を備える）単一のコネクタ組立体によって装入されるカテーテル配置に焦点を当てるが、このような実施形態は、２つの別個の流体カラムを単一のコネクタ組立体で装入するためにも使用され得る。具体的には、コネクタ組立体は、第１の相補型コネクタの第２の相補型コネクタの受容ウェルへの単一のストロークが、互いに流体連通しない場合がある２つの流体カラムの装入イベントをもたらし得るように構成される。そのような場合には、（図１〜８を参照して説明されるような）第２の相補型コネクタの受容ウェル内に含有される流体の第１の相補型コネクタ中に延在するモニタルーメンへの移動に関する同様の原理が利用される。有利なことに、このような実施形態は、以下に説明するように、バルーンを装入するための構成要素及び接続の数がより少ないことに依存する。
【００３７】
図９〜１１は、別の実施形態によるマルチルーメンカテーテルに接続された第１の相補型コネクタを示す。有利なことに、図９〜１１の実施形態は、以下に説明するように、単一の第１の相補型コネクタ及び第２の相補型コネクタを使用して、２つ以上のカテーテルバルーンを独立して装入することを可能にし得る。図９を参照すると、マルチルーメンカテーテル２００は、中空チューブ２１０と、カテーテル２００の近位端２０１からカテーテル２００の遠位端２０２まで延在する中央ルーメン２０５とを有する。中央ルーメン２０５は、カテーテル２００の遠位端２０２上の１つ以上の穴または開口２０４と流体連通する。中央ルーメン２０５は、カテーテル２００の遠位端２０２に配置されたエンドコネクタ２０６と作動的に結合され、長手方向に位置合わせされる。
【００３８】
非限定的な例では、エンドコネクタ２０６は、皮下注射器先端部及び針または活栓及び針を含む、医療及び実験室機器で使用される嵌合相補型流体コネクタ間に実質的に漏れのない接続を行うために使用される流体継手のための標準化コネクタシステムであるルアーコネクタを備える。ルアーコネクタが本明細書で具体的に参照されるが、流体の漏れを最小限にするために使用される他の適切なコネクタが本明細書では考慮される。有利には、エンドコネクタ２０６ならびに中央ルーメン２０５を通る流体吸引及び／または注入の方向は、カテーテル２００に作用する吸引及び／または注入力に対する摩擦抵抗を減少させるために、中央ルーメン２０５の長手軸と同一線上にすることができる。
【００３９】
二重バルーンシステムは図９〜１０には示されないが、一般的に図１に示され、上でより詳細に説明される。しかしながら、上記の二重バルーンシステムは、（２つ以上のバルーンが使用される場合）各感圧バルーンについて２つ以上の別個の装入コネクタ組立体を開示する。本開示の態様は、二重バルーンシステムが、図９〜１１に示されるもののような、単一のコネクタ組立体で装入されることを可能にする。
【００４０】
再び図９を参照すると、非限定的な例示的実施形態では、タブ２１５は、カテーテル２００の近位端２０１近くのカテーテル２００の側面の周りに配置される。タブ２１５は、一般的には（他の形状を使用してもよいが）三角形であり、全体的に平面の構造を有する。タブ２１５の前側及び後側は、一例では医療従事者の親指及び／または人差し指で把持可能であり得る、把持面を提供するための切れ込みを備える。タブ２１５は、医療従事者が、本明細書でさらに説明されるカテーテルの使用中にカテーテル２００の近位端２０１を保持することを容易にする。いくつかのそのような場合、タブ２１５は、医療従事者が、マルチバルーンシステムを「装入」し、患者の体内の圧力変化を測定するために、一対の相補型コネクタを押すことを可能にすることができる。
【００４１】
引き続き図９を参照し、ここで図１０及び１１を参照すると、カテーテル組立体２００の様々な図を示す。そこに示されているように、第１の相補型コネクタ２２０は、タブ２１５に対向してカテーテル２００の遠位端２０２に配置することができる。第１の相補型コネクタ２２０は、本開示の範囲内で他の形状が考慮されるが、一般的には円筒形であり得る。第１の相補型コネクタ２２０は、第１の相補型コネクタ２２０の遠位端に位置する加圧装置２２１（例えば、ピストンまたはプランジャ）を備える。（図９で最もよく分かる）環状溝２２２は、加圧装置２２１に隣接して配置され、その中に弾性環状部材２２３（例えば、ゴムＯリングまたは他の弾性部材）を受容するように構成される。第１の相補型コネクタ２２０は、環状溝２２２に隣接して配置されたネック２２５をさらに備える。ネックは、加圧装置２２１及び第１の環状溝２２２の直径よりも大きい直径を有する。（図９に示される）第２の環状溝２２７は、ネック２２５に隣接且つ第１の環状溝２２２に対向して配置される。第２の環状溝２２７は、第１の環状溝２２２よりも大きい直径を有し、またその上に弾性環状部材２２９を受容するように構成される。
【００４２】
別の態様では、２つの溝２２２、２２７の相対直径は実質的に同様である。しかしながら、第２の環状溝２２７上に配置されたＯリング２２３の外径は、Ｏリング２２９の外径よりも大きい。異なる環状弾性部材２２３、２２９が異なる外径を有する例では、一旦２つの溝２２２、２２７に配置されると、環状弾性部材２２３、２２９は、異なるサイズのチャンバの内面に係合することができ、二重装入作用を形成するように機能する。カラー２２８は、ネック２２５の周りにＯリング２２９に隣接して配置され、Ｏリング２２９を第１の相補型コネクタ２２０の周りで安定化させる。
【００４３】
引き続き図１１を参照すると、第１の相補型コネクタ２２０は、第２のＯリング２２９に隣接して配置されたステム２３２をさらに備える。ステム２３２は、カテーテル２００と一体的に形成され、剛性環状凸部２３３を備える。加えて、第１の相補型コネクタ２２０は、第１の相補型コネクタ２２０の長手軸の周りに配置された２つのモニタルーメン２３５、２３６を備える。モニタルーメン２３５、２３６の各々は、互いに独立している。例えば、各モニタルーメン２３５、２３６は、互いに流体連通しなくてもよく、カテーテル２００を通って遠位端２０２から近位端２０１まで延在してもよい。さらに、各モニタルーメン２３０は、カテーテル２００の遠位端２０２に配置されたバルーンと流体連通してもよい。
【００４４】
本明細書の他の箇所に記載されるように、モニタルーメン及びバルーンの内部体積は共に、患者の体内の圧力変化を測定するために使用される流体（例えば、空気）カラムを画定する。非限定的な例示的実施形態では、モニタルーメン２３５の近位端２３５ａは、第１の相補型コネクタ２２０の側面で終端し、一態様では、第１の相補型コネクタ２２０のネック２２５で終端する。モニタルーメン２３６の近位端２３６ａは、加圧装置２２１の面で終端する。
【００４５】
図１２及び１３は、第１の相補型コネクタ２２０と係合するための第２の相補型コネクタ２５０を示す。前に開示したように、そのような係合は、感圧バルーンの「装入」を可能にし得る。図１２〜１３を参照すると、第２の相補型コネクタ２５０は、２つの内部チャンバを有する中央受容ウェルを備える一般的には円筒形のハウジング２５２を備える。円筒形ハウジング２５２は、開放されたマウント２５３と囲まれた底部２５４とを備える。第１のチャンバ２５５は、受容ウェルの底部に位置し、第２のチャンバ２５６は、受容ウェルの上部に位置する。
【００４６】
おそらく図１３で最もよく分かるように、非限定的な例示的実施形態では、第１のチャンバ２５５は、第２のチャンバ２５６の内径よりも小さい内径を有する。第１のチャンバは、第２のチャンバ２５６の長手方向長さより長い長手方向長さを有する。環状溝２５８は、第２のチャンバ２５６内に配置され、第１の相補型コネクタ２２０を第２の相補型コネクタ２５０内に固定するために、その中に第１の相補型コネクタ２２０の剛性環状凸部２３３の一部分を受容するように構成される。環状溝２５８は、コネクタ組立体を共に固定するための機構の一部として開示されているが、上で開示される高くしたプラットフォーム配置１４０を含む、他の機構を採用することができることが理解される。
【００４７】
特定の非限定的な例示的実施形態では、図１３に示すように、第２の相補型コネクタ２５０は、円筒形ハウジング２５２の底部に配置された第１の圧力ポート２６０を備える。第１の圧力ポートは、第１のチャンバ２５５と流体連通する。第２の圧力ポート２６２は、円筒形ハウジング２５２の側壁に配置され、第２のチャンバ２５６と流体連通する。２つの異なる圧力ポートは各々、流体カラム内の圧力変化を検出するための圧力トランスデューサまたは他の適切な圧力感知機構のような、異なる圧力検出装置（図示せず）に結合される。例えば、各圧力ポートは、別個の流体カラムと流体連通し、各流体カラムは、モニタルーメン（例えば、２３５または２３６）及び対応するバルーンの内部体積によって画定される。
【００４８】
図１４、図１５ａ、図１５ｂ、及び図１５ｃは、第１の相補型コネクタ２２０及び第２の相補型コネクタ２５０の組立体の流体カラムを通って各バルーンの独立した装入を提供する、第１の相補型コネクタ２２０及びカテーテル２００の別個の流体カラムと流体連通する異なるチャンバ２５５、２５６内の圧力ポートの配置を示す。
【００４９】
図１５ａを参照すると、第１の相補型コネクタ２２０の加圧装置２２１が第２の相補型コネクタ２５０の第１のチャンバ２５５に挿入されるとき、第１のＯリング２２９は、第１のチャンバ２５５の内部側壁と係合して、第１の装入体積２７０を備える封止された環境を形成する。この時点で、第２のＯリング２２９は、第２のチャンバ２５６の側壁と完全に係合しておらず、よって、第２のチャンバ２５６に関連する封止された装入体積は形成されていない。
【００５０】
図１５ｂに示すように、加圧装置２２１がさらに第１のチャンバ２５５に前進するとき、第１の装入体積２７０の一部分は、モニタルーメン２３６に関連した流体カラムに「装入」または導入される。第２のＯリング２２９は、第２のチャンバ２５６にシールを形成し、よって第２の装入体積２７１を形成する環状溝２５８（または前述の高くしたプラットフォーム１４０）と係合するとき、第２のチャンバ２５６の側壁と係合する。
【００５１】
図１５ｃを参照すると、加圧装置２２１がさらに第１のチャンバ２５５に前進するとき、第１の装入体積２７０の残りの体積は、モニタルーメン２３６に関連する流体カラムに装入され、第２の装入体積２７１の全体は、モニタルーメン２３５に関連する流体カラムに装入または装填される。第１のチャンバの側壁とモニタルーメン２３５ａの遠位端との間の空間は、第２の装入体積２７１を装填モニタルーメン２３５に関連する流体カラムに装填することをさらに促進する。
【００５２】
いくつかのそのような例では、第１の相補型コネクタ２２０は、加圧装置２２１が第２の相補型コネクタ２５０内でその完全な「ストローク」を完了するとき、第１の装入体積２７０がモニタルーメン２３６に関連する流体カラムに装填または導入され、第２の装入体積がモニタルーメン２３５に関連する流体カラムに装填または導入され、剛性環状凸部２３３が環状溝２５８内に着座するように構成することができる。よって、２つの流体カラムは、独立して装入され、単一のコネクタ組立体で独立して監視することができる。
【００５３】
非限定的な例示的実施形態では、第１及び第２の装入体積２７０、２７１の各々の相対的な装入体積は、実質的に同様であり得る。しかしながら、別の態様では、相対的な装入体積は、特定の目的に適合するように異なり得る。例えば、非限定的な例示的実施形態では、異なる装入体積は、異なるバルーンサイズを収容するために使用することができる。別の態様では、しかしながら、バルーンは実質的に同様のサイズであってもよいが、異なる装入体積範囲で体腔内での試験の結果を比較及び対比するために異なる装入体積が使用される。１つの非限定的な例では、第１及び第２の装入体積は、２０マイクロリットル〜９０マイクロリットルの範囲である。
【００５４】
いくつかのこのような実施形態では、第２の相補型コネクタ２５０は、（例えば、図２〜３に示されるもののような）単一装入の第１の相補型コネクタ５０または第１の相補型コネクタの幾何学に依存する二重装入の第１の相補型コネクタ２２０のいずれかで使用され得る。例えば、特定の実施形態によれば、単一の第２の相補型コネクタ（例えば、９８または２５０）は、（例えば、図２〜３に見られるような）単一のモニタルーメンまたは（例えば、図９〜１１に見られるような）２つのモニタルーメンを有する第１の相補型コネクタ（例えば、５０または２２０）を有するカテーテルに関連して使用することができる。
【００５５】
図１６は、図９〜１１に示されるコネクタ組立体と実質的に同様である、非限定的な例示的実施形態によるコネクタ組立体１８０を示す。図１６から分かるように、コネクタ組立体１８０は、以下でさらに説明するように、流体のインライン注入または吸引に有用であり得る。コネクタ組立体１８０は、カテーテル（図示せず）の本体１８１に結合されるか、または一体的に形成され、カテーテルの近位端に配置される。一態様では、コネクタ組立体１８０は、円筒形の第１の相補型コネクタ１８３に対向して配置されたカテーテル本体１８１の第１の側面にタブ１８２を有するＴ形状コネクタを備える。カテーテルの本体１８１は、タブ１８２とＴ形状を形成する円筒形の第１の相補型コネクタ１８３との間に配置される。
【００５６】
引き続き図１６を参照すると、カテーテル本体１８１の最近位端は、共にカテーテルを通って流体を吸引または注入するために使用され得る静脈内点滴（または他の流体源）または注射器に結合するためのルアーコネクタ１８４または他の接続機構を備える。円筒形の第１の相補型コネクタ１８３は、環状溝１８６に隣接するその遠位端に加圧装置１８５（例えば、ピストンまたはプランジャ）を備える。環状溝１８６は、その中に弾性環状部材（図示せず）を受容するように構成することができる。
【００５７】
ネック１８７は、環状溝１８６に隣接する。カラー１８８は、ネック１８７に隣接して配置され、任意の第２の弾性環状部材（図示せず）を受容するように構成された第２の環状溝１８９を備える。剛性環状凸部１９０は、カラー１８８の上に配置される。非限定的な例示的実施形態では、第１の相補型コネクタ１８３は、第２の相補型コネクタ（例えば、本明細書で参照及び説明される第２の相補型コネクタ）に挿入され、第２の相補型コネクタ内のある体積の流体を、上述した円筒形の第１の相補型コネクタの機能と同様の第１の相補型コネクタ１８３内に配置されたモニタルーメンに移動させるように構成される。
【００５８】
いくつかの実施形態では、しかしながら、剛性環状凸部１９０は、第１の相補型コネクタ１８３の他の直径よりも大きな外径を有するサイズであり、第２の相補型コネクタ９８の係合部１２３の面１２４に近似する（例えば、図５参照）。Ｔ形状幾何学は、流体のルアーコネクタ１８４及びカテーテル本体１８１に関連するルーメンへの注入／吸引を直接的に提供する。このようにして、溝１８９に配置されるであろう弾性環状部材は、コネクタ組立体１８０のためのシールとして作用することができ、剛性環状溝は、第１の相補型コネクタ１８３をその付随的な第２の相補型コネクタ内に囲むための止め具及び「キャップ」として作用する。別の態様では、溝１８９内に配置された弾性環状部材は存在しない。むしろ、溝１８９は、以下でより十分に説明され、図１７Ａ〜１７Ｃに示されるディスクまたは他の摺動機構を着座させるために利用可能である。
【００５９】
上述の相補型コネクタ間の接続インターフェースは、多くの可動構成要素を有さずに囲まれたシステムを備えるが、いくつかの例は、第１の相補型コネクタをその内部に固定するために第２の相補型コネクタの周りに配置された、付勢されたクラスプの使用を含む。
【００６０】
図１７Ａ〜Ｃは、第１の相補型コネクタの特定の幾何学に依存して単一モニタの第１の相補型コネクタまたは二重モニタの第１の相補型コネクタを装入するために、本明細書に記載されるような単一チャンバまたは二重チャンバ構成のいずれかを有して使用され得る、第２の相補型コネクタ３００の異なる図を示す。第２の相補型コネクタ３００は、係合部３０３に結合された面３０２を備える。係合部３０３は、その中に第１の相補型コネクタを受容及び係合し、本明細書に記載されているようにモニタルーメンを所定の装入体積の流体で装入することを可能にすることができる。
【００６１】
引き続き図１７Ｃでは、付勢されたロッククラスプ３０６は、第２の相補型コネクタ３００の面３０２と係合部３０３との間に配置される。クラスプ３０６は、タブ３１０に結合された平坦な環状ディスク３０８を備える。付勢部材（例えば、ばねまたは他の弾性装置）３１１は、タブ３１０と中央受容ウェルの外壁３１２との間に位置することができ、「ロック」位置のディスク３０８を付勢する。ポストまたはロックピン３０４は、係合部３０３から外側に延在し、ディスク３０８のスロット３０９内に配置される。ポスト３１４は、ディスク３０８の底部を第２の相補型コネクタ３００の係合部３０３の周りに固定し、ばね３１１の付勢力からのディスク３０８の移動を制限する。
【００６２】
図１７Ａ及び１７Ｂに示すように、複数のベント３２０は、係合部３０３（またはその周り）に設けてもよい。ベント３２０は、本明細書に記載されるベント１４５に同様の機能を提供することができる。例えば、ベント３２０は、（例えば、第１の相補型コネクタを通って）第２の相補型コネクタ３００に接続されたカテーテルのバルーンを過剰装入する可能性を低減することができる。いくつかのこのような場合、第１の相補型コネクタは、（図２〜６及び９〜１５ｃに示される実施形態に関して記載されるような）係合部３０３の対応する陥凹部分内に受容され得るＯリング（８０、２２３、２２９など）を有することができる。
【００６３】
引き続き図１７Ａ〜１７Ｃを参照すると、（本明細書に開示されるいずれかの実施形態による）第１の相補型コネクタと第２の相補型コネクタ３００との接続中、流体は、係合部３０３の側面を通過するとき、加圧装置（例えば、７２、２２１など）によって（例えば、係合部３０３内から）移動させ得る。そのような場合、加圧装置によって移動させる流体は、ベント３２０を通って排出されてもよい。さらに、いくつかのそのような場合には、バルーン４０は、第１の相補型コネクタと第２の相補型コネクタとの間に適切な流体シールが構築されるまで、例えば、第１の相補型コネクタの弾性部材（例えば、Ｏリング８０、２２３、２２９など）が係合部３０３の側面上の所定の軸位置で係合するまで、（例えば、流体の移動によって）装入されないことがある。したがって、バルーン４０を適切に「装入」するための流体の比体積が流体カラムに導入され、それによりバルーン４０を過剰装入する可能性を低減する。
【００６４】
非限定的な例示的実施形態では、ユーザは、第２の相補型コネクタ３００を片手で保持し、親指（または他の指）でタブ３１０をＦ方向に押し下げる。タブ３１０が押し下げられるとき、ディスク３０８は、第１の相補型コネクタ（例えば、７２、１８３、または２２０）の挿入を可能にするために、下方に摺動して係合部３０３の実質的な一部を曝露する。ユーザは次に、第１の相補型コネクタを中央受容ウェルに挿入する。一旦完全に挿入されると、ユーザはタブ３１０を解放し、ばね３１１は、第１の相補型コネクタの表面（例えば、図１６の環状溝１８９など）と係合して第１の相補型コネクタをその中に保持するまで、ディスク３０８を上方に付勢する。第２の相補型コネクタは、本明細書でより十分に説明されるようなケーブル組立体３１５に囲まれた圧力検出装置に結合される。
【００６５】
図１８Ａ〜１８Ｄは、同様の参照符号が同様の構成要素及び／または機能を示し、以下に説明する相違点を有する、図４〜８及び図１７Ａ〜１７Ｃに示されるものと実質的に同様である、別の第２の相補型コネクタを示す。図１８Ａ及び１８Ｂは、単一の成形された構成要素として形成することができる、第２の相補型コネクタのより丸いハウジング３３０を有する第２の相補型コネクタを示す。図１８Ａ〜１８Ｄの第２の相補型コネクタの構成要素および動作は、しかしながら、図１７Ａ〜１７Ｃに関して記載されたものと実質的に同様である。
【００６６】
様々な例が記載されている。これら及び他の例は、以下の特許請求の範囲内にある。
【図１】
2019509872.tif 000003
【図２】
2019509872.tif 000004
【図３】
2019509872.tif 000005
【図４】
2019509872.tif 000006
【図５】
2019509872.tif 000007
【図６】
2019509872.tif 000008
【図７Ａ】
2019509872.tif 000009
【図７Ｂ】
2019509872.tif 000010
【図７Ｃ】
2019509872.tif 000011
【図７Ｄ】
2019509872.tif 000012
【図７Ｅ】
2019509872.tif 000013
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2019509872.tif 000017
【図１２】
2019509872.tif 000018
【図１３】
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【図１４】
2019509872.tif 000020
【図１５Ａ】
2019509872.tif 000021
【図１５Ｂ】
2019509872.tif 000022
【図１５Ｃ】
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【図１６】
2019509872.tif 000024
【図１７Ａ】
2019509872.tif 000025
【図１７Ｂ】
2019509872.tif 000026
【図１７Ｃ】
2019509872.tif 000027
【図１８Ａ】
2019509872.tif 000028
【図１８Ｂ】
2019509872.tif 000029
【図１８Ｃ】
2019509872.tif 000030
【図１８Ｄ】
2019509872.tif 000031
【国際調査報告】
2019509872.tif 000032
2019509872.tif 000033
2019509872.tif 000034
2019509872.tif 000035