(57)【要約】  本願は、電動車両用の駆動システムの分離潤滑のための方法であって、前記システムが、圧縮機と、連結している上端部及び下端部を含む内燃エンジンとを含み、前記方法が、式（Ｘ）Ｗ−（Ｙ）であり、式中、Ｘが０又は５を示し、Ｙが４、８、１２、１６又は２０を示す式によって規定されるＳＡＥ  Ｊ３００規格を有する潤滑組成物ＣＬ１で下端部を潤滑すること；潤滑組成物ＣＬ１とは異なる潤滑組成物ＣＬ２で上端部を潤滑すること；並びに、潤滑組成物ＣＬ２、又は潤滑組成物ＣＬ１及びＣＬ２とは異なる潤滑組成物ＣＬ３で圧縮機を潤滑することを含む方法に関する。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電動車両用の駆動システムの分離潤滑のための潤滑方法であって、前記システムが、圧縮機と、連結しているエンジン上部（又は上端部）及びエンジン下部（又は下端部）を含む内燃エンジンとを含み、前記方法が、
式（Ｘ）Ｗ−（Ｙ）であって、式中、Ｘが０又は５を示し、Ｙが４、８、１２、１６又は２０を示す式によって規定される、ＳＡＥ  Ｊ３００規格を有する潤滑組成物ＣＬ１で前記エンジン下部を潤滑すること、
前記潤滑組成物とは異なる潤滑組成物ＣＬ２で前記エンジン上部を潤滑すること、並びに
潤滑組成物ＣＬ２、又は前記潤滑組成物ＣＬ１及びＣＬ２とは異なる潤滑組成物ＣＬ３で、前記圧縮機を潤滑すること
を含む方法。
【請求項２】
前記組成物ＣＬ１が、０Ｗ−４、０Ｗ−８、０Ｗ−１２、０Ｗ−１６、０Ｗ−２０、５Ｗ−４、５Ｗ−８、５Ｗ−１２、５Ｗ−１６又は５Ｗ−２０から選択されるＳＡＥ  Ｊ３００規格を有する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記組成物ＣＬ１が、２．９ｍＰａ・ｓ以下である、１５０℃での高温高せん断粘度測定値（ＨＴＨＳ）を有する、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
前記潤滑組成物ＣＬ１が、耐摩耗添加剤を含まない、請求項１〜３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
連結しているエンジン上部（５）及びエンジン下部（７）と、少なくとも１つのピストン（１５）及びクランクシャフト（９）を含む駆動パワートレインとを含む内燃エンジン（３）と、
前記内燃エンジンに取り付けられ、かつ、前記エンジン下部のシリンダを充填することを意図した入口流体（Ａ）を少なくとも部分的に圧縮するための圧縮機（３５）と
を含む電動車両用の駆動システム（１、１００）を潤滑するための潤滑方法であって、
主回路（１０５）及び主ポンプ（１０３）を含む主潤滑システムを用いることで、潤滑組成物ＣＬ１で前記エンジン下部を潤滑すること、
前記主回路から分離した少なくとも１つの二次回路（１１５、１２５、１３５）と、二次ポンプ（１１３、１２３、１３３）を駆動する少なくとも１つの二次アクチュエータ（１１９、１２９、１３９）とを含む二次潤滑システムを用いることで、潤滑組成物ＣＬ２で前記エンジン上部を潤滑すること、及び／又は潤滑組成物ＣＬ２で前記圧縮機を潤滑すること
を含む、請求項１〜４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
連結しているエンジン上部（５）及びエンジン下部（７）と、少なくとも１つのピストン（１５）及びクランクシャフト（９）を含む駆動パワートレインとを含む内燃エンジン（３）と、
前記内燃エンジンに取り付けられ、かつ、前記エンジン下部のシリンダを充填することを意図した入口流体（Ａ）を少なくとも部分的に圧縮するための圧縮機（３５）と
を含む電動車両用の駆動システム（１、１００）を潤滑するための潤滑方法であって、
主回路（１０５）及び主ポンプ（１０３）を含む主潤滑システムを用いることで、潤滑組成物ＣＬ１で前記エンジン下部を潤滑すること、
第１の二次ポンプ（１２３）を含む、前記主回路から分離した第１の二次潤滑システム（１２５）を用いることで、潤滑組成物ＣＬ２で前記エンジン上部を潤滑すること、並びに
前記第１の二次ポンプとは異なり、かつ前記第１の二次ポンプから分離した第２の二次ポンプ（１３３）を含む、前記第１の二次回路から分離した第２の二次潤滑システム（１３５）を用いることで、潤滑組成物ＣＬ３で前記圧縮機を潤滑すること
を含む、請求項１〜４のいずれか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電動車両用の駆動システムの分離潤滑のための潤滑方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
駆動システムのための潤滑組成物は、時には相反する多くの目標を満たさなければならない。これらの目標は、エンジンのための潤滑組成物の５つの主要な機能に由来しており、これらの機能は、潤滑、冷却、密封、耐腐食保護、及び圧力伝達である。
【０００３】
互いに対してスライドする構成部材／部品の潤滑は、特に摩擦及び摩耗を低減し、それによって、特にモータ燃料に関する節約を可能とするための重要な決定的な役割を担う。
【０００４】
駆動システムのための潤滑組成物に対する別の不可欠な要求は、環境に関する側面を含む。実際に、特にＣＯ2排出を低減する目的で自動車の燃料消費を低減することが不可欠になってきている。また、例えば、触媒がその全寿命を通じて完全に機能したままであるように潤滑組成物を配合することによって、有害なガスの排出を低減することがまた重要である。例えば、再処理、後処理又は燃焼によって毒性の添加剤を除去するのを低減又は制限するために、毒性の添加剤の使用を制限又は回避することがまた同等に重要である。
【０００５】
したがって、駆動システムのための潤滑組成物の性質は、汚染物質の排出及び自動車の燃料消費に影響を及ぼす。エネルギー節約の達成を可能とする駆動システムのための潤滑組成物は、しばしば、認められた用語に従って「燃料エコ［燃料節約］」（ＦＥ）と称される。そのような「燃料エコ」な油は、これらの新規のニーズを満たすために、開発されてきた。
【０００６】
最近の電動車両の多くは駆動システムを備えており、駆動システムにおいて、単一の潤滑組成物が前記駆動システムの様々な異なる構成部材を潤滑するために使用される。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、同一の所与の駆動システムにおいて潤滑されるべき様々な構成部材の特徴的な特徴及び制約は異なる。単一の潤滑組成物を使用する最新の慣例のため、その潤滑組成物は潤滑されるべき様々な部材に特異的に適合しないが、潤滑されるべき部材の特徴的な特徴及び制約の全ての間で妥協案を示す。したがって、燃料エコで得られる利得は最適化されていない。
【０００８】
したがって、様々な異なる構成部材の分離潤滑を提供する駆動システムを開発することができ、駆動システムの様々な構成部材の分離潤滑のための潤滑方法を開発することができることに関心がある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の１つの対象は、電動車両用の駆動システムの潤滑において、燃料エコの有意な利得、特に、燃料エコの少なくとも３％の利得を達成することを可能とすることである。
【００１０】
本発明の別の対象は、電動車両用の前記駆動システムにおいて、潤滑されるべき様々な異なる構成部材に対して適合しかつ特有である潤滑組成物の運用の実施を可能とすることである。
【００１１】
他の目的は、以下の本発明の説明を読むことで明らかになるであろう。
【００１２】
これらの目的は、電動車両用の駆動システムの分離潤滑のための潤滑方法であって、前記システムが、連結しているエンジン上部（又は上端部）及びエンジン下部（又は下端部）を含む内燃エンジンを含み、前記方法が、
式（Ｘ）Ｗ−（Ｙ）であって、式中、Ｘが０又は５を示し、Ｙが４、８、１２、１６又は２０を示す式によって規定される、ＳＡＥ  Ｊ３００規格を有する潤滑組成物（ＣＬ１）でエンジン下部を潤滑すること、及び
潤滑組成物（ＣＬ１）とは異なる潤滑組成物（ＣＬ２）でエンジン上部を潤滑すること
を含む方法を提案する本発明によって達成される。
【００１３】
本発明の文脈において、「分離潤滑」という用語は、潤滑されるべき構成部材に従って、別々の潤滑組成物、典型的には、エンジン上部（上端部）の部材の潤滑のための１つと、エンジン下部（下端部）の部材の潤滑のためのもう１つとの少なくとも２つの別々の潤滑組成物が存在することを示すと理解される。有利には、本明細書において以下で示されるように、駆動システムは、１つ目がエンジン上部に供給され、２つ目がエンジン下部に供給される少なくとも２つの分離潤滑システムを含む。
【００１４】
本発明の文脈において、「別々の潤滑組成物」又は「異なる潤滑組成物」という用語は、それらの構成部材により、特にそれらの構成部材の性質、及び／又は組成物の様々な異なる構成部材の割合により互いに識別される潤滑組成物を言い表すと理解される。
【００１５】
有利には、この方法は、エンジン下部のレベル及びエンジン上部のレベルで最適化された潤滑剤を有することを可能とする。
【００１６】
本発明の文脈において、「エンジン上部」（上端部）という用語は、エンジン下部に取り付けられた１つ又は複数のシリンダヘッドで構成されるエンジンの一部を言い表すと理解される。シリンダヘッドは、吸入パイプ及び吸入弁を通じて燃焼チャンバー中で吸入ガスを分配するため、及び、排出パイプ及び排出弁を通じて燃焼ガスを放出するための台座である。
【００１７】
本発明の文脈において、「エンジン下部」（下端部）という用語は、シリンダを収容する「エンジンブロック」内の可動連結部（接続ロッド、ピストン、及びクランクシャフト）と、エンジン潤滑剤を収容するハウジングとを含むエンジンの一部を言い表すと理解される。
【００１８】
「エンジン下部」と「エンジン上部又は上端部」との間の境界は、シリンダヘッドの１つ又は複数のシール部で現れる。
【００１９】
以下のセクションにおいて、「上部」、「上方」という用語及びその同義語は、車両が、例えば地面上に置かれた使用位置にある場合、その車両の上部に向けて鉛直に配向した方向を示すために使用される。「下部」、「下方」という用語及びその同義語は、反対の方向を示すために使用される。
【００２０】
異なる態様として、本発明はまた、本明細書において上で説明した駆動システムの例とは異なる空間配置を有するエンジン、特に、いわゆる「フラット」エンジンに適用可能である。これらの特定のエンジンの場合において、エンジン上部が必ずしもエンジン下部の上に配置される必要がないことが理解される。したがって、これらの特定のエンジンの場合において、本明細書において上で規定した「エンジン上部」という用語は、特に、１つ又は複数の制御シャフト及び分配システムを備えたシリンダヘッドを言い表すために使用され、「エンジン下部」という用語は、特に、ピストン、接続ロッド、クランクシャフト、シリンダ及び燃焼チャンバーを備えたエンジンブロック及びクランクケースを言い表すために使用される。
【００２１】
１つの特定の実施形態において、本発明は、電動車両用の駆動システムの分離潤滑のための潤滑方法であって、前記システムが、圧縮機、好ましくはターボ圧縮機と、連結しているエンジン上部及びエンジン下部を含む内燃エンジンとを含み、前記方法が、
式（Ｘ）Ｗ−（Ｙ）であって、式中、Ｘが０又は５を示し、Ｙが４、８、１２、１６又は２０を示す式によって規定される、ＳＡＥ  Ｊ３００規格を有する潤滑組成物（ＣＬ１）でエンジン下部を潤滑すること、
潤滑組成物（ＣＬ１）とは異なる潤滑組成物（ＣＬ２）でエンジン上部を潤滑すること、並びに
潤滑組成物（ＣＬ２）、又は潤滑組成物（ＣＬ１）及び（ＣＬ２）とは異なる潤滑組成物（ＣＬ３）で圧縮機を潤滑すること
を含む潤滑方法に関する。
【００２２】
好ましくは、本発明の文脈において、組成物（ＣＬ１）は、０Ｗ−４、０Ｗ−８、０Ｗ−１２、０Ｗ−１６、０Ｗ−２０、５Ｗ−４、５Ｗ−８、５Ｗ−１２、５Ｗ−１６又は５Ｗ−２０から選択され、好ましくは０Ｗ−８、０Ｗ−１２、０Ｗ−１６、０Ｗ−２０、５Ｗ−８、５Ｗ−１２、５Ｗ−１６又は５Ｗ−２０から選択されるＳＡＥ  Ｊ３００規格を有する。
【００２３】
好ましくは、本発明の文脈において、組成物（ＣＬ１）は、２．９ｍＰａ・ｓ以下、好ましくは１．４〜２．７５ｍＰａ・ｓに含まれる、好ましくは１．７〜２．７５ｍＰａ・ｓに含まれる、１５０℃でのＨＴＨＳ（高温高せん断粘度測定値）を有する。
【００２４】
ＨＴＨＳ測定は、標準化した方法ＣＥＣ−Ｌ−３６−Ａ−９０、ＡＳＴＭ  Ｄ４６８３、及びＡＳＴＭ  Ｄ４７４１に従って、高せん断（１０6秒-1）かつ高温で行われる。
【００２５】
好ましくは、本発明に係る組成物（ＣＬ１）、（ＣＬ２）及び（ＣＬ３）は、少なくとも１つの基油と添加剤とを含み、組成物（ＣＬ１）、（ＣＬ２）及び（ＣＬ３）は互いに異なるものであり、すなわち、それらは、異なる基油及び／若しくは異なる添加剤、並びに／又は、異なる割合の基油及び／若しくは添加剤を含むことが理解される。
【００２６】
本発明に係る潤滑組成物中で使用される基油は、アメリカ石油協会（ＡＰＩ）分類で規定された分類（表Ａ）に係るグループＩ〜Ｖに属する鉱物又は合成起源の油又はそれらの混合物の油（又は欧州潤滑油工業技術協会（ＡＴＩＥＬ）に従ったその等価物）であることができる。
【００２７】
【表１】
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【００２８】
本発明に係る鉱物基油は、原油の常圧蒸留又は真空蒸留を行い、その後、精製作業、例えば、溶媒抽出、脱れき、溶媒脱ろう、水素化処理、水素化分解、水素化異性化、及び水素化仕上げを行うことで得られる全てのタイプの基油を含む。
【００２９】
合成油及び鉱物油の混合物をまた使用することができる。
【００３０】
本発明に係る潤滑組成物の基油はまた、合成油、例えば、幾つかのカルボン酸エステル及びアルコールエステル、及びポリアルファオレフィンから選択することができる。基油として使用されるポリアルファオレフィンは、例えば、４〜３２個の炭素原子を含むモノマー、例えば、オクテン又はデセンから得られ、その動粘度は、１００℃（ＫＶ１００）で、米国試験材料協会の標準ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従って１．５〜１５ｍｍ2／ｓに含まれる。それらの平均分子量は、一般的に、ＡＳＴＭ  Ｄ５２９６標準に従って２５０〜３０００に含まれる。
【００３１】
本発明に係る潤滑組成物は、組成物の全体重量に対して、少なくとも５０ｗｔ％の基油を含むことができる。より有利には、本発明に係る潤滑組成物は、組成物の全体重量に対して、少なくとも６０ｗｔ％、又はさらに少なくとも７０ｗｔ％の基油を含む。より特に有利には、本発明に係る潤滑組成物は、組成物の全体重量に対して、７５〜９９．９ｗｔ％の基油を含む。
【００３２】
本発明に係る潤滑組成物のための好ましい添加剤は、洗剤添加剤、耐摩耗添加剤、摩擦改質添加剤、極圧添加剤、分散剤、流動点向上剤、消泡剤、増粘剤、及びそれらの混合物から選択される。
【００３３】
好ましくは、本発明に係る潤滑組成物は、少なくとも１つの耐摩耗添加剤、少なくとも１つの極圧添加剤、又はそれらの混合物を含む。特に好ましくは、潤滑組成物（ＣＬ１）は、耐摩耗添加剤を含まない。
【００３４】
耐摩耗添加剤及び極圧添加剤は、摩擦接触している表面を、これらの表面上に吸着する保護膜の形成により保護する。
【００３５】
多様な耐摩耗添加剤が存在している。好ましくは、本発明に係る潤滑組成物について、耐摩耗添加剤は、リン硫化添加剤、例えば、アルキルチオリン酸金属、特にアルキルチオリン酸亜鉛、より具体的にはジアルキルジチオリン酸亜鉛又はＺｎＤＴＰの中から選択される。好ましい化合物は、式Ｚｎ（（ＳＰ（Ｓ）（ＯＲ7）（ＯＲ8））2を有し、式中、Ｒ7及びＲ8が同一であるか又は異なっており、それぞれが独立して、アルキル基、好ましくは１〜１８個の炭素原子を有するアルキル基である。リン酸アミンはまた、本発明に係る潤滑組成物中で使用することができる耐摩耗添加剤である。しかしながら、これらの添加剤により提供されるリンは、これらの添加剤が灰を作り出すため、自動車の触媒系に対して毒として作用することがある。これらの影響は、リンを含有しない添加剤、例えば、ポリスルフィド、特に硫化オレフィンによって、リン酸アミンを部分的に置換することで最小化することができる。
【００３６】
有利には、本発明に係る潤滑組成物は、潤滑組成物の全体重量に対して、０．０１〜６ｗｔ％、好ましくは０．０５〜４ｗｔ％、より好ましくは０．１〜２ｗｔ％の耐摩耗添加剤及び極圧添加剤を含むことができる。特に好ましくは、潤滑組成物（ＣＬ１）は、耐摩耗添加剤を含まない。有利には、潤滑組成物（ＣＬ１）は、ＺｎＤＴＰ（ジチオリン酸亜鉛）、ＭｏＤＴＰ（ジチオリン酸モリブデン）、又は硫化オレフィンのようなタイプの耐摩耗添加剤を含まない。
【００３７】
有利には、本発明に係る潤滑組成物は、少なくとも１つの摩擦改質添加剤を含むことができる。摩擦改質添加剤は、金属元素を提供する化合物及び無灰化合物の中から選択することができる。金属元素を提供する化合物の中で、遷移金属錯体、例えば、Ｍｏ、Ｓｂ、Ｓｎ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ｚｎを挙げることができ、その配位子は、酸素、窒素、硫黄又はリンの原子を含む炭化水素化合物であることができる。無灰摩擦改質添加剤は、一般的に、有機源であり、脂肪酸及びポリオールのモノエステル、アルコキシル化アミン、アルコキシル化脂肪族アミン、脂肪族エポキシド、ホウ酸塩脂肪族エポキシド、脂肪族アミン又は脂肪酸グリセロールエステルの中から選択することができる。本発明によれば、脂肪族化合物は、１０〜２４個の炭素原子を有する少なくとも１つの炭化水素基を含む。
【００３８】
有利には、本発明に係る潤滑組成物は、潤滑組成物の全体重量に対して、０．０１〜２ｗｔ％、又は０．０１〜５ｗｔ％、好ましくは０．１〜１．５ｗｔ％又は０．１〜２ｗｔ％の摩擦改質添加剤を含むことができる。
【００３９】
有利には、本発明に係る潤滑組成物は、少なくとも１つの耐酸化添加剤を含むことができる。
【００４０】
耐酸化添加剤は、一般的に、使用の際の潤滑組成物の劣化を遅らせる手段を提供する。この劣化は、特に、堆積物の形成として、スラッジの存在として、又は潤滑組成物の粘度の増加として解釈することができる。
【００４１】
耐酸化添加剤は、特に、遊離ラジカル防止剤又はヒドロペルオキシド分解剤として作用する。一般的に用いられる耐酸化添加剤のタイプの中で、フェノール耐酸化添加剤、アミン耐酸化添加剤、リン硫化耐酸化添加剤を挙げることができる。これらの耐酸化添加剤、例えば、リン硫化耐酸化添加剤の幾つかは、灰を作り出すことがある。フェノール耐酸化添加剤は、無灰であることができるか又は中性若しくは塩基性の金属塩の形態であることができる。耐酸化添加剤は、立体障害フェノール、立体障害フェノールエステル、チオエーテルブリッジを含む立体障害フェノール、ジフェニルアミン、少なくとも１つのＣ1〜Ｃ12アルキル基で置換されたジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジアルキルアリールジアミン、及びそれらの混合物の中から選択することができる。
【００４２】
好ましくは、本発明によれば、立体障害フェノールは、アルコール機能を持つ炭素の近隣の少なくとも１つの炭素が、少なくとも１つのＣ1〜Ｃ10アルキル基、好ましくはＣ1〜Ｃ6アルキル基、好ましくはＣ4アルキル基、好ましくはｔｅｒｔ−ブチル基で置換されるフェノール基を含む化合物の中から選択される。
【００４３】
アミン化合物は、場合によりフェノール耐酸化添加剤と組み合わせて使用することができる、別分類の耐酸化添加剤である。アミン化合物の例は、芳香族アミン、例えば、式ＮＲaＲbＲcの芳香族アミンであり、式中、Ｒaが、任意選択で置換された脂肪族基又は芳香族基であり、Ｒbが、任意選択で置換された芳香族基であり、Ｒcが、水素原子、アルキル基、アリール基又は式ＲdＳ（Ｏ）zＲeの基であり、式中、Ｒdが、アルキレン基又はアルケニレン基であり、Ｒeが、アルキル基、アルケニル基又はアリール基であり、ｚが０、１又は２である。
【００４４】
硫化アルキルフェノール又はそれらのアルカリ金属塩及びアルカリ土類金属塩をまた、耐酸化添加剤として使用することができる。
【００４５】
別分類の耐酸化添加剤は、銅化合物のもの、例えば、銅のチオ−又はジチオ−リン酸塩、銅塩及びカルボン酸塩、ジチオカルバミン酸塩、スルホン酸塩、石炭酸塩及び銅アセチルアセトナートである。銅（Ｉ）及び銅（ＩＩ）の塩、無水物又はコハク酸の塩をまた使用することができる。
【００４６】
本発明に係る潤滑組成物は、当業者に公知の全てのタイプの耐酸化添加剤を含有することができる。
【００４７】
有利には、潤滑組成物は、少なくとも１つの無灰耐酸化添加剤を含む。
【００４８】
また有利には、本発明に係る潤滑組成物は、組成物の全体重量に対して、０．１〜２ｗｔ％の少なくとも１つの耐酸化添加剤を含む。
【００４９】
本発明に係る潤滑組成物はまた、少なくとも１つの洗剤添加剤を含むことができる。
【００５０】
洗剤添加剤は、一般的に、酸化及び燃焼の二次生成物を溶解することで、金属部品の表面上での堆積物の形成を低減することを可能とする。
【００５１】
本発明に係る潤滑組成物中で使用される洗剤添加剤は、一般的に当業者に公知である。洗剤添加剤は、長い親油性炭化水素鎖及び親水性の頭部を含むアニオン性化合物であることができる。関連するカチオンは、アルカリ金属又はアルカリ土類金属の金属カチオンであることができる。
【００５２】
洗剤添加剤は、好ましくは、カルボン酸のアルカリ金属又はアルカリ土類金属の塩、スルホン酸塩、サリチル酸塩、ナフテン酸塩、及び石炭酸塩の中から選択される。アルカリ金属及びアルカリ土類金属は、好ましくは、カルシウム、マグネシウム、ナトリウム又はバリウムである。
【００５３】
これらの金属塩は、一般的に、化学量論的量の金属を含むか、又は過剰な量、すなわち化学量論的量より多い量の金属を含む。そして、これらは過塩基化された洗浄添加剤であり、過塩基化の性質を洗剤添加剤に付与する過剰な金属は、一般的に、油不溶性の金属塩、例えば、炭酸塩、水酸化物、シュウ酸塩、酢酸塩、グルタミン酸塩の形態、好ましくは炭酸塩の形態である。
【００５４】
有利には、本発明に係る潤滑組成物は、潤滑組成物の全体重量に対して、０．５〜８ｗｔ％又は２〜４ｗｔ％の洗剤添加剤を含むことができる。
【００５５】
同様に有利には、本発明に係る潤滑組成物はまた、少なくとも１つの流動点抑制添加剤（流動点抑制剤ＰＰＤ）を含むことができる。
【００５６】
パラフィン結晶の形成を遅らせることで、流動点抑制添加剤は、一般的に、本発明に係る潤滑組成物の低温挙動を改善する。
【００５７】
流動点抑制添加剤の例としては、アルキルポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリアリールアミド、ポリアルキルフェノール、ポリアルキルナフタレン、アルキル化ポリスチレンを挙げることができる。
【００５８】
有利には、本発明に係る潤滑組成物はまた、少なくとも１つの分散剤を含むことができる。
【００５９】
分散剤は、マンニッヒ塩基、スクシンイミド及びそれらの誘導体から選択することができる。
【００６０】
また有利には、本発明に係る潤滑組成物は、潤滑組成物の全体重量に対して、０．２〜１０ｗｔ％の分散剤を含むことができる。
【００６１】
有利には、潤滑組成物はまた、粘度指数を改善する少なくとも１つのポリマーを含むことができる。ポリマー粘度指数向上剤の例としては、水素化又は非水素化した、スチレン、ブタジエン及びイソプレンのポリマーエステル、ホモポリマー又はコポリマー、ポリメタクリレート（ＰＭＡ）を挙げることができる。同様に有利には、本発明の潤滑組成物は、潤滑組成物の全体重量に対して、１〜１５ｗｔ％のポリマー粘度指数向上剤を含むことができる。
【００６２】
例えば、組成物（ＣＬ１）は、０Ｗ−２０規格の組成物であり、例えば、Ｑｕａｒｔｚ  ９０００  Ｆｕｔｕｒｅ  ０Ｗ−２０（登録商標）又はＱｕａｒｔｚ  Ｖ−ｄｒｉｖｅ  ０Ｗ−２０（登録商標）である。
【００６３】
例えば、組成物（ＣＬ２）は、５Ｗ−３０規格の組成物であり、例えば、Ｑｕａｒｔｚ  Ｉｎｅｏ  ＭＣ３  ５Ｗ−３０（登録商標）である。
【００６４】
例えば、組成物（ＣＬ３）は、５Ｗ−４０規格の組成物であり、例えば、Ｑｕａｒｔｚ  ９０００  ５Ｗ−４０（登録商標）である。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】本発明に係る方法の実施を可能とすることができる駆動システムの概略図である。
【図２】本発明に係る方法の実施を可能とすることができる駆動システムの概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００６６】
図１に示される駆動システム１は、電動車両、例えば陸上電動車両、例えば自動車を備え付けるように設計される。
【００６７】
本発明はまた、
連結しているエンジン上部５及びエンジン下部７、並びに少なくとも１つのピストン１５及びクランクシャフト９を含む駆動パワートレインを含む、内燃エンジン３と、
内燃エンジンに取り付けられ、エンジン下部のシリンダを充填することを意図した入口流体Ａを少なくとも部分的に圧縮するための圧縮機３５と
を含む電動車両用の駆動システム１、１００の分離潤滑のための潤滑方法であって、
主回路１０５及び主ポンプ１０３を含む主潤滑システムを用いることで、潤滑組成物（ＣＬ１）でエンジン下部を潤滑すること、
主回路から分離した少なくとも１つの二次回路１１５、１２５、１３５、二次ポンプ１１３、１２３、１３３を駆動する少なくとも１つの二次アクチュエータ１１９、１２９、１３９を含む二次潤滑システムを用いることで、潤滑組成物（ＣＬ２）でエンジン上部を潤滑すること、及び／又は潤滑組成物（ＣＬ２）で圧縮機を潤滑すること
を含む方法に関する。有利には、二次アクチュエータは、駆動パワートレインから機械的に独立している。
【００６８】
本発明はまた、
連結しているエンジン上部５及びエンジン下部７、並びに少なくとも１つのピストン１５及びクランクシャフト９を含む駆動パワートレインを含む、内燃エンジン３と、
内燃エンジンに取り付けられ、エンジン下部のシリンダを充填することを意図した入口流体Ａを少なくとも部分的に圧縮するための圧縮機３５と
を含む電動車両用の駆動システム１、１００の分離潤滑のための潤滑方法であって、
主回路１０５及び主ポンプ１０３を含む主潤滑システムを用いることで、潤滑組成物（ＣＬ１）でエンジン下部を潤滑すること、
第１の二次ポンプ１２３を含む、主回路から分離した第１の二次潤滑システム１２５を用いることで、潤滑組成物（ＣＬ２）でエンジン上部を潤滑すること、及び
第１の二次ポンプとは異なり、かつ第１の二次ポンプから分離した第２の二次ポンプ１３３を含む、第１の二次回路から分離した第２の二次潤滑システム１３５を用いることで、潤滑組成物（ＣＬ３）で圧縮機を潤滑すること
を含む方法に関する。
【００６９】
特に、圧縮機は、ターボチャージャー圧縮機であることができる。
【００７０】
本発明の適用は、本明細書において以下で示される非限定な例を用いることで示される。
【実施例】
【００７１】
本発明に係る潤滑方法を、図２に示される駆動システムで操作的に実行し、使用したエンジンは、自動車メーカーＰＳＡ  Ｐｅｕｇｅｏｔ  ＣｉｔｒｏｅｎからのＤＷ１０エンジンであった。互いに異なる組成物（ＣＬ１）及び（ＣＬ２）を用いて、２つの試験を実施した。
【００７２】
これらのテストにおいて、
エンジン下部７は、主回路１０５及び主ポンプ１０３を含む主潤滑システムを用いることで、潤滑組成物（ＣＬ１）で潤滑され、
シリンダヘッドに対応するエンジン上部５は、第１の二次ポンプ１２３を含む、主回路から分離した第１の二次潤滑システム１２５を用いることで、潤滑組成物（ＣＬ２）で潤滑され、
ターボチャージャー圧縮機に対応する圧縮機３５は、第１の二次ポンプとは異なりかつ第１の二次ポンプから分離した第２の二次ポンプ１３３を含む、第１の二次回路から分離した第２の二次潤滑システム１３５を用いることで、潤滑組成物（ＣＬ２）で潤滑された。
【００７３】
操作において使用した潤滑組成物は、本明細書において、以下の表Ｉで説明される。
【００７４】
【表２】
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【００７５】
試験１について、組成物ＣＬ１は、ＳＡＥ  Ｊ３００分類に従って示されるＳＡＥ  ０Ｗ−１６規格によって規定される。
【００７６】
試験２について、組成物ＣＬ１は、ＳＡＥ  Ｊ３００分類に従って示されるＳＡＥ  ０Ｗ−２０規格によって規定される。
【００７７】
試験１及び２についての燃料消費の平均の利得を、以下の３つの工程を含む、本明細書における方法を効果的に実施することで決定した。
−非分離構成での消費の測定：この工程は、組成物ＣＬ２に対応する０Ｗ３０規格の参照油を用いて、標準サイクルＮＥＤＣ（新欧州ドライビングサイクル）（又はＮＣＥＣ、Ｎｏｕｖｅａｕ  Ｃｙｃｌｅ  Ｅｕｒｏｐｅｅｎ  ｄｅ  Ｃｏｎｄｕｉｔｅ）を代表する安定化位置に対する消費を測定することである；
−分離構成での消費の測定：この工程は、第１の工程の操作位置と同一の操作位置に対する同一の消費の測定を繰り返すことであるが、この時は、潤滑システムの回路が、それぞれがターボチャージャー圧縮機と、シリンダヘッドと、エンジン下部とに特化するように表された図２に示されたような３つのサブ回路に分離されたエンジンを用いる。エンジン下部の回路については、それは対象の油ＣＬ１を含有する；
−分離潤滑構成でのエンジン内の対象の油ＣＬ１と、非分離構成でのエンジン内の参照油との間で比較できる操作位置に対する消費の相対的な利得を計算する。
【００７８】
この方法により、各操作位置に対して、分離潤滑エンジンシステムを使用することによる燃料消費の利得を、エンジン下部のために特別に配合された対象の油ＣＬ１と比較することが可能となる。
【００７９】
試験１及び２についての燃料消費の利得の結果を、以下の表ＩＩに示す。
【００８０】
【表３】
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【００８１】
上記の結果は、本発明に係る潤滑方法の操作的な実施により、モータ燃料消費の有意な利得、特に３％超の利得を可能としたことを示している。
【図１】
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【図２】
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【国際調査報告】
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