(57)【要約】  本発明は、特に自動車両のための、回転電気機械用のロータを提案する。ロータ（１２）は軸線（Ｘ）を中心として回転可能に装着されるとともに、一対の極ホイール（３１）により形成されるロータ本体であって、各極ホイールは、フランジ（３２）から延びる複数の爪（３３）と、軸方向において前記フランジ同士の間に配置されたコア（３４）とを含むロータ本体と；２つの別の極ホイール（３１）の２つの隣接する爪（３３）の間に配置される少なくとも１つの磁性要素（３８）と；径方向において前記コア（３４）と前記爪（３３）との間に配置されるロータ巻線（３５）と；前記ロータ巻線（３５）と前記ロータ本体との間に配置される絶縁装置（３９）であって、複数の花弁部（４０）と、前記磁性要素（３８）の少なくとも一部に対面して延びるように配置される側方部分（４２）を含む少なくとも１つの花弁部（４０）とを含む絶縁装置（３９）と、を含む。
2019537418.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
特に自動車両のための回転電気機械用のロータであって、前記ロータ（１２）は軸線（Ｘ）を中心として回転するように取り付けられるとともに、
‐  一対のマグネットホイール（３１）により形成されるロータ本体であって、各マグネットホイールは、フランジ（３２）から延びる複数の爪（３３）と、軸方向において前記フランジ同士の間に配置されたコア（３４）とを含み、前記マグネットホイール（３１）は、一方のマグネットホイールの各爪が、他方のマグネットホイールに向かって延びつつ他方のマグネットホイールの２つの連続する爪の間に存在するスペースに配置されるようにして取り付けられる、ロータ本体と、
‐  ２つの別個のマグネットホイール（３１）の２つの隣接する爪（３３）の間に配置される少なくとも１つの磁性要素（３８）と、
‐  径方向において前記コア（３４）と前記爪（３３）との間に配置されるロータ巻線（３５）と、
‐  前記ロータ巻線（３５）と前記ロータ本体との間に配置される絶縁装置（３９）であって、前記絶縁装置は複数の花弁部（４０）を含み、各花弁部は対応する爪（３３）の内面を少なくとも部分的に覆うように配置される中央部分（４１）を含む、絶縁装置（３９）と、
を含むロータにおいて、
少なくとも１つの花弁部（４０）は側方部分（４４）を含み、前記側方部分（４４）は、前記磁性要素（３８）の少なくとも一部に対面して延びるように配置されて前記磁性要素（３８）の保持に関与する、
ことを特徴とするロータ。
【請求項２】
前記磁性要素（３８）の表面の少なくとも３０％、特に３３％が、略周方向平面において、少なくとも１つの側方部分（４４）に対面する、
ことを特徴とする請求項１に記載のロータ。
【請求項３】
前記磁性要素（３８）の表面全体が、略周方向平面において、少なくとも１つの側方部分（４４）に対面する、
ことを特徴とする請求項２に記載のロータ。
【請求項４】
前記側方部分（４４）は最大幅（Ｌ１）を有し、前記最大幅（Ｌ１）は、略周方向において、前記磁性要素（３８）の周方向幅（Ｌ２）の少なくとも半分を覆って延びる、
ことを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載のロータ。
【請求項５】
前記側方部分（４４）は最大高さ（Ｈ１）を有し、前記最大高さ（Ｈ１）は、略軸方向において、前記磁性要素（３８）の軸方向高さ（Ｈ２）の少なくとも半分を覆って延びる、
ことを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載のロータ。
【請求項６】
前記側方部分（４４）の径方向厚さ（Ｅ）は、前記中央部分（４１）の径方向厚さと略同一である、
ことを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一項に記載のロータ。
【請求項７】
前記磁性要素（３８）は少なくとも２つの側方部分（４４）に対面して配置され、前記２つの側方部分（４４）のそれぞれは個々のマグネットホイール（３１）に対応する花弁部（４０）に属する、
ことを特徴とする請求項１乃至６のいずれか一項に記載のロータ。
【請求項８】
前記磁性要素（３８）は単一の側方部分（４４）に対面して配置され、前記単一の側方部分（４４）はマグネットホイール（３１）の一つに対応する花弁部（４０）に属する、
ことを特徴とする請求項１乃至６のいずれか一項に記載のロータ。
【請求項９】
前記磁性要素（３８）は、径方向において、少なくとも部分的に、少なくとも１つの側方部分（４４）と前記爪（３３）から延びる１つのリップ（４５）との間に配置される、
ことを特徴とする請求項１乃至８のいずれか一項に記載のロータ。
【請求項１０】
請求項１乃至９のいずれか一項に記載のロータを含み、オルタネータ、オルタネータ・スタータ、又は可逆機械を形成する、特に自動車のための、回転電気機械。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特に、回転電気機械用のロータコイルのための絶縁装置を有するロータに関する。
【０００２】
本発明は、オルタネータ、オルタネータ・スタータ、又は可逆機械等の回転電気機械の分野において特に有利な用途を有する。可逆機械は、第一にオルタネータ機能における発電機として、第二に例えば自動車両の熱機関を始動させるための電気モータとして可逆的に作動可能な回転電気機械であることを覚えておかれたい。
【０００３】
回転電気機械は、軸線を中心として回転移動可能なロータと、このロータを取り囲む固定されたステータとを含む。オルタネータモードにおいて、ロータの回転中、ロータはステータに磁界を誘導し、ステータは磁界を電流に変換して、車両の電子機器が給電されるとともにバッテリが再充電される。モータモードにおいて、ステータが給電されて、ステータはロータを回転させる磁界を誘導する。
【０００４】
ロータは、励磁巻線と２つのマグネットホイールとを含む、爪の付いた構造を有する。各マグネットホイールは、他方のマグネットホイールの２つの連続する爪の間に挿入されるように配置された爪を有する。また、ロータは、更に、２つの別個のマグネットホイールの２つの隣接する爪の間に、すなわち爪間スペースに、それぞれ配置された複数の磁性要素を含む。これらの磁性要素は、特に磁極を形成する爪同士の間での磁束の漏れを防止するために使用される。実際に、磁性要素を有さないロータ構成においては、ステータの磁極において望ましい誘導を生じさせるように、ロータのコイルによって生成された磁束の大部分が、機械の空隙を通過せずに漏れ経路を通過するということがわかっている。
【０００５】
外面に、各爪は磁性要素を保持するためのリップであって、他方のマグネットホイールの隣接する爪に面して周方向に延びるリップを含む。磁性要素は、それぞれが別個のマグネットホイールに属する２つの隣接する爪の２つの保持リップの間で保持される。
【０００６】
しかしながら、このタイプのリップは、ロータの外側に向かう半径方向においてしか、磁性要素の変位を防止しない。したがって、磁性要素の位置は、爪間スペース内で正確に保証されない。
【０００７】
また、ロータにファンを位置決めするステップにおいて、特にロータのコアに強い電流を通すことからなる「貫通電流」による溶接プロセスを理由として、磁性要素はその磁気配向と反対の磁界にさらされる。この磁界から生じる力は、爪間スペース内での磁性要素の変位又は回転を生じさせるか、場合によっては、前記要素が爪間スペースから脱出することもある。
【発明の概要】
【０００８】
本発明の目的は、従来技術の欠点を防止することができるようにすることである。したがって、本発明の目的は、特にロータの組立作業中に、磁性要素を適切な位置に良好に保持することを保証することである。
【０００９】
この目的のために、本発明の主題は、特に自動車両用の、回転電気機械用ロータである。
【００１０】
本発明によれば、ロータは軸線を中心として回転するように取り付けられるとともに、
‐  一対のマグネットホイールにより形成されるロータ本体であって、各マグネットホイールは、フランジから延びる複数の爪と、軸方向において前記フランジ同士の間に配置されたコアとを含み、前記マグネットホイールは、一方のマグネットホイールの各爪が、他方のマグネットホイールに向かって延びつつ他方のマグネットホイールの２つの連続する爪の間に存在するスペースに配置されるようにして取り付けられる、ロータ本体と、
‐  ２つの別個のマグネットホイールの２つの隣接する爪の間に配置される少なくとも１つの磁性要素と、
‐  径方向において前記コアと前記爪との間に配置されるロータ巻線と、
‐  前記ロータ巻線と前記ロータ本体との間に配置される絶縁装置であって、前記絶縁装置は複数の花弁部を含み、各花弁部は対応する爪の内面を少なくとも部分的に覆うように配置される中央部分を含む、絶縁装置と、
を含む。
【００１１】
また、本発明によれば、少なくとも１つの花弁部は側方部分を含み、前記側方部分は、前記磁性要素の少なくとも一部に対面して延びるように配置されて前記磁性要素の保持に関与する。
【００１２】
側方部分により、ロータの組立中に、特にファンをロータ本体に溶接する工程中に、磁性要素が移動して、この移動が並進移動であっても回転移動であっても、爪間スペースから出てしまうことが防止され得る。こうして、磁性要素の位置決めが最適化され、これにより磁束漏れの低減が最適化され得る。
【００１３】
一実施形態によれば、側方部分は、径方向において磁性要素とロータ巻線との間に延びる。
【００１４】
一実施形態によれば、回転電気機械は複数の磁性要素を含み、そのそれぞれが対応する花弁部の少なくとも１つの側方部分に対面して配置される。
【００１５】
一実施形態によれば、磁性要素の表面の少なくとも３０％、特に３３％が、略周方向平面において、少なくとも１つの側方部分に対面する。一実施形態によれば、磁性要素の表面全体が、略周方向平面において、少なくとも１つの側方部分に対面する。
【００１６】
一実施形態によれば、側方部分は最大幅を有し、前記最大幅は、略周方向において、磁性要素の周方向幅の少なくとも半分を覆って延びる。
【００１７】
一実施形態によれば、側方部分は最大高さを有し、前記最大高さは、略軸方向において、磁性要素の軸方向高さの少なくとも半分を覆って延びる。
【００１８】
一実施形態によれば、側方部分は、中央部分の軸方向高さに等しい軸方向高さを有する。変形実施形態によれば、側方部分は、中央部分の軸方向高さより小さい又は大きい軸方向高さを有し得る。
【００１９】
一実施形態によれば、側方部分の径方向厚さは、中央部分の径方向厚さと略同一である。
【００２０】
一実施形態によれば、側方部分は、平行四辺形や台形等の四辺形の形状の周方向断面を有する。変形実施形態によれば、側方部分は、三角形状の周方向断面を有する。別の変形実施形態によれば、側方部分は、円又は楕円の一部の形状の周方向断面を有する。
【００２１】
一実施形態によれば、側方部分は磁性要素と接触している。変形実施形態によれば、側方部分と磁性要素との間に間隙が存在する。
【００２２】
一実施形態によれば、花弁部は、当該花弁部に対応する爪に隣接する２つの爪間スペースのうちの一方のみに延び入る単一の側方部分を含む。
【００２３】
別の一実施形態によれば、花弁部は、当該花弁部に対応する爪に隣接する２つの爪間スペースの両方にそれぞれ延び入る少なくとも２つの側方部分を含む。
【００２４】
一実施形態によれば、単一のマグネットホイールの各爪は、少なくとも１つの側方部分を持つ花弁部を有する。このマグネットホイールは、プーリに軸方向において最も近接して配置された前方マグネットホイールであっても、当該プーリから軸方向において最も離間して配置された後方マグネットホイールであってもよい。
【００２５】
一実施形態によれば、磁性要素は、マグネットホイールのうちの一方に対応する花弁部に属する単一の側方部分に対面して配置される。
【００２６】
一実施形態によれば、２つのマグネットホイールの各爪が、少なくとも１つの側方部分を持つ花弁部を有する。
【００２７】
一実施形態によれば、磁性要素は少なくとも２つの側方部分に対面して配置され、前記２つの側方部分のそれぞれは個々のマグネットホイールに対応する花弁部に属する。
【００２８】
一実施形態によれば、花弁部は対称の形状を有する。変形実施形態によれば、花弁部は非対称の形状を有し得る。
【００２９】
一実施形態によれば、側方部分は中央部分と一体である。
【００３０】
一実施形態によれば、各花弁部は接続部と一体であり、接続部自体は円筒形部と一体である。
【００３１】
一実施形態によれば、絶縁装置は電気絶縁材料で構成される。
【００３２】
一実施形態によれば、磁性要素は、径方向において、少なくとも部分的に、少なくとも１つの側方部分と爪から延びる１つのリップとの間に配置される。
【００３３】
一実施形態によれば、磁性要素は永久磁石である。
【００３４】
また、本発明は、回転電気機械に関する。有利には、回転電気機械は、オルタネータ、オルタネータ・スタータ、又は可逆機械を形成し得る。
【００３５】
本発明は、後述する本発明の非限定的な実施形態の詳細な説明を読み、添付の図面を参照することにより、よりよく理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明の一実施形態による回転電気機械の概略部分断面図。
【図２】図１の絶縁装置の概略部分斜視図。
【図３】本発明の一実施形態による磁性要素及び絶縁装置のマグネットホイールにおける配置の一例を示す概略部分斜視図。
【図４】本発明の第１実施形態による磁性要素の表面に対する絶縁のための装置の各花弁部にそれぞれ属する２つの側方部分の配置の二次元概略図。
【図５】本発明の第２実施形態による磁性要素の表面に対する絶縁のための装置の各花弁部にそれぞれ属する２つの側方部分の配置の二次元概略図。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
同一、類似又は相似の要素には、各図面において同じ参照符号を付す。
【００３８】
以下に記載される実施形態は、全く限定的でない。特に、特性の選択が技術的利点を提供するのに十分である場合、又は本発明を従来技術から区別するのに十分である場合、記載された他の特性から分離して、後述の特性の選択のみを含む本発明の変形を想定可能である。特に、全ての変形形態と記載された全ての実施形態とを互いに組み合わせることが、技術的観点からこの組み合わせに反するものがなければ、可能である。そのような場合、これは本明細書において言及されるであろう。
【００３９】
図１は、特に自動車用の、小型多相回転電気機械１０を示す。この回転電気機械１０は、オルタネータモードにおいて機械エネルギーを電気エネルギーに変換し、モータモードにおいて電気エネルギーを機械エネルギーに変換するように動作可能である。この回転電気機械１０は、例えば、オルタネータ、オルタネータ・スタータ、又は可逆機械である。
【００４０】
回転電気機械１０は、ハウジング１１を含んでいる。また、ハウジング１１の内部に、回転電気機械１０は、シャフト１３と、シャフト１３と一体回転するロータ１２と、ロータ１２を取り囲むステータ１５とを含む。ロータ１２の回転は、軸線Ｘを中心として実施される。
【００４１】
以下の説明において、軸方向、（半）径方向、外側及び内側という用語は、シャフト１３をその中心において通過する軸線Ｘに関する。軸方向は軸線Ｘに対応し、径配向は並列する平面であって、特に軸線Ｘに対して垂直な平面に対応する。径方向に関して、外側又は内側という用語は、同一の軸線Ｘに関して理解される。内側という用語は、軸線に向かって配向される要素、又は第２要素よりも軸線に近い要素に対応し、外側という用語は軸線から離れていることを示す。
【００４２】
本例において、ハウジング１１は、互いに組み付けられた前方軸受１６と後方軸受１７とを含んでいる。これらの軸受１６、１７は、中空の形状を有している。それぞれの軸受１６、１７は、軸１３に回転自在に取り付けられるように、各玉軸受１８、１９を中心に支持している。
【００４３】
プーリ２０が、例えばこのプーリのキャビティの底部に支持されたナットによって、前方軸受１６においてシャフト１３の前端部に固定されている。このプーリ２０は、回転運動をシャフト１３に伝達可能である。
【００４４】
本例において、シャフト１３の後端部は、コレクタ２２に属するコレクタリング２１を支持している。ブラシホルダ２４に属するブラシ２３は、コレクタリング２１を擦るように配置されている。ブラシホルダ２４は、電圧レギュレータ（図示せず）に接続されている。
【００４５】
また、前方軸受１６及び後方軸受１７は、空気が通過するように略横方向の開口を含み得る。この目的は、ロータ１２の前方軸方向面における、すなわち前方軸受１６での前方ファン２５の回転により、及びロータの後方軸方向面における、すなわち後方軸受１７での後方ファン２６の回転により生成された空気を循環させることで、回転電気機械を冷却可能とすることである。
【００４６】
本例において、ロータ１２は爪ロータである。ステータ１５は、例えば半閉鎖タイプ又は開放タイプのノッチが設けられた一連のプレートの形態の本体２７を含んでいる。ノッチは、電気巻線２８の取り付けのためのノッチ絶縁部を有する。この巻線２８は、本体２７のノッチを貫通して、ステータの本体の両側に前方シニョン２９及び後方シニョン３０を形成している。巻線２８は、例えば星の形又は三角の形で接続されている。
【００４７】
また、巻線２８は、単数又は複数の相により形成されている。各相は、ステータ本体２７のノッチを通過するとともに、全ての相と共にシニョンを形成する少なくとも１つの導体を含んでいる。巻線２８は、電子アセンブリ３６に電気的に接続されている。
【００４８】
電子アセンブリ３６は、巻線２８の位相を制御可能である少なくとも１つの電子パワーモジュールを含んでいる。このパワーモジュールは、オルタネータ１０により生成された交流電圧を直流電圧に変換して、特にバッテリや車両の車載ネットワークに給電するように、電圧整流ブリッジを形成する。
【００４９】
電気巻線がブラシにより給電されると、ロータ４は磁化され、爪に磁性北−南極（Ｎ−Ｓ極）が形成されたインダクタ・ロータになる。シャフト３が回転しているとき、このインダクタ・ロータは、誘導ステータに交流誘導電流を生成する。次いで、整流ブリッジ９は、特に自動車両の車載ネットワークの充電部及び消費部に給電するとともに自動車両のバッテリを再充電するように、この交流誘導電流を直流に変換する。
【００５０】
ロータ１２は、２つのマグネットホイール３１とコア３４とにより形成されたロータ本体を含んでいる。各マグネットホイール３１は、フランジ３２と、フランジから略軸方向に延びて磁極を形成する複数の爪３３とによって構成されている。フランジ３２は、横方向配向を有し、例えば略環状の形状を有する。マグネットホイール３１は、一方のマグネットホイールの各爪３３が、他方のマグネットホイールに向かって延びつつ他方のマグネットホイールの２つの連続する爪の間に存在するスペース内に配置されるようにして取り付けられる。このスペースは爪間スペースとして知られる。コア３４は、略円筒状の形状を有し、軸方向においてマグネットホイール３１同士の間に配置されている。コア３４は、絶縁シリンダによって、マグネットホイールのうちの一方に属するシリンダによって、又はマグネットホイールのうちの一方にそれぞれ属する２つのハーフコアによって形成され得る。
【００５１】
本明細書に記載の実施形態において、ロータ１２は、少なくとも１つの磁性要素３８を含む。磁性要素３８は、２つの別個のマグネットホイール３１の２つの隣接する爪３３の間に、すなわち爪間スペースに挿入される。好適には、ロータ１２は、複数の磁性要素３８を含み、そのそれぞれは爪間スペースに配置される。
【００５２】
例えば、磁性要素３８は永久磁石である。この永久磁石は、希土類材料又はフェライト材料から形成され得る。
【００５３】
また、ロータ１２は、径方向においてコア３４と爪３３との間に配置されたロータ巻線３５を含む。ロータ巻線３５は、例えばコア３４の周囲にまかれたコイルであり、コレクタ２２を介してロータの励磁を可能にする。
【００５４】
また、ロータ１２は、ロータ巻線３５とロータ本体との間に配置された絶縁装置３９を含む。絶縁装置３９は、電気絶縁材料で構成されているため、ロータ巻線３５をロータ本体に対して電気的に絶縁することができる。
【００５５】
例えば、絶縁装置はプラスチック材料で形成されているが、ボール紙又は布地等の他のいかなる電気絶縁材料も使用可能である。
【００５６】
図２に明瞭に示すように、絶縁装置３９は、円筒形部４２と、２つの接続部４３と、複数の花弁部４０とを含む。円筒形部４２は、コア３４を囲むとともに、径方向においてコアとロータ巻線３５との間に配置される。接続部４３は、円筒形部４２から当該円筒形部の両側において延びている。より具体的には、各接続部は、フランジ３２のうちの一方と接触するように、円筒形部４２の軸方向端部から略径方向に延びる。花弁部４０は、接続部４３からそれぞれ延びる。各花弁部４０は、対応する爪３３の内面と、当該爪に隣接する磁性要素３８の一部との両方に対面するように配置される。
【００５７】
各花弁部４０は、接続部４３と一体である。接続部４３それ自体は、円筒状部４２と一体である。変形実施形態において、絶縁装置３９の部位のうちの少なくとも１つが他の部位に追加され、任意の他の手段によってこれに固定され得る。接続部４３に対して花弁部４０を曲げ易くするように、花弁部と接続部との間に溝３７が配置され得る。
【００５８】
花弁部は、爪３３に対面する中央部分４１と、前記爪に隣接する磁性要素３８に対面する少なくとも１つの側方部分４４とを含む。各側方部分４４は、磁性要素３８の爪間スペースにおける保持に関与するとともに、磁性要素の位置を特にロータ１２の組立作業中に正確に保証することを可能にする。
【００５９】
側方部分４４は、中央部分４１から略周方向に延びる。したがって、側方部分は、爪３３に隣接する爪間スペース内に磁性要素３８に対面して配置される。これにより、側方部分は、径方向においてロータ巻線３５と磁性要素３８との間に配置されている。
【００６０】
好適には、側方部分４４は、中央部分４１と一体である。したがって、側方部分と中央部分とは単一作業で形成される単独部品を形成する。
【００６１】
中央部分４１は、対応する爪３３の内面と接触している。好適には、中央部分４１は、対応する爪３３の内面の形状に対応する形状を有する。図３に示す例において、中央部分４１は、爪３３の全周方向幅に沿って且つ前記爪の軸方向高さの一部上を延びている。例えば、中央部分は、爪の軸方向高さの半分に等しい軸方向高さに沿って延びる。
【００６２】
ロータ１２の組立作業において、特にファン２５、２６をロータ本体に固定する作業において、磁性要素３８にかかる力が、当該要素を、爪間スペース内で並進移動又は回転移動させ得る。力が大きい場合、磁性要素３８は、花弁部４０の側方部分４４で支持され得る。これにより、磁性要素３８が爪間スペースから脱出してしまうことが防止される。側方部分４４は、磁性要素３８の圧力を受けて変形させられて、前記要素を所定位置に保持するバネ効果を生成し得る。
【００６３】
回転電気機械１０の作動中、磁性要素３８は当該要素が受ける応力が強い場合、その位置決めを保証するように側方部分４４と接触し得る。
【００６４】
変形実施形態によれば、回転電気機械１０の作動中に磁性要素３８が受ける応力が弱い場合、側方部分４４と前記要素との間に間隙が存在し得る。この間隙は、ロータ１２の充填作業（operation of impregnation）において、樹脂等の絶縁材料で充填され得るが、これは必須ではない。絶縁材料は接着剤として機能し得るとともに、回転電気機械１０の作動中に磁性要素３８の保持に関与し得る。
【００６５】
図３に示す実施形態において、爪３３は、略周方向に突出して延びるリップ４５を有している。リップ４５は、爪３３の外面から延び、前記爪に隣接する爪間スペースに位置する。磁性要素３８は、径方向において、少なくとも部分的に、花弁部４０とリップ４５との間に配置される。好適には、磁性要素３８はリップ４５と接触しているため、回転電気機械１０の作動中に保持され得る。
【００６６】
図示しない第１実施形態によれば、花弁部４０は、当該花弁部に対応する爪３３に隣接する２つの爪間スペースのうちの一方又は他方に延び入る単一の側方部分４４を含む。
【００６７】
図２及び３に示す第２実施形態によれば、花弁部４０は、当該花弁部に対応する爪３３に隣接する２つの爪間スペースにそれぞれ延び入る少なくとも２つの側方部分４４を含む。各側方部分４４は、爪３３に隣接する２つの別個の爪間スペースに延び入るように周方向で互いに反対方向に延びている。したがって、各側方部分４４は、各磁性要素３８の保持を可能とする。
【００６８】
本実施形態によれば、単独のマグネットホイール３１の各爪３３は、単数又は複数の側方部分４４を有する花弁部４０を有する。このマグネットホイールは、前方マグネットホイール又は後方マグネットホイールのいずれでもよい。本実施形態によれば、２つのマグネットホイール３１のうちの一方のみが側方部分４４を有する。こうして、各磁性要素３８は、単一の側方部分によって保持される。
【００６９】
別の実施形態によれば、２つのマグネットホイール３１の各爪３３は、単数又は複数の側方部分４４を持つ花弁部４０を有する。こうして、各磁性要素３８は、図４及び５に概略的に示すように少なくとも２つの側方部分によって保持される。実際に、本例において、爪間スペースは、少なくとも２つの側方部分４４を含み、一方は前方マグネットホイールの爪に対応する花弁部に属し、他方は後方マグネットホイールの爪に対応する花弁部に属する。各側方部分は、磁性要素３８の一つの内面に対面して延びる。
【００７０】
また、側方部分４４は、略周方向の幅、軸方向の高さ、及び径方向の厚さを有する。
【００７１】
好適には、図３に示すように、側方部分４４の厚さＥは、中央部分４１の径方向厚さと同一である。
【００７２】
同じく好適には、図３に示すように、側方部分４４は、中央部分４１の高さと等しい高さを有する。変形実施形態によれば、側方部分４４は、中央部分４１の高さより小さい又は大きい高さを有し得る。
【００７３】
好適には、側方部分４４の最大高さＨ１は、少なくとも磁性要素３８の軸方向高さＨ２の高さの半分に等しい。図４に示す実施形態において、側方部分４４の最大高さＨ１は、磁性要素３８の軸方向高さＨ２に等しい。
【００７４】
好適には、側方部分４４の最大幅Ｌ１は、少なくとも磁性要素３８の周方向幅Ｌ２の半分に等しい。図４に示す実施形態において、側方部分４４の最大幅Ｌ１は、磁性要素３８の周方向幅Ｌ２に等しい。
【００７５】
図４の実施形態において、磁性要素３８の内面の全てが、略周方向平面において、２つの側方部分４４に対面している。したがって、側方部分４４の各表面の合計は、磁性要素３８の内面に等しい。
【００７６】
図５の実施形態において、磁性要素３８の表面の少なくとも３０％、具体的には３３％が、略周方向平面において、前方マグネットホイール又は後方マグネットホイールのそれぞれに対応する花弁部４０にそれぞれ属する２つの側方部分４４に対面している。したがって、本実施形態では、各側方部分４４は、磁性要素３８の表面の１６．５％を覆っている。
【００７７】
また、図３の例において、側方部分４４は、四辺形の形状、特に平行四辺形の形状の周方向断面を有する。
【００７８】
図４及び５に示す別の実施形態によれば、側方部分４４は、三角形状の周方向断面を有する。
【００７９】
当業者は、本発明の内容から逸脱することなく、側方部分についての任意の形状の周方向断面が想定され得ることを理解するであろう。
【００８０】
本明細書に示す実施形態において、２つの側方部分４４を含む花弁部４０は、花弁部４０の周方向幅の中央を通る軸線に対して対称の形状を有する。したがって、第１爪間スペースに延び入る側方部分は、第１爪間スペースに対して周方向に反対側の他方の爪間スペースに延び入る側方部分と、当該軸線に対して対称的に同一である。
【００８１】
図示しない変形実施形態によれば、花弁部４０は、花弁部４０の周方向幅の中央を通る軸線に対して非対称の形状を有し得る。この非対称性は、単一の花弁部の２つの側方部分が異なる形状又は寸法を有することに起因する。変形例として、この非対称性は、爪３３がロータ１２の回転方向に、又は回転の逆方向に傾斜し得ることに起因する。花弁部４０の中央部分４１は、前記爪３３の傾斜に応じて傾斜した形状を有し得る。上述のように、２つの側方部４４は、同一の又は異なる形状及び寸法を有し得る。
【００８２】
本発明は、特に交流発電機又は可逆機械用のロータの分野において適用されるが、いかなるタイプの回転機械にも適用され得る。
【００８３】
上述の説明は、例としてのみなされたものであり、本発明の範囲を限定するものではなく、その種々の要素を他の均等物で置き換えることで本発明の範囲から逸脱することはない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
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