(57)【要約】  本発明の一実施例は、無線通信システムにおいて、Ｄ２Ｄ(Ｄｅｖｉｃｅ-ｔｏ-Ｄｅｖｉｃｅ)端末がＰＳＳＣＨ(Ｐｈｙｓｉｃａｌ ｓｉｄｅｌｉｎｋ ｓｈａｒｅｄ ｃｈａｎｎｅｌ)を伝送する方法であって、ＰＳＣＣＨ及びＰＳＣＣＨ(Ｐｈｙｓｉｃａｌ ｓｉｄｅｌｉｎｋ ｃｏｎｔｒｏｌ ｃｈａｎｎｅｌ)により指示されるリソース領域で伝送されるＰＳＳＣＨを受信する段階；ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値が所定の臨界値より大きい場合、ＰＳＳＣＨが伝送されたリソース領域を除いて伝送リソースを選択する段階；及び選択された伝送リソースを使用してＤ２Ｄ信号を伝送する段階を含み、臨界値は、ＰＳＳＣＨが再伝送であるか否か又はＰＳＳＣＨのＲＶ(Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ Ｖｅｒｓｉｏｎ)によって異なる値を有するものである、ＰＳＳＣＨ伝送方法である。
2019532555.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいてＤ２Ｄ(Ｄｅｖｉｃｅ-ｔｏ-Ｄｅｖｉｃｅ)端末がＰＳＳＣＨ(Ｐｈｙｓｉｃａｌ ｓｉｄｅｌｉｎｋ ｓｈａｒｅｄ ｃｈａｎｎｅｌ)を伝送する方法であって、
ＰＳＣＣＨ及び前記ＰＳＣＣＨ(Ｐｈｙｓｉｃａｌ ｓｉｄｅｌｉｎｋ ｃｏｎｔｒｏｌ ｃｈａｎｎｅｌ)により指示されるリソース領域で伝送されるＰＳＳＣＨを受信する段階；
前記ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値が所定の臨界値より大きい場合、前記ＰＳＳＣＨが伝送されたリソース領域を除いて伝送リソースを選択する段階；及び
前記選択された伝送リソースを使用してＤ２Ｄ信号を伝送する段階を含み、
前記臨界値は、前記ＰＳＳＣＨが再伝送であるか否か又は前記ＰＳＳＣＨのＲＶ(Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ Ｖｅｒｓｉｏｎ)によって異なる値を有するものである、ＰＳＳＣＨ伝送方法。
【請求項２】
前記ＰＳＳＣＨが最初伝送である場合の臨界値は、前記ＰＳＳＣＨが再伝送である場合の臨界値より小さい、請求項１に記載のＰＳＳＣＨ伝送方法。
【請求項３】
前記ＲＶが０である場合の臨界値は、前記ＲＶが１である場合の臨界値より小さい、請求項１に記載のＰＳＳＣＨ伝送方法。
【請求項４】
前記ＰＳＳＣＨが再伝送であるか否か又は前記ＰＳＳＣＨのＲＶによって異なる値を有する臨界値は、混雑レベルが所定のレベルより高い場合にのみ適用されるものである、請求項１に記載のＰＳＳＣＨ伝送方法。
【請求項５】
前記ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨは同じサブフレームで受信されるものである、請求項１に記載のＰＳＳＣＨ伝送方法。
【請求項６】
前記ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨはＦＤＭ(Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ)されたものである、請求項１に記載のＰＳＳＣＨ伝送方法。
【請求項７】
前記ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値は、前記ＰＳＣＣＨのＤＭＲＳ(ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｓｉｇｎａｌ)伝送電力値に該当する、請求項６に記載のＰＳＳＣＨ伝送方法。
【請求項８】
前記ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値は、前記ＰＳＣＣＨが伝送されるリソースを除いたリソースに対するエネルギー測定値である、請求項６に記載のＰＳＳＣＨ伝送方法。
【請求項９】
前記ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値は、前記ＰＳＣＣＨに対するエネルギー測定結果と前記ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値の加重平均である、請求項６に記載のＰＳＳＣＨ伝送方法。
【請求項１０】
前記ＰＳＣＣＨと前記ＰＳＳＣＨは周波数軸上で連続する、請求項９に記載のＰＳＳＣＨ伝送方法。
【請求項１１】
前記ＰＳＣＣＨと前記ＰＳＳＣＨは周波数軸上で連続しない場合、前記ＰＳＣＣＨに対するエネルギー測定結果の加重値は０である、請求項１０に記載のＰＳＳＣＨ伝送方法。
【請求項１２】
前記ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨはＴＤＭ(Ｔｉｍｅ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ)されたものである、請求項１に記載のＰＳＳＣＨ伝送方法。
【請求項１３】
前記ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨが同時に伝送される場合、前記ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨは異なる臨界値を有する、請求項１２に記載のＰＳＳＣＨ伝送方法。
【請求項１４】
無線通信システムにおいてＰＳＳＣＨ(Ｐｈｙｓｉｃａｌ ｓｉｄｅｌｉｎｋ ｓｈａｒｅｄ ｃｈａｎｎｅｌ)を伝送するＤ２Ｄ(Ｄｅｖｉｃｅ-ｔｏ-Ｄｅｖｉｃｅ)端末装置であって、
送信装置及び受信装置；及び
プロセッサを含み、
前記プロセッサは、ＰＳＣＣＨ及び前記ＰＳＣＣＨ(Ｐｈｙｓｉｃａｌ ｓｉｄｅｌｉｎｋ ｃｏｎｔｒｏｌ ｃｈａｎｎｅｌ)により指示されるリソース領域で伝送されるＰＳＳＣＨを前記受信装置で受信し、前記ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値が所定の臨界値より大きい場合、前記ＰＳＳＣＨが伝送されたリソース領域を除いて伝送リソースを選択し、前記選択された伝送リソースを使用してＤ２Ｄ信号を前記送信装置で伝送し、
前記臨界値は、前記ＰＳＳＣＨが再伝送であるか否か又は前記ＰＳＳＣＨのＲＶ(Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ Ｖｅｒｓｉｏｎ)によって異なる値を有するものである、端末装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は無線通信システムに関し、より詳しくは、端末が測定を行い、これに基づいて伝送リソースを選択した後、データを伝送する方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムが音声やデータなどの多様な種類の通信サービスを提供するために広範囲に展開されている。一般に、無線通信システムは可用のシステムリソース（帯域幅、伝送パワーなど）を共有して多重使用者との通信を支援することができる多重接続（ｍｕｌｔｉｐｌｅ ａｃｃｅｓｓ）システムである。多重接続システムの例としては、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ ｄｉｖｉｓｉｏｎ ｍｕｌｔｉｐｌｅ ａｃｃｅｓｓ）システム、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ ｄｉｖｉｓｉｏｎ ｍｕｌｔｉｐｌｅ ａｃｃｅｓｓ）システム、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ ｄｉｖｉｓｉｏｎ ｍｕｌｔｉｐｌｅ ａｃｃｅｓｓ）システム、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ ｄｉｖｉｓｉｏｎ ｍｕｌｔｉｐｌｅ ａｃｃｅｓｓ）システム、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ ｃａｒｒｉｅｒ ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ ｄｉｖｉｓｉｏｎ ｍｕｌｔｉｐｌｅ ａｃｃｅｓｓ）システム、ＭＣ−ＦＤＭＡ（ｍｕｌｔｉ ｃａｒｒｉｅｒ ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ ｄｉｖｉｓｉｏｎ ｍｕｌｔｉｐｌｅ ａｃｃｅｓｓ）システムなどがある。
【０００３】
装置対装置（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ；Ｄ２Ｄ）通信とは、端末（Ｕｓｅｒ Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ；ＵＥ）同士の間に直接的なリンクを設定し、基地局（ｅｖｏｌｖｅｄ ＮｏｄｅＢ；ｅＮＢ）を介入せずに端末同士が音声、データなどを直接交換する通信方式をいう。Ｄ２Ｄ通信は端末−対−端末（ＵＥ−ｔｏ−ＵＥ）通信、ピア−対−ピア（Ｐｅｅｒ−ｔｏ−Ｐｅｅｒ）通信などの方式を含むことができる。また、Ｄ２Ｄ通信方式は、Ｍ２Ｍ（Ｍａｃｈｉｎｅ−ｔｏ−Ｍａｃｈｉｎｅ）通信、ＭＴＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ Ｔｙｐｅ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）などに応用することができる。
【０００４】
Ｄ２Ｄ通信は、急増するデータトラフィックによる基地局の負担を解決できる一方案として考慮されている。例えば、Ｄ２Ｄ通信によれば、既存の無線通信システムと違い、基地局を介入せずに装置間でデータを交換するので、ネットワークの過負荷を減らすことができる。また、Ｄ２Ｄ通信を導入することによって、基地局の手続きの減少、Ｄ２Ｄに参加する装置の消費電力の減少、データ伝送速度の増加、ネットワークの収容能力の増加、負荷分散、セル・カバレッジ拡大などの効果を期待することができる。
【０００５】
現在、Ｄ２Ｄ通信に関連付く形態として、Ｖ２Ｘ通信に対する議論が行われている。Ｖ２Ｘは、車両端末間のＶ２Ｖ、車両と他の種類の端末との間のＶ２Ｐ、車両とＲＳＵ（ｒｏａｄｓｉｄｅ ｕｎｉｔ）との間のＶ２Ｉ通信を含む概念である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、測定、差異化された臨界値に基づくリソースの選択、選択されたリソースによるデータの伝送などを技術的課題とする。
【０００７】
本発明が遂げようとする技術的課題は、以上で言及した技術的課題に制限されず、言及していない他の技術的課題は、以下の発明の詳細な説明から本発明が属する技術分野における通常の知識を有する者には明確に理解されるであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一実施例は、無線通信システムにおいて、Ｄ２Ｄ(Ｄｅｖｉｃｅ-ｔｏ-Ｄｅｖｉｃｅ)端末がＰＳＳＣＨ(Ｐｈｙｓｉｃａｌ ｓｉｄｅｌｉｎｋ ｓｈａｒｅｄ ｃｈａｎｎｅｌ)を伝送する方法であって、ＰＳＣＣＨ及びＰＳＣＣＨ(Ｐｈｙｓｉｃａｌ ｓｉｄｅｌｉｎｋ ｃｏｎｔｒｏｌ ｃｈａｎｎｅｌ)により指示されるリソース領域で伝送されるＰＳＳＣＨを受信する段階；ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値が所定の臨界値より大きい場合、ＰＳＳＣＨが伝送されたリソース領域を除いて伝送リソースを選択する段階；及び選択された伝送リソースを使用してＤ２Ｄ信号を伝送する段階を含み、臨界値は、ＰＳＳＣＨが再伝送であるか否か又はＰＳＳＣＨのＲＶ(Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ Ｖｅｒｓｉｏｎ)によって異なる値を有するものである、ＰＳＳＣＨ伝送方法である。
【０００９】
本発明の一実施例は、無線通信システムにおいて、ＰＳＳＣＨ(Ｐｈｙｓｉｃａｌ ｓｉｄｅｌｉｎｋ ｓｈａｒｅｄ ｃｈａｎｎｅｌ)を伝送するＤ２Ｄ(Ｄｅｖｉｃｅ-ｔｏ-Ｄｅｖｉｃｅ)端末装置であって、送信装置及び受信装置；及びプロセッサを含み、プロセッサは、ＰＳＣＣＨ及びＰＳＣＣＨ(Ｐｈｙｓｉｃａｌ ｓｉｄｅｌｉｎｋ ｃｏｎｔｒｏｌ ｃｈａｎｎｅｌ)により指示されるリソース領域で伝送されるＰＳＳＣＨを受信装置で受信し、ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値が所定の臨界値より大きい場合、ＰＳＳＣＨが伝送されたリソース領域を除いて伝送リソースを選択し、選択された伝送リソースを使用してＤ２Ｄ信号を送信装置で伝送し、臨界値は、ＰＳＳＣＨが再伝送であるか否か又はＰＳＳＣＨのＲＶ(Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ Ｖｅｒｓｉｏｎ)によって異なる値を有するものである、端末装置である。
【００１０】
ＰＳＳＣＨが最初伝送である場合の臨界値は、ＰＳＳＣＨが再伝送である場合の臨界値より小さいことができる。
【００１１】
ＲＶが０である場合の臨界値は、ＲＶが１である場合の臨界値より小さいことができる。
【００１２】
ＰＳＳＣＨが再伝送であるか否か又はＰＳＳＣＨのＲＶによって異なる値を有する臨界値は、混雑レベルが所定のレベルより高い場合にのみ適用される。
【００１３】
ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨは同じサブフレームで受信される。
【００１４】
ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨはＦＤＭ(Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ)されたものである。
【００１５】
ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値は、ＰＳＣＣＨのＤＭＲＳ(ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｓｉｇｎａｌ)伝送電力値に該当する。
【００１６】
ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値は、ＰＳＣＣＨが伝送されるリソースを除いたリソースに対するエネルギー測定値である。
【００１７】
ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値は、ＰＳＣＣＨに対するエネルギー測定結果とＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値の加重平均である。
【００１８】
ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨは周波数軸上で連続する。
【００１９】
ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨは周波数軸上で連続しない場合、ＰＳＣＣＨに対するエネルギー測定結果の加重値は０である。
【００２０】
ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨはＴＤＭ(Ｔｉｍｅ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ)されたものである。
【００２１】
ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨが同時に伝送される場合、ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨは異なる臨界値を有する。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、差異化された臨界値によりリソース選択の対象となるリソースを決定することにより、他の端末の信号に対して差等化された保護を提供することができる。
【００２３】
本発明で得られる効果は以上に言及した効果に制限されず、言及しなかった他の効果は下記の記載から本発明が属する当該技術分野における当業者に明確に理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
本明細書に添付する図面は本発明に対する理解を提供するためのものであり、本発明の多様な実施形態を示し、本発明の説明とともに本発明の原理を説明するためのものである。
【図１】無線フレームの構造を示す図である。
【図２】下りリンクスロットにおけるリソースグリッド(ｒｅｓｏｕｒｃｅ ｇｒｉｄ)を示す図である。
【図３】下りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図４】上りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図５】多重アンテナを有する無線通信システムを示す構成図である。
【図６】Ｄ２Ｄ同期信号が伝送されるサブフレームを示す図である。
【図７】Ｄ２Ｄ信号のリレーを説明する図である。
【図８】Ｄ２Ｄ通信のためのＤ２Ｄリソースプールの一例を示す図である。
【図９】ＳＡ周期を説明する図である。
【図１０】本発明の実施例によるフローチャートを説明する図である。
【図１１】送受信装置の構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下の実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定の形態で結合したものである。各構成要素又は特徴は、別に明示しない限り、選択的なものとして考慮され得る。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施されてもよく、また、一部の構成要素及び／又は特徴は結合されて本発明の実施例を構成してもよい。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更されてもよい。ある実施例の一部の構成や特徴は、他の実施例に含まれてもよく、他の実施例の対応する構成又は特徴に代えてもよい。
【００２６】
本明細書では、本発明の実施例を、基地局と端末間におけるデータ送受信の関係を中心に説明する。ここで、基地局は、端末と通信を直接行うネットワークの終端ノード（ｔｅｒｍｉｎａｌｎｏｄｅ）としての意味を有する。本文書で、基地局により行われるとした特定動作は、場合によっては、基地局の上位ノード（ｕｐｐｅｒｎｏｄｅ）により行われてもよい。
【００２７】
すなわち、基地局を含む複数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）で構成されるネットワークにおいて、端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局、又は基地局以外の他のネットワークノードにより行われるということは明らかである。「基地局（ＢＳ：Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）」は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、ＮｏｄｅＢ、ｅＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ＡＰ：Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）などの用語に代えてもよい。中継機は、Ｒｅｌａｙ  Ｎｏｄｅ（ＲＮ）、Ｒｅｌａｙ  Ｓｔａｔｉｏｎ（ＲＳ）などの用語に代えてもよい。また、「端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）」は、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に代えてもよい。また、以下の説明において、「基地局」とは、スケジューリング実行ノード、クラスターヘッダー（ｃｌｕｓｔｅｒ  ｈｅａｄｅｒ）などの装置を指す意味としても使用可能である。もし、基地局やリレーも、端末が送信する信号を送信すれば、一種の端末と見なすことができる。
【００２８】
以下に記述されるセルの名称は、基地局（ｂａｓｅｓｔａｔｉｏｎ、ｅＮＢ）、セクタ（ｓｅｃｔｏｒ）、リモートラジオヘッド（ｒｅｍｏｔｅｒａｄｉｏｈｅａｄ，ＲＲＨ）、リレー（ｒｅｌａｙ）などの送受信ポイントに適用され、また、特定送受信ポイントで構成搬送波（ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  ｃａｒｒｉｅｒ）を区分するための包括的な用語で使われてもよい。
【００２９】
以下の説明で使われる特定用語は、本発明の理解を助けるために提供されたもので、これらの特定用語の使用は、本発明の技術的思想から逸脱することなく他の形態に変更されてもよい。
【００３０】
場合によっては、本発明の概念が曖昧になることを避けるために、公知の構造及び装置を省略したり、各構造及び装置の核心機能を中心にしたブロック図の形式で示すこともできる。また、本明細書全体を通じて同一の構成要素には同一の図面符号を付して説明する。
【００３１】
本発明の実施例は、無線接続システムであるＩＥＥＥ８０２システム、３ＧＰＰシステム、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）システム、及び３ＧＰＰ２システムの少なくとも一つに開示された標準文書でサポートすることができる。すなわち、本発明の実施例において本発明の技術的思想を明確にするために説明していない段階又は部分は、上記の標準文書でサポートすることができる。なお、本文書で開示している全ての用語は、上記の標準文書によって説明することができる。
【００３２】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）などのような種々の無線接続システムに用いることができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００のような無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）によって具現することができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（登録商標）（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ（登録商標）  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術によって具現することができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などのような無線技術によって具現することができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを用いるＥ−ＵＭＴＳ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であり、下りリンクでＯＦＤＭＡを採用し、上りリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａ（Ａｄｖａｎｃｅｄ）は、３ＧＰＰ  ＬＴＥの進展である。ＷｉＭＡＸは、ＩＥＥＥ８０２．１６ｅ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）及び進展したＩＥＥＥ８０２．１６ｍ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｙｓｔｅｍ）によって説明することができる。明確性のために、以下では、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａシステムを中心に説明するが、本発明の技術的思想はこれに制限されない。
【００３３】
ＬＴＡ／ＬＴＡ−Ａリソース構造／チャネル
【００３４】
図１を参照して無線フレームの構造について説明する。
【００３５】
セルラーＯＦＤＭ無線パケット通信システムにおいて、上り／下りリンク信号パケット送信はサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）単位に行われ、１サブフレームは、複数のＯＦＤＭシンボルを含む一定の時間区間と定義される。３ＧＰＰ ＬＴＥ標準では、ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ１無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造と、ＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ２無線フレーム構造を支援する。
【００３６】
図１（ａ）は、タイプ１無線フレームの構造を例示する図である。下りリンク無線フレームは１０個のサブフレームで構成され、１個のサブフレームは時間領域（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ）において２個のスロット（ｓｌｏｔ）で構成される。１個のサブフレームを送信するためにかかる時間をＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）という。例えば、１サブフレームの長さは１ｍｓであり、１スロットの長さは０．５ｍｓであってよい。１スロットは時間領域において複数のＯＦＤＭシンボルを含み、周波数領域において複数のリソースブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）を含む。３ＧＰＰ ＬＴＥシステムでは、下りリンクでＯＦＤＭＡを用いているため、ＯＦＤＭシンボルが１シンボル区間を表す。ＯＦＤＭシンボルは、ＳＣ−ＦＤＭＡシンボル又はシンボル区間と呼ぶこともできる。リソースブロック（ＲＢ）はリソース割当て単位であり、１スロットにおいて複数個の連続した副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を含むことができる。
【００３７】
１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）の構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）によって異なってもよい。ＣＰには、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ＣＰ）及び一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ＣＰ）がある。例えば、ＯＦＤＭシンボルが一般ＣＰによって構成された場合、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は７個であってよい。ＯＦＤＭシンボルが拡張ＣＰによって構成された場合、１ＯＦＤＭシンボルの長さが増加するため、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、一般ＣＰの場合に比べて少ない。拡張ＣＰの場合に、例えば、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は６個であってもよい。端末が速い速度で移動する場合などのようにチャネル状態が不安定な場合は、シンボル間干渉をより減らすために、拡張ＣＰを用いることができる。
【００３８】
一般ＣＰが用いられる場合、１スロットは７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１サブフレームは１４個のＯＦＤＭシンボルを含む。このとき、各サブフレームにおける先頭２個又は３個のＯＦＤＭシンボルはＰＤＣＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当て、残りのＯＦＤＭシンボルはＰＤＳＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当てることができる。
【００３９】
図１（ｂ）は、タイプ２無線フレームの構造を示す図である。タイプ２無線フレームは、２ハーフフレーム（ｈａｌｆ  ｆｒａｍｅ）で構成される。各ハーフフレームは、５サブフレーム、ＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、保護区間（Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ；ＧＰ）、及びＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）で構成され、ここで、１サブフレームは２スロットで構成される。ＤｗＰＴＳは、端末での初期セル探索、同期化又はチャネル推定に用いられる。ＵｐＰＴＳは、基地局でのチャネル推定と端末の上り送信同期を取るために用いられる。保護区間は、上りリンク及び下りリンク間に下りリンク信号の多重経路遅延によって上りリンクで生じる干渉を除去するための区間である。一方、無線フレームのタイプにかかわらず、１個のサブフレームは２個のスロットで構成される。
【００４０】
無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、又はスロットに含まれるシンボルの数は様々に変更されてもよい。
【００４１】
図２は、下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。同図で、１下りリンクスロットは時間領域で７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１リソースブロック（ＲＢ）は周波数領域で１２個の副搬送波を含むとしたが、本発明はこれに制限されない。例えば、一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ−Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）では１スロットが７ＯＦＤＭシンボルを含むが、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ−ＣＰ）では１スロットが６ＯＦＤＭシンボルを含んでもよい。リソースグリッド上のそれぞれの要素をリソース要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）と呼ぶ。１リソースブロックは１２×７個のリソース要素を含む。下りリンクスロットに含まれるリソースブロックの個数ＮDLは、下り送信帯域幅による。上りリンクスロットは下りリンクスロットと同一の構造を有することができる。
【００４２】
図３は、下りリンクサブフレームの構造を示す図である。１サブフレーム内で第１のスロットにおける先頭部の最大３個のＯＦＤＭシンボルは、制御チャネルが割り当てられる制御領域に該当する。残りのＯＦＤＭシンボルは、物理下り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｃｅｌ；ＰＤＳＣＨ）が割り当てられるデータ領域に該当する。３ＧＰＰ ＬＴＥシステムで用いられる下り制御チャネルには、例えば、物理制御フォーマット指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  ＩｎｄｉｃａｔｏｒＣｈａｎｎｅｌ；ＰＣＦＩＣＨ）、物理下り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＤＣＣＨ）、物理ＨＡＲＱ指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ  ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｒｅｐｅａｔ  ｒｅｑｕｅｓｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｅｌ；ＰＨＩＣＨ）などがある。ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの最初のＯＦＤＭシンボルで送信され、サブフレーム内の制御チャネル送信に用いられるＯＦＤＭシンボルの個数に関する情報を含む。ＰＨＩＣＨは、上り送信の応答としてＨＡＲＱ ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号を含む。ＰＤＣＣＨで送信される制御情報を、下りリンク制御情報（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＤＣＩ）という。ＤＣＩは、上りリンク又は下りリンクスケジューリング情報を含んだり、任意の端末グループに対する上り送信電力制御命令を含む。ＰＤＣＣＨは、下り共有チャネル（ＤＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て及び送信フォーマット、上り共有チャネル（ＵＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て情報、ページングチャネル（ＰＣＨ）のページング情報、ＤＬ−ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤＳＣＨ上で送信されるランダムアクセス応答（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）のような上位層制御メッセージのリソース割当て、任意の端末グループ内の個別端末に対する送信電力制御命令のセット、送信電力制御情報、ＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ）の活性化などを含むことができる。複数のＰＤＣＣＨが制御領域内で送信されてもよく、端末は複数のＰＤＣＣＨをモニタすることができる。ＰＤＣＣＨは一つ以上の連続する制御チャネル要素（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ；ＣＣＥ）の組み合わせ（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）で送信される。ＣＣＥは、無線チャネルの状態に基づくコーディングレートでＰＤＣＣＨを提供するために用いられる論理割当て単位である。ＣＣＥは、複数個のリソース要素グループに対応する。ＰＤＣＣＨのフォーマットと利用可能なビット数は、ＣＣＥの個数とＣＣＥによって提供されるコーディングレート間の相関関係によって決定される。基地局は、端末に送信されるＤＣＩによってＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報に巡回冗長検査（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ；ＣＲＣ）を付加する。ＣＲＣは、ＰＤＣＣＨの所有者又は用途によって無線ネットワーク臨時識別子（Ｒａｄｉｏ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；ＲＮＴＩ）という識別子でマスクされる。ＰＤＣＣＨが特定端末に対するものであれば、端末のｃｅｌｌ−ＲＮＴＩ��Ｃ−ＲＮＴＩ）識別子をＣＲＣにマスクすることができる。又は、ＰＤＣＣＨがページングメッセージに対するものであれば、ページング指示子識別子（Ｐａｇｉｎｇ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；Ｐ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。ＰＤＣＣＨがシステム情報（より具体的に、システム情報ブロック（ＳＩＢ））に対するものであれば、システム情報識別子及びシステム情報ＲＮＴＩ（ＳＩ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。端末のランダムアクセスプリアンブルの送信に対する応答であるランダムアクセス応答を示すために、ランダムアクセス−ＲＮＴＩ（ＲＡ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。
【００４３】
図４は、上りリンクサブフレームの構造を示す図である。上りリンクサブフレームは、周波数領域で制御領域とデータ領域とに区別できる。制御領域には上りリンク制御情報を含む物理上り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＣＣＨ）が割り当てられる。データ領域には、ユーザーデータを含む物理上り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｕｐｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＳＣＨ）が割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために、一つの端末はＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に送信しない。一つの端末のＰＵＣＣＨは、サブフレームにおいてリソースブロック対（ＲＢ  ｐａｉｒ）に割り当てられる。リソースブロック対に属するリソースブロックは、２スロットに対して互いに異なった副搬送波を占める。これを、ＰＵＣＣＨに割り当てられるリソースブロック対がスロット境界で周波数−ホップ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−ｈｏｐｐｅｄ）するという。
【００４４】
参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＲＳ）
【００４５】
無線通信システムにおいてパケットを伝送するとき、伝送されるパケットは無線チャネルを介して伝送されるため、伝送過程で信号の歪みが発生し得る。歪んだ信号を受信側で正しく受信するためには、チャネル情報を用いて受信信号で歪みを補正しなければならない。チャネル情報を知るために、送信側と受信側の両方で知っている信号を送信し、前記信号がチャネルを介して受信されるときの歪みの程度によってチャネル情報を知る方法を主に用いる。前記信号をパイロット信号（Ｐｉｌｏｔ  Ｓｉｇｎａｌ）又は参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）という。
【００４６】
多重アンテナを用いてデータを送受信する場合には、正しい信号を受信するためには、各送信アンテナと受信アンテナとの間のチャネル状況を知らなければならない。したがって、各送信アンテナ別に、より詳細にはアンテナポート（ｐｏｒｔ）別に別途の参照信号が存在しなければならない。
【００４７】
参照信号は、上りリンク参照信号と下りリンク参照信号とに区分することができる。現在、ＬＴＥシステムには上りリンク参照信号として、
ｉ）ＰＵＳＣＨ及びＰＵＣＣＨを介して伝送された情報のコヒーレント（ｃｏｈｅｒｅｎｔ）な復調のためのチャネル推定のための復調参照信号（ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ−Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＤＭ−ＲＳ）、
ｉｉ）基地局が、ネットワークが異なる周波数での上りリンクのチャネル品質を測定するためのサウンディング参照信号（Ｓｏｕｎｄｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＳＲＳ）がある。
【００４８】
一方、下りリンク参照信号としては、
ｉ）セル内の全ての端末が共有するセル−特定の参照信号（Ｃｅｌｌ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＣＲＳ）、
ｉｉ）特定の端末のみのための端末−特定の参照信号（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）、
ｉｉｉ）ＰＤＳＣＨが伝送される場合、コヒーレントな復調のために伝送されるＤＭ−ＲＳ（ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ−Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）、
ｉｖ）下りリンクＤＭＲＳが伝送される場合、チャネル状態情報（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＣＳＩ）を伝達するためのチャネル状態情報参照信号（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ−  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＣＳＩ−ＲＳ）、
ｖ）ＭＢＳＦＮ（Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｓｉｎｇｌｅ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）モードで送信される信号に対するコヒーレントな復調のために送信されるＭＢＳＦＮ参照信号（ＭＢＳＦＮ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）、
ｖｉ）端末の地理的位置情報を推定するのに使用される位置参照信号（Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）がある。
【００４９】
参照信号は、その目的によって２種類に大別することができる。チャネル情報の取得のための目的の参照信号、及びデータの復調のために使用される参照信号がある。前者は、ＵＥが下りリンクへのチャネル情報を取得するのにその目的があるため、広帯域で送信されなければならず、特定のサブフレームで下りリンクデータを受信しない端末であってもその参照信号を受信しなければならない。また、これは、ハンドオーバーなどの状況でも用いられる。後者は、基地局が下りリンクデータを送るとき、当該リソースに共に送る参照信号であって、端末は、当該参照信号を受信することによってチャネル測定をして、データを復調することができるようになる。この参照信号は、データが伝送される領域に伝送されなければならない。
【００５０】
多重アンテナ（ＭＩＭＯ）システムのモデリング
【００５１】
図５は、多重アンテナを有する無線通信システムの構成図である。
【００５２】
図５（ａ）に示したように、送信アンテナの数をＮt個、受信アンテナの数をＮR個と増やすと、送信機又は受信機でのみ多数のアンテナを用いる場合とは異なり、アンテナの数に比例して理論的なチャネル伝送容量が増加する。したがって、伝送レートを向上させ、周波数効率を画期的に向上させることができる。チャネル伝送容量が増加することによって、伝送レートは、理論的に、単一のアンテナの利用時の最大伝送レート（Ｒｏ）にレート増加率（Ｒｉ）を掛けた分だけ増加し得る。
【００５３】
【数１】
2019532555.tif 000003
【００５４】
例えば、４個の送信アンテナ及び４個の受信アンテナを用いるＭＩＭＯ通信システムでは、単一のアンテナシステムに比べて、理論上、４倍の伝送レートを取得することができる。多重アンテナシステムの理論的容量増加が９０年代半ばに証明されて以来、これを実質的なデータ伝送率の向上へと導くための様々な技術が現在まで盛んに研究されている。また、いくつかの技術は、既に第３世代移動通信と次世代無線ＬＡＮなどの様々な無線通信の標準に反映されている。
【００５５】
現在までの多重アンテナ関連研究動向を見ると、様々なチャネル環境及び多重接続環境での多重アンテナ通信容量計算などに関連する情報理論面の研究、多重アンテナシステムの無線チャネル測定及び模型導出の研究、伝送信頼度の向上及び伝送率の向上のための時空間信号処理技術の研究など、様々な観点で盛んに研究が行われている。
【００５６】
多重アンテナシステムでの通信方法を、数学的モデリングを用いてより具体的に説明する。前記システムには、Ｎｔ個の送信アンテナ及びＮｔ個の受信アンテナが存在すると仮定する。
【００５７】
送信信号を説明すると、Ｎｔ個の送信アンテナがある場合、送信可能な最大情報はＮＴ個である。送信情報は、次のように表現することができる。
【００５８】
【数２】
2019532555.tif 000004
【００５９】
それぞれの送信情報
【数３】
2019532555.tif 000005
は、送信電力が異なってもよい。それぞれの送信電力を
【数４】
2019532555.tif 000006
とすれば、送信電力が調整された送信情報は、次のように表現することができる。
【００６０】
【数５】
2019532555.tif 000007
【００６１】
また、
【数６】
2019532555.tif 000008
は、送信電力の対角行列
【数７】
2019532555.tif 000009
を用いて、次のように表現することができる。
【００６２】
【数８】
2019532555.tif 000010
【００６３】
送信電力が調整された情報ベクトル
【数９】
2019532555.tif 000011
に重み行列
【数１０】
2019532555.tif 000012
が適用されて、実際に送信されるＮｔ個の送信信号
【数１１】
2019532555.tif 000013
が構成される場合を考慮してみよう。重み行列
【数１２】
2019532555.tif 000014
は、送信情報を送信チャネルの状況などに応じて各アンテナに適切に分配する役割を果たす。
【数１３】
2019532555.tif 000015
は、ベクトル
【数１４】
2019532555.tif 000016
を用いて、次のように表現することができる。
【００６４】
【数１５】
2019532555.tif 000017
【００６５】
ここで、
【数１６】
2019532555.tif 000018
は、ｉ番目の送信アンテナとｊ番目の情報との間の重み値を意味する。
【数１７】
2019532555.tif 000019
は、プリコーディング行列とも呼ばれる。
【００６６】
受信信号は、Ｎｒ個の受信アンテナがある場合、各アンテナの受信信号
【数１８】
2019532555.tif 000020
はベクトルで次のように表現することができる。
【００６７】
【数１９】
2019532555.tif 000021
【００６８】
多重アンテナ無線通信システムにおいてチャネルをモデリングする場合、チャネルは、送受信アンテナインデックスによって区分することができる。送信アンテナｊから受信アンテナｉを経るチャネルを
【数２０】
2019532555.tif 000022
と表示することにする。
【数２１】
2019532555.tif 000023
において、インデックスの順序は受信アンテナインデックスが先で、送信アンテナのインデックスが後であることに留意されたい。
【００６９】
一方、図５（ｂ）は、ＮＲ個の送信アンテナから受信アンテナｉへのチャネルを示した図である。前記チャネルをまとめてベクトル及び行列の形態で表示することができる。図５（ｂ）において、総ＮＴ個の送信アンテナから受信アンテナｉに到着するチャネルは、次のように表すことができる。
【００７０】
【数２２】
2019532555.tif 000024
【００７１】
したがって、Ｎｔ個の送信アンテナからＮｒ個の受信アンテナに到着する全てのチャネルは、次のように表現することができる。
【００７２】
【数２３】
2019532555.tif 000025
【００７３】
実際のチャネルには、チャネル行列
【数２４】
2019532555.tif 000026
を経た後に白色雑音（ＡＷＧＮ；Ａｄｄｉｔｉｖｅ  Ｗｈｉｔｅ  Ｇａｕｓｓｉａｎ  Ｎｏｉｓｅ）が加えられる。ＮＲ個の受信アンテナのそれぞれに加えられる白色雑音
【数２５】
2019532555.tif 000027
は、次のように表現することができる。
【００７４】
【数２６】
2019532555.tif 000028
【００７５】
上述した数式モデリングを通じて、受信信号は、次のように表現することができる。
【００７６】
【数２７】
2019532555.tif 000029
【００７７】
一方、チャネル状態を示すチャネル行列
【数２８】
2019532555.tif 000030
の行及び列の数は、送受信アンテナの数によって決定される。チャネル行列
【数２９】
2019532555.tif 000031
において、行の数は受信アンテナの数ＮＲと同一であり、列の数は送信アンテナの数Ｎｔと同一である。すなわち、チャネル行列
【数３０】
2019532555.tif 000032
は、行列がＮＲ×Ｎｔとなる。
【００７８】
行列のランク（ｒａｎｋ）は、互いに独立した（ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ）行又は列の個数のうち最小の個数として定義される。したがって、行列のランクは、行又は列の個数よりも大きくなることはない。チャネル行列
【数３１】
2019532555.tif 000033
のランク
【数３２】
2019532555.tif 000034
は、次のように制限される。
【００７９】
【数３３】
2019532555.tif 000035
【００８０】
ランクの他の定義は、行列を固有値分解（Ｅｉｇｅｎ  ｖａｌｕｅ  ｄｅｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ）したとき、０ではない固有値の個数として定義することができる。同様に、ランクの更に他の定義は、特異値分解（ｓｉｎｇｕｌａｒ  ｖａｌｕｅ  ｄｅｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ）したとき、０ではない特異値の個数として定義することができる。したがって、チャネル行列におけるランクの物理的な意味は、与えられたチャネルで互いに異なる情報を送ることができる最大数といえる。
【００８１】
本文書の説明において、ＭＩＭＯ送信に対する「ランク（Ｒａｎｋ）」は、特定の時点及び特定の周波数リソースで独立して信号を送信できる経路の数を示し、「レイヤ（ｌａｙｅｒ）の数」は、各経路を介して送信される信号ストリームの個数を示す。一般的に送信端は、信号送信に用いられるランク数に対応する個数のレイヤを送信するため、特に言及がない限り、ランクは、レイヤの個数と同じ意味を有する。
【００８２】
Ｄ２Ｄ端末の同期取得
【００８３】
以下では、上述した説明及び既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムに基づいて、Ｄ２Ｄ通信において端末間の同期取得について説明する。ＯＦＤＭシステムでは、時間／周波数同期が取られていない場合、セル間干渉（Ｉｎｔｅｒ−Ｃｅｌｌ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）により、ＯＦＤＭ信号において互いに異なる端末間にマルチプレクシングが不可能となり得る。同期を取るためにＤ２Ｄ端末が同期信号を直接送受信し、全ての端末が個別的に同期を取ることは非効率的である。したがって、Ｄ２Ｄのような分散ノードシステムでは、特定のノードが代表同期信号を送信し、残りのＵＥがこれに同期を取ることができる。言い換えると、Ｄ２Ｄ信号送受信のために、一部のノード（このとき、ノードは、ｅＮＢ、ＵＥ、ＳＲＮ（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｎｏｄｅ又は同期ソース（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｏｕｒｃｅ）と呼ぶこともできる）であってもよい。）がＤ２Ｄ同期信号（Ｄ２ＤＳＳ、Ｄ２Ｄ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ）を送信し、残りの端末がこれに同期を取って信号を送受信する方式を用いることができる。
【００８４】
Ｄ２Ｄ同期信号としては、プライマリ同期信号（ＰＤ２ＤＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｄ２ＤＳＳ）又はＰＳＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ））、セカンダリ同期信号（ＳＤ２ＤＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｄ２ＤＳＳ）又はＳＳＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ））があり得る。ＰＤ２ＤＳＳは、所定長さのザドフチューシーケンス（Ｚａｄｏｆｆ−ｃｈｕ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ）又はＰＳＳと類似／変形／反復された構造などであってもよい。また、ＤＬ  ＰＳＳとは異なり、他のザドフチュールートインデックス（例えば、２６，３７）を使用することができる。ＳＤ２ＤＳＳは、Ｍ−シーケンス又はＳＳＳと類似／変形／反復された構造などであってもよい。もし、端末がｅＮＢから同期を取る場合、ＳＲＮはｅＮＢとなり、Ｄ２ＤＳＳはＰＳＳ／ＳＳＳとなる。ＤＬのＰＳＳ／ＳＳＳとは異なり、ＰＤ２ＤＳＳ／ＳＤ２ＤＳＳはＵＬサブキャリアマッピング方式に従う。図６には、Ｄ２Ｄ同期信号が送信されるサブフレームが示されている。ＰＤ２ＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄ２Ｄ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）は、Ｄ２Ｄ信号送受信の前に端末が最も先に知らなければならない基本となる（システム）情報（例えば、Ｄ２ＤＳＳに関連する情報、デュプレックスモード（Ｄｕｐｌｅｘ  Ｍｏｄｅ、ＤＭ）、ＴＤＤ  ＵＬ／ＤＬ構成、リソースプール関連情報、Ｄ２ＤＳＳに関連するアプリケーションの種類、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｏｆｆｓｅｔ、ブロードキャスト情報など）が送信される（放送）チャネルであってもよい。ＰＤ２ＤＳＣＨは、Ｄ２ＤＳＳと同じサブフレーム上で又は後行するサブフレーム上で送信されてもよい。ＤＭＲＳは、ＰＤ２ＤＳＣＨの復調のために使用することができる。
【００８５】
ＳＲＮは、Ｄ２ＤＳＳ、ＰＤ２ＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄ２Ｄ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）を送信するノードであってもよい。Ｄ２ＤＳＳは、特定のシーケンスの形態であってもよく、ＰＤ２ＤＳＣＨは、特定の情報を示すシーケンスであるか、又は事前に定められたチャネルコーディングを経た後のコードワードの形態であってもよい。ここで、ＳＲＮは、ｅＮＢ又は特定のＤ２Ｄ端末であってもよい。部分ネットワークカバレッジ（ｐａｒｔｉａｌ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）又はカバレッジ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）の場合には、端末がＳＲＮとなり得る。
【００８６】
図７のような状況でカバレッジ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）の端末とのＤ２Ｄ通信のために、Ｄ２ＤＳＳはリレーされてもよい。また、Ｄ２ＤＳＳは、多重ホップを介してリレーされてもよい。以下の説明において、同期信号をリレーするということは、直接基地局の同期信号をＡＦリレーすることだけでなく、同期信号の受信時点に合わせて別途のフォーマットのＤ２Ｄ同期信号を送信することも含む概念である。このように、Ｄ２Ｄ同期信号がリレーされることによって、カバレッジ内の端末とカバレッジ外の端末とが直接通信を行うことができる。
【００８７】
Ｄ２Ｄリソースプール
【００８８】
図８には、Ｄ２Ｄ通信を行うＵＥ１、ＵＥ２、及びこれらが用いるＤ２Ｄリソースプールの例が示されている。図８（ａ）において、ＵＥは、端末又はＤ２Ｄ通信方式に従って信号を送受信する基地局などのネットワーク装備を意味する。端末は、一連のリソースの集合を意味するリソースプール内で特定のリソースに該当するリソースユニットを選択し、当該リソースユニットを用いてＤ２Ｄ信号を送信することができる。受信端末（ＵＥ２）は、ＵＥ１が信号を送信できるリソースプールの構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ）を受け、当該プール（ｐｏｏｌ）内でＵＥ１の信号を検出することができる。ここで、リソースプールは、ＵＥ１が基地局の接続範囲にある場合には、基地局が知らせることができ、基地局の接続範囲外にある場合には、他の端末が知らせたり、又は事前に定められたリソースで決定されてもよい。一般に、リソースプールは、複数のリソースユニットで構成され、各端末は、一つ又は複数のリソースユニットを選定して自身のＤ２Ｄ信号送信に用いることができる。リソースユニットは、図８（ｂ）に例示した通りであってもよい。図８（ｂ）を参照すると、全体の周波数リソースがＮＦ個に分割され、全体の時間リソースがＮＴ個に分割されて、総ＮＦ＊ＮＴ個のリソースユニットが定義されることがわかる。ここでは、当該リソースプールがＮＴサブフレームを周期にして繰り返されるといえる。特に、一つのリソースユニットが、図示のように周期的に繰り返して現れてもよい。または、時間や周波数領域でのダイバーシチ効果を得るために、一つの論理的なリソースユニットがマッピングされる物理的リソースユニットのインデックスが、時間によって、事前に定められたパターンで変化してもよい。このようなリソースユニットの構造において、リソースプールとは、Ｄ２Ｄ信号を送信しようとする端末が送信に使用できるリソースユニットの集合を意味し得る。
【００８９】
リソースプールは、様々な種類に細分化することができる。まず、各リソースプールで送信されるＤ２Ｄ信号のコンテンツ（ｃｏｎｔｅｎｔｓ）によって区分することができる。例えば、Ｄ２Ｄ信号のコンテンツは区分されてもよく、それぞれに対して別途のリソースプールが構成されてもよい。Ｄ２Ｄ信号のコンテンツとして、ＳＡ（Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ；ＳＡ）、Ｄ２Ｄデータチャネル、ディスカバリチャネル（Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ ｃｈａｎｎｅｌ）があり得る。ＳＡは、送信端末が後行するＤ２Ｄデータチャネルの送信に使用するリソースの位置、その他のデータチャネルの復調のために必要なＭＣＳ（ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ ａｎｄ ｃｏｄｉｎｇ ｓｃｈｅｍｅ）やＭＩＭＯ送信方式、ＴＡ（ｔｉｍｉｎｇ ａｄｖａｎｃｅ）などの情報を含む信号であってもよい。この信号は、同一のリソースユニット上でＤ２Ｄデータと共にマルチプレクスされて送信されることも可能であり、この場合、ＳＡリソースプールとは、ＳＡがＤ２Ｄデータとマルチプレクスされて送信されるリソースのプールを意味し得る。他の名称として、Ｄ２Ｄ制御チャネル（ｃｏｎｔｒｏｌ ｃｈａｎｎｅｌ）又はＰＳＣＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ ｓｉｄｅｌｉｎｋ ｃｏｎｔｒｏｌ ｃｈａｎｎｅｌ）と呼ぶこともできる。Ｄ２Ｄデータチャネル（又は、ＰＳＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ ｓｉｄｅｌｉｎｋ ｓｈａｒｅｄ ｃｈａｎｎｅｌ））は、送信端末がユーザデータを送信するのに使用するリソースのプールであってもよい。同一のリソースユニット上でＤ２Ｄデータと共にＳＡがマルチプレクスされて送信される場合、Ｄ２Ｄデータチャネルのためのリソースプールでは、ＳＡ情報を除いた形態のＤ２Ｄデータチャネルのみが送信され得る。言い換えると、ＳＡリソースプール内の個別リソースユニット上でＳＡ情報を送信するのに使用されていたＲＥｓを、Ｄ２Ｄデータチャネルリソースプールでは、依然としてＤ２Ｄデータを送信するのに使用することができる。ディスカバリチャネルは、送信端末が自身のＩＤなどの情報を送信して、隣接端末が自身を発見できるようにするメッセージのためのリソースプールであってもよい。
【００９０】
Ｄ２Ｄ信号のコンテンツが同じ場合にも、Ｄ２Ｄ信号の送受信属性に応じて異なるリソースプールを使用することができる。例えば、同じＤ２Ｄデータチャネルやディスカバリメッセージであるとしても、Ｄ２Ｄ信号の送信タイミング決定方式（例えば、同期基準信号の受信時点で送信されるか、それとも一定のＴＡを適用して送信されるか）やリソース割り当て方式（例えば、個別信号の送信リソースをｅＮＢが個別送信ＵＥに指定するか、それとも個別送信ＵＥがプール内で独自で個別信号送信リソースを選択するか）、信号フォーマット（例えば、各Ｄ２Ｄ信号が１サブフレームで占めるシンボルの個数や、一つのＤ２Ｄ信号の送信に使用されるサブフレームの個数）、ｅＮＢからの信号の強度、Ｄ２Ｄ ＵＥの送信電力の強度などによって、再び互いに異なるリソースプールに区分されてもよい。説明の便宜上、Ｄ２ＤコミュニケーションにおいてｅＮＢがＤ２Ｄ送信ＵＥの送信リソースを直接指示する方法をＭｏｄｅ１、送信リソース領域が予め設定されていたり、ｅＮＢが送信リソース領域を指定し、ＵＥが送信リソースを直接選択したりする方法をＭｏｄｅ２と呼ぶことにする。Ｄ２Ｄ ｄｉｓｃｏｖｅｒｙの場合には、ｅＮＢがリソースを直接指示する場合にはＴｙｐｅ２、予め設定されたリソース領域又はｅＮＢが指示したリソース領域でＵＥが送信リソースを直接選択する場合はＴｙｐｅ１と呼ぶことにする。
【００９１】
ＳＡの送受信
【００９２】
モード１端末は、基地局によって構成されたリソースでＳＡ（又は、Ｄ２Ｄ制御信号、ＳＣＩ（Ｓｉｄｅｌｉｎｋ Ｃｏｎｔｒｏｌ Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ））を送信することができる。モード２端末は、Ｄ２Ｄ送信に用いるリソースが基地局によって構成される。そして、当該構成されたリソースで時間周波数リソースを選択してＳＡを送信することができる。
【００９３】
ＳＡ周期は、図９に示すように定義することができる。図９を参照すると、一番目のＳＡ周期は、特定システムフレームから、上位層シグナリングによって指示された所定オフセット（ＳＡＯｆｆｓｅｔＩｎｄｉｃａｔｏｒ）だけ離れたサブフレームで開始することができる。各ＳＡ周期は、ＳＡリソースプールとＤ２Ｄデータ伝送のためのサブフレームプールを含むことができる。ＳＡリソースプールは、ＳＡ周期の一番目のサブフレームから、サブフレームビットマップ（ｓａＳｕｂｆｒａｍｅＢｉｔｍａｐ）でＳＡが送信されると指示されたサブフレームのうち、最後のサブフレームまでを含むことができる。Ｄ２Ｄデータ伝送のためのリソースプールは、モード１の場合、Ｔ−ＲＰＴ（Ｔｉｍｅ−ｒｅｓｏｕｒｃｅ ｐａｔｔｅｒｎ ｆｏｒ ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ又はＴＲＰ（Ｔｉｍｅ−ｒｅｓｏｕｒｃｅ ｐａｔｔｅｒｎ））が適用されることによって、実際にデータ伝送に用いられるサブフレームが決定され得る。図示のように、ＳＡリソースプールを除くＳＡ周期に含まれたサブフレームの個数がＴ−ＲＰＴビット個数よりも多い場合、Ｔ−ＲＰＴを反復して適用することができ、最後に適用されるＴ−ＲＰＴは、残ったサブフレームの個数だけトランケート（ｔｒｕｎｃａｔｅ）して適用することができる。送信端末は、指示したＴ−ＲＰＴにおいてＴ−ＲＰＴビットマップが１である位置で送信を行い、１つのＭＡＣ ＰＤＵは４回ずつ送信をする。
【００９４】
なお、車両間通信では、ｐｅｒｉｏｄｉｃ ｍｅｓｓａｇｅタイプのＣＡＭメッセージ(Ｃｏｏｐｅｒａｔｉｖｅ Ａｗａｒｅｎｅｓｓ Ｍｅｓｓａｇｅ)、ｅｖｅｎｔ ｔｒｉｇｇｅｒｅｄ ｍｅｓｓａｇｅタイプのＤＥＮＭメッセージ(Ｄｅｃｅｎｔｒａｌｉｚｅｄ Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔａｌ Ｎｏｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ Ｍｅｓｓａｇｅ)などが伝送される。ＣＡＭには、方向及び速度のような車両の動的状態情報、寸法のような車両静的データ、外部照明状態、経路明細などの基本車両情報が含まれている。ＣＡＭのサイズは５０〜３００Ｂｙｔｅである。ＣＡＭはブロードキャストされ、遅延(ｌａｔｅｎｃｙ)は１００ｍｓより大きくてはならない。ＤＥＮＭは車両の故障、事故などの突発状況時に生成されるメッセージである。ＤＥＮＭのサイズは３０００Ｂｙｔｅより小さく、伝送範囲内にある全ての車両がメッセージを受信できる。この時、ＤＥＮＭはＣＡＭより高い優先順位(ｐｒｉｏｒｉｔｙ)を有する。高い優先順位を有するとは、１つのＵＥの観点では、同時伝送が発生した場合、優先順位が高いものを優先して伝送することを意味し、又は複数のメッセージのうち、優先順位が高いメッセージを時間的に優先して伝送するという意味でもある。また複数のＵＥの観点では、優先順位が低いメッセージに対する干渉より優先順位が高いメッセージに対する干渉を少なくして、受信エラーの確率を下げることである。ＣＡＭでもセキュリティオーバーヘッド(ｓｅｃｕｒｉｔｙ ｏｖｅｒｈｅａｄ)が含まれていると、そうではない場合より大きいメッセージサイズを有することができる。
【００９５】
以下、上述した説明に基づいて、ＰＳＣＣＨ(以下、ＳＡ)及び／又はＰＳＳＣＨ(以下、データ)がＦＤＭ又はＴＤＭされて伝送される場合、これを受信する端末のセンシング、これに基づく伝送リソースの選択などについて説明する。以下の説明において、端末はセンシング及びリソース予約(ｒｅｓｏｕｒｃｅ ｒｅｓｅｒｖａｔｉｏｎ)動作を行うことができ、端末はセンシングにより制御情報とデータを１つのサブフレームで同時に伝送できると仮定する。また、以下の説明は、後述するＳｔｅｐ２及びＳｔｅｐ３で定義されるリソース排除(ｅｘｃｌｕｓｉｏｎ)及びリソース選択動作を基本とする。Ｓｔｅｐ２では、ＵＥはＳＡデコーディングとさらなる条件に基づいてリソースを排除する。ＳＡとこれに関連するデータが同じサブフレームで伝送される場合、Ｏｐｔｉｏｎ２−１(ＰＳＣＣＨのＤＭＲＳで測定)が支援される。Ｏｐｔｉｏｎ２−１は、もしあるリソースがデコーディングされたＳＡによって予約／指示され、受信されたＲＢ当たりのＤＭＲＳパワーが臨界値を超える場合、そのリソースは排除されることである。またＳｔｅｐ３は、Ｓｔｅｐ２によりリソースが排除／除外される場合、除外されなかったリソースから自分の伝送リソースを選択することであり、以下の表１の内容から１つが使用される。
【００９６】
【表１】
2019532555.tif 000036
【００９７】
実施例
【００９８】
図１０を参照すると、本発明の実施例による端末は、ＰＳＣＣＨ(Ｐｈｙｓｉｃａｌ ｓｉｄｅｌｉｎｋ ｃｏｎｔｒｏｌ ｃｈａｎｎｅｌ)及びＰＳＣＣＨにより指示されるリソース領域で伝送されるＰＳＳＣＨを受信し(Ｓ１００１)、ＰＳＳＣＨに対してエネルギー測定を行う(Ｓ１００２)。測定結果である測定値が所定の臨界値より大きいか否かを判断して(Ｓ１００３)、測定値が所定の臨界値より大きい場合、ＰＳＳＣＨが伝送されたリソース領域を除いて伝送リソースを選択する(Ｓ１００４)。また選択された伝送リソースを使用してＤ２Ｄ信号を伝送する(Ｓ１００５)。
【００９９】
即ち、ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値が臨界値より大きい場合、該当リソースを自分の伝送リソースの選択対象から除外することにより、該当リソースからの伝送を保護することである。
【０１００】
ここで、臨界値は、ＰＳＳＣＨが再伝送であるか否か又はＰＳＳＣＨのＲＶ（Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ Ｖｅｒｓｉｏｎ)によって異なる値を有する。具体的には、ＰＳＳＣＨが最初伝送である場合の臨界値はＰＳＳＣＨが再伝送である場合の臨界値より小さいことができる。また、ＲＶが０である場合の臨界値はＲＶが１である場合の臨界値より小さいことができる。即ち、最初伝送やＲＶ０にはより低い臨界値を適用して、該当リソースをさらに積極的に除外して保護することである。
【０１０１】
ここで、ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値は、ｉ)ＰＳＳＣＨのＤＭＲＳ受信電力値、ii)ＰＳＣＣＨが伝送されるリソースを除いたリソースに対するエネルギー測定値、iii)ＰＳＣＣＨに対するエネルギー測定結果とＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値の加重平均であることができる。以下、各々について詳しく説明する。
【０１０２】
第一に、ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値は、ＰＳＳＣＨのＤＭＲＳ(ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｓｉｇｎａｌ)の受信電力値に該当する。即ち、端末はこの時に最初伝送と再伝送、又はＲＶ０と他のＲＶの間に互いに異なるＤＭＲＳ臨界値を適用することができる。即ち、最初伝送やＲＶ０には、再伝送やＲＶ１、２などより低い臨界値を適用して、低いＤＭＲＳパワーが測定されてもリソースが排除されることができる。ＤＭＲＳパワーを測定した端末は、排除されていないリソースでリソース選択を行うので、低いパワーにもリソースを排除するとは、該当リソースを使用するリソースとして選択しないことであり、これは低いパワーを有する他の端末の伝送を保護することである。また上述した内容のうち、あるリソースがデコーディングされたＳＡによって予約／指示されたことに関連して、もしＳＡが特定のＴＢに対する全ての再伝送情報を含んで伝送されると、１回でもＳＡデコーディングに成功した場合、特定のＴＢの全ての再伝送に対するリソース情報を確認することができる。即ち、他のサブフレームでＳＡデコーディングに失敗しても、ＳＡデコーディングに成功したと見なして、該当データ位置のＤＭＲＳを測定することができる。
【０１０３】
第二に、ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値は、ＰＳＣＣＨが伝送されるリソースを除いた残りのＰＳＳＣＨリソースに対するエネルギー測定値、或いはＰＳＣＣＨが伝送される又は伝送される可能性のあるリソース領域を除いた純粋ＰＳＳＣＨリソースのＤＭＲＳの受信電力値であることができる。即ち、ＰＳＳＣＨのエネルギー測定において、ＰＳＣＣＨが伝送される又は伝送される可能性のあるリソースは、エネルギー測定から排除されることができる。後者の場合、ＰＳＳＣＨが伝送されるＲＢでのみエネルギーを測定するので、他の端末がＰＳＣＣＨを伝送して特定のＲＢでエネルギーが高く観測されることを排除することができる。また、ＰＳＳＣＨのエネルギー測定は、ＰＳＣＣＨが指示したＰＳＳＣＨが伝送される全てのリソースで行われることもできる。又はＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨのリソースを別途測定して、ＰＳＣＣＨのエネルギー測定はＰＳＣＣＨリソース選択に使用し、ＰＳＳＣＨのエネルギー測定はＰＳＳＣＨリソース選択に使用することもできる。
【０１０４】
第三に、ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値は、ＰＳＣＣＨに対するエネルギー測定結果とＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値の加重平均であることができる。即ち、ＳＡリソースとデータリソースのエネルギーを別途測定して加重和(ｗｅｉｇｈｔｅｄ ｓｕｍ)を行い、特定のサブチャネルのエネルギーを演算することである。ここで、サブチャネルは周波数領域で信号を伝送する基本単位であり、ＳＡとデータが周波数領域で連続伝送される場合、ＳＡリソースとデータリソースの組み合わせを称することである。加重和は、予め決められるか、ネットワークによりシグナリングされるか、又はデータのＲＢサイズによって可変する。かかる動作は、１つの端末観点でＳＡとデータが不連続に伝送される時には異なるように適用される。例えば、ＳＡとデータが周波数領域で不連続に伝送される時には、端末は常にデータのリソース領域のエネルギー測定のみを使用してリソース選択を行う。即ち、ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨは周波数軸上で連続していない場合、ＰＳＣＣＨに対するエネルギー測定結果の加重値は０である。もし、ＳＡとデータに１:１の関係が設定されると(例えば、１つのＳＡリソースと１つのデータのサブチャネルが１:１の関係を設定する場合)、ＳＡのエネルギー測定結果とデータのエネルギー測定結果を全て使用して加重和でリソース選択を行うことができる。同様に、この時のｗｅｉｇｈｔｉｎｇ ｆａｃｔｏｒは、予め決められるか、ネットワークによりシグナリングされるか、又はデータのＲＢサイズによって可変することができる。又は、データのリソース選択はいつもデータのリソースのエネルギー測定結果のみを活用することもできる。この時には、ＳＡリソースには別のエネルギー測定を行わなくてもよいので、端末の複雑度が低くなる。
【０１０５】
なお、上述したようにＰＳＳＣＨが再伝送であるか否か又はＰＳＳＣＨのＲＶによって異なる値を有する臨界値は、混雑レベルが所定のレベルより高い場合にのみ適用されることができる。即ち、再伝送によって異なる臨界値を適用する動作(再伝送であるか否かによって異なる臨界値を適用する動作)は、混雑レベルによって異なるように動作できる。具体的には、上述したように、混雑レベルが高い場合には、最初伝送にのみ低い臨界値を適用し(即ち、混雑した場合、最初伝送を保護する)、混雑レベルが低い場合には、全ての伝送に低い臨界値を適用して、全てのリソースを除外するように動作する。即ち、混雑せずリソースの余裕がある状況であるので、全ての伝送に低い臨界値を適用して、最初伝送と再伝送を全部保護することができる。他の例として、混雑レベルが低い場合には、全ての伝送に低い臨界値を適用して、全てのリソースを公平に除外するように動作することができる。これは、混雑せず最初伝送や再伝送を別に保護しなくても受信に無理がないことを考慮したことであり、さらにリソース選択の自由度を考慮している。
【０１０６】
この明細書の記載において、ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨは同じサブフレームで受信されることができる。またＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨはＦＤＭ(Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ)されたものであることができる。ＦＤＭされたＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨは周波数軸上で連続するか又は連続しないことができる。
【０１０７】
又は、ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨはＴＤＭ(Ｔｉｍｅ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ)されたものであることができる。
【０１０８】
もしＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨが同時に伝送される場合(同じサブフレームで伝送される場合)、センシングを行う端末の観点で、ＰＳＣＣＨとＰＳＳＣＨは異なるセンシング測定臨界値を有することができる。具体的には、もし特定端末の観点でマルチクラスタ伝送が許容される場合、ＳＡとデータが同時に伝送(同じサブフレームで伝送)されることができる。この時、ＳＡに一定電力を割り当てたので、ＳＡと同時に伝送されるデータのＤＭＲＳには低いＤＭＲＳ電力が観測される。この場合、該当データリソースの位置はＤＭＲＳ電力が低いので、上述したＤＭＲＳ臨界値によるリソースの排除(Ｓｔｅｐ２)で除外されない可能性が高く、この場合、該当リソースが他の端末により選択されることができる。これを防止するために、ＳＡとデータが同時に伝送される場合には、センシング動作において異なるＤＭＲＳ測定臨界値を適用することである。このために、ＳＡとデータがＦＤＭされて伝送された場合のＤＭＲＳ臨界値や臨界値オフセット値が予め決められるか、ネットワークによりシグナリングされることができる。この時のＤＭＲＳ臨界値は、ＳＡとデータがＴＤＭされて伝送される場合とは異なるように、又は別にシグナリングされるか又は予め決められることができる。もし、ＴＤＭでＳＡとデータが伝送されるサブフレームが重なり、端末がマルチクラスタ伝送を支援できない場合には、ＳＡとデータのうち、いずれか１つのみを伝送することができる。
【０１０９】
上述したように、最初伝送であるか再伝送であるか又はＲＶによって臨界値を変化することは、優先順位ごとの臨界値として理解できる。即ち、ＲＶ０や最初伝送の場合には、高い優先順位と見なして低い(ＤＭＲＳ)臨界値が設定される。又は高い優先順位のパケット(ｐａｃｋｅｔ)の場合には、最初伝送、再伝送のいずれも同じ臨界値を適用してリソース除外動作を行うことができる。又は優先順位が高いパケットの場合には、再伝送リソースのうち、１つでも臨界値より高いと、全ての再伝送リソースを排除するように規定することができる。これにより、優先順位が高いパケットはさらに積極的に再伝送リソースまで保護することができる。又は、端末は自分が伝送することより高い優先順位のＳＡがデコーディングされる時、臨界値が優先順位によって異なるように設定され、リソースを除外することができる。以上のような優先順位ごとの臨界値は、予め決められるか、又はネットワークによりシグナリングされた値である。
【０１１０】
このように優先順位によってリソースを排除した後、Ｓｔｅｐ３に説明したように、データリソースのエネルギーを測定してリソース選択を行う。この時、優先順位が伝送端末より相対的に高いパケットの場合は、優先してリソースを排除したので、それに該当する優先順位が高い端末／パケットを除外した、残りの優先順位が高い端末のリソースが相対的に低いエネルギーを観測する可能性がある。この場合、端末は優先順位が高いパケットが使用するリソースを優先して選択する可能性が高いので、Ｓｔｅｐ３でも優先順位によってエネルギー測定にオフセットを設定することができる。この時、オフセット値は、Ｓｔｅｐ２における優先順位ごとの臨界値の差ほどに設定される。この動作により、優先順位が高い端末が使用するリソースをさらに確実に保護することができる。
【０１１１】
上述した説明は端末間の直接通信に制限されず、上りリンク又は下りリンクにも使用可能であり、この時基地局やｒｅｌａｙ ｎｏｄｅなどが上記に提案した方法を使用できる。
【０１１２】
前記説明した提案方式についての一例もまた、本発明の具現方法の一つとして含まれ得ることから、一種の提案方式と見なしてもよいことは明らかである。また、前記説明した提案方式は、独立して具現されてもよいが、一部の提案方式の組み合わせ（又は、併合）の形態で具現されてもよい。前記提案方法を適用するか否かに関する情報（又は、前記提案方法の規則に関する情報）は、基地局が端末に事前に定義されたシグナル（例えば、物理層シグナル又は上位層シグナル）を介して知らせるか、或いは送信端末が受信端末にシグナリングするように又は受信端末が送信端末に要請するように規則が定義されてもよい。
【０１１３】
本発明の実施例による装置構成
【０１１４】
図１１は、本発明の実施形態に係る伝送ポイント装置及び端末装置の構成を示す図である。
【０１１５】
図１１を参照すると、本発明に係る伝送ポイント装置１０は、受信装置１１、伝送装置１２、プロセッサ１３、メモリ１４及び複数のアンテナ１５を含む。複数のアンテナ１５は、ＭＩＭＯ送受信をサポートする伝送ポイント装置を意味する。受信装置１１は、端末からの上りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信することができる。伝送装置１２は、端末への下りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ１３は、伝送ポイント装置１０全般の動作を制御することができる。本発明の一実施例に係る伝送ポイント装置１０のプロセッサ１３は、上述した各実施例において必要な事項を処理することができる。
【０１１６】
伝送ポイント装置１０のプロセッサ１３は、その他にも、伝送ポイント装置１０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を行い、メモリ１４は、演算処理された情報などを所定時間格納することができ、バッファ（図示せず）などの構成要素に置き換えてもよい。
【０１１７】
次いで、図１１を参照すると、本発明に係る端末装置２０は、受信装置２１、伝送装置２２、プロセッサ２３、メモリ２４及び複数のアンテナ２５を含む。複数のアンテナ２５は、ＭＩＭＯ送受信をサポートする端末装置を意味する。受信装置２１は、基地局からの下りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信することができる。伝送装置２２は、基地局への上りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ２３は、端末装置２０全般の動作を制御することができる。
【０１１８】
本発明の一実施例に係る端末装置２０のプロセッサ２３は、上述した各実施例において必要な事項を処理することができる。具体的には、プロセッサは、ＰＳＣＣＨ及びＰＳＣＣＨにより指示されるリソース領域で伝送されるＰＳＳＣＨを受信装置で受信し、ＰＳＳＣＨに対するエネルギー測定値が所定の臨界値より大きい場合、ＰＳＳＣＨが伝送されたリソース領域を除いて伝送リソースを選択し、選択された伝送リソースを用いてＤ２Ｄ信号を送信装置から伝送することができる。臨界値は、ＰＳＳＣＨが再伝送であるか否か、またはＰＳＳＣＨのＲＶ(Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ Ｖｅｒｓｉｏｎ)によって異なる値を有する。
【０１１９】
端末装置２０のプロセッサ２３は、その他にも、端末装置２０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を行い、メモリ２４は、演算処理された情報などを所定時間格納することができ、バッファ（図示せず）などの構成要素に置き換えてもよい。
【０１２０】
以上のような伝送ポイント装置及び端末装置の具体的な構成は、前述した本発明の様々な実施例で説明した事項が独立して適用されたり、又は２つ以上の実施例が同時に適用されるように具現することができ、重複する内容は明確性のために説明を省略する。
【０１２１】
また、図１１に対する説明において、伝送ポイント装置１０についての説明は、下りリンク送信主体又は上りリンク受信主体としての中継機装置に対しても同一に適用することができ、端末装置２０についての説明は、下りリンク受信主体又は上りリンク送信主体としての中継機装置に対しても同一に適用することができる。
【０１２２】
上述した本発明の実施例は多様な手段によって具現されることができる。例えば、本発明の実施例は、ハードウェア、ファームウエア(ｆｉｒｍｗａｒｅ)、ソフトウェア又はそれらの組合せなどによって具現できる。
【０１２３】
ハードウェアによる具現の場合、本発明の実施例による方法は、一つ又はそれ以上のＡＳＩＣｓ(Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ Ｓｐｅｃｉｆｉｃ Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ Ｃｉｒｃｕｉｔｓ)、ＤＳＰｓ(Ｄｉｇｉｔａｌ Ｓｉｇｎａｌ Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒｓ)、ＤＳＰＤｓ(Ｄｉｇｉｔａｌ Ｓｉｇｎａｌ Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ Ｄｅｖｉｃｅｓ)、ＰＬＤｓ(Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ Ｌｏｇｉｃ Ｄｅｖｉｃｅｓ)、ＦＰＧＡｓ(Ｆｉｅｌｄ Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ Ｇａｔｅ Ａｒｒａｙｓ)、プロセッサ、コントローラー、マイクロコントローラー、マイクロプロセッサなどによって具現できる。
【０１２４】
ファームウエア又はソフトウェアによる具現の場合、本発明の実施例による方法は以上で説明した機能又は動作を行う装置、過程又は関数などの形態に具現できる。ソフトウェアコードはメモリユニットに記憶され、プロセッサによって駆動されることができる。メモリユニットはプロセッサの内部又は外部に位置し、既に知られた多様な手段によってプロセッサとデータを取り交わすことができる。
【０１２５】
以上のように開示された本発明の好適な実施形態についての詳細な説明は当業者が本発明を具現して実施することができるように提供した。以上では本発明の好適な実施形態に基づいて説明したが、当該技術分野の熟練した当業者は下記の特許請求範囲に記載された本発明の思想及び領域から逸脱しない範疇内で本発明を多様に修正及び変更することができることを理解することが可能であろう。例えば、当業者は上述した実施例に記載された各構成を互いに組み合わせる方式で用いることができる。よって、本発明はここで開示した実施形態に制限されるものではなく、ここで開示した原理及び新規の特徴と一致する最広の範囲を付与しようとするものである。
【０１２６】
本発明は、本発明の精神及び必須の特徴から逸脱しない範囲で、他の特定の形態に具体化することができる。そのため、上記の詳細な説明はいずれの面においても制限的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付した請求項の合理的解釈によって定められなければならず、本発明の等価的範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。本発明は、ここに開示されている実施形態に制限されるものではなく、ここに開示されている原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を付与するためのものである。また、特許請求の範囲で明示的な引用関係を有しない請求項を結合して実施例を構成してもよく、出願後の補正によって新しい請求項として含めてもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１２７】
以上の本発明による実施形態は多様な移動通信システムに適用できる。
【図１】
2019532555.tif 000037
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2019532555.tif 000042
【図７】
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【図８】
2019532555.tif 000044
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【国際調査報告】
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2019532555.tif 000049
2019532555.tif 000050
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