(57)【要約】2番目の原子反応で物質を反応させることにより、コンテナ内で原子反応を生み出す方法で、およびその変換、熱、粒子、ニュートリノや電磁放射線が反応生成物として解放されるもの。本手法では、原子反応により電磁放射線を500電子ボルト以下のエネルギーに転換するために不可欠の放射元素を含むものである。本手法では、コンテナ(13)にある反応生成物の放射元素(12)に対するターゲティングは、コンテナと放射元素を分離することで制御するものである。原子反応を生成する別の方法では、マイクロ構造(5)の保管形状(7)を用いたコヒーレント電磁放射線のパルスを使用して原子反応に必要なエネルギーレベルを獲得することが可能である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下を含む核反応の生成方法；
a) エネルギー源を通じた長波電磁放射エネルギーの供給をする
b) 当該エネルギー源よりエネルギー蓄積物質にエネルギーを充填する
c) 蓄積したエネルギーをエネルギーを吸収する反応物質に解放する
d) 反応物質と核反応を起こす。
【請求項２】
請求項1の方法で、エネルギー源として遠隔のエネルギー源を利用する方法。
【請求項３】
請求項1から2のいずれか一に記載の方法で、遠隔のエネルギー源として電磁放射線を利用するもの。
【請求項４】
請求項1から3のいずれか一に記載の方法で、エネルギーを蓄積する物質がエネルギー吸収構造に接続されているもの。
【請求項５】
請求項4に記載の方法で、エネルギー吸収構造が超原子サイズの構造であるもの。
【請求項６】
請求項5の方法で、超電子サイズの構造がエキシトン極性化構造であるもの。
【請求項７】
請求項1から6のいずれか一に記載の方法で、蓄積されたエネルギーがトリガにより解放されるもの。
【請求項８】
請求項7の方法で、蓄積されたエネルギーを解放するトリガがエネルギー蓄積物質の摂動であるもの。
【請求項９】
請求項8の方法で、摂動が磁場の摂動であるもの
【請求項１０】
請求項1から9のいずれか一に記載の方法で、核反応が核分裂または核融合であるもの。
【請求項１１】
請求項1から10のいずれか一に記載の方法で、エネルギー蓄積物質がエネルギー処理のマクロ構造に接続されているもの。
【請求項１２】
請求項11の方法で、エネルギー処理のためのマクロ構造がエネルギーを集束、方向付け、フィルタリングするマクロ構造であるもの。
【請求項１３】
請求項12の方法で、エネルギーを集束、指向、フィルタリングするマクロ構造が突起やピットやキャビティや菅型の構造であるもの。
【請求項１４】
請求項1から13の方法で、エネルギーのすべてもしくはその一部がパルスとして解放されるもの。
【請求項１５】
請求項1から14のいずれか一に記載の方法で、エネルギーが長波または短波の電磁放射線であるもの。
【請求項１６】
請求項1から15のいずれか一に記載の方法で、電磁放射線がコヒーレント電磁放射線であるもの。
【請求項１７】
請求項1から16のいずれか一に記載の方法で、エネルギー源からの長波電磁エネルギーがエネルギー蓄積物質に吸収される前に処理されるもの。
【請求項１８】
請求項17の方法で、処理が収束や、指向や、フィルタリングや、転換であるもの。
【請求項１９】
請求項17から18のいずれか一に記載の方法で、処理が制御されているもの。
【請求項２０】
請求項1から19のいずれか一に記載の方法で、核反応が熱、放射線や、粒子の生成に使用されるもの。
【請求項２１】
以下を含む核反応生成のための装置；
a) 長波電磁エネルギーを供給する媒体
b) エネルギー蓄積物質
c) エネルギー蓄積物質からエネルギーを解放するトリガとなるもの
d) エネルギー吸収する反応物質。
【請求項２２】
請求項21による装置または請求項1から20のいずれか一に記載の方法で核反応からエネルギーを利用するための媒体となるもの。
【請求項２３】
請求項21から22の装置でエネルギー源が遠隔のエネルギー源であるもの。
【請求項２４】
請求項23に記載の装置で、遠隔のエネルギー源が電磁放射線からなるもの。
【請求項２５】
請求項21から24のいずれか一に記載の装置で、エネルギー蓄積物質がエネルギー吸収構造に接続されているもの。
【請求項２６】
請求項25に記載の装置で、エネルギーを吸収する構造が一つ以上の超原子サイズの構造であるもの。
【請求項２７】
請求項26に記載の装置で、超原子サイズの構造がエキシトン極性化構造であるもの。
【請求項２８】
請求項20から26のいずれか一に記載の装置で、蓄積したエネルギーを解放するためのトリガとなるもので構成されているもの。
【請求項２９】
請求項28に記載の装置で、蓄積したエネルギーを解放するためのトリガが磁場の変化により発生するもの。
【請求項３０】
請求項21から29のいずれか一に記載の装置で、核反応が核分裂または核融合であるもの。
【請求項３１】
請求項21から30のいずれか一に記載の装置で、集束や指向やフィルタリングのマクロ構造であるもの。
【請求項３２】
請求項31の装置で、エネルギーの集束、指向、フィルタリングマクロ構造が突起やピットやキャビティや菅型の構造であるもの。
【請求項３３】
請求項21から32のいずれか一に記載の装置で、エネルギーのすべてもしくはその一部が、エネルギー蓄積物質よりパルスとして解放されるもの。
【請求項３４】
請求項33の装置で、長波または短波電磁放射線の形でエネルギーのパルスを生成するもの。
【請求項３５】
請求項33から34のいずれか一に記載の装置で、電磁放射線のエネルギーパルスを生成するものであり、コヒーレント電磁放射線を形成するもの。
【請求項３６】
請求項21から35のいずれか一に関して処理の制御を行う一切の装置。
【請求項３７】
請求項21から36のいずれか一に記載の装置で、エネルギー蓄積物質に到達前に長波の電磁放射線をエネルギー源から処理するもの。
【請求項３８】
請求項37の装置で、長波の電磁放射エネルギーをエネルギー源から処理する際に、集束、指向、フィルタリングを行うもの。
【請求項３９】
請求項21から38のいずれか一に記載の装置で、核反応により熱や放射線や粒子を利用するためのもの。
【請求項４０】
請求項39の装置、熱や放射線を使用するもので熱エンジンや熱電発電kになどで構成されるもの
【請求項４１】
請求項1から21のいずれか一に記載の使用および、装置のエネルギー供給や、部物質の移動や、エネルギー供給源や、エネルギー蓄積場所や、生成場所にエネルギーを供給するための22から40の装置の使用。
【請求項４２】
請求項41の装置を使用した車両。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エネルギー変換手法およびその装置に関する。
【発明の概要】
【０００２】
以下の概要は図1,2,3,4について述べたものである。各番号は図と対応する。
核反応を起こすために以下の手法を用いる
A) エネルギー源（12）から長波電磁気エネルギー（2）を供給する（20）；
B) エネルギー源（12）からエネルギー（2）をエネルギー蓄積媒体（7）にチャージする（21）
C) エネルギー蓄積媒体（7）からエネルギー吸収反応物（M）にエネルギーを放出する(22)
D) 反応物内での核反応を生み出す(23) 
ここでの核反応とは、2つの原子核または原子核と亜原子粒子（例えば、プロトン、ニュートロン（中性子）または高エネルギー電子）が原子の外側から衝突し、原子核とは異なる一つ以上の原子核を形成するプロセスを意味する。核反応の発生とは物質内で起こる核反応を意味する。
【０００３】
エネルギー源（12）はエネルギー物質を蓄積する一切のエネルギーの源を意味する
電磁放射線源のような放射源を含むが、限定されるものではない。電磁放射線源の例としては、白熱や発熱体の表面、LED光源、アーク灯、紫外線ランプ、蛍光灯、ガス放電ランプ、赤外線ランプや白熱灯を含むが、限定されるものではない。本発明により電磁放射使用を生み出す別の方法が可能になる。
長波放射（12）は、そのエネルギー波が1/10000から500電子ボルトである放射線を指す。長波放射は1/1000から100電子ボルトのエネルギー波を有する放射線である。長波放射線はエネルギー波が1/100から10電子ボルトの放射線も含む。また1/10から10電子ボルトのエネルギー波を有する放射線も含む。上限と下限の組み合わせの範囲にあるものも含む。
チャージ（21）は、エネルギー収集物質を指す。エネルギーが貯蔵され得る物質はエネルギー蓄積物質（7）である。エネルギーを蓄積可能なあらゆる物質がエネルギー蓄積物質となり得うる。
解放とは物質からエネルギーを解放する要因を示す。エネルギー蓄積物質（7）はエネルギーを解放可能な物質となる。
エネルギー吸収反応物（M）とは、解放されたエネルギーを吸収可能で、核反応が可能な物質である。
エネルギー蓄積物質（7）はエネルギー吸収物質（M）となり得る。
エネルギー蓄積物質の例には、ナノ物質が含まれるが、それに限定されるものではない。
ナノ物質の例としては、粒状、コーティング、ナノ構造を持つ層または超原子スケールの基礎構造を含むが、その限りではない。これらの超原子スケールの基礎構造/ナノ構造やその調製方法は下記で記述する。エネルギー蓄積物質(7)がエネルギー吸収構造として機能しうることをここで改めて述べる。またエネルギー源は別のエネルギー源(12)となり得る。分離したエネルギー源は電磁放射線源となり得る。
【０００４】
分離したエネルギー源 (12)とは、核反応出力（熱、粒子および/または電磁放射線など）から物理的に分けられているエネルギー源のことであり、核反応によって生み出される核反応生成物がエネルギー源の長波電磁放射線に重要な影響を及ぼさないように分離されたものである。その目的は例えばエネルギー源と反応の出力間のフィードバックを制限することが挙げられるが、その限りではない。また反応および反応の出力の管理を向上させる。反応により生成される粒子はアルファおよび/またはベータ粒子を含むが、その限りではない。
エネルギー蓄積物質(7)は一つまたはそれ以上のエネルギー源吸収構造(1，3，7)の組み合わせを含み得る。またエネルギー吸収構造は、超原子スケールの基礎構造を含みうる。超原子スケールの基礎構造はナノ構造であるが、超原子スケールの基礎構造はエキシトンポラリトン構造(7)も利用し得る。エネルギー蓄積物質とエネルギー吸収物質は接続され、例えば一つまたはそれ以上のチャネル(9，10)として配置される空洞エキシトン構造やエネルギー蓄積物質(7)として機能するキャビティのエキシトンと反応する表面のプラズモンに連なり得る。
エネルギー吸収構造（1，3，7）は、電磁放射線を吸収することができるあらゆる構造を指す。この放射線は長波電磁放射線である可能性がある。このような構造の例としては表面構造（1，3，7）があるが、その限りではない。表面構造は空洞やピットを備えていることがある。このような空洞やピットはエキシトンポラリトン構造によって形成されていることがある。エキシトンポラリトン構造はエネルギー蓄積として機能し得る。このエネルギーは電子正孔振動として貯蔵され得る。超原子スケールは臨界寸法が個々の原子の寸法よりも大きいという性質を示す。エネルギー吸収構造はまたエネルギー蓄積物質であり得る。またエネルギー処理マクロ構造はエネルギー蓄積物質でもあり得る。さらにエネルギー吸収構造はエネルギー処理マクロ構造であり得る。
蓄積エネルギーはエネルギー放出トリガー(11）によって放出され得る。エネルギー放出トリガーは磁場や電磁放射源で変化しうる。磁場の変化源は、例えばその電流が変化するコイルなどが考えられる。電磁放射源はエネルギー源よりも短い波長の可能性がある。これらを妨げるための源やエネルギー放出トリガーは発明可能である。
トリガー（11）はエネルギー蓄積構造(7)からエネルギーを完全に、または一部を放出する方法を意味する。例えばエキシトンポラリトン構造(図2，3，4，および番号7)からエネルギーが放出されうる。
核反応は核分裂反応または核融合反応の両者を含む。
エネルギー蓄積媒体(7)はエネルギーの集束/指向/フィルタリングマクロ構造(1，3，5)との組み合わせもありうる。エネルギー集束/指向/フィルタリングマクロ構造は突出部(3)、ピット空洞、もしくは管状構造(5)でありうる。このピット、空洞、もしくは管状構造内には、電磁放射線のための開口(1)がある。この突出(3)ピット、空洞、もしくは管状構造は電磁放射線を表面プラズモン(光の表面波)に変える場合がある(1)。この表面プラズモンはエキシトンポラリトン空洞(7)にエネルギーを供給することがある。ピット、空洞、もしくは管状構造内の開口の直径の寸法はπ(3.14159)であり、このチャプターの倍数もしくはハーモニック（高調波）になりうる。ここでの同程度の大きさのクラスとは、参考値よりも配置が20%, 10%, 5%, 2%、もしくは 1% 低く、また上限が参考値よりも20%, 10%, 5%, 2% もしくは 1%高いものを意味する。
エネルギー源からのエネルギーは、例えば電磁放射線(2)のように、第3章の電磁放射線伝達エレメント(12)によって放出されたものも含む。例えばエネルギー蓄積物質は第2章の反応物周囲の物質の振動チャンバーといえ、本実施形態のプラズママイクロナノマテリアルエキシトン型共振チャンバーとも言える。例えば、エネルギー吸収反応物はセクション1の反応物、もしくは極性化状態にある反応物の場合もある。核反応は原子の反応と同様である。例えば、分離したエネルギー源は3章で記述する電磁放射線を放出する放射素子(12)である場合がある。また例えば、電磁放射線源は3章に記述する電磁放射線を放出する電磁放射線である場合がある。さらに例えば、エネルギー吸収構造は電磁放射線を受け取る反応物の周囲の物質の形態の可能性もある。また例えば、超原子スケールの基礎構造は2章に記述する反応マトリックスのプラズママイクロナノ物質エキシトン型共振チャンバーに対応する形、または電磁放射線を受け取る形をとる可能性がある。エキシトンポラリトン構造は、例えば2章で記述するように、反応マトリックス周囲のプラズマトロニクスナノチューブや、エネルギー蓄積可能なナノ構造キャビティの場合もありうる。エネルギー放出トリガーは例えば2章で述べるような、反応性物質の浸透性を持つプラズマトロニクスナノ物質で磁場の変化に影響を受けやすい形態、もしくは電磁放射線によりエネルギーが拡散されるようなエキシトン振動チャンバーである可能性もある。蓄積されたエネルギーの放出を誘引するツールとしては、電磁放射線の放射、もしくは反応物を通じた磁場の活動であるともいえる。核反応は例えば核分裂または核融合反応であるといえる。例えば、エネルギー処理は4章に記述された電磁照射戦処理方法の組み合わせをによる、反射、フォールディング、フィルタリング、もしくはリン光体の転換であるとも言える。例えば、エネルギー処理マクロ構造は電磁放射線のエネルギーをフィルタリング、受信、転換する反応物周辺の物質の形状を取りうる。例えば、ピット、空洞、管状構造は、ナノ物質や、ニッケいるプレートキャビティや、突出部(三角形/スパイク)(3)のあるプラズマロニクスの管状となりうる。パルスとしてのエネルギーの放出は、例えば蓄積したエネルギーを出すプラズマロニクスナノ物質の手法が考えられる。また、例えば電磁放射線は、振動チャンバーの電位性の調整による振動チャンバーを切り取るのと同時に行われるプラズマロニクス物質の電磁エネルギーレーザーの放出かもしれないし、一般的なレーザー放射であるかもしれない。エネルギー源の処理は、通過/反射/屈折が制御されている電磁放射線上に設置する場合もありうる。
処理はパラメーター制御におけるコンピューター処理のような手法で制御が可能である。6章では熱、放射線、粒子の生成処理を使用した方法を記述する。
【背景技術】
【０００５】
本発明によって報告されたすべての方法および手法は、1章で記述した物理学ではすで周知となっている現象をベースとしており、その現象のより洗練された改善方法を提案するものである。これらは物理学上、もしくは自然法則に反するものではなく、いくつかの点においては近代物理学の主張や議論に反するものもあるものの、本発明は現在我々が知る物理学が不可能とされている道を迂回していることを示すものであり、またなぜ常温核融合に関する現象が自然環境で機能しうるのかについて示すものである。さらに、仮に常温核融合が可能である場合、逆(分裂)もまた可能である。本記述は、現時点での発明時点での未知の現象について記述した前半部分と、ミクロのレベルの物質の活動について述べた2章に分かれていることに留意していただきたい。それゆえに説明のいくつかは矛盾しているように見えるかもしれないが、それは異なるスケールにおける現象の説明になっている。異なるスケールとは最小のそしてもっとも本発明と関連するナノメーターのレベルであり、10光波長よりも小さなレベルのものである。また、電磁放射線波表面の電磁放射線の変化や、物理的なサイズの現象によるその他の関連する現象を含むものであり、エネルギー密度の増大や、量子力学的な性質の増大も含む。発明の前半部分についてはより巨視的に観察した現象について記述していく。
【０００６】
原子エネルギーの生成手法は、コンテナ(13)を利用して物質を原子反応により別の物質に変化させたり、熱や、粒子や、ニュートリノ放射や、電磁放射線などを利用して反応物に変化させるものである。ここでいう電磁放射線とは物質の原子反応に関連するもので、最大エネルギーが500電子ボルトのものも含む。エネルギーを、コンテナの反応生成物から放射素子をターゲットとした物質に変化させるための放射素子(12)とは別のコンテナと放射素子によって制御される。必要なエネルギーレベルを獲得するための原子反応を獲得するためにミクロ構造(5)のインベントリの形状(7)によりまとまった電磁放射線パルスの放射を利用する。火力発電所や熱電発電機のような熱を消費する手法や、放射線を吸収する手法や、物体を移動させるための手法や、工業上もしくは発電プラントで利用されている手法もしくは手法を利用する。本請求は、別の請求1および2と共に、原子反応の生成手法を定義するものであると同時に、原子レベルの反応の生成のための請求7に基づく手法についても請求するものである。その他の周辺的な手段や器具については請求3-6および8で定義する。さらに、請求9による熱を利用する手法や、請求10で利用する手法や、請求11の物体を移動させる手法や、請求12の工業上、発電プラントについても定義するものである。
【０００７】
従来の問題はエネルギーや物質の欠如にあり、また重力の壁であり、宇宙の加速度的な拡張であった。またエネルギーのコストも問題であった。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
現在の技術には問題がある。比較的低温で融合反応を生成するための周知の手法が存在していない。
本申請で言及するように、融合タイプの核反応に利用できると思われるいくつかの装置がある(E-cat)。
装置を温めた結果、反応が逃げてしまうためユニットのサイズを大きくせざるを得ないという欠点がある。低いエネルギーレベルの量子によるエネルギー効率の良い物質の生成方法は、周知の分野には存在しない。
【０００９】
本明細書における用語定義
原子反応とは、核反応を指し、重い原子核の融合、原子核をより軽い原子核へ分解すること、原子核周辺で生成された粒子対、陽子または中性子の突然変異、物質が核を離れる現象などが挙げられるが、これに限るものではない。本申請においては、核反応に比べてエネルギーのレベルが低いため、原子反応には電子殻内での電子の移動を含まない。
本申請における粒子とは原子反応から生じる原子の部分を指す。具体的には陽子、電子、陽電子、中性子、アルファ粒子などがある。
本申請における放射線とは電磁放射線、ニュートリノ放射線、粒子放射線を指す。粒子の放射線は、十分な運動エネルギーが発生した状態において前述の粒子から構成される。
【００１０】
コンテナ：内側またはそれ自体に物質を蓄積できる任意の形態を指す。
変換される物質：1-83までの通し番号のついている元素の周期表から選択した元素は元素間で混ぜ合わせることが可能である。
粒子の場合、単独で利用することも、1-83の元素と組み合わせることもある。
放射線元素：電磁放射線を伝送するシステムであり、例えば発光物質や、蛍光体や、光半導体や、低出力レーザー装置などがある。
【００１１】
転換される物質の構造、形状、割合
主に可視光とその周辺で機能する図2で表す構造であり、使用される光の波長よりも小さい部分に収縮し、その中で起こる現象は、導電体と光の表面現象として説明される必要がある。本形状はエキシトンエネルギーの保存として機能し、光や電磁放射線を反応や電荷粒子から充填することができる。エキシトン振動はいくつかの条件下においてはBSE凝縮物を形成しうる。完全に帯電したエネルギーは、短波の電磁放射線(UV)とともに様々な磁場に放電することが可能であり、電磁形式の形へ導かれる。
エネルギーが放出されると、非常に強力な短期間の電磁放射線のパルスを形成し、原子反応を引き起こすに十分なエネルギーが生成される。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
目次
1.本発明内における物理学での周知の現象
2.発明を使用するための方法
融合反応を生み出すために必要なステップ
2.1. 電子放射線を受け取るために極性化された反応物。放射線は物質が適した振動数で量子プレーン上で振動する必要がある。例えば、放射線は正しい振動数の波長であるべきであり、もしくは入射は十分な高エネルギーである必要がある。
2.2 ナノ物質のキャビティ率をもつ光子の波長、アンテナ、定在波、主な放射線がエネルギー量子である物質の状態を光子が受け取り、内在させる。
2.3 光子源は、任意の波長もしくは反応物の反応を制御する波長を伝える反応エネルギーの影響から隔離する。
2.4.光子は濾過や燐光体変換が必要な場合はナノ物質構造が望ましい。
2.5 高いエネルギーレベルや、分極化や、ごく稀な物質における多量の放射線の吸収（小さな領域での高エネルギー濃縮）を獲得するために放射される光に対する十分な振動があること
2.6 使用方法
2.7 継続的な反応/設備保全/構造
2.8 安全設備
2.9 制御ロジック
3章  手法の利用
3.1 ラジエーター/コンバージョン/フィルトレーション（濾過）
3.2 リフレクタ/光学機器
3.3 反応槽（タンク）
3.4 ナノ物質
3.5 分極、必要に応じて磁場
3.6 反応性物質
3.7 反応結果の使用
3.8 その他の機材(コントロール、ワイヤー、チューブ、シールド)
3.9 エネルギー源の使用と物質の変換
【００１３】
1章
現代物理学は本発明を理解する上で必須である。
周知の現象「電子捕獲、対生成、光核分裂、放射量子の追加」「電子捕獲」「EC」または電子捕獲。物理学上放射性崩壊とも呼ばれ、または傷害の原因になるもの。原因の例としては加速した電子の衝突や高エネルギー光子（ｘ線やガンマ線）がある。これは核の中に中性子の数に対して非常に多くの陽子を有する場合に典型的に発生する。一方、物理学上原子が他の原子に対して影響を与えることもわかっており、ベリリウム同位体の化学結合が有効であることも発見されている。化学結合は物理学と電子のコア間で影響を与え合っている。したがって近代物理学では電子捕獲は単に原子核内での出来事にとどまるものではない。しかし近代物理学は電子捕獲については半減期にある反応のように主に4つの弱い相互作用があると考えている。原子核の殻と原子核の構成がともにどれほど核の構造に弱い相互作用があるのかについては現代の物理学の課題になりうる。この現象での電子核の影響はフェルミ粒子の性質上最も強力であり、原子核内の4つの要素（水素、重水素、トリチウム、ヘリウム3)をすべて保持し、弱い相互作用を通じて保持が必然となる力でもある。
現代の物理学の現象には派生があり、二つの電子が回る水素イオンHや弱い相互作用が過度の負の圧力を電子殻や原子に与えているほか、原子核のサイズや粒子のサイズに関連する環境へも影響を与えており、弱い相互作用は電子捕獲によって陽子を中性子に変化させて正常化させる傾向があり、環境下での引力やチャージの合計が減少し、それゆえに弱い負の圧力が核に与えられることになる。
この現象は偶然発生するものではなく、自然に発生するとも考えられていない。なぜなら陽子の通常の質量と捕獲された電子は生成された中性子よりも小さいためであり、したがってこの事象知覚できるレベルで発生するためには質量0.78Mevの外部エネルギーを原子から得る必要があるからである。
【００１４】
「対生成、ECの誘引、オーガー効果、光逃避」
物理学上、電磁放射線の高エネルギーシングルフォトン（ガンマ、ｘ線)の多くの現象は、原子レベルで発生し、電磁放射線が物質に影響を及ぼし、エネルギーレベルが高ければ、より少ないエネルギーで変化する電子殻はもとより、原子核レベルでの変化すら発生しうる。1.022Mevレベルでは明らかに新たな粒子が発生する現象を確認することができ、E = mc2の公式は両方向に働くことを意味する。負の水素イオンがフォトン（光子）により加わると、陽子が中性子に変化することにより電子捕獲現象が発生し、エネルギーはおよそ0.78Mevになる。もたらされたエネルギーの合計量が反応の閾値を超える場合、発生した中性子は幾らか運動エネルギーを獲得する。仮にイオンの反応する範囲に陽子のような原子を含む場合、運動エネルギーを超える方向との捕獲の力はEC捕獲に向かうことになる。つまり中性子が生まれ、化学結合を起こす他の原子もその方向に方向付けられ、結合と結合エネルギーの解放が一義的にニュートリノのエネルギーとなり、小さなエネルギーがデューテリウムの運動エネルギーにより、よく知られる方程式により、粒子間において、活動電位の質量/放射線粒子の比率で発生することになる。
フォトン（光子）のエネルギーが十分でなく、核プレーンに変化を起こすレベルではない場合、エネルギーは核もしくは電子核に移動することがある。仮にフォトン（光子）のエネルギーが、ある一定の要因により電子殻の粒子を移動させるためのエネルギーの最大値を超える場合、フォトン（光子）のエネルギーは化合物の運動エネルギーを生み出し、結合により減少したフォトンの量子からエネルギー運動エネルギーを受け取った化合物の分離した原子に散らすことになる。フォトンから得た運動エネルギーは結合の方向に方向付けられ、得られたエネルギーがクーロンの拒絶する力を超えるほど大きくなかった場合は、質量に関連した運動エネルギーのパルスが分離されることにより、分離した粒子要因になる。したがって、例えば水素分子中の0.6Mevの場合、フォトンは増殖速度でおよそ0.3Mevの陽子を出すことになる。もし結合の他の部分がニッケルのように非常に重い核の場合、0.3Mevのフォトンエネルギーは、運動エネルギーが第三の電子が拡張した原子（リチウム、ナトリウム、アルミニウムなど）の方向に指向される、0.3Mevの運動エネルギーの陽子を出すのに十分な量である。いくつかのデータによれば、陽子とリチウムの融合は高い可能性で0.3Mevエネルギーとなる。したがって、フォトンの比較的低いエネルギーであっても、例えば化学結合の増殖反応の減少手法のように最も多様な比率のエネルギーを生み出すことが可能であり、物理粒子の噴射手法により示される値よりも、核をヒットする機会を大きく拡大することが可能であり、エネルギー経済上もベターであると言える。結合の張力により、フォトンの吸収作用は運動エネルギーに方向付けられることになる。この手法は、原子核のクーロン力の元になるエネルギーが電界に等価に影響を及ぼす場合に正しく機能する。つまり吸収作用のエネルギーは反応する原子の周囲に画一的に分布している必要がある。画一化していないエネルギーの吸収は現在よく知られている衝突反応として現れる。
【００１５】
エネルギーのレベルが0.3Mev, 0.78Mev, 1Mev,の限界を超える場合、リチウム陽子や陽子同士のような単純な融合になりうる。反応作用はそれぞれ全く別のものになる。リチウム陽子の反応は大量のエネルギーがアルファ粒子として解放されることになる。電子捕獲を通じては、0.78Mevレベルの陽子陽子（プロトンプロトン）はほとんど解放されず、1Mevレベルの陽子-陽子(プロトン-プロトン）反応がx線やガンマ線として若干エネルギーを解放する。こうした反応は多様な反応の良い例であり、一つはアルファ粒子を生成する、つまり本質的には熱であり、他の一つはECを通じて物質を生成しつつエネルギーを消費してしかも環境を冷却する。3つ目の反応は陽電子放射を生成する。つまりニッケル原子に制動されると主に反応環境のはるか外側でX線を生成する。
仮に連鎖反応が起こった場合、エネルギーのポンピングやトリガリングが反応の比率により供給されることになる。例えば、H2 -> D, D2 -> He, 2: 1であれば、2/3時間/エネルギーが0.78Mevレベルで、そして1/3の場合は1Mevレベルが供給される。このエネルギーの連鎖は重水素分子結合を必要とし、それにより第三の原子がアルファ粒子を生成する可能性が発生し、反応エネルギーを残存させてニッケル原子のようにインパルス質量の相手を必要とし、反応エネルギーを解放する。
相手となる原子を使って反応を段階的に生成することは可能である。例えば、
Ni58 + H-> 59Cu,  59Cu -> 59Ni + e+, 59Ni + H -> 60Cu, 60Cu -> 60Ni + e+
前述の連鎖では 59Cu と 59Niはボース粒子ではない。仮に連鎖が純粋なボース粒子と考えられる場合、それはニッケルと重水素の反応である。
Ni58 + D -> 60Cu, 60Cu -> 60Ni + e +
リアクターの温度にもよる水素では連鎖反応は臭素-クリプトンになる可能性があり、同時にクリプトンの希ガスがリアクターから失われ、腐敗してセレン-ヒ素の同位体になる可能性がある。
また、重要な陽電子が反応生成物の半減期から現れ、511Keと運動エネルギー（典型的な例としてはわずかなメガ電子ボルト+ニュートリノ）が派生しうる。リアクターが比較的冷たい状態であれば、無ニッケル物質は64Znつまりチタニウムと鉄のような、ボース粒子のような同位体の集まった亜鉛である。またボース粒子の同位体が存在し、より軽く、比較的電気陰性のマグネシウムに近く、そのボース粒子の同位体のようなものは地球上で豊富に見られるものである。さらにリチウム7が大部分を占めているリチウムの同位体にも注意を払う必要がある。リチウム7、もしくはそこから形成された水素化リチウムは水素ECにより発生しうるものであり、そこではニュートロンがリチウム8の形をとり、その半分が二つのアルファ粒子になる寸前のものである。宇宙で発見されたリチウムのレベルは本質的に定理を吹き飛ばすものであり、何者かがかなりの量を使用した際の反応性物質であるかもしれない。
【００１６】
量子の収集
このポイントは近代物理学におけるグレーの領域に踏み込むことになるが、いくつかの主張や、理論や、予想では可能とされているものである。実験結果は不明であり不確実であるものが散見される。したがって、特定の短期間において物質の大きさが一定の量子のサイズになる場合に、量子物理学上同時に処理し、かつその反応が総エネルギーで発生する可能性がある。これは事象の地平面と呼ばれ、原子核を壮大させてより大きな割合にすることが可能である。なぜなら電磁放射線の相互作用は原子の電磁と磁力により発生するものであり、電子殻により無力化しなければ、原子核とは遠い場所で発生するものだからである。物理学では中性原子は原子の高い波長により電磁放射線にほとんど影響を与えないことがわかっている。しかし、極性化合物やイオン化ガス（例プラズマ）は電磁放射線を吸収する。言い換えればそれらの物質は光を通過しないのである。
つまり、仮に電磁放射フィールドがあれば、原子核から離れた場所でイオンが電界を持つことになる。このフィールドが電磁放射線の波長に届く長さを持つ場合、概念的なアンテナとしての機能を果たすことになる。それはその時点での量に関連する電磁放射線と相互に作用することになる。その電磁波長はおよそアンテナと同じ振動数であり、このフィールドのエネルグーを吸収して増大するという段階になる。
光の速度と原子核からのフィールドの距離を考慮に入れると、情報やエネルギーレベルは光速でのみ原子核に達することになる。
つまり、蓄積エネルギーは少なくとも光の速度で最も遠い点から原子核までの時間があることになる。言い換えれば、イオン原子は幅広い領域から電磁放射線を受け取ることができ、その時点での振動のエネルギーは、受信領域の体積内で合算され、原子レベルでの反応は合算されたエネルギーのさらに合算したものが発生しうる。物理学上知られている原子の現象はすべて合算された量子のエネルギーにより発生していると考えることができる。各元素と組み合わせについては、高度の蓋然性を持つ好ましい振動数があると考えられるが、その振動数外でも成立しうる。
【００１７】
1 反応物質
物質は元素と呼ばれる様々な原子で構成されている。92個の元素があり、そのほかにも多くの放射性同位物が存在する。相対性理論によれば、物質のエネルギーは E = mc2により説明される。元素の数が増えれば、陽子や中性子や電子と呼ばれる粒子がも増える。同時に元素の質量が増大するが、分離した粒子構造の質量以下になる。軽い元素を結合（融合）により重くすることは可能であり、より重い元素はエネルギーを解放（融合）することにより中程度の重さになる。この方法では、反応物質は原子で構成され、必要な場合に不可欠の元素を他の別のものに転換するための連鎖反応において、エネルギーの生成やエネルギーや粒子を解放することにより結合したり分解されたりする。反応性物質は原子でありほとんどが軽い元素である。
反応性物質を実質的に変化させなようにするために、反応性物質周辺の物質は中程度の重さのものが適している。核分裂反応は、放射性元素や反応性元素が同じ物質として、また粒子を生成することで反応を制御するために、吸収や除去や、速度を下げ、高エネルギー粒子の融合や融合反応を加速する方法を採用し、よく利用されているU232, U235, Pt239の連鎖反応を除外する。よく知られているが疑義のある核反応の放射線生成手法は、反応性物質は実質的に熱や熱放射のような放射線透過性元素で、即時反応性を持つ物質とつながる。
この方法に適した核分裂物質は以下のような元素が適している。194 < Z < 211, Z2/A>= 36  
本発明では、反応性物質は分極化と呼ばれる状態にする、またはすでにそのような状態になっている必要があり、つまり半分だけ帯電することで、反応性物質が電磁放射線に影響を及ぼすことができる。分極化は外部の電界や電化した粒子やイオンを使用することにより、もしくは電化耐性を持つ放射線を割り当てることで発生させることができる。顕微鏡的な環境においては分極化を発生させる効率の高い方法はイオンを利用することである。イオンは正・負何れにしても電化されている。反応性物質が、第1、第2、第3の元素族の物質で構成されている場合、正のイオンは反応性物質との化合による形状の変化が少ないため、より活用できる。イオン付近の電気陰性度が高ければ高いほど、電界と分極化の生成はより容易になる。イオン化剤は 第1ー第3元素族に利用するにはアルカリまたはアルカリ土類金属（例：Li, Cs, Na）が適している。典型的には電気陰性度の値は1.0以上であれば、反応性物質上で分極化を確認することができる。仮に反応性物質が第5、6、7の元素族の場合、最も電気的に陽性の物質(例：F, Cl, I)を使うことで効果的に生成が可能である。第4元素族の物質の分極化については、分極化も、電気陰性・陽性の物質を生成することができる。分極剤については、反応物でプールした化合物を形成させない方が良い。もちろん反応性物質は化合物で構成されており、分極化も、プールすることも可能である。分極化した応答性をもつ物質は振動数を有し、電磁放射線の量子を効率的に受け取ることも可能である。電磁放射線の波長は量子レベルで物質を共振させるものである必要がある。
量子レベルの共振は、比較的素早く、ピコ秒未満で放出され、物質を温めるのが典型であり、運動エネルギーの他に電子放出などの現象も確認することができる。物質の振動数の特性では、共振時間はナノ秒よりも長くなる。この方法では長い共振周波数の範囲で運用することが適している。
電磁放射線の量子が物質に適した振動数で短時間で十分生成され、次の量子が現れる前に共振が霧散しない場合、量子エネルギーは相互に加算され、共振時間が長くなり、共振が解放されるときに全ての量子のエネルギーが一度に放出されることになる。仮に十分な密度をもつ量子流が十分な時間反応性物質に影響を与える場合、数百万の量子エネルギーが解放時に蓄積されていることになり、クーロンの電気力を突っ切り、原子核をより重い原子に収束させるのに十分である。加算されたエネルギーは重い原子を分離してより軽い原子核になるか、核反応に結びつく粒子の形態をとる。仮に反応性物質の質量と、元の非反応性物質の質量の間に差がある場合、失われた質量はエネルギーや粒子として反応中に解放される。したがってこれを利用することも可能である。この反応の観点から、物質の共振は長い時間継続することが適しており、その影響範囲は原子核から遠くまで広がり、加算した電磁放射線量子の密度は実施不可能になるようなレベルまで高くなることはない。
荷電粒子が周囲を回る物質においては、クーロンの力は Feshback, R-matrix theory / shape resonance と Gailitis extensions 1963で知られているような共振を引き起こしうる。Gailitis の共振では特に長時間の継続について述べられている。
【００１８】
2 反応物周辺の物質について
反応物の傍には、反応物が定置するような形の物質を配置することが理想である。この周辺物質は小さな粒子のサイズの、ナノ物質が有用である。反応の観点から言えば、反応物の共振振動の範囲の波長内か十分なエネルギーを受け取ることが可能な反応物内で、電磁放射線の量子を受け取ることができる形状の反応物が適している。反応中に比較的動かず、充填・維持可能な物質が周辺の物質には有用である。特に共振振動中に豊富な電磁放射線の実際の反応が起こる直前の場合、もしくは熱移動や放射圧（パンデロモーティブ力）で放射量子を吸収する物質の場合、素早く別の場所へ移動することになる。エンベロープの形では、キャビティ内の定在波を持つのにふさわしいサイズのキャビティの形が、反応物に対して適切な振動数で反応するのに有用である。周辺を回る物質の粒子のキャビティの開放端の頂部形状については、キャビティ内の定在波における共振状態の維持と強化のためのより大きな領域で、電磁放射線の量子を収集して濃縮できるものが有用である。とくに好ましいのは、キャビティからの定在波が逃げるのを防ぐような解放口の形状になっているものである。周辺の物質については電気陰性の物質がキャビティ内に設置され、物質の反応に必要な分極化を促し、反応自身に必要な電子を供給したり消滅させたりするもので、反応を特定の方向に制御できるもので、反応物の第一もしくは第二反応に利用できるものが有用である。反応環境における自由電子の総和は 1 / 1H (p, e + ve) 1 / 2D, 1 / 1H (p, ve) 1 / 2D反応で見られるような潜在的な経路に影響を与える。自由電子の総和を制御することにより、併発反応経路を望ましい方向に方向付けることができる。
機能エンティティの視点からは、定在波の波形振動数を持つナノグレードの周辺物質が有用である。これによりオリジナルの反応物の反応生成物は共振するキャビティの形状を通り抜け、3番目の生成物への反応を行うことになる。異なる振動数になる周辺の物質は相互に混ざり合うか、反応物コンテナ内の透過性を持つリザーバーの形状をとる。反応物の総計は調整可能であり、それゆえに反応の総計に影響を与えることができる。ガス状のものはガス圧を調整すれば良い。しかしながら良いバランスを追求すると、反応物全体は高いレベルで維持しなくてはならなくなり、周辺物質のキャビティの大部分は反応と充填のために反応物全体を必要とするようになり、エネルギーを送る電磁放射線が失われることになる。
仮に、反応物において電磁放射線による振幅が性質上物理的に転移する場合、摩擦が高いレベルで喪失することで物質全体の密度がより高くなり、反応の劣化を減少させることになる。実験では、ガス圧を増減させて反応物の反応を増加・促進させることは、物理学の転移振動理論と矛盾する（WO2013076378で記述される静電転移。ゆえに本発明の対象外である）。反応物のガス圧を増加させると、周辺物質のキャビティの充填により力が増大し、電磁放射線エネルギーを受け取る物質は物理的に受け取る位置で好ましい形で濃縮され、反応に必要な高いエネルギーレベルと生成物のさらなる反応を得ることになる。別の方法では、反応が生じた後、圧力は反応物が反応性元素内で再充填される時間に関連することになる。本請求は標準化された電磁放射線の合計により実験的に決定されるものであり、反応の速度の促進においても温度を一定に保つための機能を持つ十分な薄さを持つレイヤーを使用したナノ物質のレイヤーにおいて行うものである。この環境では、反応率の割合はいて血の限度内での反応物のガス圧に依存し、その後追加のガス圧は実質的にもはや反応を促進することはなくなる。このやり方では、電磁放射線をほとんど使用しないことから、エネルギー効率が最高に良いものになりうる。当然のことながら、エネルギー効率の良い周辺物質はエネルギーを電磁放射線から吸収したり熱に変えたりしないため、優れた電導性と反射面から、受容体やキャビティ配向として働くことはない。
周辺物質のパウダー状の粒子は、表面のレイヤーから電磁放射線を散乱させる点にメリットがあり、より深い反応を生成することが可能になる。
ナノクラスの周辺物質は、磁場と考えることが可能である。磁場は一定でもあり、可変でもある。可変磁場は熱ナノ物質を利用できる。分極化した反応物は磁場に向かい、電磁放射線の量子の相互作用により増強・弱化し、反応の発生率に影響を与えることになる。
この方法の周辺物質への適用は、表面積が豊富になるというメリットがある。例えば、ナノクラスの粒子で構成されており、表面形状とキャビティは理想的な放射振動数を実現できる。
現在理想的な生成方法がなく、より望ましい形状の生成に既知の手法を使用することになる。例えば光半導体部品は、幅広い表面を占めているが、振動発生器の直径や長さをカバーするには十分なナノスケールの物質を利用する手法としては十分であり、表面材料の参加や減少期間を含む最もエネルギー効率の良い形のためにベストではないがベターな手法を利用できる。この場合、新たに生じる形状に対しては機能しないが、小さな領域では機能し、おおきな表面積の形状では共振器ユニットの効果的な形をカバーする量がいくらでも確保できるため、周辺物質を利用することが可能である。量は質をカバーできる。微細なパウダー状の周辺物質のデメリットとしては、熱伝導が悪く、溶解するまで長い時間が必要な固体があり、微細な粒子は健康を害しやすく、そのため本発明で記述する、より優れた機能周辺物質の調製は部分的には独創性があるとは言えない可能性がある。統一の手順で長時間行なった場合、周辺物質は機械的・科学的特性を失う間も反応に関与しないため有益である。たとえば反応により変化しないことで知られるニッケル同位体62は、周辺物質に適している。他方、ある現象が有益である場合、つまり価値の高い物質の代わりにより価値の低い周辺物質や反応生成物を反応時に生成する場合、利用中に変化する周辺物質の利用が有益である。そうした周辺物質は、例えば鉄の同位体のように、反応によりニッケル同位体62になりうる。適した周辺物質には少なくとも鉄元素族、磁性物があり、さらにパラジウム、金、銀などのレアメタルを含みうる。これにより受け取りたい放射線の振動数に適した表面の作成をすべての物質で可能になり、反応物質が定置しうるだけの、また必要に応じで分極化しうるだけの、強度のあるエネルギー効率の高い定在波を生成できる。もちろん、別の物質を混在させてより良い結果を出すことも可能である。ナノスケールの粒子は、より大きなサイズでエネルギー効率の悪い器具をつかうためこの方法では必要ない。
本発明で記述するように、希望通りの振動数の定常波系を生成するための適切なキャビティを持つナノ微粒子の表面構造で生成されうる。
【００１９】
このプレート状の構造についてはより深い研究、もしくは電気エネルギーを生成するた
めの反応物質から生成された電荷粒子を利用した器具に関わるものである。
【００２０】
平面構造上のキャビティは所望の方向に方向付けることができ、それゆえ電荷粒子のような反応生成物をより効果的に利用することが可能である。必要な中空構造は、例えば気体や液体のエッチングや、周辺物質構造の周辺面への変更や、酸化もしくは還元や、ガス状の物質の濃縮により表面もしくは物質全体に渡って同一もしくは別の物質の生成する方法や、もしくは液体の反応や、電流を使用するかどうかは定か手はないが、結晶化により生成することが可能である。前述の手法はすべて放射線感受性物質を利用するものであり、いくつかの段階の露光マスクを利用する。生成手法は、上で述べた技術の基盤となる材料のいくつかを削減したり減らすことを含み、個体を気化することより強い電磁放射線もしくは電流パルスを機械的に生成するものである。そこではビームの経路は、いわゆる露光マスクや光学レンズや、制御線と呼ばれるものを含み、電界や磁界を含む製造の段階で製造に影響を与えるものを含むものである。上述の製造手法を組み合わせることにより、物質を必要な形態の表面やキャビティに利用することができ、また分極化による物質の生成や、電界を生成するためのより大きなサイズの構造を利用することもできる。周辺物質のキャビティは電磁放射線のフィルタリング構造の形状を取っており、そのため反応に有害な振動数が反応環境の外部で濾過される。もしくはエネルギーがより適した波長になればベストである。定在波形と呼ばれるものは共振振動数の狭い振動数の範囲でのみ効果的に機能する。この振動数は、問題となっている反応物の構造や、未知の電磁放射線の伝播速度に影響を与える。この現象はエネルギー効率の良い反応環境で利用でき、反応物を周辺物質上に豊富に満たせば反応環境は振動数の範囲に達するため、定在波のエネルギーとしての電磁放射線を受け取ることに利用できる。空のキャビティの振動数が利用可能な振動数の範囲外の場合、電磁放射線のエネルギーを放出することはなく、それを他の反応に使用することになる。
【００２１】
周辺環境の顕微鏡的な現象は、ピコの第二クラスとしてより大きな時間のスケールで見ることができる。共振キャビティが反応物で満たされる時、キャビティの共振振動数が変化する。 仮に電磁放射線がキャビティの振動数の性質を方向づける場合、定在波はキャビティ内で形作られることになる。その場合非常に大きなエネルギーが定在波に蓄積されることになる。キャビティ内の反応物は中性で分極化されていない。そのため一般的には電磁放射線の影響を受けない。しかしアルカリ金属のようなイオン化した物質がキャビティ内に存在する場合、分極化に要因となりうる。この現象はFeshbach または Gailitisの共振状態として知られており、本発明でも電荷したキャリアの動作で記述する。共振はクーロン力により発生し、電荷キャリアを動かす。反応物ないの毛細管現象では、物理的な動作は簡単には生じるものではない。もちろんその現象を除外して考えることも可能であるし、動作が十分な場合は共振状態がより発生することになる。それにより、非常多くの物質の単一の共振粒子が電磁放射線エネルギーを受け取り始める。幅広い領域からの定常波の短絡吸収と呼ばれるものを実行する。速度は光の速度である。小さな粒子の共振状態として、またクーロン場に影響を及ぼす原子の力として、非常に大きなエネルギーが生成される。粒子対も発生しうる。密度の濃い物質内では、内部で磁場を生成することにより、電荷キャリアを獲得しうる。十分な領域を持つ振動において一時的ながらも最適な場である。そこで必要十分なエネルギーが定在波として蓄積されうるが、不要な反応により不必要エネルギーの浪費を防ぐには十分である。変動周波数の利点は蓄積された電磁放射線量により決定されるべきである。周辺物質が散逸のレベルまで達するのが早ければ早いほど、変動振動数の速度も早くなる。磁場の大きさはそれに適するサイズである必要があり、個々の、もしくはわずかな電荷メーカーのみが浮動する。したがってあまりに多くの物質の部分が電荷されると振動共振にならなくなる。どのケースでもエネルギーの降下点の作成が過度に多数となる。したがって各エネルギーレベルが必要なレベルまで高まらなくなる。反応は鈍るか、停止し、電磁放射線のエネルギーは失われて熱として散逸する。電荷キャリアの総数も例えば、特定の電気的に陰性または陽性の物質の数を制御することにより、それに合わせて変化させる。磁場はより小さな原子の粒子の挙動に影響を及ぼすため、磁場の影響が反応の流れや反応供給を方向付けることになる。
磁場の変化により電荷キャリアが動く。物質の単位を振動に変えることが可能になる。このことによりこのトリガーで定常波に蓄積されたエネルギーが解放される。ゆえに、反応物の磁場は、反応物の反応時間に対して反応するエネルギーのレベルに影響を与えうる。つまり、潜在的なエネルギーの反応経路の制御方法として機能しうる。停止状態に反応を制御することも可能である。反応の制御は反応の供給にも影響を与える。たとえば電荷粒子の制御が考えられる。
【００２２】
ここでの必須の反応は、原子核同士の結合である。核や、粒子や放射遷移を原子核に分割する。原子核を準安定の状態にする。外国では準安定原子核と呼ばれ、文字であらわすと質量数の横に「m」をつける。また「スピン番号」と呼ばれる原子名に変更する。したがって物質の特性をフェルミオンからボゾンなどに変える。「必要な反応」は、科学的に周知の電子殻における変化や、比較的低いエネルギーの電磁量子を指すものでもない。本発明で記載する方法により生成されたとしてもである。現在の科学の領域では、手に入る資料や時間が制限されているためか、関連文献を見つけることはできなかった。しかし発見しうる。見つかった文献では「必須の反応」を生成することはできないことが分かった。また原子核に関連する非常に多くの文献を検討にいれている。そのうちのいくつかは、本発明の特徴を掛け合わせているとしても、現在まで工業上利用されていないという点は明記しておく必要がある。そうでない場合もいかなる反応の現象も記述されていない。本発明の手法または物質の変化は、高エネルギーや粒子の放出を生成し、兵器もしくはその一部として使用しうる。
物理学上光の逃避として知られているが、電磁放射線の高エネルギーの量子、主にγ線、が原子核に変化を起こす。電磁放射線に必要なエネルギーのレベルは少なくとも数メガ電子ボルトで、それが原子のレベルに変化を起こす。物理学上「対生成」と呼ばれる現象で、単一の電子と陽電子のペアから生成され、最低でも1022000evの量子エネルギーが必要である。本発明は、電磁放射線エネルギーの原子核への遷移が、0.00000124-12,4ev電磁放射線という非常に低いエネルギーでも生成しうる方法について、物理学上類似もしくは未知の手法を記述するものである。これは非常に多くに小さなエネルギー粒子を、非常に短い時間で原子核の領域に送り込む手法である。量子のエネルギーは蓄積され、核のプロセスは蓄積されたエネルギーのレベルで発生する。
【００２３】
非常に短期間でエネルギーを解放できる形の効果的な定在波の形状は、望ましい波長と対応する共振を有する定常波の管状の空間内の共振チェンバーを結合することで生成できる。例えば共振チェンバーのマイクロ波は波長の約8分の1である (1 / 4pi)。共振チェンバーの振動は磁場により方向付けることが可能である。
【００２４】
周辺物質の反応は以下のように特徴付けることができる。
過度に短い波長 -過度に小さい、もしくは正確すぎる振動の構造であり、エネルギーを蓄積するには不十分であるもの。過度に大きい波長- 形状が過度に大きく、各量子エネルギーが低く、サイズが大きいため、振動の間、量子がエネルギーの散逸以前に物質に吸収しきれず、これは問題であるが、一時的に分極化するもの。したがって、 0ev から 500evで使用される電磁放射線のエネルギーであっても、50 から 500evの領域では非常に微細な構造であり、既知の物質の生成に必要な形状になり得ず、定常波のエネルギーを蓄積するには不十分であり、原子レベルの反応を起こす量を蓄積するのはおそらく不可能である。さらに、問題の領域の化学変化は学問上すでに周知である。仮に研究により500ev以下の放射元素が124-500evの範囲の電磁放射線の原子を変更する技術があることが分かった場合、この範囲は本発明の対象外とし、さらに十分なネエルギーを獲得すrためには、12.4 から 124 evのエネルギーの範囲は除外され、6.2 から 12.4evの範囲は本発明の範囲に入りうる。0-500ev, 0-124ev, 0-12.4ev, 0-6evおよび仮に0evの電磁放射線が必要なエネルギーを運ぶことができない場合、もしくは必要な構造が治らない場合、0evは例えば 1メーター以下の効果的な波長のクラスで、上述のエネルギーの範囲の構造における0,00000124evに代えることになる。また水素イオンは0.75-4evの範囲で電磁放射線を吸収する。本発明は比較的低い力の放射元素でも瞬間的な力で核レベルの反応を起こしうるという事実により構築されている。非常に高出力のレーザーのソースを使った場合、実験の失敗から数十年かけて実現に努力を重ねてきているものの、高性能の1TWパルスレーザ手法は融合反応を受けやすいため、非常に高出力のレーザーのソースは本発明から除外し、1GW以下のレーザーを使用する。
【００２５】
光の周辺のナノ物質ープラズモトロニクス物質
波長が3-0.1umのアンビエントライト領域まで減少すると、形状を残したままの定在波は、科学的にプラスモトロニクス（plasmothronics）と呼ばれる手法により、非常に小さなナノ物質になりうる。この手法は電磁放射線が導体と誘電体の表面の間を通過し、速度が減少するとともに非常に大きく縮む現象を利用するものである。このケースでは、縮んだ定在波の周辺物質はかなり短い2-10の波長になり、共振チェンバーはさらにそれよりも縮み、最大で波長の100分の1までになるため、表面積あたりに占める割合が高くなる。ナノスケールには制限もあり、角が尖っていると現象をうまく発生させることが難しくなるため、定在波を持つキャビティ形状は管状に限定されることになる。また、振動チェンバーに送られるエネルギーに影響を与える衝突角度により、最適化されたエネルギーが吸収されてしまうため、湾曲率にも気を配る必要がある。共振チェンバーはエキシトンとして知られている現象であり、これは電子雲または正孔がチェンバーの表面の振動数で循環するものである。一般的には発振回路としてのオプティカルキャパシタコイルと呼ばれたり比較されたりするが、従来の大きなサイズのLC回路には見られなかった量子レベルの特性がある。仮にこのタイプの共振チェンバーに十分な相互作用が発生した場合、部分的に解放されてネットワークのような構造が現れ、相互に同じ段階になり、また体積辺りの高いエネルギー密度を持つようになる。そのエキシトンチェンバーは磁場に反応しやすく、電子の回転に影響を受けやすい。磁場の影響を受けるとチェンバーは光子のエネルギーを排出してそのエネルギーを電磁放射線として解放しうる。定在波の波動を持つ管状の物体は両端が可能な限り少ない損失で放射線を反射するため有益である。その形は先細りしている筒状のものであり、つまり開放端がわずかに婉曲していて箱形端が円形のものである。両端での損失は絶縁体を使用することによっても減少させることが可能である。体積あたりのエネルギーを保存量は、真空よりも高い誘電率で満たすことにより増加可能であり、ガス圧も増加させることが可能である。エキシトン型の振動は物質の振動数の特性によってきまる。  例えば、ニッケルの場合は光と同じ630nmの振動数である（赤色光などいくつかの光源は450nmの振動数を示すが、ニッケルはおおよそ望ましい数になる）。ニッケルの振動数曲線は幅広く、おおよそ630nmの振動スパイクである。
【００２６】
この実施形態においては、振動数の特性の幅広さは外部の最適な帯域外でもエネルギーの無駄が減るため有益である。例えば活発化させた放射線は波長上正確である必要はない。特徴的な振動数のピークのいくつかは、単一の振動エネルギーを2倍にすることが可能である。外部からエネルギーを生成することで反応を発生させるチェンバーを形成できる。進行中の反応は少なくとも反応を送るために必要なエネルギーの一部を生成することができる。チェンバー内ではエネルギーが外部の電磁放射線から供給され、最適なものは特定の振動数の領域に近くなる。例えばニッケル赤色光(nickel red light)は効果的である。定在波チェンバーやナノスケールのケースでは、表面波の管状のチェンバーは外部に向かって100-200 nmで開放されており、これは電磁放射線が効果的に表面波（表面プラズモンポラリトン）を形成するために効果的であることが実験上も理論上も証明されている。波長を4*π（およそ7.98)またはその倍数(630nm放射線でおよそ50nmの1/4π)で割る1/4アンテナ理論によれば、最適な開放のサイズは波長の機能により定まることになる。先行実験の調査においてはニッケルでサイズの実験をしたものが見当たらなかったことから、4/4の波長のアンテナサイズでも十分うまく行ったという研究結果よりも、さらによいと考えられる開口部の1/4アンテナで実施したい。理論的には4/4が最も効率的であるという資産がある。球形状の振動チェンバーの形状は実験で研究され理論的に計算されたものである。本発明の主題となるニッケルの生成処理方法においては、管もしくは管状の構造が最適である。球場の振動チェンバー形状であるというだけでなく、直径1-2nmの管は、少なくとも表面を計算するには効果的である。
光が表面波の光に変化すると、波長と電波率が非常に悪くなり、同じ量のエネルギーを獲得するために必要な量は数十倍あるいはそれ以上減少する。そのため低い振動数での前述の構造も同じ割合で縮む。効率的な振動チェンバーの直径は数ナノメートルになる。チェンバーはその性質上同一の振動ステージとボーズ粒子と同期し、それらを凝縮した形状になりうることすらある。その結果、超流動や、あるケースでは超伝導の特性を持つに至る。私的には本発明を実施するために不可欠な要素だとは考えていないが、特定の高エネルギー状態を生成するための唯一の方法であり、星(stars)間のコミュニケーション、またはエネルギーを放出することにより対応する物質を構造体に吸収する、高エネルギーのガンマ線メッセージのモジュールの解読において不可欠な、干渉性の高エネルギーガンマ線の生成にとって不可欠である。高度な文明のコミュニケーションにおいて最も明白である場合のガンマ線の伝送は、原始的なテクノロジーでは受信することはできず、本発明で生成される物質でのみガンマ線のエネルギーの受信が可能になる。これはモジュレーションと言い換えることもできる。この発明の機能が利用可能になった場合にのみ、目にする事実である。10年程度で恒星間ガンマ線ラジオアマチュアのグループに参加できるようになるのは明白である。この宇宙においてこの高エネルギーガンマをハイジャックするのは非常に知的に準備された十分な長さを持つ管状の超伝導エキシトンポラリトンナノ物質で、かつそれが正しい放射線の方向に正確に向けられる以外には不可能である。使用済みのモジュレーションやポラリゼーション、または管の通り道に刻まれた情報を収集することは可能である。知的な生命体の完璧な武器はコミュニケーションである。おそらく、量子の現象として、メッセージの回線が開くと送信側でも直ちに通知され、対の2番目の半分を利用することでリアルタイムでコミュニケーションの状態を変更できるかもしれないし、受信側が形状を決めるかもしれず、その場合数百年以上は古いであろう送信側の頭脳が、その形状により変化し、星々についてリアルタイムで語り合えるかもしれない。
【００２７】
放射原子からナノ物質までの光子と、光の表面波は、螺旋状になったコーンパスに沿って開口部が広がっているチェンバーから生成され、仮にエネルギーがチェンバー壁のエキシトン振動チェンバーの振動数に近い場合、そのエネルギーが振動エネルギーに完全に吸収されるまでエキシトンキャビティとピンポン（pingpong)をすることになる。光子は50万の0.78Mevトリガリングのために100％効率的に生成される必要がある。
【００２８】
同じように、ビルトインのナノスケースのガンマレーザーは光学顕微鏡的な小さな機械加工が可能な非常にパワフルで正確な手法である。小さなスペースで物質を取り除いたりつなぎ合わせたりできるため、ナノロボットにとっては非常に優れたツールである。
【００２９】
この手法の最大の力はボリュームユニットにある。融合力は物質の温暖化や拡散による物質の変化などにより制限される。場合によってはバックウォールの形状に小さな開放口を持ち、異なる圧力により反応物質を運ぶことが可能である。アパーチャはわずかに未反応の（真空中で）蓄積されたトリガーエネルギーの結果で形成されうる。エネルギーショットがバックウォールの形状に触れると穴があく。
【００３０】
意図通りのマトリックスの生成プロセスは、穏やかなエネルギーレベルを形成するために、反応物質を除いた真空の段階を含む可能性がある。このエネルギーレベルは、バックウォールとして解放されたレーザーのようなX線ガンマであり、開放口を開き、チェンバー内の物質の代謝を改善するものである。特に、仮に表面がプレート状で、プレートの背後にガス性物質の圧力がある場合、それによりミクロの穴を開けることが可能であり、その穴は効率的な形でビームとそれを通す穴になるため、不要な穴というわけではない。この方法であれば現象の証明は容易である。本発明によれば、低出力のレーザー手法の形成および操作により、本発明の規模の恩恵を受け、バックウォールに穴を開けることが可能になる。プレートを真空状に保ち、適切な電磁放射を行うことにより、プレート上のレーザー手法を操作でき穴を開けることができる。仮に穴がプレート物質を通じてガス圧力をチェンバーに送る場合、ガス漏れを測定できるためこの現象を証明することができる。金属を刻むことは融合に必要とされるエネルギーよりはるかに低いレベルで可能であるはずである。ランナーを残して気化した物質はナノレーザーチェンバーの操作に干渉することはないはずである。
次に、ニッケルの実施形態の特性と生成について簡単に述べる。ニッケルは、ミクロパウダー10umで粒状化する。微結晶のニッケルプレートまたはヤーンもまた使用できる。ニッケルベースの大きい粒を使うと、良い結果が生じないか結果が一定しなくなる。ニッケルの表面に利用するには、(3)4-5umの深さの細かい酸化ニッケルを、空気中で250度で2時間加熱するか、800度で5分加熱する。その後250度で2-3時間加熱させると、水素ガスとして還元され、直径50-200 nmのキャビティが酸化ニッケルの表面に形成される。その形状は初期部分はほんのわずかに抑えられ、円形の底の部分を形成する。500度以下の場合反応が遅く不完全になるため、酸化ニッケルのすべてが還元されるわけではない。そこでその後800度以上、できれば1000度で、還元の媒体として水素を利用しつつ、適切な圧力に注意しつつ還元を継続する。圧力は形状のサイズに影響を与える。800度以上の場合、酸化層の端から微細な構造のキャビティとスポンジ形状の構造を含むニッケルの層が形成される。例えば小さな、およそ1-15nmの中空構造が、最初の還元段階で大きなキャビティ周辺に共振チェンバーとして形成される。
【００３１】
別の実施方法としては、直径100-200nm、長さは例えば10umで、できるだけ直線の繊維を使える。材質は例えばソルゲル法で利用するようなマグネシウムベースのセラミック絶縁ウールが考えられる。繊維は、例えばボールミルの粉砕酸化物のように、注意深くコーティングしたグリーンニッケル酸化物である。これは溶媒と混ぜ合わされ、繊維を溶媒酸化物に浸すことで色をつける。こうすると乾いたときに酸化物のない例えば100nmの領域に少なくとも一つが形成され、長いウールの繊維上に押し付けられて移動し、長い繊維が微量の酸化物を除去できるようにする。その後当該繊維は水素ガス内で約800度で還元され、ニッケルレイヤーの存在しない繊維物質上には約100-200nmの穴が形成され、ニッケルにキャビティのような構造が生成される。
【００３２】
オパール（鉱石）では、周囲をクリスタル状のミクロスフィアで囲み、ある種の手法のように動作するような穴を開けることは可能であろうが、その器となるものは電導性であり特性を低下させるものではないことが必要である。粒の大きさは鉱石の種類によるが、0.76-23nmの範囲になる。
【００３３】
適した振動チェンバーは、毛細管の力により液体下で相互に接着した状態の数ナノメートルのミクロスフィアで生成できる。繊維をミクロスフィアに加えることもできる。磁場や電界は繊維を直立に保持することができ、ニッケルその他の適した金属を端部を電解的に充填することができる。ミクロスフィアは何もない空間よりも誘電性に優れており、繊維中で中空を生成できるだけの強い放電を生成でき、もしくは科学的にエッチングまたは繊維を利用せずに粒子ビームやレーザーで適した振動チェンバーマトリックスに穴を生成することが可能である。
【００３４】
理論 / ナノサイエンス物質構造の知識レベルとナノスケール物質で生じる現象の説明
ニッケル
ニッケルのプレートには直径100-200 nmのキャビティがありそれがプレート上の光を吸収し、表面プラズモンポレーションと呼ばれる現象を生成することが知られている。例えば、電磁放射線の表面波である。仮にキャビティの深さが波長よりもずっと深い場合、表面波は表面のキャビティ内にある螺旋状の線に沿って回転をはじめ、反射により変化し、キャビティの深さによって決まる波長に伴う定在波のような形状を形成する。もっともここでも振動数の影響を受けることに注意が必要である。
小さな丸い形のキャビティが表面に空いている平面の金属プレートを使った技術としても知られている。キャビティの直径は例えば使用する波長の1/10で、赤色光(red light)がプレートの端を通過し光の表面波に変化し、表面波がプレート状で増加し、衝突し、キャビティ相互に干渉するようになる。キャビティに吸収されたエネルギーと振動数の変化はすべてのキャビティで特性となっている振動数と同様になり（損失は最小限とする）、エネルギーがすべてのキャビティに吸収される。
プレートは青色光で払われ、振動が乱れるとともに、すべてのキャビティが単一の光子を同時に放出する。同様にまた光子だけでなく電子でも活発化する。
【００３５】
これは磁場の影響による技術としても知られており、例えば水晶中の同様の振動現象においては、2つのエキシトンのエネルギーが高い振動数のエキシトンとして集積されることで、2倍の振動数で元の光子の源を刺激する放射を行う表面光子現象としても知られている。比較的穏やかなエキシトンの磁場の効果は、磁力による振動エネルギーの増加として知られている。
【００３６】
さらに、この技術は2Dの平面状に低出力のプラズモンレーザーを出力する実験でもおなじみである。プラズモンポレーションシステムは室温でボーズアインシュタイン凝縮も確認できる。これらの既知の現象により、本発明で述べるナノ物質内で何が起こっているのかを説明することが可能である。本発明は、小さな振動チェンバー構造で取り囲んだ長い管状のものを使用し、そのサイズの大きさゆえに数十万電子ボルトのエネルギーを振動チェンバー内に蓄積することが可能である。各振動チェンバーに蓄積するエネルギーは大きく、物理的に小さいサイズのチェンバーは大きなユニットよりもエネルギー効率的に適しているから、振動チェンバーの物理的なサイズが小さいことは不可欠であるが、ボーズアインシュタイン凝縮もまた容易に形成できる点に利点がある。
【００３７】
通常、還元には限界があり、振動が発生しなくなるほか、エネルギーを運ぶ光の表面波がエネルギーの送達によるエキシトン振動による相互干渉が確認できなくなる。単一のエキシトンのエネルギーは形状の持つ電気容量から計算できる。エキシトンに付随する分子内のエネルギーは4evと決められ、「エキシトンキャビティ」は、「巨大な振動力」をもつとも言われる。ニッケルでの測定では5.9evのエネルギーが確認されている。研究では、使用される振動チェンバーのサイズは一般的に200 - 600nmの範囲であり、おそらくは製造関係の問題から、100倍小さいサイズのチェンバーを使った研究は発表されていない。
【００３８】
より大きな200nmでの研究ではボーズアインシュタイン凝縮を確認できている。
より小さなものであれば、より効率的であることは明らかである。BSE凝縮は磁場の影響を受け易く、同時に放出してしまうことが知られている。例えば、管状のチェンバーで周囲を小さなエキシトンの振動形状で取り囲んだ、非常に効率的で非常に短いパルスのレーザー手法では依然として振動エネルギーの「ブルーシフト」特性が見られるし、また例えば放射された量子の量子エネルギーを、波長が放射によるエネルギーの波長よりも短い電磁放射線のレベルまで引き上げることができる。波長はガンマ波のレベルまで減少する可能性があり、それにより数十万電子ボルトの量子エネルギーを有することになり、少なくとも手法のパルスは極めて短いものとなり、パルスエネルギーは数十万電子ボルトに達する。ミクロレーザーのような状態でエネルギーを解放することは、管状の短い波長の電磁放射線の単一の量子がトリガーになる可能性があり、2倍の振動数またはよりエネルギーの高い光子の量子（ブルーライト、UV放射線など）は、エネルギーの蓄積が解放されてハミが強化されると、実質的にエキシトンを蓄積した振動数と相殺される。蓄積されたBSE凝縮状態はほぼ同時に解放され、トリガーまたは解放される波のエネルギーは数十万から数百万電子ボルトまで増加する。私は放電エネルギーのレベルの最大値を決めることはできないが、ボーズアインシュタイン凝縮には限度がある一方で、エキシトンは手法の操作上ボーズ状態になる必要はないため、管状の形状の物理的なサイズが実際の限度になるか、光の表面波や光子を生成する開口部のサイズで限度が設定されることになろう。光の波長のエネルギーの送達のおよそ 1 / 6から1 / 3であろう。開口部の最大値は管状の最大直径によるものであり、表面が占める領域により蓄積できる量が決定される。他方、直径と開口部に加えて、ほかには制限はないものの、光の表面波は表面に沿って進み、構造はかなり大きなものに拡大する可能性がある。長さは例に挙げた最大のもの(10um)よりもかなり大きくなる可能性がある。また、これらの光子に対応する開口部の数にも制限はなく、管状のほとんどどこにでも設置することができ、また一つ以上の光子が素早く管状の中に入り、エネルギーを素早く増加させることができるため、正しい比率とスペースを整えることは有益である。磁気トリガーのみが使用され、反応物質が他の開口部から交換される場合は管状の両端は短くても良い。したがって管状の直径はおよそ波長の1/3以上に大きくなり、直径を大きくすると高エネルギーを利用する場合に有益である。
エキシトン間の相互作用によりエネルギーをいくらか移動させることができ、他のキャビティを通じて接続されているキャビティ形状または光子で相互作用できる形状であれば、妨げのない管状の周辺でエネルギーを移動させることができる。管状は他の類似の管状と相互に干渉しあいながら周囲をおおうこともできるし、エネルギーを同時に解放させるトリガーや、光の速度を遅らせることにも利用できる。
ポンデロモーティブ力は毛管力とともにチューブの端部の凹部に反応性材料を押し付け、これによりレーザーが非常に強力になり、短い電磁放射線パルスがヒットして物質の核反応を生成しうる。かりに開口部が端にある場合、生成されたレーザーのパルスは他のどこでも使用できる。仮にエネルギーパルスが粒子対の生成に必要なエネルギー量を超える場合で、仮に形状が長い間もつ物質を生成できるより重い粒子が生成するエネルギーの2000倍を生成できるものであれば、1Mevが電子の陽電子ペアが生成される。
【００３９】
したがって、前述の手法を用いることにより、周囲の温度で量子エネルギーを増大させることが可能になる電磁放射線を利用する手法を作成することができる。例えば、可視光の領域ではより高エネルギーの電磁放射線や永久材料(permanent material)ですら究極的には生成可能である。
【００４０】
管状内部のキャビティの振動は管状の表面波を通過する光の表面波に反応し、表面波のエネルギーは振動形状に伝わる。
【００４１】
エキシトンの振動が様々な方法で活発化することはよく知られている。原子反応による電磁放射線（ガンマ線）はエキシトンを調整しすぐに拡散してしまう、という現象はこの既知の事実と未知の事実の境界線にある。放射線シールドの必要性は避けられ、反応に必要なエキシトンエネルギーはその前の反応から生じたガンマ線から獲得される。この動きはよく知られている原子反応において、放射線が奇妙にかけることがあるという現象をよく説明できる。上記のような環境では、ナノ粒子をベースにした放射線シールドを新しく導入した場合、物質内に本発明のような多数の管状の振動チェンバーが含まれ、エネルギーが振動チェンバーに奪われることで管状の中でガンマ線が失われ、振動が熱に変わり、従来の放射シールドに対する薄い膜となる。
この管状のタイプは効率的で放射強度が十分に大きく、蓄積されたエネルギーは別の物質に変化する。仮に管状のエネルギーが低い場合は蓄積されたエネルギーは、どこかでレーザー放射線で使用されたとしても、解放されてしまう。ここではベースエネルギーや放射線の真空状態での効果について覚えておく必要がある。つまり、空のチェンバーに十分なエネルギーが供給されると、プロトンの量子の波長に合った適切なサイズのチェンバーと粒子が生成される。仮に反粒子に対応する隣接するチェンバーが存在する場合、その両方のチェンバーに同じ源からエネルギーが供給される。粒子を生成されるのだから、それらも発生しているはずである。
反応が残されたとしても、光速で動く電荷粒子は、エネルギーを管状のチェンバーを通ってエキシトン振動まで伝えることができることから、ガンマ線は、アルファおよびベータ線も同様に、エネルギーを伝送する唯一の反応生成物ではなくなる。当然、チェンバー同士が隣接して接続されている場合、エネルギーはエキシトンチェンバーから同じレベルで伝送される。
エキシトンの振動モードの相互作用は表面波と量子エネルギーの合計の間を通る。小さなエキシトン振動形状を作成して、エネルギーを再蓄積してまた別の小さな振動形状に伝えるという方法で、エキシトンのエネルギーを増加させて電磁放射線の表面波に影響を与える構造の構築は可能である。電磁放射線の長波はエキシトンの振動チェンバーが小さすぎると相互作用しなくなるが、エキシトンの蓄積されたエネルギーは表面波を構築することができ、それにより次の小さなエキシトンに影響を与えることになる。エキシトンエネルギーは部分毎に分割することもでき、別の方向に向けるために利用することも可能である。それは漏斗のような形のエキシトン振動チェンバーであり、そのサイズは直径が小さくなるのに合うように小さいサイズになっており、低い振動数の電磁放射線を高い振動数に変えることも、その逆も可能である。漏斗の形状には不整合な表面波が誤ったレイヤーに進まないようにするためのフィルターを設けても良いし、使用する物質はレイヤーごとに変わり、特定の振動数で実質的にロスの少ない物質を選択することが可能である。この手法は物理学の法則とは適合しない部分があるが、エキシトンポレーションシステムの中で振動数を倍加させたり半減する方法として知られており、ここで記載するような装置を作成することも可能である。エネルギーは消滅せずそれ以上のものでもない。磁場は上記の装置によりインパクトが加わる。
このような手法を使えば、可視光領域でThz領域が見えるようになる「暗視ゴーグル」を作成できる。用途は当然極めて多く、赤外線を可視化するビーチゴーグルや、最低でもビデオカメラの性能を判定するための場所を売り場に作れるであろう。
【００４２】
非選択的方法によって安全な周囲物質を作成する際に、周辺物質は無数の異なる振動数のエキシトンを含むことや、熱による変形を考慮に入れる必要があり、エキシトンの振動数は物質の加熱の影響を受け、所定の温度下で異なる振動数が混ざり合うことになる。電磁放射線パルスはこの温度や波長で多くの反応を引き起こし、熱や放射線によって局部が破壊される一方残りは変化しないという現象を引き起こしてしまう。この現象は放射線の様々な波長や温度で繰り返し発生し、反応率が負の係数の周辺物質を獲得することで、混合物質のより正確な特性通りに活動する周辺物質を生成することができる。
【００４３】
圧力
磁場の並列
【００４４】
3 電磁放射線を放射する放射元素
【００４５】
反応の生成または連鎖反応を惹起させるためには、その反応やナノ物質に適した振動数の範囲に電磁放射線を送り、反応物質の周囲に十分に強い構造を構築し、定在波を収集してその中にエネルギーを蓄積させるか、ナノ物質のエキシトンを蓄積することが望ましい。文献によれば、水素分子の振動数はおよそ100Thzであり、スペクトル内の赤外線スペクトルに存在する。ベースとなる振動のマルチプレックスは例えば550-800nmの範囲で水素にも有用な手法である。700度で反応を始めたという報告も公開されているが、この温度下では、物質が550-800nmまで上昇することにより量子の力の最大値が放出される。放射線と振動数を持つ電磁放射線がどれだけ伝送されるかは本体の温度次第である。仮に熱した本体から100Tzのエネルギーをできるだけ効率的に生成しようとすると、温度はおよそ2,100,000度(2.1百万度）に達する。当然、熱した部分を冷やさないようにエネルギー効率の良い方法で行う必要がある。2.1百万度下ではおよそ100Thzの振動数でたくさんの放射線が発生する。200Thzのエネルギー効率のよい熱を持った本体は4,150,000度(4.15百万度）になる。したがって本発明で公開する手法に利用するには非常に効率的な方法ではあるが、狭いスペクトルのハニを生成するにはエネルギー効率が悪い。熱せられた本体により伝送される量子エネルギーの振動数の範囲も本体の温度に依存する。よりエネルギー効率の良い方法としては蛍光もしくは光学半導体で生成した波長を用いる方法がある。当然、各反応物質はそれぞれ振動数を有しており、放射元素の振動数はエネルギー効率のよい手法に一致させる必要がある。原子の反応の発生が疑われる既知のシステムにおいては熱したミクロ粒子を使用し、ミクロ粒子は同時に放射元素を形成し、熱せられた反応物質は放射元素のように働き、反応物質のコンテナやミクロ粒子は反応に必要となる波長を伝送する。発熱体として働くニッケル線に必要な定在波の構造を組み込んだ実施形態もある。この現象の性質や原因についてはこの手法で記載されているような公表されている説明はどこにも見当たらない。既知の反応環境では動作している状態で電磁放射線を生成し、その中の伝達元素は変化する物質の反応の結果として熱と反応し、反応した結果としての、ほとんどの場合は熱か熱を生成する放射線エネルギーと積極的に強く結合する。既知のシステムでは反応により物質が加熱し、それによりさらに電磁放射線が放出されて反応が加速する。この結果非常にトリッキーな反応が生じ、未制御の加熱により制御から離れようとして反応に必要なミクロ構造が破壊されることがしばしばある。未制御状態は反応物質の蓄積により大きなユニットサイズになることを大きく妨げ、さらに原子レベルで発生する未制御状態の変化は健康に対して非常に大きなリスクがある。そこで反応をいくらか冷却した環境が有益である。物質の耐久性を考慮して、実施温度は800度以下が良く、仮に500度以下であれば、例えば100Thzやその倍の200Thzの物質で放射される放射線の合計量は低いままであり、制御しやすい。当然、この手法では反応物質内の物質の形状や寸法の利用を試みるべきであり、反応の周辺温度の放射スペクトラムの最高値以外の共振動数を利用するべきであり、さらに最も良いのは、形状を変化���せて環境に対する危険性を発生させることなく反応を止める周辺物質の利用が最適であり、これは物質が加熱された時にスペクトルのピークの小さい方に位置するものであり、負温度の係数が形成されることからこの手法にはその内部に制限がある。当然ながら、好ましい温度計数は反応により発熱するのか熱消費するのかにより変わる。さらに興味深いのは、20Thzの領域の電磁放射線を収集する働きをする周辺物質の生成が可能なことである。放射線により収集することで非常に大きな量の惑星の周辺温度を生成することができ、副作用としてエネルギーを消費する原子レベルの反応から、適した振動を見つけることができる。低い温度のエネルギー環境から物質を生成することは可能である。環境に存在する熱を消費するのである。これは現在の物理学上は不可能であるが、将来仮に現在の発明の領域で、本手法により迂回が可能であることが実験上明らかになるかもしれない。エネルギーレベル1Mevで陽電子と+の電子対の生成が可能であるべきであり、その分離や収集は本発明を用いれば、現在の技術上でも可能なはずである。より長い凝縮物質を生成できる現在の物理学上よく知られた反応から、高エネルギー爆発を生成することが可能である。反物質の熱を捨てる機能は環境を冷却するために使用できる。例えば温度の高い惑星を探索する探索ロボットの冷却などである。
【００４６】
当然のことながら反応物質の周辺物質は伝道性に優れている必要があり、超伝導体により作られ、より大きな粒子を生成するために大きな定在波のエネルギーの蓄積を失わないような環境を作ることが必要である。上限は、人がつくりうる最も効率の良い粒子加速器よりも大きなものになる。超伝導物質や定在波のような細かい粒で損失を少なくしつつ大きな粒子を生成する方法では、電磁放射線を低い量子エネルギーの電磁放射線の源や、好ましい振動数の反応や、もしくは反応を制御することで磁場や電界に送ることになる。ナノ構造は無駄の少ない電気・電磁振動回路には不可欠で、振動エネルギーは磁場・電界もしくは電磁放射線により、短時間で原子反応を生成する各原子もしくは真空の部品により制御される。振動回路の一部では、振動回路を通過したエネルギーを高エネルギーに凝縮する絞り込みやステンシルを含みうる。
狭窄部は、反射により電磁放射線をゆっくりと曲げることにより、電界・磁場、電磁放射線、粒子線などの物質により生成可能である。これは定在波エネルギーを最大化させるために有益である。エネルギーは大きなものになりうるため、不安定な真空と呼ばれる領域が生まれ、明らかにそこから粒子対が生成される。エネルギーの物質への変化は考えられるが、仮にその場合、宇宙空間に重力の力で移動したことになり、大きなエネルギーの移動は、重力により生成された結果を大きくするはずであり、極端に言えばエネルギーが十分であれば宇宙全体でこの手法を実施できることになる。そうすれば宇宙の膨張を止めることができることになる。特にニュートリノエネルギーや暗黒物質を使った手法が利用できる。もちろん人類の可能性はこの分野では極めて限定的であるが、これは宇宙の膨張が宇宙の泡構造制約を受けた光の速度の問題であるからであり、全質量中僅か5%しか説明されていない。宇宙時代の到来を考慮すれば、これは生命の種が宇宙全体にわたり多様な形で散布されているように見える。この中で我々は泡の一部であり、時折接触ができるが、我々の泡は、何もない、冷たい、すべての弱いエネルギーが落ち込む無限の空間に吹き飛ばされてしまう。我々には知識と知性以外に破壊に対抗するものはなく、時間は我々とは反対の立場にあり、破壊的な短命の愚かなものはすぐに潰えてしまう。生命は情報処理アルゴリズムであり、愚かさが永久に破壊するようなことがなければ、必然的に知性を生み出し続けるものである。あなたが存在しているのは生命の連鎖が破壊されていないからであり、あなたの後の世代も破壊されないようにしなければならない。知性は偉大な魔法の力なのである。
【００４７】
当然、本手法の実施はよりエネルギー効率が高く、より特定した波長が生成され、無駄な生成はできるだけ少なくし、生成した電磁放射線は反応物質にできるだけ効率的に供給されるものである。
【００４８】
電磁放射線の生成。電磁放射線は従来発熱体による放射線の放射をベースにした機器により生成されてきた。この放射線は幅広いスペクトルと最大の量子のエネルギーをもち、最も高い放射線の力の波長の範囲は既知の方程式と放射係数と発熱体の温度で決まる。
【００４９】
この手法に最も適切な物質であり、同時にこの宇宙で最も豊富な物質は非常にシンプルな元素である。最もシンプルな水素同位体のもっとも好ましい振動数はおよそ100Thzで、これは電磁放射線が赤外域に位置する側にあたる。この放射振動の生成は、本体の温度が2百万度から2.2百万度の範囲で最も効率よく生成される。この振動は E = f * hの公式により各量子のエネルギーに変換される。fは振動数、hは定数であり、およそ0.0000000000000414ev / s、つまり100Thzの電磁放射線で、およそ 0.414ev の1量子エネルギーと0.0000014mの波長である。本手法では、物質の振動経路が比較的狭く、エネルギー効率が悪い。そこで、大きなスペクトル領域に伝送される放射元素はエネルギー効率が悪いものの、本手法のシンプルな方法であれば利用可能である。
熱や熱放射線などの反応物質からの生成物は、放射元素に吸収されると、発熱体がより電磁放射線を放出することになり、伝送される放射元素の熱は、放射電力が強くなるため、より強力な領域に放射スペクトルをさらにシフトさせことになる。
放射性元素は、反応を制御するために反応生成物の影響から分離される必要がある。
放射元素のタイプは波長の送信先により制限される。例えば光学半導体や、マグネトロン型の源や、エキシトン状態が解除された化学的な分子や、芸術の分野でよく知られている酸化チタン - 炭化物二酸化ケイ素などである。
放射元素にエネルギーを供給することは、放射線や、電流や、振動数の高い摩擦を含む摩擦や、化学反応や、熱のベースになる。楕円形のリアクターは、例えば太陽光の収集に利用できるし、前述で焦点を当てたポジションに位置するナノ物質にそれを届け、電磁放射線を伝送させることも可能である。洞窟は冬の寒気から守ることができ、他の天体からの大気や放射線からも守ることができる。スペースステーションでも動作させることが可能である。
【００５０】
4 リアクター
放射元素に供給するエネルギーは、エネルギーの効率性から波長の領域でもっともロスが少ない物質であるべきである。さまざまな方向に放射元素を放出する電磁光子は反応物質の周辺物質に向けることができ、周囲のコンテナが必要であれば反射もしくは折りたみ構造を利用できる。伝送経路を伝って放射元素から電磁放射線を伝送する構造は、不要な振動数を除去したり、フィルタを減らしたり、蛍光をより有益な振動に変換したりできるほか、不要な振動を放射元素に反射して戻すことも可能である。戻した場合は熱になり、不要な放射線の振動が放射元素のエネルギーに戻ることになる。当然、電磁放射線の経路に反応する反応物質の浸透性は反応における有益な放射線の最小限の損失となる。
この手法のシンプルな現象としては、楕円形の管のリフレクタを焦点となる点に設置することで放射元素により放射される放射線を楕円形の鏡の中心に配置することができる。複数の楕円形のリフレクタを使用する場合は、放射線に反応する物質を利用する。鏡や、レンズや、波長や、複数の折りたたみを利用するシステムと言ったより複雑な集中システムもこの手法で利用できる。反応を制御するために、反応物質が制御可能な状態にない場合、例えばサーマルマスにより物質が放射線の経路上に位置する場合、 物質を放射線の経路に設置することで浸透や反射や減衰により制御することが可能であり、これにより電磁放射線により反応物質にエネルギーの伝送を制御することが可能である。
【００５１】
5.  物質の反応のための十分な量のエネルギー
いくつかの低エネルギーは共振時間中に短時間で量子化する。しかも正しい振動数にである。また、周辺物質のナノ物質形状は軽い表面波を通して反応中のプラズモンやエキシトン形状に必要なエネルギーを蓄積し、反応物質のコヒーレントパルスとしてトリガーになる。離れた視点から見ると、反応物質の特定の短時間でエネルギーが蓄積されて解放されるため、この過程は同様に見える。
【００５２】
6.本手法の使用について
例えば、本手法はこの宇宙で最も豊富に存在し、かつシンプルな元素である水素をやや重いジューテリアルに変化させるために利用することができる。さらにそれをより重いヘリウムに変化させたり、鉄などの重いアイソトープを使って水素やジューテリアルを反応させ、より価値の高いニッケルや熱エネルギーを獲得することができる。リチウムや、マグネシウムなど連鎖反応が長く続く物質や、鉛ビスマスのように思い元素が分解され、例えば周辺物質の電磁放射線内で貴金属になる。この過程において放射線がリアクタータンクの外部で物質に吸収されると、しばしば直接または間接的に大きな量の熱エネルギーが生成される。熱エネルギーは例えば熱エネルギープラントや熱を利用した発電所や、工業用の動力源などに利用できるため、現行の化石燃料をベースとした燃料の調達や、輸送や、大気汚染や、廃棄物処理や、核燃料生産や、廃棄燃料問題などでは非常に大きなコストの削減になるため、工業上の価値も高い。本発明の手法を用いれば、例えば、陽子とリチウム7の間で原子の反応させて高い運動反応速度とともにヘリウムイオンを生成でき、蓄積した粒子として電界を制動し、運動エネルギーを高電圧の電荷として収集し、電気自動車や、工場や、送電網に、熱エネルギー機器や複雑な構造の制約を受けることなく送ることができる。これらの実施例は一例に過ぎず、本発明の利用方法は熱や、電気や、必要な元素が不足しているテクノロジーの様々な分野で活用できる。
さらに、工場用のプラントや発電所などでは、既存の化石や核燃料に比べて運搬が簡素化され、物質の量も削減することができる。しかしながら、それほど健康に害のない放射線を生成する核の連鎖反応は本過程でも利用が可能であり、十分なサイズの放射線シールドを使って安全に利用できる。放射線シールドの物質はこの手法で説明したように、数多くのエキシトン振動チェンバーを用意してガンバ放射線を吸収させ、従来の放射線シールドに比べて効率的な方法で作成することが可能である。
本プロセスにおいて、熱エネルギーや熱電発電機や電界内の電荷粒子の制動を利用した電気エネルギーを利用することにより、現在の手法では到達し得なかったレベルに到達することが可能になる。例えば、小さな燃料で数年間連続運行が可能な船舶や航空機の作成が可能になる。燃料の補給が難しい場合、例えば宇宙空間では現在は不可能な速度でこれまで到達できなかった場所に到達できるようになる。したがって、本手法を利用した火力発電所は現在の技術に比べて飛躍的な向上が望める。例えば現在のようにガスタービンの中で化石燃料を使って燃やす方法を、本プロセスと関連する熱を生成する吸着剤に代えることで、燃料コストも質量も数千倍は効率がよくなる。当然、より効率良く、利用されていないタービン型の火力発電をベースにした設計は容易であるが、混合ガスをタービンで利用するように設計されていることから、温度やモル比が正確にパラメーターに一致せず、良いものとは言えない。仮にこの種のガスタービンが発電機に接続され、それがさらに電力網に接続されている場合、現在の化石燃料の価格を考慮に入れると、ガスタービンはエネルギーの生成で太刀打ちできなくなり、仮にタービンの燃料のコストが1000分の1に下落すれば、利益が出るレベルであろう。また例えば超臨界の二酸化炭素などで閉回路装置の作成にも有益である。これにより閉鎖された空間で高い変換効率を獲得でき、物理的にもコンパクトになる。
【００５３】
7 本手法を連続して発生させ続けるための手法
自然状態で変化が可能な物質は別の物質に変化して、コンテナ内で原子の反応が物質の投与よりも長く続く場合は、より大きな物質や周辺物質を格納できるコンテナに変更する。コンテナを動かして変更することは装置によっては難しいが、コンテナ同士をつなぎ合わせて適切にコンテナの周辺物質を移動させる方法で問題を解決できる。この方法は仮に周辺物質の利用が必要な場合に、コンテナ同士を接続させて物質を移動するようにする配置に有益である。もし必要があれば、コンテナを別の多くのコンテナに好きなように接続して、物質を移動させることも可能である。コンテナは別のいくつかのコンテナ内に設置することも可能であり、コンテナ同士は任意に接続され、物質や熱や電気や粒子を移動させる。そのコンテナは4番目のコンテナ内に設置することも、その他のコンテナ内に設置することも可能である。
周辺のコンテナは数えきれず、そのうちの一つは反応から発生する放射線や粒子から守るために最も必要なものである。エネルギーは放射元素に供給され、コンテナは電気ワイヤーやパイプを浸透させることが可能である。
【００５４】
8 制御システム
シンプルなシステムでは放射元素によって送られる力を調整することによって可能であるが、必要な場合には異なる振動数の放射線の力を制御する方法も可能である。リアクターのタンクを通る磁場は、制御操作により調整することも可能であり、例えば磁場の変動する振動数を調整する方法がある。また物質の量や種類を変更することでも制御可能であり、例えばガス圧を調整したり、冷却や加熱により温度を制御することも可能である。制御パラメーターは放射線を吸収する反応コンテナの外部の物質として利用可能である。電荷放射線を受け取る構造とリアクターコンテナ感には電位差が発生する。
【００５５】
背景：長年の間、融合反応は低温で発生すると報告されてきた。21世紀になっていくつかの特許は比較的低温状態でのリチウムと電気陰性のアルカリやアルカリ土類金属との融合反応を除外してきた。水素同位体とやや重い同位体（Ni,Pd)も同様である。最も著名なのはAndrea Ross E-Cat reactor（アンドレアロスのE-catリアクター）である。この発明では同位体の変化が観察され、ガンマ線、アルファ線、ベータ線、中性子線から構成されていた。放射線も特定のE-Cat環境で発見されている。そのほかにもE-Cat環境を使った様々ものがある。最も一般的なものは、水素化リチウムアルミニウム（LiAlH)燃料と細かいニッケル粒を組み合わせたものから構成され、実際の熱生成段階前にリアクターで前処理もしくは処理されたものを使用している。典型的なリアクターは発熱抵抗線を周囲に巻いた耐熱管（アルミニウム、ムライト、スチール）で構成されている。燃料線(fuel dose)が管内部に設置されており、抵抗線の電流により直接加熱される。時折ガス状の物質がリアクターから追加・除去される。これは既知の形態であり、冷却されたリアクターに含まれる燃料が発熱体を解放することなく交換されることになる。典型的にはリアクターの使用は200度から300度の温度で1時間から数時間リアクターチェンバーを動かす段階を含む。その後温度は700度以上に上昇し、物質の耐久度によりさらに1200度か、わずかにその温度をうわ丸温度まで上昇させる。よく利用されるカンタル(Kanthal)を利用した抵抗線はおよそ1400度ですぐに壊れてしまい、リアクターの運用に支障を起こす。一つ以上の発熱体をリアクター管の周囲に設置して、リアクターを制御することで熱エネルギーを生成する実施方法もよく知られている。また、電流を発熱体として利用する方法も様々な実施方法がある。
【００５６】
また事象の説明を試みる理論も存在している。最も包括的な理論は"The Nature of Chemonuclear Transition, Hideetsugu Ikegami 2012"（Hidetsugu Ikegami  化学原子炉の変化の性質 2012）である。この発表は、本質的に核反応のギブスエネルギーレベルと反応のエネルギーレベルや同位体の方向に依拠しているものである。この発表では量子レベルの反応での手法を説明することはできない。そこでCNの理論を利用する。反応について理論化したCNの発表があり、事象が量子物理学により扱われている。例えば、"Second Orde Stark-Effect Induced Gailitis Resonances in e + ps and p + 7Li" や"Chi Yu Hu and Zoltan Papp"などがある。この発表では電磁放射によって生成されたエネルギーをベースにして、融合反応を引き起こすことができる、長期間継続する幅広い領域の原子や分子の振動の量子ベースの基準を提供するものである。Gailitis 共振（Gailitis resonance）をベースにして発表されたシュミレーションやエネルギーレベルではわずかな反応しか計算されていない。したがって、仮に必要なデータソースが利用可能であれば、他の反応に利用できる情報が十分含まれている。本発明に照らしてみると、化学に対する貢献はあるものの、CN理論は部分的に誤っている。
【００５７】
一般的に利用可能な光のような電磁放射線のような、低エネルギーレベル電磁放射線の単一の量子は、クーロンの電気力を超えるエネルギーレベルを物質内に獲得することができ、原子核の融合を触発し、核反応が必要な場合に別の原子レベルの反応を引き起こすことができるため、本発明にとって必須である。仮に吸収可能な電磁放射線の量子が原子や分子のレベルで長時間にわたる振動を引き起こし、次の量子が振動の範囲に到達する前に振動が失われない場合、これらの振動は振動内のエネルギーが一定量に達するまで蓄積され続け、融合や原子レベルの反応に必要なエネルギーレベルを超えることになる。
【００５８】
また、上記で述べた手法に有益な放射線の量子により発生する現象もある。原子核周辺の物理学では、電磁放射線の「対生成」と呼ばれ、放射エネルギーが粒子と運動エネルギーになる現象である。発表では、仮に十分な短時間で量子が到着する場合、一つ以上の量子エネルギーが加算されることが示唆されているが、仮にこれが既知のものであるとしても、この現象から核反応を生成する装置についてはどこにも見当たらない。
したがって、希望通りの反応を起こすためには十分短い間隔で量子を物質に吸収することであり、この発表では十分な放射線圧と呼ばれているものである。本発明はラジエーター（発熱機）と呼ばれる電磁放射線を放出する物質や構造と、前述の放射量子を受け取る物質から構築されている。本発明を利用する利点は、ラジエーターにより生成された放射線が可能な限り効率的に物質、例えば収束反射構造やレンズのような折りたたみ構造の物質に、電磁放射線を送ることができる点にある。量子を受け取る環境では、放射粒子を希望通りの物質に直接伝送して強化するための顕微鏡的な構造を利用しうる。顕微鏡的な構造では、希望通りの放射線を効率的に受け取れるように形成することができ、様々なレベルの放射線にも対応でき、反応現象や関連する様々な物質を利用する際にも利点がある。受け取る側の周辺物質は、送られてくる量子の放射線を入ってくる方向と逆に送るために、散逸させたり、反射させたり、通過させるように成形することができ、反応を周辺物質の表面の層からより深い場所で発生させることが可能になる。
物質におくる放射線の量子は、今後これをラジエーターと呼ぶが、反射や、散逸により生成した放射線を反応を起こしたい物質に向けることができるような形状を作成することが可能である。ラジエーターのうちいくつかは、より高い放射線圧を生成することで別の種類の放射線を生成したり、反応の割合や速度を制御したり、反応場所を制御するために利用することができる。放射線の周囲に物質や反応にふさわしくないものを放射線の振動数中に吸収する量子ビームの経路が考えられる。必要であれば、別の放射線に変えたり、別のより好ましい反応に変えたり、そのふさわしくない物質を放射線から除去することも可能である。経路内の物質は希望する放射線のパターンを通過したり、フィルタリングしたり変更することができ、不要な放射線を反射することにより戻すこともできる。さらに、電磁放射線以外の別の放射線を、浸透させたり変換させたり止める目的でビームの経路を物質上に設置することも可能である。また例えば、放射線に関連する環境や反応物質に耐えたり、他の物質や媒体と混ざらないようにしたり、できるだけ物質を空間にいきわたるようにするための方法などが考えられる。
さらに、量子ビームの経路上に設置した物質は、反応物質から生じた別の種類の放射線と反応し、別の物質を形成したり、送る側と受け取る側の物質間に電位を形成する（アルファ・ベータ）。もちろんこの電位を本体外で利用するためには電気伝導体が必要である。反応物質から生じた放射線を吸収する物質は、反応物質の裏側に設置することもでき、また必要に応じて一つまたはそれ以上の層に分離することもでき、その場合一つの層からの放射線を別の層で利用することもできる。さらに、物質の層やチャネルは、成分の外部でも利用でき、物質やエネルギーの伝送を制御することができる。反応や、物質や、熱や、電流や、放射線を吸収したり、変化させることに関連する物質を除去したり加えたりすることで、プロセスを中断することなくできるだけ長く継続させることが可能である。
量子放射を反射させセンタリングさせる構造は形成可能であり、小さなセンタリング構造を有することで反応物質の比較的小さな点にターゲットとなる量子ビームを供給することが可能になる。このような設計の利点は、特に反応物質によって生成された放射線がビームの経路を通じて物質内で利用される場合や、反応物質が量子ビームに対して透過性を持たないか非常に弱い透過性を持つ場合に、量子ビームに対して透過性の高い物質内で隙間を作ることが不可能であり、ビームの方向に通過させることができるため、透過性の乏しい物質によって量子放射線を遮ることもできるし、高い放射線の領域にセンタリングすることができる点にある。入ってくる光の方向の物質もまた、遮る物質上に拡張し、アパーチュアにできる限り効率的に集めた放射線を送るように形成させることが可能である。この場合、センタリングや、反射や、散逸させるための機能毎の調整は不可欠ではなく、量子ビームを制御するために最適な構造を成形することが可能である。
周辺物質のラジエーターや反応物質およびそれ以外の必要な物質の層を備えた周辺物質は使用される量子の放射線の振動数において高い反射率をもつ物質を生成するのに有益である。
【００５９】
リフレクターの主な形状は楕円形が良い。もちろんその他の形でも放射線を収集・濃縮は可能である。ラジエーターの楕円形の形状と別の焦点を持つ物質は別々の焦点を持つ。楕円形の形状では、焦点の周辺に多くの反応物質を含む循環面を持ち、焦点周辺に複数のラジエーターも有する。平面の断面図で示す通り、立体図でもリフレクターの部分や、ラジエーターや、周辺物質や、その他の必要な物質が原理的には管状や、テープ状や、プレート状に自然に形成される線形となり、物質もしくはパイプを含むこともある。さらに、仮に量子の放射線が楕円形の管状のものよりも効率的に焦点が当てられる場合、その楕円形の部分は反応物質の焦点周囲を回転して、リフレクターの出力と最初と最後が一致するようになり、円形の放射の部分が周辺物質に凝縮され、放射線が放出される。さらに、その円形の放射部分により形成された平面は反応物質を通過する直線の周囲を回ることができ、適切な角度に捻ることができる複数の円形のラジエーターを利用することができる。各円形のリフレクターで放射線を反応物質がある焦点にセンタリングすることが可能である。またさらに、各円形のラジエーターは任意の放射線伝送点に分割することができ、形成した複数の放射線伝送点は直線の周囲を円形に回転することにより、反応物質の点を通ってまっすぐに引き出すことができる。これによりラジエーターから周辺物質に対して放射された放射線を濃縮するリフレクターを形成することが可能である。当然、反応物質の近くの重なり合うリフレクターの部分は、構造化されることはない。
放射線を放出する元素は異なるものでもよく、それぞれが好ましい放射線の振動数に最適化されるため、共に使用することも、別々使用することも可能である。仮にリフレクターの部分が伝導性を持つ物質で生成され、周辺物質がリフレクターに吸収される電荷放射線（アルファ・ベータ）を伝送する場合、周辺物質とリフレクター間の電磁的な電位を形成・生成し、かつ蓄積された電荷放射線が伝導性のリフレクターの構造に達する場所で電圧が制限内にあることを確かめるという方法で、リフレクターを蓄積した放射線を遮断するために利用することもできる。この回路の電圧は再利用可能である。この電導性の物質はリフレクターの内側または外側に設置でき、希望する量子放射線をできる限り通すことができるため有益である。
リフレクターの部分では、ガンマ線のような比較的高エネルギーの非電荷エネルギーに浸透する物質から形成するのが有益である。リフレクター外部ではガンマ線やX線を多量に吸収する物質を設置し、それが断熱することで熱機関から形成された物質や、化学反応を温度的に促進させることで生じた熱を、直接熱として、もしくは温めるための消費用の熱として利用することが可能である。反応物質周辺の物質は熱エネルギーを前述の利用方法に利用することができる。ガンマ線を吸収する層は、有害な放射線から環境を保護する働きがある。もちろん、有害な放射線から環境をまもるために別の層を追加することもできるだけでなく、核燃料の運用や使用、また移動したい部分を分離したり、対応する器具に戻すこともできる。別の物質から放射線や熱を物質から送るためのギャップで層を作ることもできる。
【００６０】
この機器は反応の状態を計測するために必要であるだけでなく、物質やエネルギー流をコントロールしたり、反応の状態を予測してデータに基づいて計算するために必要でもある。反応物質に関しては反応物質の反応を加速させたり遅らせるために、反応物質から電荷放射線を方向付けるために磁場を利用することができる。磁場は固形の磁石や電磁石から作ることができ、磁場の強さや方向性は電流の流れや磁石の向きをけることで変えることができる。さらに、反応物質を通して磁場を伝送するために必要な物質がある。レスポンシブな電磁放射線物質は磁場と同時に伝送され、エネルギーを送ったり、物質やエネルギーレベルを計測することができる。磁石や電界は物質をその場に留めたり別の場所に送るために利用できる。また、高速移動する電荷粒子を電磁放射線に転換させることにも利用可能である。
【００６１】
前述の物質の層を変化させて元素を別の元素に変化させることより生じた融合反応は、低い価値の元素を大きな価値のあるものに変化させたり、そのような元素を作成したり、反応からのエネルギーを分裂させ、ウランやトリウムや鉛やビスマスやその他の重い元素をパラジウムや金に変える。形成によりエネルギーや軽い同位体を重い同位体に変化させたり、不要な同位体を形成したり、エネルギーを消費することもある。
【００６２】
さらに、この技術を利用することにより、化石燃料の使用量や従来の原子力は著しく減少するだけでなく、エネルギーの価格が大きく減少させることができる。従来化石燃料や原子力を利用してきた空や陸や海や海上や宇宙でこの技術を利用することが可能である。
【００６３】
さらに、本形態のエネルギーを利用することにより、信頼性が高く、価格や安く、小さくて使いやすいユニットを使えるようになり、電力や熱利用の寡占状態の打破に繋がるだけでなく、税金の関係から非常に大規模に熱やエネルギーの生産を分散して実施できるようになり、上記または別の原子力も小さなユニットであちこちで生産できるようになる。原子炉やブロック（融合）原子力発電所である（最大100kw)。エネルギーの価格が減少することでキャッシュフローも小さいものとなるが、前述の方法による小さなユニットとバイオマス処理を組み合わせて原材料を確保することはより重要であり、またその装置を動かすためにエネルギーの消費者にバイオマスを集めてもらい、将来的にカーボンファイバーやフェノール樹脂など大きなユニットで炭素をベースにしたものを生成することも重要である。
さらに、融合炉が実用的でない場合や、ロケットのように高圧ガスが必要な場合の燃料としても利用できる。
【００６４】
この手法のデモンストレーションとしての簡単なリアクターの解説
【００６５】
1gの細かく砕かれたニッケル粉末を大気中で約200℃で数時間酸化して表面層を酸化させる。その後粉末を水素ガス流中で数時間還元すると、表面に約200-400nmのキャビティやチャネルが生成される。その後、粉末の温度を1000℃に上昇させると、還元反応が非常に迅速に発生し、前述のチャネルに約10nmのサイズの亀裂が生じ、これが操作の制限するものとしてチャネルを調整する可能性がある。ニッケル粉末は非酸化条件下で水素流で冷却させることができる。
その後、非酸化及び乾燥条件下で0.1gの水素化リチウムアルミニウムをニッケル粉末に加え、広範囲のスペクトル領域において比較的良好な電磁波透過性を有する石英ガラスで製造した管に混ぜて設置する。反応管の端には水素圧を供給する管が接続され、別の端には真空ポンプおよび圧力制御弁が接続される。
反応管はラックで支えられ、その周りを薄いアルミニウムシートの楕円形のリフレクター囲み、それにより楕円形になる。反応管は楕円形のリフレクタの焦点に設置される。2番目の焦点にはラジエーターの管を設置し、この例で言えばハロゲンランプ管を使用し、コントローラーを通じて電流を接続する。熱電対を反応管に取り付け、管の外表面の温度を観察する。光を制限しつつ熱電対電圧を観察し、制御装置から放射管に電力を供給して反応管を約200℃の状態に約4時間維持する。リリーフバルブが機能している場合は、反応管の内圧をメモリで約2-10まであげることができる。その後反応管の温度を約500℃に上昇させ、自然状態で光子エネルギを増大させるよりも大きな電気エネルギーを放射元素に供給することにより、水素化アルミニウムリチウムをリチウム金属に分解して蒸発させてニッケル粒にする。大量の放射スペクトラムが100Thz程度の振動するを持つため、放射管の放射ワイヤーの温度は2.1百万度が望ましい。なぜなら大量の放射スペクトラムがおよそ100Thzの振動数となり、キャビティ内の水素分子の放射量子と同程度の放射線の長さの4分の1の構造がアンテナとして機能し、200-400nmのニッケル粒の表面の形状に有益だからである。水素分子はリチウムメタル効果によってイオン化または二重結合され、その放射量子を受け取るようになる。放射量子はガリティス共振（Gailitis resonances)に似た振動もしくは道の共振を引き起こし、放射量子のエネルギーを数百万の量子エネルギーに加えて水素分子や原子の融合を引き起こす。少なくともX線を見つけることができるだけでなく、温められた反応物質をリアクタ内で見つけることができる。小さな部分がアルミニウムのリアクターに到達し、電圧差として測定可能な少量のベータ放射線を透過している可能性が高い。
試験用のリアクターでは反応菅から任意の距離にコンダクターを撒くことができ、別の流れを利用して反応の影響を計測することも可能である。
こうした実施方法は反応による熱によって熱した元素を破壊するためのE-catの実施方法のような繊細のものではない。小さな質量の放射元素は既知の空間の質量と比較して反応温度を素早く制御しやすい。既知の携帯で使用される温度はおよそ1200Cで、予定している波長のほんのわずかな距離にしか届かない。それだけでなく既知の形状での熱元素は反応物質と結合する。従ってより直接的に反応物質に熱を伝送する。長時間での実験では温度は数百度が好ましい。さらに既知の実施形態では、加熱装置と反応物質との間の熱の伝送は、正の温度係数となる。その場合、反応は時に制御不能になる傾向がある。反応物質の周囲の物質が溶融し、反応が停止または低下するまで加熱する。熱元素の熱の増加はスペクトルをより好ましい方向に放出し、反応と熱生成を加速させる。
本発明では、放射元素と反応物質との間の熱伝達は、ほぼ完全に防止される。したがって、既知の解決方法のように反応物質の熱が増加しても放射元素と結びつくわけではない。本発明では放射元素は、例えば放射量子をより効率的に生成する反応に資する温度において考慮に入れうるものである。したがってCOP係数として知られるように、より良いエネルギー効率を獲得できる。また、本発明では、発光体により、放射スペクトルよりもエネルギー効率の高い波長を生成する放射元素を生成することも可能である。異なる波長で様々な放射元素を使用することも可能であり、そのばあい各元素は各領域で可能な限り効率的に機能することになる。すでに知られている反応の一例は、1 / 1H（p、e + ve）Dが約100Thzの振動範囲、すなわち約1.4umの赤外線周波数範囲を有すると主張される。発光体から送られたエネルギーがこのエネルギー領域に達した時、発光体の温度はおよそ2.1百万度になる。もちろん、既知の実施形態での1200度の温度でもこの波長で量子放射を伝送するが、エネルギー効率が悪く、100Thzの放射線の割合的に上昇する温度がわずかであり、さらに温度上昇に伴う反応速度の増加の危険性は相当なものである。実用的な実験においてはかなり大量の反応物質が融解を引き起こしている。ニッケル粒のような反応物質周辺の物質は顕微鏡的なキャビティや侵食を引き起こすものとして知られている。
【００６６】
本発明の実施にあたっては、任意の反応の振動範囲を受け取ることができ、キャビティ内で反応物質に導入されるだけのキャビティのサイズであることが不可欠である。反応物質の同位体相互の効率的な振動数の範囲は膨大であり、本発明では100Thzやマイクロフォームに限定するものではなく、別の振動数にも利用でき、別のサイズのキャビティを有する反応物質にも利用できる。典型的な1/4波長アンテナは、必ずしも量子放射を受信する唯一の有効な形態ではないことに注意を払う必要がある。電磁放射線を受け取るアンテナの他の生成方法は、その技術分野で知られており、量子放射線エネルギーに反応する物質を方向付けるよい効果を持つアンテナもある。中性の水素分子は最初にわずかに極性化される必要があり、これは電気陰性のアルカリや、アルカリ土壌金属などの反応物質の周辺の物質の影響により発生する可能性がある。極性化していない分子や原子は量子放射線を受け取ることはできない。陽子ー陽子の融合はガリティスの共振動の公表時点では知られておらず、公表されている情報網ないが、可能である。それとは対照的に、本発明で明らかにしている温度の調整に関する物理学の情報については非常に豊富である。現在、公表されている振動数は陽子リチウム振動として知られているが、この公表されている情報には陽子ーリチウム物質の周辺物質の構造的なサイズについては考慮されていないし、それゆえに任意の量子放射線の振動に関連してなぜサイズが重要なのかについても触れられてはいない。その他の融合の可能性やガリティス振動については現在刊行物などで発表されていない。
【００６７】
本発明で述べたように、反応物質の周囲の物質のサイズや形状のパラメータは、表面形態が入ってくる量子ビームを受けて反応物質に送ることができるように、必要とされる量子放射の波長に適合させる必要がある。仮に典型的な事例として反応物質が極性化していない場合、極性化に必要な物質が必要である。これにより反応物質の原子や分子が電磁放射線の量子を受け取れるようになる。本発明ではこれを量子放射と呼ぶ。また入射する量子放射の量は十分高い量が必要であり、これにより潜在的に量しかされうる数百万が粒子衝突時に一度に反応物質の単一の粒子に加えられ、粒子が消費する体積の大きな球状領域では30年間継続するとされる。したがって、周囲物質の形態は、必ずしも本発明で述べたニッケルを有する必要はなく、任意の量子の振動を受け取れるキャビティや表面の輪郭を形成できる他の物質でも可能であり、その場合反応物質は極性化を促す物資を必要とする。したがって、周囲の材料は、チタン、鉄、パラジウム、ならびに将来の技術や科学や知識によって形成されるなんらかの顕微鏡的な形状から生成される物質でも可能である。融合や融合反応に混ざらない物質か、一時的にエネルギーや粒子に保管されたり、使用された反応物質のエネルギーや粒子を戻す物質を周辺物質に利用するのが有益である。既知の例としてはマス指数62のニッケル同位体である。反応物質の周囲物質が、鉄の同位体中で反応物質の反応によって変化することが知られているように、ニッケル同位体62も徐々に変化するため有益である。低い品質の周辺物質は、キログラムあたりの価格がかなり高価であったり、経済的な理由で価値の高いような高い品質の周辺物質の反応のために準備しておくことができるが、物質や周辺物質の反応そのものは最適なものとは言えない。高いエネルギー効率性と高いエネルギーレベルを達成するためには、超伝導の物質から周辺物質を生成するのがよいと考えられる。
【００６８】
本発明に記載の装置や方法は、物質を第2の同位体の物質に変換するために幅広く使用することができる。量子放射やその制御、受信、散逸を行う反応物質周辺の顕微鏡的な物質は価値の低い物質のそばに設置することができ、反応物質からの放射線（アルファ、ベータ、中性子）は変化可能な物質中で任意の同位体に変化させることができる。変化させるものは別の物質で囲むこともでき、また通常の方法と現在考えられる従来の手法により効果を変化させることも可能である。例えば、ウラン同位体238のように変化する電磁陰性またはイオン化を引き起こす物質に中性子が入り込み反応物質が激しい反応を生じた場合、Pd、Auなどの貴金属同位体などに対してU238が核分裂反応を引きおこす。変化により通常の分裂反応よりも多くの物質が生成される。中性子は変化する物質の連鎖反応を継続するために利用できる。物質を変化させる以外に、中性子を抑制したり吸収物質を使用することで反応を調整することができる。
【００６９】
変化する物質は、表面が量子放射線を効率的に受け取れる形状の周辺物質内に設置することも可能である。ポラリゼーションにはそのための物質を必要とする。そのような重い同位体を変化させるためには、現在固定燃料として知られているU235, U232, Pt239,などの貴金属から核分裂の様々な携帯を生成することができるが、最先端の技術で既に知られている多くの重い同位体は、例えばビスマス鉛があるが、核分裂の連鎖反応を継続させることができない。仮に記載した装置が機能しないことが判明した場合、その装置は展示品として使用することができ、従って、工業的に利用することができる。
【００７０】
（発明の要約）
以下に記述するように、2番目の原子反応で物質を反応させることにより、コンテナ内で原子反応を生み出す方法で、およびその変換、熱、粒子、ニュートリノや電磁放射線が反応生成物として解放されるもの。本手法では、原子反応により電磁放射線を500電子ボルト以下のエネルギーに転換するために不可欠の放射元素を含むものである。本手法では、コンテナ(13)にある反応生成物の放射元素(12)に対するターゲティングは、コンテナと放射元素を分離することで制御するものである。
原子反応を生成する別の方法では、マイクロ構造(5)の保管形状(7)を用いたコヒーレント電磁放射線のパルスを使用して原子反応に必要なエネルギーレベルを獲得することが可能である。前述の方法では、変化する物質には電磁放射線を受け取るための形状を備えている。変化する物質に隣接する物質の寸法や形状は、物質の共振における電磁放射線の定在波をフィルタリング、制御、蓄積し、極性化状態にある物質の放射線のエネルギーを導くのに最適なものであり、また分子レベルで極性状態もしくは極性化するものや、電荷物質や、磁場が物質を通過できる形状であるものを用いることができる。放射元素がレーザーであれば瞬間放射力は1ギガワット以下となる。
また、上記の方法は振動数をあらかじめ定めた電磁放射線に転換される物質からエネルギーを導入する形状をとり、また核反応の共振を受容する物質を頻繁に間隔を開けて導入することから、共振状態から放電する時間がなく、変化する物質は極性化もしくは物質もしくは構造もしくは物質のエネルギーレベルにより極性化される。それにより変形可能な原子の物質レベルを獲得することができ、原子に穴を開けることで物質を変化させ、原子レベルの現象を引き起こすことができる。
さらに上記の手法では、放射元素と変形する物質間に電磁放射線の経路があり、放射線を透過する物質で構成され、無数のスペースがあり、電磁放射線からコンテナまでの経路は電磁放射線の集積装置に設置することができ、それにより不要なフィルタリングシステムの波長や2次変化の放射線波長やシステムの操作を制御できる。
またさらに、上記の手法はエネルギーや元素を2次元素や元素の同位体や、エネルギーや、放射線の生成に利用することができる。
最後の例で挙げたような熱エンジンや熱電発電機や放射線を利用する装置や、物体を移動させる装置や、工業用の発電機などこれらに限らず、上記の例や上記の手法をベースにした熱を利用した装置に利用することが可能である。
【００７１】
出典
出典の一部であり、このリストは申請の際の参照の一部として提供する。
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【図面の簡単な説明】
【００７２】
【図１】図1の番号（5）は、周辺物質の形態としての反応物質(M)を示し、定在波(4)の波長に使用するための適した長さ(L)と、必要な場合には、振動チェンバーを格納する(7)。番号(1)は定在波の好ましい領域を示しており、電磁放射線の量子(2)を導き定在波(4)を増大させるものであり、適切な場合には振動チェンバー(7)エネルギーもここに含まれる。番号(3)は量子(2)が収集され方向づけられる構造について説明したものである。波形(4)の経路はエネルギーを増強する狭窄(8)を有していてもよく、エネルギーのピークが最も好ましく、反応物質(M)が配置されるのが理想的である。この場所にある物質(M)は磁石、電界、電磁放射線(11)の影響を受ける。
【図２】図2は、可視光と振動数の範囲に近い電磁放射線を示しており、周囲を反応物質で囲んだ物質での実施形態の断面である。(3)は、入射する電磁放射線を集束し、表面波に集中させるための表面形態であり、(1)は、直径が光や放射線の波長の約1/6  -  1/3である開口部について説明したものであり、それにより表面に到達した光の波(2)は、光(4)の表面波に効率的に転換し、その壁に沿って反応チェンバー（5）に進むことができるものである。ここから内側の壁や反応チェンバー(5)に開口部をもつエキシトン振動チェンバー(7)に吸収される。(5)で示す各反応チェンバーは、複数の周辺物質内に存在することも可能であり(6)、罫線の部分は大きな全体について示すものである。エキシトン振動フォーム(7)を取り囲む反応チェンバーは隣接する反応チェンバーと接続することもでき(10)、振動エネルギーを伝達するシステムに光を集積する表面の層に接続することもできる(9)。反応チェンバーには反応物質があり(M)、短時間に非常に高エネルギーの電磁放射線のパルス(8)が外部のトリガ(11)もしくは膨大なエネルギーを蓄積した振動(7)が解放される(2)。
【図３】図3はシンプルな管状の実施形態の断面図を示しており、楕円形のリフレクター部(14)が放射元素(12)と反応物質(M)を含むコンテナ(13)の周囲を取り囲んでいる。放射元素およびコンテナは、楕円形のリフレクターの焦点に配置される。垂直のフィルタ構造(15)は放射元素から放出される電磁放射線の経路について示したものである。放射元素とコンテナは、本質的に電磁放射線に対して透過性を持つ。リアクター外部(14)は潜在的な放射線吸収構造について記述したものではない。
【図４】核反応を起こすための手法を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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