(57)【要約】本発明の様々な実施形態は、疾患を処置するための医薬組成物および方法を対象とする。このような実施形態の組成物は、ニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体を含む。様々な実施形態の方法は、処置を必要とする患者に、有効量のこれらの医薬組成物のいずれかを投与することを含む。本発明の実施形態は、電子求引基と、脱離基と、電子求引基と脱離基との間に配置された炭素−炭素二重結合とを有する不飽和脂肪酸を対象とする。いくつかの実施形態では、不飽和脂肪酸は、ニトロ基（−ＮＯ）であり得る電子求引基と、ニトレート（−ＯＮＯ２）またはニトリット（−ＯＮＯ）などの窒素酸化物であり得る脱離基とを有するニトロアルケンの窒素酸化物であり得る。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式：
【化５】
2019529517.tif 000006
（式中、ｎは、１〜１０であり、ｍは、１〜１０である）
を有する、有効量の脂肪酸と、薬学的に許容され得る賦形剤とを含む、組成物。
【請求項２】
前記脂肪酸が、ジグリセリド、トリグリセリド、リン脂質、糖脂質およびコレステリルエステルからなる群より選択される複合脂質にエステル化されている、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
一酸化窒素を送達する方法であって、それを必要とする被験体に、式：
【化６】
2019529517.tif 000007
（式中、ｎは、１〜１０であり、ｍは、１〜１０である）
を有する、有効量の脂肪酸と、薬学的に許容され得る賦形剤とを投与することを含む、方法。
【請求項４】
一酸化窒素分子が放出される、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記放出された一酸化窒素分子が血管拡張を誘導する、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
ニトロ化リノール酸分子が放出される、請求項３に記載の方法。
【請求項７】
前記ニトロ化リノール酸分子が、代謝ストレスおよび炎症ストレスからの保護を提供する、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
被験体の消化管のマイナス副作用が軽減される、請求項３に記載の方法。
【請求項９】
前記消化管の前記副作用が、下痢、痙攣痛、炎症性腸疾患、大腸炎および潰瘍からなる群より選択される、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
炎症、肥満、メタボリックシンドローム、急性腎疾患および慢性腎疾患を処置する方法であって、それを必要とする被験体に、式：
【化７】
2019529517.tif 000008
（式中、ｎは、１〜１０であり、ｍは、１〜１０である）
を有する、有効量の脂肪酸と、薬学的に許容され得る賦形剤とを投与することを含む、方法。
【請求項１１】
一酸化窒素分子が放出される、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記放出された一酸化窒素分子が血管拡張を誘導する、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
ニトロ化リノール酸分子が放出される、請求項１０に記載の方法。
【請求項１４】
前記ニトロ化リノール酸分子が、代謝ストレスおよび炎症ストレスからの保護を提供する、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
被験体の消化管のマイナス副作用が軽減される、請求項１０に記載の方法。
【請求項１６】
前記消化管の前記副作用が、下痢、痙攣痛、炎症性腸疾患、大腸炎および潰瘍からなる群より選択される、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
血管拡張を誘導する方法であって、それを必要とする被験体に、式：
【化８】
2019529517.tif 000009
（式中、ｎは、１〜１０であり、ｍは、１〜１０である）
を有する、有効量の脂肪酸と、薬学的に許容され得る賦形剤とを投与することを含む、方法。
【請求項１８】
一酸化窒素分子が放出される、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記放出された一酸化窒素分子が血管拡張を誘導する、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
ニトロ化リノール酸分子が放出される、請求項１７に記載の方法。
【請求項２１】
前記ニトロ化リノール酸分子が、代謝ストレスおよび炎症ストレスからの保護を提供する、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
被験体の消化管のマイナス副作用が軽減される、請求項１７に記載の方法。
【請求項２３】
前記消化管の前記副作用が、下痢、痙攣痛、炎症性腸疾患、大腸炎および潰瘍からなる群より選択される、請求項２２に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願への相互参照
本出願は、２０１６年１０月５日に出願された米国仮出願第62/404,354号の利益を主張し、この出願はその全体が本明細書において参照として援用される。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００２】
概要
本発明の実施形態は、電子求引基と、脱離基と、電子求引基と脱離基との間に配置された炭素−炭素二重結合とを有する不飽和脂肪酸を対象とする。いくつかの実施形態では、不飽和脂肪酸は、ニトロ基（−ＮＯ）であり得る電子求引基と、ニトレート（−ＯＮＯ２）またはニトリット（−ＯＮＯ）などの窒素酸化物であり得る脱離基とを有するニトロアルケンの窒素酸化物であり得る。本発明の様々な実施形態は、有効量のニトロアルケンの可逆的窒素酸化物を含む医薬組成物を対象とする。本発明の他の実施形態は、炎症、肥満、メタボリックシンドローム、急性腎疾患、慢性腎疾患を処置するための、および血管拡張を誘導するための方法であって、それを必要とする被験体に、有効量のニトロアルケンの可逆的窒素酸化物を投与することによって、窒素酸化物を送達する工程を含む方法を対象とする。
【０００３】
政府関与
本発明は、Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅｓ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈによって与えられた認可番号ＡＴ００６８２２、ＨＬ０５８１１５およびＨＬ０６４９３７の下で政府の支援を受けてなされた。合衆国政府は、本発明において一定の権利を有する。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
【図１】図１．ニトロアルケンの窒素酸化物（ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡ）の分解によるＮＯ２−ＣＬＡ生成のＵＶ−Ｖｉｓ分析。異なるｐＨにおける動態分析。
【０００５】
【図２−１】図２Ａ〜２Ｃ．ＣＬＡ＋ＮＯ２−補充後のラット胃液中のニトロ化ＣＬＡ生成物の質量分析。Ａ）ＮＯ２−ＣＬＡ；Ｂ）ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡのＭＲＭクロマトグラム；Ｃ）ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡのＭＳ２分析。
【図２−２】図２Ａ〜２Ｃ．ＣＬＡ＋ＮＯ２−補充後のラット胃液中のニトロ化ＣＬＡ生成物の質量分析。Ａ）ＮＯ２−ＣＬＡ；Ｂ）ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡのＭＲＭクロマトグラム；Ｃ）ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡのＭＳ２分析。
【０００６】
【図３】図３．ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡ含有ホスファチジルコリンからの一酸化窒素放出を介した可溶性グアニル酸シクラーゼ（ｓＧＣ）活性の時間依存的刺激。６０分間にわたるＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡ含有ホスファチジルコリンによるｓＧＣの活性化後のｃＧＭＰ形成のＨＰＬＣ−ＭＳ／ＭＳ決定。データは、２回の独立した実験の平均±ＳＤ（１回反復。ｓＧＣ基礎活性を除く）を示す。
【０００７】
【図４】図４．ナフタレントリアゾール（ＮＡＴ）の時間依存的形成によって追跡した、２，３−ジアミノナフタレン（ＤＡＮ）の存在下におけるＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡからのＮＯおよびＨＮＯの放出。異なる極性の溶媒中における２０μＭ  ２，３−ＤＡＮおよびＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡの反応後のＮＡＴ形成。データは、１回の独立した実験の平均±ＳＤ（３回反復）を示す。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
詳細な説明
記載される特定のプロセス、組成物または方法論は変動し得るので、本発明はこれらに限定されない。本明細書で使用される専門用語は、特定のバージョンまたは実施形態を説明するためのものに過ぎず、本発明の範囲を限定することを意図しない。特に定義がない限り、本明細書で使用される専門用語および科学用語はすべて、当業者によって一般に理解される意味と同じ意味を有する。本明細書に記載される刊行物はすべて、その全体が参照により組み込まれる。本明細書におけるいかなるものも、先行発明によるこのような開示に本発明が先行する権利がないことを自認するものとして解釈されるべきではない。
【０００９】
用語「誘導体」（“derivative”  or  “derivatives”）は、１個またはそれを超える原子が別の原子または原子群で置き換えられる場合に、同様の化合物に由来する化合物、または別の化合物から生じると想定され得る化合物を指す。
【００１０】
用語「生物学的サンプル」は、組織、細胞、流体、細胞抽出物、均一化組織抽出物、または適切な生理学的に許容され得る担体中の１つもしくはそれを超える酵素の混合物、例えば限定されないが、リポソーム、アルブミンおよびリポタンパク質を含む混合物を指す。
【００１１】
本発明の化合物は、配置異性体、幾何異性体および配座異性体を含む様々な異性体型で存在し得、様々な互変異性型、特に水素原子の結合点が異なるもの、および様々な数の反復単位が存在するいくつかの構成異性体でも存在し得る。用語「異性体」は、化合物の互変異性型を含む本発明の化合物のすべての異性体型を包含することを意図する。
【００１２】
本明細書に記載される特定の化合物は不斉中心を有し得るので、異なるエナンチオマー型およびジアステレオマー型で存在し得る。本発明の化合物は、光学異性体またはジアステレオマーの形態であり得る。したがって、本発明は、ラセミ混合物を含むそれらの光学異性体、ジアステレオ異性体およびそれらの混合物の形態の化合物を包含する。本発明の化合物の光学異性体は、不斉合成、キラルクロマトグラフィー、疑似移動床技術などの公知の技術によって、または光学的に活性な分割剤の使用による立体異性体の化学的分離を介して得られ得る。
【００１３】
用語「プロドラッグ」は、生物学的条件下で、インビトロでまたはインビボで加水分解、酸化または別様に反応して、活性な化合物、特に本発明の化合物を提供し得る化合物の誘導体を表す。プロドラッグの例としては、限定されないが、ニトレート、ニトリット、ニトロソ化合物、生加水分解アミド、生加水分解エステル、生加水分解カルバメート、生加水分解チオレート、生加水分解チオエステル、生加水分解セレニドおよび生加水分解ホスフェート類似体（例えば、モノホスフェート、ジホスフェートまたはトリホスフェート）などの生加水分解基を含む本発明の化合物の誘導体および代謝産物が挙げられる。例えば、カルボキシル官能基を有する化合物のプロドラッグは、カルボン酸の低級アルキルエステルである。カルボン酸エステルは、分子中に存在するカルボン酸部分のいずれかをエステル化することにより好都合に形成される。プロドラッグは、典型的には、ＢＵＲＧＥＲ’Ｓ  ＭＥＤＩＣＩＮＡＬ  ＣＨＥＭＩＳＴＲＹ  ＡＮＤ  ＤＲＵＧ  ＤＩＳＣＯＶＥＲＹ  ６ｔｈ  ｅｄ．（Ｗｉｌｅｙ，２００１）およびＤＥＳＩＧＮ  ＡＮＤ  ＡＰＰＬＩＣＡＴＩＯＮ  ＯＦ  ＰＲＯＤＲＵＧＳ（Ｈａｒｗｏｏｄ  Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ  Ｇｍｂｈ，１９８５）によって記載されているものなどの周知の方法を使用して調製され得る。
【００１４】
本明細書および添付の特許請求の範囲で使用される場合、単数形「ａ」、「ａｎ」および「ｔｈｅ」は、文脈上特に明確な表示がない限り、複数の言及を含む。したがって、例えば、「細胞」への言及は、１つまたはそれを超える細胞、および当業者に公知のその均等物への言及である、など。
【００１５】
本明細書で使用される場合、用語「約」は、それが使用されている数の数値の±１０％を意味する。したがって、約１００ｍｇは、９０ｍｇ〜１１０ｍｇの範囲を意味する。
【００１６】
「投与すること」は、治療薬と併せて使用される場合、患者に治療薬を投与し、それにより、治療薬が、それが標的とする組織にプラスの影響を与えることを意味する。したがって、本明細書で使用される場合、用語「投与すること」は、本明細書に記載される化合物と併せて使用される場合、限定されないが、本明細書に記載される化合物を被験体に、例えば静脈内注射によって全身的に提供し、それにより、治療薬が標的組織に到達することを含み得る。組成物を「投与すること」は、例えば、注射、経口投与、局所投与によって、または他の公知の技術と組み合わせたこれらの方法によって達成され得る。投与することは、このような処置を必要とする被験体が治療薬を投与する自己投与であり得るか、または投与することは、このような処置を必要とする被験体の医学的もしくは他のヘルスケア専門家もしくは管理者によるものであり得る。
【００１７】
用語「動物」、「患者」または「被験体」は、本明細書で使用される場合、限定されないが、ヒトならびに非ヒト脊椎動物、例えば野生動物、家畜および農場動物を含む。
【００１８】
用語「改善する」は、本発明が、提供されている、適用されている、または投与されている組織の特徴および／または物理的特質のいずれかを変化させることを伝えるために使用される。用語「改善する」はまた、疾患状態が「改善された」場合に、疾患状態に関連する症候または身体的特徴が減衰され、軽減され、または消失されるように、疾患状態と併せて使用され得る。
【００１９】
用語「阻害すること」は、本発明の化合物を投与して、症候の発症を予防し、症候を緩和し、または疾患、症状、障害もしくはその１つもしくは複数の症候を排除することを含む。
【００２０】
「薬学的に許容され得る」は、担体、希釈剤または賦形剤が、製剤の他の成分と適合性でなければならず、そのレシピエントに対して有害であってはならないことを意味する。
【００２１】
本明細書で使用される場合、用語「治療薬」は、特定の実施形態によって示され得るように、患者の望ましくない症状、疾患または症候を阻止し、それに対抗し、寛解し、改善し、予防し、阻害し、遮断しまたは回復させるために利用される薬剤を意味する。部分的には、本発明の実施形態は、炎症状態、肥満、メタボリックシンドローム、急性腎疾患、慢性腎疾患、アテローム発生、脂質生成、新生内膜増殖、虚血／再灌流（Ｉ／Ｒ）後の腎傷害および生体異物傷害、限局性心筋Ｉ／Ｒ傷害、Ａｎｇ  ＩＩ誘発性全身性高血圧症、肺高血圧症、心臓の、腎臓の、肝臓のおよび肺の線維症、炎症性腸疾患、侵害受容、脳卒中、運動ニューロン変性、糖尿病、喘息、ＣＯＰＤ、メタボリックシンドローム、多発性硬化症、高トリグリセリド血症、脂肪肝疾患ならびに自己免疫疾患を対象とする。
【００２２】
組成物の「治療有効量」または「有効量」は、所望の効果を達成するために、すなわち、特定の実施形態によって示され得るように、患者の望ましくない症状、疾患または症候を阻止し、それに対抗し、寛解し、改善し、予防し、阻害し、遮断しまたは回復させるために計算された所定量である。例えば、「処置する方法」の実施形態に記載されている「治療有効量」は、所望の処置効果を達成するために、すなわち、望ましくない症状、疾患または症候を阻止し、それに対抗し、寛解しまたは改善するために計算された所定量である。例えば、「予防する方法」の実施形態に記載されている「治療有効量」は、所望の処置効果を達成するために、すなわち、その発生前に望ましくない症状、疾患または症候を予防しまたは阻害しまたは遮断するために計算された所定量である。部分的には、本発明の実施形態は、炎症状態、がん、心血管疾患、高血圧症、脳卒中、肥満および糖尿病を対象とする。本方法によって企図される活性は、適切には、医学的な治療および／または予防処置の両方を含む。治療および／または予防効果を得るために本発明によって投与される化合物の具体的な用量は、当然のことながら、例えば、投与される化合物、投与経路、および処置される症状を含む、症例を取り巻く特定の状況によって決定されるであろう。しかしながら、投与される有効量は、処置すべき症状、投与される化合物の選択、および選択された投与経路を含む関連状況を考慮して医師によって決定されるので、本明細書に含まれる投与量範囲は、決して本発明の範囲を限定するものではないと理解されよう。本発明の化合物の治療有効量は、典型的には、生理学的に許容可能な賦形組成物で投与された場合に、それが、有効な全身濃度または組織中の局所濃度を達成するために十分であるような量である。
【００２３】
用語「処置する」、「処置される」、「処置すること」、「寛解する」、「改善する」または「促進する」は、本明細書で使用される場合、治療処置および予防または防止手段の両方を指し、目的は、望ましくない生理学的症状、障害もしくは疾患を予防もしくは遅延（軽減）し、または有益なもしくは所望の臨床結果を得ることである。本発明の目的のために、有益なまたは所望の臨床結果としては、限定されないが、症状、障害または疾患の症候の緩和；症状、障害または疾患の規模の縮小；症状、障害または疾患の状態の安定化（すなわち、非悪化）；症状、障害または疾患の維持；症状、障害または疾患の進行の遅延または抑制；および検出可能または検出不可能にかかわらず、症状、障害または疾患の寛解（一部または全部にかかわらず）または増強または改善が挙げられる。寛解または促進は、過剰なレベルの副作用を伴わずに臨床的に有意な応答を誘発することを含む。
【００２４】
一般的に言えば、用語「組織」は、特定の機能の実行と結びついた同様に特殊化した細胞の任意の凝集体を指す。
【００２５】
ニトロ脂肪酸は、典型的には、酸化ストレスおよびニトロ化ストレスに応答して、または食事中に上昇する化合物である。これらの化合物は、様々な症状、例えば炎症状態、肥満、メタボリックシンドローム、急性腎疾患、慢性腎疾患、アテローム発生、脂質生成、新生内膜増殖、腎臓Ｉ／Ｒおよび生体異物傷害、限局性心筋Ｉ／Ｒ傷害、Ａｎｇ  ＩＩ誘発性全身性高血圧症、肺高血圧症、心臓、腎臓および肺の線維症、炎症性腸疾患、侵害受容、脳卒中、運動ニューロン変性、糖尿病、喘息およびＣＯＰＤのための潜在的な抗酸化治療薬および抗炎症治療薬として関与している。特に、ニトロオレイン酸（ＮＯ２−ＯＡ）は、多くの研究の対象である。ニトロオレイン酸は、Ｎｒｆ２、ＮＦ−κＢ、熱ショック因子（ＨＳＦ）、ＰＰＡＲ−γを含む多くの調節経路に影響を及ぼし、抗酸化効果および抗炎症効果をもたらす。また、ニトロオレイン酸は、キサンチンオキシダーゼ、可溶性エポキシドヒドロラーゼ、ＧＡＰＤＨおよび５−リポキシゲナーゼの直接酵素阻害をもたらす。ニトロ脂肪酸によって改変される他の経路としては、細胞外シグナル調節キナーゼ、Ｊｕｎアミノ末端キナーゼ、ｐ３８マイトジェン活性化プロテインキナーゼ、シグナル伝達性転写因子１、ＴＲＰチャネル、ＴＮＦ受容体関連因子６およびｔｏｌｌ様受容体４が挙げられる。ＮＯ２−ＣＬＡは、Ｎｆ−ｋＢの阻害、Ｎｒｆ２の活性化および熱ショック経路を含むＮＯ２−ＯＡの作用の多くを共有し、強力な抗炎症作用を有する。
【００２６】
最近の研究では、心血管疾患（ＣＶＤ）、がん、脳卒中および糖尿病は栄養不良に部分的に起因すると報告されており、米国では、年間で３３０億ドル超の医療費および９０億ドルの生産性損失を占めている。また、２０１０年に、全原因のうちの合計６７８，０００件の死亡が最適以下の食習慣に起因しており、これが米国における主要な死亡原因である。これに関して、確実なデータにより、地中海料理は、炎症ならびにＣＶＤ、乳がんおよび結腸がん、肥満および他の問題の発症を制限することが裏付けられている。地中海料理の利益は十分に裏付けられているが、特定の食事成分または食事が全体として下流反応を媒介するかは不明である。地中海料理は、果物、野菜および乳製品の摂取を特徴とし、抗酸化剤、不飽和脂肪ならびに無機アニオンニトリット（ＮＯ２−）およびニトレート（ＮＯ３−）を提供する。本発明者らのおよび他の観察結果から、ＮＯ３−は、腸−唾液嫌気性細菌代謝を介してＮＯ２−に容易に還元され、次いで、胃の酸性条件下で、ＮＯ２−のプロトン化は、広範囲の窒素酸化物の生成を誘導する。これは、不飽和脂肪酸の効率的なニトロ化ならびにニトロ脂肪酸（ＮＯ２−ＦＡ）および新たに同定されたニトロアルケンの可逆的窒素酸化物［ＮＯ２−ＮＯ３−ＦＡ］の内因性形成のための環境を提供する。
【００２７】
本発明の実施形態は、一般に、電子求引基と、脱離基と、電子求引基と脱離基との間に配置された炭素−炭素二重結合とを有する不飽和脂肪酸を対象とする。いくつかの実施形態では、不飽和脂肪酸は、電子求引基がニトロ（−ＮＯ）である活性化脂肪酸の窒素酸化物であり得、特定の実施形態では、不飽和脂肪酸は、電子求引基がニトロ基（−ＮＯ）であり、脱離基が窒素酸化物、例えばニトレート（−ＯＮＯ２）またはニトリット（−ＯＮＯ）であり得るニトロアルケンの窒素酸化物であり得る。本明細書で使用される場合、「活性化脂肪酸」は、脂肪酸の飽和または不飽和脂肪族鎖に共有結合した少なくとも１つの電子求引基を有する脂肪酸を指す。このような活性化脂肪酸は、任意の数の位置において任意の数の電子求引基で置換されている脂肪族鎖を含み得、このような電子求引基は、炭素−炭素二重結合に関連するものでもよいし、または関連しないものでもよい。同様に、ニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体は、任意の数の二重結合を有する脂肪族鎖を含み得、これは、電子求引基に関連するものでもよいし、または関連しないものでもよい。特定の実施形態では、脱離基は、電子求引基がアルファ（α）炭素に結合した不飽和脂肪族鎖のベータ（β）炭素、ガンマ（γ）炭素またはデルタ（δ）炭素に位置し得る。
【００２８】
例えば、いくつかの実施形態の化合物は、一般式Ｉ：
【化１】
2019529517.tif 000002
（式中、Ｒ１は−Ｈであるか、または限定されないが、−ＣＯＨ、−ＣＯＲ、−ＣＯＯＨ、−ＣＯＯＲ、−Ｃｌ、−Ｆ、−Ｂｒ、−Ｉ、−ＣＦ３、−ＣＮ、−ＳＯ３−、−ＳＯ２Ｒ、−ＳＯ３Ｈ、−ＮＨ３＋、−ＮＨ２Ｒ＋、−ＮＨＲ２＋、−ＮＲ３＋および−ＮＯ２を含む任意の電子求引基であり；Ｒ２は、限定されないが、−ＯＣ（Ｏ）（Ｃ１−４）、−ＯＮＯ２、−ＯＰＯ（ＯＨ）２、−ＯＳＯ３および他の無機エステルを含む脱離基であり；Ｘ１およびＸ２は、−Ｈ−ＣＯＨ、−ＣＯＲ、−ＣＯＯＨ、−ＣＯＯＲ、−ＣＯＣＦ３および−ＣＦ２Ｒであり；ならびにｍおよびｎは独立して、１〜１０の整数である）のものおよびそれを含有する組成物であり得る。
【００２９】
さらに他の実施形態における化合物は、一般式ＩＩ：
【化２】
2019529517.tif 000003
（式中、Ｒ１は−Ｈであるか、または限定されないが、−ＣＯＨ、−ＣＯＲ、−ＣＯＯＨ、−ＣＯＯＲ、−Ｃｌ、−Ｆ、−Ｂｒ、−Ｉ、−ＣＦ３、−ＣＮ、−ＳＯ３−、−ＳＯ２Ｒ、−ＳＯ３Ｈ、−ＮＨ３＋、−ＮＨ２Ｒ＋、−ＮＨＲ２＋、−ＮＲ３＋および−ＮＯ２を含む任意の電子求引基であり；Ｒ２は、限定されないが、−ＯＣ（Ｏ）（Ｃ１−４）、−ＯＮＯ２、−ＯＰＯ（ＯＨ）２、−ＯＳＯ３および他の無機エステルを含む脱離基であり；Ｘ１およびＸ２は、−Ｈ−ＣＯＨ、−ＣＯＲ、−ＣＯＯＨ、−ＣＯＯＲ、−ＣＯＣＦ３および−ＣＦ２Ｒであり；ならびにｍおよびｎは独立して、１〜１０の整数である）のものおよびそれを含有する組成物であり得る。
【００３０】
特定の実施形態では、ニトロアルケンの窒素酸化物は、一般式ＩＩＩ：
【化３】
2019529517.tif 000004
（式中、ｍおよびｎは独立して、１〜１０の整数である）のものおよびそれを含有する組成物であり得る。
【００３１】
いくつかの実施形態では、ニトロアルケンの窒素酸化物は、式ＩＶ：
【化４】
2019529517.tif 000005
のものであり得る。
式ＩＩＩのニトロアルケンの可逆的窒素酸化物は、（Ｅ）−９−ニトロ−１２−（ニトロオキシ）オクタデカ−１０−エン酸、共役リノール酸の可逆的窒素酸化物、またはＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡである。
【００３２】
このような実施形態では、電子求引基は、元の二重結合のＥもしくはＺ立体配置のいずれか、またはｓｐ３キラル／立体中心におけるＲもしくはＳ絶対立体化学のいずれかに位置し得る。例えば、一実施形態では、ニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体は、１つの電子求引基を有し得、別の実施形態では、ニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体は、炭化水素鎖に沿った複数の位置において複数の電子求引基で置換され得る。本発明のニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体は、カルボキシ末端炭素と末端メチルとの間の脂肪族炭化水素鎖に沿った任意の炭素に位置する電子求引基を有し得るが（ω位）、いくつかの実施形態では、電子求引基は、カルボキシ末端炭素および／またはメチル末端炭素のいずれかから約３個の炭素以内に位置し得、他の実施形態では、電子求引基は、カルボキシ末端炭素および／またはメチル末端炭素のいずれかから５個の炭素以内に位置し得る。さらに他の実施形態では、電子求引基は、カルボキシ末端炭素および／またはメチル末端炭素のいずれかから７個の炭素以内に位置し得、さらなる実施形態では、電子求引基は、カルボキシ末端炭素および／またはメチル末端炭素のいずれかから９個の炭素以内に位置し得る。
【００３３】
特定の実施形態では、電子求引基は、「電子求引ビニル」基を形成する活性化脂肪酸の二重結合に由来する炭素上に位置し得る。このようなビニル基の電子求引基は、二重結合のいずれかの側にあり得る。本発明の実施形態によって包含される脂肪酸は、脂肪族炭化水素鎖上の任意の炭素において、１つまたは１つを超える電子求引ビニル基を有し得、不飽和脂肪酸が１つの電子求引基を有し得るいくつかの方法がある。一実施形態では、９番目の炭素（Ｃ−９）と１０番目の炭素（Ｃ−１０）との間に１つの二重結合（「１８：１」と表記される）を有する１８炭素ω−９脂肪酸に由来するオレイン酸（オクタデカ−９−エン酸）の可逆的窒素酸化物は、Ｃ−９またはＣ−１０のいずれかにおいて電子求引基を有し得、別の位置において脱離基を有し得る。別の例示的な実施形態では、ω−６（Ｃ−１３）および−７（Ｃ−１２）炭素とω−９（Ｃ−１０）および１０（Ｃ−９）炭素との間に２つの二重結合（「１８：２」と表記される）を有する１８炭素ω−６脂肪酸に由来するリノール酸（オクタデカ−９，１２−ジエン酸）の可逆的窒素酸化物は、Ｃ−９もしくはＣ−１０またはＣ−１２もしくはＣ−１３において電子求引基を有し得、対応する別の隣接位置において脱離基を有し得、電子求引基と脱離基との間に位置する少なくとも１つの炭素−炭素二重結合を有し得る。別の実施形態では、リノール酸の可逆的窒素酸化物は、Ｃ−９もしくはＣ−１０またはＣ−１２もしくはＣ−１３において電子求引基を有し得、対応する別の隣接位置において脱離基を有し得、脱離基に隣接する少なくとも１つの炭素−炭素二重結合を有し得る。同様に、３つ、４つ、５つ、６つまたはそれを超える二重結合を元々有する他の多価不飽和脂肪酸は、元の二重結合炭素のいずれかの位置において１つの電子求引性を有し得、対応する別の位置において脱離基を有し得、炭素−炭素二重結合は、電子求引基と脱離基との間にある（位置および電子求引基のすべての可能な順列を含む）。
【００３４】
用語「電子求引基」は当技術分野で認識されており、隣接原子から価電子を求引する置換基の傾向を表す（すなわち、置換基は、隣接原子に対して電気陰性である）。用語「求核剤」または「電子供与基」は当技術分野で認識されており、隣接原子から過剰の価電子を供与する置換基の傾向を表す（すなわち、置換基は、隣接原子に対して電気陽性である）。電子求引能力のレベルの定量は、ハメットシグマ（σ）定数によって与えられる（例えば、Ｊ．Ｍａｒｃｈ，Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，ＭｃＧｒａｗ  Ｈｉｌｌ  Ｂｏｏｋ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，（１９７７  ｅｄｉｔｉｏｎ）ｐｐ．２５１−２５９を参照のこと）。ハメット定数値は、一般に、電子供与基については負であり、電子求引基については正である。例えば、パラ置換ＮＨ２のハメット定数（σ［Ｐ］）は約−０．７であり、ニトロ基のσ［Ｐ］は約＋０．８である。
【００３５】
本発明の実施形態は、任意の公知の電子求引基を包含する。例えば、電子求引基としては、限定されないが、アルデヒド（−ＣＯＨ）、アシル（−ＣＯＲ）、カルボン酸（−ＣＯＯＨ）、エステル（−ＣＯＯＲ）、ハロゲン化物（−Ｃｌ、Ｆ、−Ｂｒなど）、フルオロメチル（−ＣＦ３）、フルオロアルキル（−ＣＦｎＨ２−ｎＲ）、シアノ（−ＣＮ）、スルホキシド（−ＳＯＲ）、スルホニル（−ＳＯ２Ｒ）、スルホネート（ＳＯ３Ｒ）、１°、２°および３°アンモニウム（−ＮＲ３＋）ならびにニトロ（−ＮＯ２）（各Ｒは独立して、水素、メチルまたはＣ２〜Ｃ６アルキル、アルケニルもしくはアルキニルであり得る）が挙げられ得る。いくつかの実施形態では、電子求引基は、少なくとも約０．２のσを有する強い電子求引基であり得、特定の実施形態では、電子求引基は双極子を形成し得る。例えば、特定の実施形態では、電子求引基は、ニトロ、アンモニウムまたはスルホニルであり得る。
【００３６】
用語「脱離基」は当技術分野で認識されており、置換基が、ヘテロリシス結合開裂中に一対の電子を有する親分子を離れる傾向を表す。本発明によって包含される脱離基としては、例えば、−ＯＣ（Ｏ）（Ｃ１−４）、−ＯＮＯ２、−ＯＰＯ（ＯＨ）２、−ＯＳＯ３、他の無機エステルなどが挙げられる。
【００３７】
実施形態の脂肪酸は、当技術分野で公知の任意の不飽和および多価不飽和脂肪酸であり得る。用語「脂肪酸」は、脂肪族モノカルボン酸を表す。様々な実施形態は、同定された天然に存在する脂肪酸と同一または類似の脂肪族炭化水素鎖を有する活性化脂肪酸を含む。例えば、公知の天然に存在する脂肪酸の脂肪族炭化水素鎖は一般に非分枝状であり、偶数の約４〜約２４個の炭素を含有し、他のものは、脂肪族炭化水素鎖中に１２〜１８個の炭素を有する脂肪酸を含む。さらに他の実施形態では、脂肪酸は、脂肪族炭化水素鎖中に２４個を超える炭素を有し得る。本発明の実施形態は、このような天然に存在する脂肪酸、ならびに奇数個の炭素および／またはヘテロ原子を含む天然に存在しないリンカーを含有し得る天然に存在しない脂肪酸を包含する。したがって、本発明のいくつかの実施形態は、奇数個の炭素、例えば５〜２３個の炭素、他の実施形態では、１１〜１７個の炭素を有する脂肪酸を含む。さらに他の実施形態では、実施形態の脂肪酸は、２３個を超える炭素を有し得る。本発明の天然に存在するおよび天然に存在しない脂肪酸はまた、炭化水素鎖に沿った１つまたはそれを超える場所において分枝状であり得、様々な実施形態では、各分枝は、１〜２４個の炭素、２〜２０個の炭素または４〜１８個の炭素の脂肪族炭化水素鎖を含み得、各分枝は、偶数個または奇数個の炭素を有し得る。
【００３８】
様々な実施形態の脂肪酸の脂肪族炭化水素鎖は、不飽和または多価不飽和であり得る。用語「不飽和」は、少なくとも１つの二重結合および／または置換基を含む脂肪族炭化水素鎖を有する脂肪酸を指す。対照的に、「飽和」炭化水素鎖は、いかなる二重結合または置換基も含まない。したがって、炭化水素鎖の各炭素は「飽和」しており、最大数の水素を有する。「多価不飽和」は、一般に、１つを超える二重結合を有する炭化水素鎖を有する脂肪酸を指す。様々な実施形態の不飽和または多価不飽和脂肪酸の二重結合は、脂肪族炭化水素鎖に沿った任意の場所にあり得、シスまたはトランス立体配置のいずれかであり得る。用語「シス」は、二重結合に隣接する炭素が同じ側にある二重結合を指し、用語「トランス」は、二重結合に隣接する炭素が反対側にある二重結合を指す。典型的には、「シス」はＺと同じであり、「トランス」はＥと同じであるが、化合物の命名に関するＩＵＰＡＣ規則では、非炭素置換基についてこれと反対のことがあり、これは、ニトロアルケンが典型的な場合である。例えば、ニトロアルケンは、２個の炭素基「シス」を有し得るが、化合物の命名で優先される２個の基（アルケンの一方の炭素上のニトロ基およびアルケンの他方の炭素上の炭素基）は反対側にあるので、Ｅである。したがって、「シス」二重結合のニトロアルケン類似体は、Ｅニトロアルケンと称される。同様に、「トランス」二重結合のニトロアルケン類似体は、Ｚニトロアルケンと称される。理論に縛られるものではないが、炭素鎖に沿ったシス立体配置の二重結合（Ｅニトロアルケン以外のシス炭素鎖）は、炭化水素鎖の屈曲を誘発し得る。炭素鎖に沿った「トランス」立体配置の二重結合（Ｚニトロアルケン以外のトランス炭素鎖）は、炭化水素鎖の屈曲を引き起こし得ない。本発明の実施形態は、ＥまたはＺ立体配置の二重結合を有するニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体を含み得、ニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体およびニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体の位置異性体を含有するシスおよびトランスの組み合わせを含み得る組成物を包含し得る。
【００３９】
多くの不飽和および多価不飽和脂肪酸が同定されており、天然に存在することが公知である。このような天然に存在する不飽和または多価不飽和脂肪酸は、一般に、それらの脂肪族炭化水素鎖中に偶数個の炭素を含む。例えば、天然に存在する不飽和または多価不飽和脂肪酸は、４個、６個、８個、１０個、１２個、１４個、１６個、１８個、２０個、２２個などの炭素を有し得、オメガ（ω）−３、ω−５、ω−６、ω−７、ω−９炭素−炭素二重結合を含み得る。任意のこのような脂肪酸は、本発明の実施形態において有用であり得る。記号「ω」は、脂肪族炭化水素鎖の末端メチル炭素を指すために使用される。ω−Ｘ脂肪酸の二重結合の配置は、ω炭素からＸ番目の炭素の炭素−炭素結合である。例えば、ω−６脂肪酸は、ω−炭素から後方に数えて６番目の炭素と７番目の炭素との間に二重結合を有し、ω−３脂肪酸は、ω−炭素から後方に数えて３番目の炭素と４番目の炭素との間に二重結合を有する。本発明の様々な実施形態は、限定されないが、リノレン酸、アルファリノレン酸、エイコサペンタン酸、ドコサペンタエン酸、ドコサヘキサン酸およびステアリドン酸を含むニトロ化ω−３脂肪酸；限定されないが、ミリストレイン酸を含むニトロ化ω−５脂肪酸；限定されないが、リノール酸、ガンマ−リノール酸、ジホモ−ガンマ−リノール酸およびアラキドン酸を含むニトロ化ω−６脂肪酸；限定されないが、共役リノール酸およびパルミトレイン酸を含むニトロ化ω−７脂肪酸；ならびに限定されないが、オレイン酸およびエルカ酸を含むニトロ化ω−９脂肪酸を含む。当然のことながら、本発明の脂肪酸はまた、カルボン酸の炭素から数えることによって二重結合の配置を決定するＩＵＰＡＣ命名法を使用して称され得、ＩＵＰＡＣ命名法を使用すると、「Ｃ−Ｘ」は、脂肪族炭化水素中の炭素を表し、Ｘは、カルボン酸（カルボニル炭素自体を含む）から数えた炭素の数である。本発明の実施形態はまた、天然に存在する脂肪酸およびその誘導体の合成等価物を含む。
【００４０】
本発明の他の実施形態は、奇数個、例えば５個、７個、９個、１１個、１３個、１５個、１７個、１９個、２１個などの炭素を有し得る天然に存在しない不飽和または多価不飽和脂肪酸を含む。天然に存在する脂肪酸と同様に、天然に存在しない脂肪酸に関連する１つまたはそれを超える二重結合は、脂肪族炭化水素鎖に沿った任意の位置にあり得、二重結合は、シスまたはトランス立体配置のいずれかであり得る。さらに他の実施形態では、天然に存在しない脂肪酸は、脂肪族炭化水素鎖中に介在する１つまたはそれを超えるリンカー基を含み得る。例えば、いくつかの実施形態では、活性化脂肪酸は、脂肪族炭化水素鎖内の任意の位置において、１つまたはそれを超える非炭素−炭素結合、例えばエステル、エーテル、ビニルエーテル、チオエーテル、アミノ、イミンなどを有し得る。
【００４１】
さらに他の実施形態では、活性化脂肪酸の窒素酸化物のカルボキシ末端は改変され得る。例えば、いくつかの実施形態では、活性化脂肪酸の窒素酸化物は、グリセロ脂質を生成するために脂肪酸のカルボキシ末端に会合したグリセロールを含み得、このようなグリセロ脂質は、モノグリセリド、ジグリセリドまたはトリグリセリドであり得、ジグリセリドまたはトリグリセリドの脂肪酸の少なくとも１つは、活性化ニトレート脂肪酸（activated-nitrate  fatty  acid）であり得、任意の残りの脂肪酸は、飽和または不飽和脂肪酸であり得る。同様に、他の実施形態では、炭水化物は、窒素酸化物活性化脂肪酸のカルボキシ末端に会合して、糖脂質を形成し得る。このような実施形態では、当技術分野で公知の任意の炭水化物は、限定されないが、ガラクトースおよびグルコースを含む糖脂質の炭水化物部分であり得る。さらに他の実施形態では、炭水化物は、活性化ニトレート脂肪酸のカルボキシ末端に会合したグリセリドに会合して、グリセロ糖脂質のグリセロ部分に会合した１つまたは２つの活性化脂肪酸を有し得るグリセロ糖脂質を形成し得、１つの活性化脂肪酸のみがグリセロ糖脂質に会合している実施形態では、グリセロール上の残りの位置は、飽和もしくは不飽和脂肪酸または水素、アルキルもしくは官能基、例えばアルコール、アミン、ホスフェート、ホスホン酸、チオール、スルホン酸などを含み得る。特定の実施形態では、本発明の活性化脂肪酸のカルボキシ末端は、ホスフェートに会合して、リン脂質を形成し得る。このような実施形態では、ホスフェートは、カルボキシ末端を介して脂肪酸に直接会合し得るか、またはホスフェートは、１つもしくは２つの活性化脂肪酸がグリセロール部分に結合したジグリセリドに会合し得、１つの活性化ニトレート脂肪酸のみがグリセロールに結合している実施形態では、グリセロール上の残りの位置は、飽和もしくは不飽和脂肪酸または水素、アルキルもしくは官能基、例えばアルコール、アミン、ホスフェート、ホスホン酸、チオール、スルホン酸などを含み得る。さらなる実施形態では、活性化脂肪酸のカルボキシ末端は、コレステロールまたは他のステロール部分に会合し得る。さらに他の実施形態では、カルボキシ末端は、二次的活性剤の共有結合によって改変され得る。特定の実施形態では、グリセロールを含むカルボキシ末端改変は、ニトロ基を含まなくてもよい。理論に縛られるものではないが、活性化ニトレート脂肪酸のカルボキシ末端の改変は、投与後の活性化脂肪酸の分配を増強し得、投与後のミトコンドリア中のベータ酸化を阻害することによって、活性化脂肪酸の復元も改善し得る。
【００４２】
本明細書に記載される実施形態では、ニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体の治療有効量は、約５ミリグラム〜約５０００ミリグラムである。上記様々な実施形態では、ニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体の治療有効量は、下限量および上限量の範囲内の１日用量または単回用量としてのものであり得る。いくつかの実施形態では、下限量は、約５ｍｇ、約１０ｍｇ、約２５ｍｇ、約５０ｍｇ、約７５ｍｇ、約１００ｍｇ、約１２５ｍｇ、約１５０ｍｇ、約１７５ｍｇ、約２００ｍｇ、約２２５ｍｇ、約２５０ｍｇ、約２７５ｍｇ、約３００ｍｇ、約３２５ｍｇ、約３５０ｍｇ、約３７５ｍｇ、約４００ｍｇ、約４２５ｍｇ、約４５０ｍｇ、約４７５ｍｇ、約５００ｍｇ、約５２５ｍｇ、約５５０ｍｇ、約５７５ｍｇ、約６００ｍｇ、約６２５ｍｇ、約６５０ｍｇ、約６７５ｍｇ、約７００ｍｇ、約７２５ｍｇ、約７５０ｍｇ、約７７５ｍｇ、約８００ｍｇ、約８２５ｍｇ、約８５０ｍｇ、約８７５ｍｇ、約９００ｍｇ、約９２５ｍｇ、約９５０ｍｇ、約９７５ｍｇ、約１０００ｍｇ、約１５００ｍｇ、約２０００ｍｇ、約２５００ｍｇ、約３０００ｍｇ、約３５００ｍｇ、約４０００ｍｇ、約４５００ｍｇである。いくつかの実施形態では、上限量は、約５０００ｍｇ、約４５００ｍｇ、約４０００ｍｇ、約３５００ｍｇ、約３０００ｍｇ、約２５００ｍｇ、約２０００ｍｇ、約１５００ｍｇ、１０００ｍｇ、約９７５ｍｇ、約９５０ｍｇ、約９２５ｍｇ、約９００ｍｇ、約８７５ｍｇ、約８５０ｍｇ、約８２５ｍｇ、約８００ｍｇ、約７７５ｍｇ、約７５０ｍｇ、約７２５ｍｇ、約７００ｍｇ、約６７５ｍｇ、約６５０ｍｇ、約６２５ｍｇ、約６００ｍｇ、約５７５ｍｇ、約５５０ｍｇ、約５２５ｍｇ、約５００ｍｇ、約４７５ｍｇ、約４５０ｍｇ、約４２５ｍｇ、約４００ｍｇ、約３７５ｍｇ、約３５０ｍｇ、約３２５ｍｇ、約３００ｍｇ、約２７５ｍｇ、約２５０ｍｇ、約２２５ｍｇ、約２００ｍｇ、約１７５ｍｇ、約１５０ｍｇ、約１２５ｍｇ、約１００ｍｇ、約７５ｍｇまたは約５０ｍｇである。いくつかの実施形態では、１日用量は、先に開示されている範囲の上限と下限との間の任意の範囲であり得る。いくつかの実施形態では、１日用量は、約２５ｍｇ〜約４５０ｍｇ未満、約２５ｍｇ〜約４２５ｍｇ、約２５ｍｇ〜約４００ｍｇ、約２５ｍｇ〜約３７５ｍｇ、約２５ｍｇ〜約３５０ｍｇ、約２５ｍｇ〜約３２５ｍｇ、約２５ｍｇ〜約３００ｍｇ、約２５ｍｇ〜約２７５ｍｇ、約２５ｍｇ〜約２５０ｍｇ、約２５ｍｇ〜約２２５ｍｇ、約２５ｍｇ〜約２００ｍｇ、約２５ｍｇ〜約１７５ｍｇまたは約２５ｍｇ〜約１５０ｍｇであり得る。いくつかの実施形態では、１日用量は、約５０ｍｇ〜約４５０ｍｇ、約７５ｍｇ〜約４５０ｍｇ、約１００ｍｇ〜約４５０ｍｇ、約１５０ｍｇ〜約４５０ｍｇ、約１７５ｍｇ〜約４５０ｍｇ、約２００ｍｇ〜約４５０ｍｇ、約２２５ｍｇ〜約４５０ｍｇ、約２５０ｍｇ〜約４５０ｍｇまたは約２７５ｍｇ〜約４５０ｍｇであり得る。
【００４３】
本明細書に記載される実施形態では、上記１日用量は、１日１回投与され得る。本明細書に記載される実施形態では、上記１日用量は、等量で１日２回投与され得る。本明細書に記載される実施形態では、上記１日用量は、等量で１日３回投与され得る。本明細書に記載される実施形態では、上記１日用量は、等量で１日４回投与され得る。
【００４４】
本明細書に記載される実施形態では、ニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体の治療有効量は、処置が進行するにつれて変動し得る。例えば、１日用量（または投与レジメン）は、投与サイクルを通して処置が進行するにつれて増加もしくは減少され得るか、または１日投与量は、投与を通して増加もしくは減少され得る。
【００４５】
上記ニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体は、薬学的に許容され得る製剤として調製され得る。用語「薬学的に許容され得る」は、その化合物が医薬製品で使用するために適切であることを意味するために本明細書で使用される。例えば、薬学的に許容され得る陽イオンとしては、金属イオンおよび有機イオンが挙げられる。より好ましい金属イオンとしては、限定されないが、適切なアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩および他の生理学的に許容され得る金属イオンが挙げられる。例示的なイオンとしては、それらの通常の原子価でのアルミニウム、カルシウム、リチウム、マグネシウム、カリウム、ナトリウムおよび亜鉛が挙げられる。好ましい有機イオンとしては、部分的には、トリメチルアミン、ジエチルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジベンジルエチレンジアミン、クロロプロカイン、コリン、ジエタノールアミン、エチレンジアミン、メグルミン（Ｎ−メチルグルカミン）およびプロカインを含むプロトン化第３級アミンおよび第４級アンモニウムカチオンが挙げられる。例示的な薬学的に許容され得る酸としては、限定されないが、塩酸、ヨウ化水素酸、臭化水素酸、リン酸、硫酸、メタンスルホン酸、酢酸、ギ酸、酒石酸、マレイン酸、リンゴ酸、クエン酸、イソクエン酸、コハク酸、乳酸、グルコン酸、グルクロン酸、ピルビン酸、オキサル酢酸、フマル酸、プロピオン酸、アスパラギン酸、グルタミン酸、安息香酸などが挙げられる。
【００４６】
本発明のニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体の異性型および互変異性型ならびにこれらの化合物の薬学的に許容され得る塩もまた、本発明によって包含される。例示的な薬学的に許容され得る塩は、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、コハク酸、グリコール酸、グルコン酸、乳酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、アスコルビン酸、グルクロン酸、マレイン酸、フマル酸、ピルビン酸、アスパラギン酸、グルタミン酸、安息香酸、アントラニル酸、メシル酸、ステアリン酸、サリチル酸、ｐ−ヒドロキシ安息香酸、フェニル酢酸、マンデル酸、エンボン酸（パモ酸）、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、パントテン酸、トルエンスルホン酸、２−ヒドロキシエタンスルホン酸、スルファニル酸、シクロヘキシルアミノスルホン酸、アルゲン酸（algenic）、β−ヒドロキシ酪酸、ガラクタル酸およびガラクツロン酸から調製される。
【００４７】
本発明のニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体に関連して使用される適切な薬学的に許容され得る塩基付加塩としては、金属イオン塩および有機イオン塩が挙げられる。例示的な金属イオン塩としては、限定されないが、適切なアルカリ金属（Ｉａ族）塩、アルカリ土類金属（ＩＩａ族）塩および他の生理学的に許容され得る金属イオンが挙げられる。このような塩は、アルミニウム、カルシウム、リチウム、マグネシウム、カリウム、ナトリウムおよび亜鉛のイオンから作製され得る。好ましい有機塩は、部分的には、トリメチルアミン、ジエチルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジベンジルエチレンジアミン、クロロプロカイン、コリン、ジエタノールアミン、エチレンジアミン、メグルミン（Ｎ−メチルグルカミン）およびプロカインを含む第３級アミンおよび第４級アンモニウム塩から作製され得る。上記塩はすべて、当業者によって、従来の手段によって、本発明の対応する化合物から調製され得る。
【００４８】
本明細書に記載される実施形態では、記載される組成物は、それを必要とする被験体に一酸化窒素（ｎｉｔｉｃ  ｏｘｉｄｅ）を送達するために使用され得る。摂取後、化合物は分解されて、一酸化窒素分子およびニトロ化リノール酸分子を放出する。理論に縛られるものではないが、ニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体は、二成分（一酸化窒素および共役ニトロリノール酸またはニトロオレイン酸）の送達を保護する。消化されたら、一酸化窒素分子は血管拡張剤として機能し、ニトロリノール酸は、代謝ストレスおよび炎症ストレスから保護するように機能するであろう。ニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体の送達は、単独で一酸化窒素またはニトロ化リノール酸を摂取した場合に見られる消化管の副作用（下痢、痙攣痛（cramping  irritation）、炎症性腸疾患、大腸炎および潰瘍を含む）を軽減する。
【００４９】
本明細書に記載される実施形態では、治療有効量のニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体またはその薬学的に許容され得る塩を投与することはまた、二次的薬剤を投与することを含む。本明細書に記載される実施形態では、二次的薬剤は、ＡＣＥ阻害剤、アンジオテンシンＩＩ受容体遮断薬、またはそれらの組み合わせからなる群より選択され得る。いくつかの実施形態では、二次的薬剤は、エラナプリルであり得る。本明細書に記載される実施形態では、ＡＣＥ阻害剤は、ペリンドプリル、カプトプリル、エナラプリル、リシノプリル、ラミプリル、ゾフェノプリル、キナプリル、ベナゼプリル、イミダプリル、トランドラプリル、シラザプリルおよびフォシノプリルからなる群より選択され得る。本明細書に記載される実施形態では、アンジオテンシンＩＩ受容体遮断薬は、アジルサルタン、カンデサルタン、エプロサルタン、イルベサルタン、ロサルタン、オルメサルタン、テルミサルタン、バルサルタン、フィマサルタンおよびスピロノラクトンからなる群より選択され得る。
【００５０】
本明細書に記載される実施形態では、二次的薬剤の治療有効量は、約２．５ミリグラム〜約２５０ミリグラム未満である。本明細書に記載される実施形態では、二次的薬剤の１日用量は、約５ｍｇ〜約２００ｍｇ、約１０ｍｇ〜約１５０ｍｇ、約１５ｍｇ〜約１００ｍｇ、約２０ｍｇ〜約７５ｍｇ、約２５ｍｇ〜約５０ｍｇまたは約３０ｍｇ〜約４０ｍｇであり得る。
【００５１】
本発明のニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体は、任意の従来の手法で、それらが活性である任意の経路によって投与され得る。投与は、全身または局所であり得る。例えば、投与は、限定されないが、非経口、皮下、静脈内、筋肉内、腹腔内、経皮、経口、頬側、もしくは眼経路、または鼻腔内、膣内、吸入による、デポー剤注射による、または埋没によるものであり得る。本明細書に記載される実施形態では、持続全身取り込み、組織半減期および細胞内送達を促す安定化添加剤の存在下または非存在下ではすべて、投与は非経口または静脈内であり得る。したがって、本発明の化合物のための投与様式（単独でまたは他の医薬品と組み合わせて）は、注射可能であり得る（皮下または筋肉内注射される短時間作用性のデポー、埋没物、およびペレット形態を含む）。本明細書に記載される実施形態では、ニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体を含む注射用製剤は、傷害または炎症の部位、例えば関節鏡手術、血管形成術、ステント留置術またはバイパス手術などによる外科的切開部位または炎症部位に堆積され得る。
【００５２】
本発明の様々な実施形態はまた、ニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体を投与するための方法を対象とする。具体的な投与様式は変動し得、適応症に依存し得る。具体的な投与経路および用量レジメンの選択は、最適な臨床応答を得るために、臨床医によって、臨床医に公知の方法にしたがって調整または用量設定（titrate）され得る。投与すべき化合物の量は、治療的に有効な量である。投与すべき投与量は、処置される被験体、例えば処置される特定の動物の特徴、年齢、体重、健康、もしあるならば同時処置の種類、および処置頻度に依存し、当業者によって（例えば、臨床医によって）容易に決定され得る。当業者であれば、投与量は、例えば、Ｇｏｏｄｍａｎ  ＆  Ｇｉｌｍａｎ’ｓ  Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ，Ｎｉｎｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ（１９９６），Ａｐｐｅｎｄｉｘ  ＩＩ，ｐｐ．１７０７−１７１１またはＧｏｏｄｍａｎ  ＆  Ｇｉｌｍａｎ’ｓ  Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ，Ｔｅｎｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ（２００１），Ａｐｐｅｎｄｉｘ  ＩＩ，ｐｐ．４７５−４９３（これらは両方とも、その全体が参照により本明細書に組み込まれる）からのガイダンスで決定され得ることを認識するであろう。さらに、動物研究からのヒト相当用量の決定では、Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  Ｆｏｏｄ  ａｎｄ  Ｄｒｕｇ  Ａｄｍｉｎｉｓｔｒａｔｉｏｎ  Ｃｅｎｔｅｒ  ｆｏｒ  Ｄｒｕｇ  Ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ’ｓの刊行物が使用され得る。ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｆｄａ．ｇｏｖ／ｄｏｗｎｌｏａｄｓ／ｄｒｕｇｓ／ｇｕｉｄａｎｃｅｃｏｍｐｌｉａｎｃｅｒｅｇｕｌａｔｏｒｙｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ／ｇｕｉｄａｎｃｅｓ／ｕｃｍ０７８９３２．ｐｄｆ．
【００５３】
上記本発明の化合物および適切な担体を含有する医薬製剤は、限定されないが、有効量の本発明のニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体を含む固体、液剤、散剤、流体乳剤、流体懸濁剤、半固体、および乾燥散剤を含む様々な形態であり得る。活性成分は、このような製剤中に、薬学的に許容され得る希釈剤、増量剤、崩壊剤、結合剤、滑沢剤、界面活性剤、疎水性ビヒクル、水溶性ビヒクル、乳化剤、緩衝剤、保湿剤、湿潤剤、溶解補助剤、安定剤、抗酸化剤、保存剤などと共に含有され得ることも当技術分野で公知である。投与のための手段および方法は当技術分野で公知であり、専門家は、ガイダンスのための様々な薬理学参考文献を参照し得る。例えば、Ｍｏｄｅｒｎ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃｓ，Ｂａｎｋｅｒ＆Ｒｈｏｄｅｓ，Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，Ｉｎｃ．（１９７９）；およびＧｏｏｄｍａｎ＆Ｏｉｌｍａｎ’ｓ，Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ，６ｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，ＭａｃＭｉｌｌａｎ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ（１９８０）（これらは両方とも、その全体が参照により本明細書に組み込まれる）が参考にされ得る。
【００５４】
本発明の化合物は、注射、例えば、ボーラス注射または連続注入による非経口または静脈内投与のために製剤化され得る。注射用製剤は、単位剤形で、例えば、添加保存剤を含むアンプルまたは複数回投与用容器で提供され得る。組成物は、油性または水性ビヒクル中の懸濁剤、液剤または乳剤などの形態を取り得、懸濁化剤、安定剤および／または分散剤などの製剤化剤を含有し得る。
【００５５】
注射用調製物、例えば滅菌注射用水性または油性懸濁剤は、公知の技術にしたがって、適切な分散剤または湿潤剤および懸濁化剤を使用して製剤化され得る。滅菌注射用調製物はまた、例えば、１，３−ブタンジオール中の溶液として、非経口的に許容され得る非毒性希釈剤または溶媒中の滅菌注射用液剤または懸濁剤であり得る。用いられ得る許容され得るビヒクルおよび溶媒は、水、リンゲル液および等張性塩化ナトリウム溶液である。加えて、滅菌固定油は、溶媒または懸濁媒として従来使用されている。この目的のために、合成モノ−またはジグリセリドを含む任意の無刺激性固定油が用いられ得る。加えて、オレイン酸などの脂肪酸希釈剤が、注射剤の調製において使用される。本発明の実施形態において有用であり得るさらなる脂肪酸希釈剤としては、例えば、ステアリン酸、ステアリン酸金属塩、ステアリルフマル酸ナトリウム、脂肪酸、脂肪アルコール、脂肪酸エステル、ベヘン酸グリセリル、鉱油、植物油、パラフィン、ロイシン、シリカ、ケイ酸、タルク、プロピレングリコール脂肪酸エステル、ポリエトキシ化ヒマシ油、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリアルキレングリコール、ポリオキシエチレン−グリセロール脂肪エステル、ポリオキシエチレン脂肪アルコールエーテル、ポリエトキシ化ステロール、ポリエトキシ化ヒマシ油、ポリエトキシ化植物油などの１つまたはそれよりも多くが挙げられる。いくつかの実施形態では、脂肪酸希釈剤は、脂肪酸の混合物であり得る。いくつかの実施形態では、脂肪酸は、脂肪酸エステル、脂肪酸の糖エステル、脂肪酸のグリセリドまたはエトキシ化脂肪酸エステルであり得、他の実施形態では、脂肪酸希釈剤は、例えば、ステアリルアルコール、ラウリルアルコール、パルミチルアルコール、パルミトリル酸、セチルアルコール、カプリルアルコール、カプリリルアルコール、オレイルアルコール、リノレニルアルコール、アラキドン酸アルコール（arachidonic  alcohol）、ベヘニルアルコール、イソベヘニルアルコール、セラキルアルコール、キミルアルコールおよびリノレイルアルコールなど、ならびにそれらの混合物などの脂肪アルコールであり得る。
【００５６】
本発明の他の実施形態は、カプセル剤、錠剤、丸剤、散剤および顆粒剤を含む経口投与用固体剤形として製剤化された、上記のように調製されたニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体を含む。このような実施形態では、活性化合物は、スクロース、ラクトースまたはデンプンなどの１つまたはそれを超える不活性な希釈剤と混合され得る。このような剤形はまた、通常の実施のように、不活性希釈剤以外の添加物質、例えば、ステアリン酸マグネシウムなどの滑沢剤を含み得る。カプセル剤、錠剤および丸剤の場合では、剤形は緩衝剤を含み得、腸溶コーティングを用いてさらに調製され得る。
【００５７】
本明細書に記載される実施形態では、治療有効量のニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体は医薬組成物中にある。固体剤形中のニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体の調製は変動し得る。例えば、一実施形態では、ニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体を１つまたはそれを超える脂肪酸希釈剤、例えば上記脂肪酸希釈剤と組み合わせて、増粘剤を液体混合物に添加してゼラチンを形成することによって、ニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体の液体またはゼラチン製剤を調製し得る。次いで、ゼラチンを単位剤形でカプセル化して、カプセル剤を形成し得る。別の例示的な実施形態では、上記のように調製されたニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体の油性製剤を凍結乾燥させて固体を形成し得、これを１つまたはそれを超える薬学的に許容され得る賦形剤、担体または希釈剤と混合して錠剤を形成し得、また別の実施形態では、油性調製物のニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体を結晶化して固体を形成し得、これを薬学的に許容され得る賦形剤、担体または希釈剤と混合して錠剤を形成し得る。
【００５８】
ニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体の経口投与に有用であり得るさらなる実施形態は、液体剤形を含む。このような実施形態では、液体剤形としては、当技術分野で一般に使用される不活性希釈剤、例えば水を含有する薬学的に許容され得る乳剤、液剤、懸濁剤、シロップ剤およびエリキシル剤が挙げられ得る。このような組成物はまた、アジュバント、例えば湿潤剤、乳化剤および懸濁化剤、ならびに甘味剤、香味剤および芳香剤を含み得る。
【００５９】
またさらなる実施形態では、本発明のニトロアルケンの可逆的窒素酸化物誘導体は、デポー製剤として製剤化され得る。このような長時間作用性製剤は、埋没（例えば、皮下または筋肉内）によって、または筋肉内注射によって投与され得る。デポー注射は、約１〜約６カ月間またはそれを超える間隔で投与され得る。したがって、例えば、化合物は、適切な高分子材料もしくは疎水性材料（例えば、許容され得る油中の乳剤として）またはイオン交換樹脂を用いて、あるいは難溶性誘導体として、例えば難溶性塩として製剤化され得る。
【００６０】
注射用製剤に適切な他の希釈剤としては、限定されないが、下記のものが挙げられる：
【００６１】
植物油：本明細書で使用される場合、用語「植物油」は、ポリエチレングリコールの少なくとも１つの鎖が植物油に共有結合した植物油のエトキシル化から形成された化合物または化合物の混合物を指す。いくつかの実施形態では、エトキシル化の量は、約２〜約２００、約５〜１００、約１０〜約８０、約２０〜約６０または約１２〜約１８のエチレングリコール反復単位で変動し得る。植物油は、水素化または非水素化され得る。適切な植物油としては、限定されないが、ヒマシ油、水素化ヒマシ油、ゴマ油、トウモロコシ油、ラッカセイ油、オリーブ油、ヒマワリ油、ベニバナ油、ダイズ油、安息香酸ベンジル、ゴマ油、綿実油およびパーム油が挙げられる。他の適切な植物油としては、市販の合成油、例えば限定されないが、Ｍｉｇｌｙｏｌ（商標）８１０および８１２（Ｄｙｎａｍｉｔ  Ｎｏｂｅｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ、Ｓｗｅｄｅｎから入手可能）、Ｎｅｏｂｅｅ（商標）Ｍ５（Ｄｒｅｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐ．から入手可能）、Ａｌｏｆｉｎｅ（商標）（Ｊａｒｃｈｅｍ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓから入手可能）、Ｌｕｂｒｉｔａｂ（商標）シリーズ（ＪＲＳ  Ｐｈａｒｍａから入手可能）、Ｓｔｅｒｏｔｅｘ（商標）（Ａｂｉｔｅｃ  Ｃｏｒｐ．から入手可能）、Ｓｏｆｔｉｓａｎ（商標）１５４（Ｓａｓｏｌから入手可能）、Ｃｒｏｄｕｒｅｔ（商標）（Ｃｒｏｄａから入手可能）、Ｆａｎｃｏｌ（商標）（Ｆａｎｎｉｎｇ  Ｃｏｒｐ．から入手可能）、Ｃｕｔｉｎａ（商標）ＨＲ（Ｃｏｇｎｉｓから入手可能）、Ｓｉｍｕｌｓｏｌ（商標）（ＣＪ  Ｐｅｔｒｏｗから入手可能）、ＥｍＣｏｎ（商標）ＣＯ（Ａｍｉｓｏｌ  Ｃｏ．から入手可能）、Ｌｉｐｖｏｌ（商標）ＣＯ、ＳＥＳおよびＨＳ−Ｋ（Ｌｉｐｏから入手可能）およびＳｔｅｒｏｔｅｘ（商標）ＨＭ（Ａｂｉｔｅｃ  Ｃｏｒｐ．から入手可能）が挙げられる。ゴマ油、ヒマシ油、トウモロコシ油および綿実油を含む他の適切な植物油としては、Ｒ．Ｃ．Ｒｏｗｅ  ａｎｄ  Ｐ．Ｊ．Ｓｈｅｓｋｙ，Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｅｘｃｉｐｉｅｎｔｓ，（２００６），５ｔｈ  ｅｄ．（その全体が参照により本明細書に組み込まれる）に列挙されているものが挙げられる。適切なポリエトキシ化植物油としては、限定されないが、Ｃｒｅｍａｐｈｏｒ（商標）ＥＬまたはＲＨシリーズ（ＢＡＳＦから入手可能）、Ｅｍｕｌｐｈｏｒ（商標）ＥＬ−７  １９（Ｓｔｅｐａｎ  ｐｒｏｄｕｃｔｓから入手可能）およびＥｍｕｌｐｈｏｒ（商標）ＥＬ−６２０Ｐ（ＧＡＦから入手可能）が挙げられる。
【００６２】
鉱油：本明細書で使用される場合、用語「鉱油」は、未精製および精製（軽）鉱油の両方を指す。適切な鉱油としては、限定されないが、Ａｖａｔｅｃｈ（商標）グレード（Ａｖａｔａｒ  Ｃｏｒｐ．から入手可能）、Ｄｒａｋｅｏｌ（商標）グレード（Ｐｅｎｒｅｃｏから入手可能）、Ｓｉｒｉｕｓ（商標）グレード（Ｓｈｅｌｌから入手可能）およびＣｉｔａｔｉｏｎ（商標）グレード（Ａｖａｔｅｒ  Ｃｏｒｐ．から入手可能）が挙げられる。
【００６３】
ヒマシ油：本明細書で使用される場合、用語「ヒマシ油」は、ポリエチレングリコールの少なくとも１つの鎖がヒマシ油に共有結合したヒマシ油のエトキシル化から形成された化合物を指す。ヒマシ油は、水素化または非水素化され得る。ポリエトキシル化ヒマシ油の同義語としては、限定されないが、ポリオキシルヒマシ油、水素化ポリオキシルヒマシ油、マクロゴールグリセロリリシノレアス（mcrogolglyceroli  ricinoleas）、マクロゴールグリセロリヒドロキシステアラス（mcrogolglyceroli  ricinoleas）、ポリオキシル３５ヒマシ油およびポリオキシル４０水素化ヒマシ油が挙げられる。適切なポリエトキシル化ヒマシ油としては、限定されないが、Ｎｉｋｋｏｌ（商標）ＨＣＯシリーズ（Ｎｉｋｋｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．Ｌｔｄ．から入手可能）、例えばＮｉｋｋｏｌ  ＨＣＯ−３０、ＨＣ−４０、ＨＣ−５０およびＨＣ−６０（ポリエチレングリコール−３０水素化ヒマシ油、ポリエチレングリコール−４０水素化ヒマシ油、ポリエチレングリコール−５０水素化ヒマシ油およびポリエチレングリコール−６０水素化ヒマシ油）、Ｅｍｕｌｐｈｏｒ（商標）ＥＬ−７１９（ヒマシ油４０モル−エトキシラート、Ｓｔｅｐａｎ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓから入手可能）、Ｃｒｅｍｏｐｈｏｒｅ（商標）シリーズ（ＢＡＳＦから入手可能）（Ｃｒｅｍｏｐｈｏｒｅ  ＲＨ４０、ＲＨ６０およびＥＬ３５（それぞれポリエチレングリコール−４０水素化ヒマシ油、ポリエチレングリコール−６０水素化ヒマシ油およびポリエチレングリコール−３５水素化ヒマシ油）を含む）およびＥｍｕｌｇｉｎ（登録商標）ＲＯおよびＨＲＥシリーズ（Ｃｏｇｎｉｓ  ＰｈａｒｍａＬｉｎｅから入手可能）が挙げられる。他の適切なポリオキシエチレンヒマシ油誘導体としては、Ｒ．Ｃ．Ｒｏｗｅ  ａｎｄ  Ｐ．Ｊ．Ｓｈｅｓｋｙ，Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｅｘｃｉｐｉｅｎｔｓ，（２００６），５ｔｈ  ｅｄ．（その全体が参照により本明細書に組み込まれる）に列挙されているものが挙げられる。
【００６４】
ステロール：本明細書で使用される場合、用語「ステロール」は、ステロール分子のエトキシル化から誘導された化合物または化合物の混合物を指す。適切なポリエトキシル化ステロールとしては、限定されないが、ＰＥＧ−２４コレステロールエーテル、Ｓｏｌｕｌａｎ（商標）Ｃ−２４（Ａｍｅｒｃｈｏｌから入手可能）；ＰＥＧ−３０コレスタノール、Ｎｉｋｋｏｌ（商標）ＤＨＣ（Ｎｉｋｋｏから入手可能）；Ｐｈｙｔｏｓｔｅｒｏｌ、ＧＥＮＥＲＯＬ（商標）シリーズ（Ｈｅｎｋｅｌから入手可能）；ＰＥＧ−２５フィトステロール、Ｎｉｋｋｏｌ（商標）ＢＰＳＨ−２５（Ｎｉｋｋｏから入手可能）；ＰＥＧ−５ダイズステロール（ｓｏｙａ  ｓｔｅｒｏｌ）、Ｎｉｋｋｏｌ（商標）ＢＰＳ−５（Ｎｉｋｋｏから入手可能）；ＰＥＧ−１０ダイズステロール、Ｎｉｋｋｏｌ（商標）ＢＰＳ−１０（Ｎｉｋｋｏから入手可能）；ＰＥＧ−２０ダイズステロール、Ｎｉｋｋｏｌ（商標）ＢＰＳ−２０（Ｎｉｋｋｏから入手可能）；およびＰＥＧ−３０ダイズステロール、Ｎｉｋｋｏｌ（商標）ＢＰＳ−３０（Ｎｉｋｋｏから入手可能）が挙げられる。本明細書で使用される場合、用語「ＰＥＧ」は、ポリエチレングリコールを指す。
【００６５】
ポリエチレングリコール：本明細書で使用される場合、用語「ポリエチレングリコール」または「ＰＥＧ」は、式−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２−のエチレングリコールモノマー単位を含有するポリマーを指す。適切なポリエチレングリコールは、ポリマー分子の各末端に遊離のヒドロキシル基を有し得るが、または低級アルキル、例えばメチル基でエーテル化された１個もしくはそれを超えるヒドロキシル基を有し得る。エステル化可能なカルボキシ基を有するポリエチレングリコールの誘導体も適切である。本発明において有用なポリエチレングリコールは、いずれの鎖長または分子量のポリマーであり得、分枝を含み得る。いくつかの実施形態では、ポリエチレングリコールの平均分子量は、約２００〜約９０００である。いくつかの実施形態では、ポリエチレングリコールの平均分子量は、約２００〜約５０００である。いくつかの実施形態では、ポリエチレングリコールの平均分子量は、約２００〜約９００である。いくつかの実施形態では、ポリエチレングリコールの平均分子量は、約４００である。適切なポリエチレングリコールとしては、限定されないが、ポリエチレングリコール−２００、ポリエチレングリコール−３００、ポリエチレングリコール−４００、ポリエチレングリコール−６００およびポリエチレングリコール−９００が挙げられる。名称のダッシュ（−）の後の数字は、ポリマーの平均分子量を指す。いくつかの実施形態では、ポリエチレングリコールは、ポリエチレングリコール−４００である。適切なポリエチレングリコールとしては、限定されないが、Ｃａｒｂｏｗａｘ（商標）およびＣａｒｂｏｗａｘ（商標）Ｓｅｎｔｒｙシリーズ（Ｄｏｗから入手可能）、Ｌｉｐｏｘｏｌ（商標）シリーズ（Ｂｒｅｎｎｔａｇから入手可能）、Ｌｕｔｒｏｌ（商標）シリーズ（ＢＡＳＦから入手可能）およびＰｌｕｒｉｏｌ（商標）シリーズ（ＢＡＳＦから入手可能）が挙げられる。
【００６６】
プロピレングリコール脂肪酸エステル：本明細書で使用される場合、用語「プロピレングリコール脂肪酸エステル」は、プロピレングリコールまたはポリプロピレングリコールと脂肪酸との間で形成されたモノエーテルもしくはジエステルまたはその混合物を指す。プロピレングリコール脂肪アルコールエーテルを誘導するために有用な脂肪酸としては、限定されないが、本明細書で定義されるものが挙げられる。いくつかの実施形態では、モノエステルまたはジエステルは、プロピレングリコールから誘導される。いくつかの実施形態では、モノエステルまたはジエステルは、約１〜約２００個のオキシプロピレン単位を有する。いくつかの実施形態では、分子のポリプロピレングリコール部分は、約２〜約１００個のオキシプロピレン単位を有する。いくつかの実施形態では、モノエステルまたはジエステルは、約４〜約５０個のオキシプロピレン単位を有する。いくつかの実施形態では、モノエステルまたはジエステルは、約４〜約３０個のオキシプロピレン単位を有する。適切なプロピレングリコール脂肪酸エステルとしては、限定されないが、プロピレングリコールラウレート：Ｌａｕｒｏｇｌｙｃｏｌ（商標）ＦＣＣおよび９０（Ｇａｔｔｅｆｏｓｓｅから入手可能）；プロピレングリコールカプリレート：Ｃａｐｒｙｏｌ（商標）ＰＧＭＣおよび９０（Ｇａｔｅｆｏｓｓｅから入手可能）；およびプロピレングリコールジカプリロカプレート：Ｌａｂｒａｆａｃ（商標）ＰＧ（Ｇａｔｅｆｏｓｓｅから入手可能）が挙げられる。
【００６７】
ステアロイルマクロゴールグリセリド：ステアロイルマクロゴールグリセリドは、主にステアリン酸から、または主にステアリン酸から誘導された化合物から合成されたポリグリコール化グリセリドを指すが、この合成では、他の脂肪酸または他の脂肪酸由来の化合物も同様に使用され得る。適切なステアロイルマクロゴールグリセリドとしては、限定されないが、Ｇｅｌｕｃｉｒｅ（登録商標）５０／１３（Ｇａｔｔｅｆｏｓｓｅから入手可能）が挙げられる。
【００６８】
いくつかの実施形態では、希釈剤構成成分は、マンニトール、ラクトース、スクロース、マルトデキストリン、ソルビトール、キシリトール、粉末化セルロース、微結晶性セルロース、カルボキシメチルセルロース、カルボキシエチルセルロース、メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、メチルヒドロキシエチルセルロース、デンプン、デンプングリコール酸ナトリウム、α化デンプン、リン酸カルシウム、金属炭酸塩、金属酸化物または金属アルミノケイ酸塩の１つまたはそれよりも多くを含む。
【００６９】
固体および／または液体剤形において使用するための例示的な賦形剤または担体としては、限定されないが、以下のものが挙げられる：
【００７０】
ソルビトール：適切なソルビトールとしては、限定されないが、ＰｈａｒｍＳｏｒｂｉｄｅｘ  Ｅ４２０（Ｃａｒｇｉｌｌから入手可能）、Ｌｉｐｏｎｉｃ  ７０−ＮＣおよび７６−ＮＣ（Ｌｉｐｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから入手可能）、Ｎｅｏｓｏｒｂ（Ｒｏｑｕｅｔｔｅから入手可能）、Ｐａｒｔｅｃｈ  ＳＩ（Ｍｅｒｃｋから入手可能）およびＳｏｒｂｏｇｅｍ（ＳＰＩ  Ｐｏｌｙｏｌｓから入手可能）が挙げられる。
【００７１】
デンプン、デンプングリコール酸ナトリウムおよびα化デンプンとしては、限定されないが、Ｒ．Ｃ．Ｒｏｗｅ  ａｎｄ  Ｐ．Ｊ．Ｓｈｅｓｋｙ，Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｅｘｃｉｐｉｅｎｔｓ，（２００６），５ｔｈ  ｅｄ．（その全体が参照により本明細書に組み込まれる）に記載されているものが挙げられる。
【００７２】
崩壊剤：崩壊剤としては、クロスカルメロースナトリウム、カルメロースカルシウム、クロスポビドン、アルギン酸、アルギン酸ナトリウム、アルギン酸カリウム、アルギン酸カルシウムおよびイオン交換樹脂、食物酸と炭酸アルカリ構成成分に基づいた発泡系、粘土、タルク、デンプン、α化デンプン、デンプングリコール酸ナトリウム、セルロースフロック、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ケイ酸カルシウム、金属炭酸塩、炭酸水素ナトリウム、クエン酸カルシウムまたはリン酸カルシウムの１つまたはそれよりも多くが挙げられ得る。
【００７３】
様々な実施形態では、処置すべき症状は、限定され得ないが、動脈狭窄、熱傷、高血圧症、肥満、メタボリックシンドローム、急性腎疾患、慢性腎疾患、神経変性障害、皮膚障害、関節炎、自己免疫疾患、自己炎症性疾患、狼瘡、ライム病、痛風、敗血症、異常高熱、潰瘍、腸炎、骨粗鬆症、ウイルスまたは細菌感染、サイトメガロウイルス、歯周病、糸球体腎炎、サルコイドーシス、肺疾患、慢性肺傷害、呼吸困難、肺炎症、肺線維症、喘息、後天性呼吸困難症候群、タバコ誘発性肺疾患、肉芽腫形成、肝線維症、移植片対宿主病、脂質異常症（dyslipidemias）、術後炎症、血管形成術、ステント留置術またはバイパス移植後の冠状血管および末梢血管再狭窄、急性および慢性白血病、Ｂリンパ球性白血病、腫瘍性疾患、動脈硬化症、アテローム性動脈硬化症、心筋炎、乾癬、免疫不全、播種性血管内凝固症候群、全身性硬化症、筋萎縮性側索硬化症、多発性硬化症、パーキンソン病、アルツハイマー病、脳脊髄炎、浮腫、炎症性腸疾患、高ＩｇＥ症候群、がん転移または成長、養子免疫療法、再灌流症候群、放射線熱傷および脱毛症であり得る。
【００７４】
特定の実施形態は、電子求引基と、脱離基と、電子求引基と脱離基との間に配置された炭素−炭素二重結合とを有する有効量の不飽和脂肪酸を、それを必要とする被験体に投与する工程を含む治療方法を対象とする。いくつかの実施形態では、このような方法における不飽和脂肪酸は、電子求引基がニトロ（−ＮＯ）である活性化脂肪酸の窒素酸化物であり得、特定の実施形態では、このような方法の不飽和脂肪酸は、電子求引基がニトロ基（−ＮＯ）であり、脱離基がニトレート（−ＯＮＯ２）またはニトリット（−ＯＮＯ）などの窒素酸化物であり得るニトロアルケンの窒素酸化物であり得る。様々な実施形態では、不飽和脂肪酸の有効量は、薬学的に許容され得る賦形剤、希釈剤、担体またはそれらの組み合わせを含有する医薬組成物で投与され得る。
【００７５】
理論に縛られるものではないが、このような実施形態では、脱離基は、不飽和脂肪酸から放出され得、脱離基は、処置を患者に提供し得る。例えば、不飽和脂肪酸が窒素酸化物である実施形態では、一酸化窒素分子（ｎｉｔｉｃ  ｏｘｉｄｅ  ｍｏｌｅｃｕｌｅ）は不飽和脂肪酸から放出されて、血管拡張を誘導する。特定の実施形態では、一酸化窒素およびニトロアルケンの窒素酸化物のニトロ基は不飽和脂肪酸から放出されて、血管拡張を誘導し得る。他の実施形態では、活性化脂肪酸は脱離基の放出時に生成されて、抗炎症活性を誘導し得る。
【００７６】
このような実施形態の治療方法は、例えば、炎症、肥満、メタボリックシンドローム、急性腎疾患および慢性腎疾患を含む様々な疾患兆候を処置するために使用され得る。特定の実施形態では、このような方法は、例えば、下痢、痙攣痛、炎症性腸疾患、大腸炎および潰瘍などを軽減しながら、治療効果を提供し得る。
【００７７】
このように一般に説明した本発明は、以下の実施例を参照することによってより容易に理解されるが、以下の実施例は例示のために提供されており、本発明を限定するものではない。
【実施例】
【００７８】
実施例１：
連続撹拌下、１ｍｌの人工胃液中で、０．５ｍｇの共役−９，１１−リノール酸（ＣＬＡ，ｃａｔ．ｎｏ．ＵＣ−６０Ａ，Ｎｕ−Ｃｈｅｃｋ  Ｐｒｅｐ  Ｉｎｃ．，Ｅｌｙｓｉａｎ，ＭＮ）と２ｍＭ亜硝酸ナトリウム（ＮａＮＯ２）との独立反応を３７℃で１時間実施することによって、合成ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡ標準を生成した。脂質画分をヘキサンによって抽出し、５０μｌを窒素ガス流下で乾燥させ、３００μｌのメタノールに溶解させ、ＮＯ２−ＣＬＡの生成を伴うＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡの分解を３１２ｎｍで分光光度的に測定した（図１）。メタノール溶液への１０μｌの酢酸の添加により、酸性ｐＨにおけるＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡの安定性を確認した（図１、菱形の曲線）。代わりに、１０μｌの５０ｍＭリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）（図１、円の曲線）または１０μｌの水酸化アンモニウム（図１、三角形の曲線）の添加により、ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡの分解はｐＨ依存性であり、ｐＨ７．４からより塩基性ｐＨへのｐＨ増加は、より速いＮＯ２−ＣＬＡ生成をもたらしたことが示された。
【００７９】
ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡのインビボ形成を調査するために、雄性Ｓｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラットを一晩絶食させ、ペンタガストリン（５０μｇ／Ｋｇ腹腔内）で処置して胃酸分泌を刺激し、２０分後、ポリエチレングリコールに溶解したＣＬＡおよびＮＯ２−（１００μＭ）を強制飼養した。次いで、１時間後、胃を切除し、胃液を収集し、遠心分離し、１００μＭジエチレントリアミンペンタ酢酸（ＤＴＰＡ）を含む等容量のリン酸緩衝液５０ｍＭ（ｐＨ７．４）を添加した。得られた溶液を１ｍｌのヘキサンで抽出し、窒素ガス流下で乾燥させ、１ｍｌのメタノールに溶解させ、高速液体クロマトグラフィー−タンデム質量分析（ＨＰＬＣ−ＭＳ／ＭＳ）によって、ニトロ化種を分析した（図２）。
【００８０】
０．１％酢酸を含有する水（溶媒Ａ）および０．１％酢酸を含有するアセトニトリル（溶媒Ｂ）からなる勾配溶媒系を用いて、０．６ｍｌ／分の流量で分析用Ｃ１８  Ｌｕｎａカラム（２×１００ｍｍ，５μｍ，Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ）を使用してＨＰＬＣ−ＭＳ／ＭＳによって、ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡの分析を実施した。以下の勾配プログラムを使用して、サンプルをクロマトグラフィーで分割した：４５〜１００％溶媒Ｂ（０〜８分）；１００％溶媒Ｂ（８〜１０分）、続いて、２分間再平衡化して初期条件。ネガティブモードでエレクトロスプレーイオン化源（ＥＳＩ）を備えるＡＰＩ４０００  Ｑトラップ三連四重極質量分析計（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ，Ｓａｎ  Ｊｏｓｅ，ＣＡ）を使用して、ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡを検出した。以下のパラメータを使用した：デクラスタリングポテンシャル、−７５Ｖ；コリジョンエネルギー、−３５ｅＶ；および脱溶媒和温度６５０℃。以下の多重反応モニタリング（ＭＲＭ）遷移：それぞれ３８７．３／６２（図２Ａ）および３２４．３／４６（図２Ｂ）を使用して、ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡおよび対応する分解生成物ＮＯ２−ＣＬＡを分析した。ＭＳ２フラグメンテーションによって、ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡ種をさらに構造的に特性評価した。７〜７．７分まで溶出するピークのＭＳ２分析（図２Ａ、ピーク１）は、特定のニトレート（ＮＯ３−）フラグメントｍ／ｚ６２を生成し、ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡの存在が明白に確認された（図２Ｃ）。
【００８１】
アシル鎖が複合脂質にエステル化された場合であってもＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡ種が形成されるか、およびそれらの分解が一酸化窒素の生成を誘導するかを調査するために、インビトロ胃条件下でＣＬＡ含有リン脂質標準をニトロ化し、グアニル酸シクラーゼ（guanylyl  cyclase）活性アッセイをそれぞれ実施した。連続撹拌下、２ｍＭ  ＮａＮＯ２の存在下、１ｍｌの人工胃液中で、０．５ｍｇの１−ステアロイル−２−［９（Ｚ），１１（Ｅ）−オクタデカジエノイル］−ｓｎ−グリセロ−３−ホスホリルコリン（ＣＬＡ−ＰＣ，ｃａｔ．ｎｏ．１４１０，Ｍａｔｒｅｙａ  ＬＬＣ，Ｓｔａｔｅ  Ｃｏｌｌｅｇｅ，ＰＡ）を３７℃で１時間インキュベートして、ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡ含有ホスホリルコリンを生成した。次いで、１００μＭ  ＤＴＰＡを含む１ｍｌのリン酸緩衝液５０ｍＭ（ｐＨ７．４）を添加し、脂質画分を１ｍｌヘキサンで抽出し、３００μｌを窒素ガス流下で乾燥させ、トリス５０ｍＭ、ＭｇＣｌ２  ３ｍＭ、ジチオトレイトール（ＤＴＴ）０．０１ｍＭ、グアノシン三リン酸（ＧＴＰ）１ｍＭ、０．０５％ウシ血清アルブミン（ＢＳＡ）、５０ｎｇ／ｍｌ可溶性グアニル酸シクラーゼ（ｓＧＣ）（ｐＨ７．４）および２．５ｎｍｏｌ内部標準８−ブロモグアノシン３’，５’−環状一リン酸（Ｂｒ−ｃＧＭＰ）を含有する１ｍｌの反応緩衝液中で６０分間インキュベートした。各時点で、１０μｌの反応溶液を２００μｌの水０．１％酢酸に溶解させ、ＨＰＬＣ−ＭＳ／ＭＳによって環状グアノシン一リン酸（ｃＧＭＰ）を分析した（図３）。
【００８２】
０．１％酢酸を含有する水（溶媒Ａ）および０．１％酢酸を含有するアセトニトリル（溶媒Ｂ）からなる勾配溶媒系を用いて、０．２ｍｌ／分の流量で分析用Ｃ１８  Ｌｕｎａカラム（２×１５０ｍｍ，３μｍ，Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ）を使用してＨＰＬＣ−ＭＳ／ＭＳによって、ｃＧＭＰの分析を実施した。以下の勾配プログラムを使用して、サンプルをクロマトグラフィーで分割した：１０〜８０％溶媒Ｂ（０〜１０分）；１００％溶媒Ｂ（１０〜１２分）、続いて、５分間再平衡化して初期条件。ネガティブモードでエレクトロスプレーイオン化源（ＥＳＩ）を備えるＡＰＩ４０００  Ｑトラップ三連四重極質量分析計（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ，Ｓａｎ  Ｊｏｓｅ，ＣＡ）を以下のパラメータで使用した：デクラスタリングポテンシャル、−７０Ｖ；エントランスポテンシャル−１０；コリジョンセルイグジットポテンシャル−１０；および脱溶媒和温度６５０℃。以下のＭＲＭ遷移およびコリジョンエネルギー（ＣＥ）：それぞれ３４４．１／１５０．１、３４４．１／１３３．１とＣＥ−３５およびＣＥ−５０を使用して、ｃＧＭＰを分析した。代わりに、以下のＭＲＭ遷移およびＣＥ：それぞれ４２２．１／２２８．１、４２２．１／２１１．１とＣＥ−３５およびＣＥ−５０を使用して、内部標準Ｂｒ−ｃＧＭＰを分析した。
【００８３】
ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡの分解がニトロソ化種の生成を誘導するかを調査するために、２，３−ナフトトリアゾール（ＮＡＴ）を得るための２，３−ジアミノナフタレン（ＤＡＮ）のＮ−ニトロソ化を実施した。簡潔に言えば、２５μｌの合成ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡ標準を窒素ガス流下で乾燥させ、２０μＭ  ＤＡＮと共に、異なる極性の１ｍｌの溶媒に再懸濁した。次いで、ＨＰＬＣ−ＭＳ／ＭＳによって、ＮＡＴの形成を６０分間追跡した（図４）。ＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡをメタノールに溶解させた場合、ＮＡＴの形成は観察されなかった（図４、四角形の曲線）。代わりに、１００μＭ  ＤＴＰＡを含む１ｍｌのリン酸緩衝液５０ｍＭ（ｐＨ７．４）の添加により、塩基性ｐＨにおけるＮＯ２−ＮＯ３−ＣＬＡの不安定性が確認され、ＮＡＴの時間依存的生成が示された（図４、円の曲線）。
【００８４】
０．１％酢酸を含有する水（溶媒Ａ）および０．１％酢酸を含有するアセトニトリル（溶媒Ｂ）からなる勾配溶媒系を用いて、０．７５ｍｌ／分の流量で分析用Ｃ１８  Ｌｕｎａカラム（２×２０ｍｍ，５μｍ，Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ）を使用してＨＰＬＣ−ＭＳ／ＭＳによって、ＮＡＴの分析を実施した。以下の勾配プログラムを使用して、サンプルをクロマトグラフィーで分割した：１０〜１００％溶媒Ｂ（０〜３．３分）；１００％溶媒Ｂ（３．３〜４．２分）、続いて、０．８分間再平衡化して初期条件。ポジティブモードでエレクトロスプレーイオン化源（ＥＳＩ）を備えるＡＰＩ４０００  Ｑトラップ三連四重極質量分析計（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ，Ｓａｎ  Ｊｏｓｅ，ＣＡ）を以下のパラメータで使用した：デクラスタリングポテンシャル、７０Ｖ；エントランスポテンシャル５；コリジョンセルイグジットポテンシャル１０；コリジョンエネルギー３５；および脱溶媒和温度６５０℃。ＭＲＭ遷移１７０．１／１１５．１を使用して、ＮＡＴを分析した。
【図１】
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【図２−１】
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【図２−２】
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【図３】
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【図４】
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【国際調査報告】
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