(57)【要約】  一般的な態様では、動作は無線信号に基づいて検出される。いくつかの態様では、第一の信号の変調方式は動作検出デバイスにおいて識別される。前記第一の信号は伝送デバイスによって空間を介して伝送され前記動作検出デバイスによって受信された無線信号に基づく。前記動作検出デバイスにおける復調器は前記識別された変調方式にしたがって前記第一の信号を復調することによって前記第一の信号から第二の信号を生成する。前記動作検出デバイスにおける変調器は前記識別された変調方式にしたがって前記第二の信号を変調することによって前記第二の信号から第三の信号を生成する。チャネル応答は前記第一の信号および前記第三の信号に基づいて生成される。前記チャネル応答は前記空間内の物体の動作を検出するために用いられる。【選択図】図１Ｂ
2019531465.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
動作検出方法であって、
動作検出デバイスにおいて第一の信号の変調方式を識別することであって、前記第一の信号が伝送デバイスによって空間を介して伝送され、前記動作検出デバイスによって受信された無線信号に基づくことと、
前記動作検出デバイスにおける復調器の動作によって前記第一の信号から第二の信号を生成することであって、前記第二の信号が前記識別された変調方式にしたがって前記第一の信号を変調することによって生成されることと、
前記動作検出デバイスにおける変調器の動作によって前記第二の信号から第三の信号を生成することであって、前記第三の信号が前記された変調方式にしたがって前記第二の信号を変調することによって生成されることと、
前記第一の信号および前記第三の信号に基づいてチャネル応答を決定することと、
前記空間内の物体の動作を検出するために前記チャネル応答を用いることと、
を含む、動作検出方法。
【請求項２】
前記第一の信号から周波数成分の第一の組を決定することと、前記第三の信号から周波数成分の第二の組を決定することと、前記動作検出デバイスにおける適応係数計算機の動作によって前記周波数成分の第一の組に基づいて前記チャネル応答を決定することと、を含む、請求項１に記載の動作検出方法。
【請求項３】
前記周波数成分の第一の組を変調することによって周波数成分の第三の組を決定することと、前記周波数成分の第一の組および前記周波数成分の第三の組から誤差の値を決定することと、前記適応係数計算機の動作によって前記誤差の値に基づいて前記チャネル応答を決定することと、を含む、請求項２に記載の動作検出方法。
【請求項４】
前記第一の信号の周波数成分に対する信号対雑音比を決定することと、前記信号対雑音比に基づいて前記チャネル応答の成分を選択することと、前記空間内の前記物体の動作を検出するために前記チャネル応答の前記選択された成分を用いることと、を含む、請求項１から３のいずれか一項に記載の動作検出方法。
【請求項５】
前記第二の信号から前記伝送デバイスの識別子を抽出することを含む、請求項１から３のいずれか一項に記載の動作検出方法。
【請求項６】
前記識別子が前記伝送デバイスのメディアアクセス制御（ＭＡＣ）アドレスを含む、請求項５に記載の動作検出方法。
【請求項７】
前記伝送デバイスが第一の伝送デバイスを備え、前記無線信号が第一の無線信号を含み、前記チャネル応答が第一のチャネル応答を含み、前記方法が
第二の無線信号に基づいて第二のチャネル応答を決定することであって、前記第二の無線信号が第二の伝送デバイスによって空間を介して伝送され、前記動作検出デバイスによって受信されることと、
前記第一および第二のチャネル応答に基づいて前記物体の位置を決定することと、
を含む、請求項１から３のいずれか一項に記載の動作検出方法。
【請求項８】
前記無線信号が無線ネットワークデバイスによって伝送された無線周波数信号を含み、前記第一の信号が前記無線周波数信号を処理する前記動作検出デバイスにおいてラジオサブシステムによって生成されたベースバンド信号を含む、請求項１から３のいずれか一項に記載の動作検出方法。
【請求項９】
前記変調方式を識別することが複数の異なる変調方式から第一の変調方式を識別することを含む、請求項１から３のいずれか一項に記載の動作検出方法。
【請求項１０】
前記複数の異なる変調方式が直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）および直接拡散方式（ＤＳＳＳ）を含む、請求項９に記載の動作検出方法。
【請求項１１】
前記無線信号が第一の無線信号を含み、前記チャネル応答が第一のチャネル応答を含み、前記方法が
前記復調器の動作によって第四の信号から第五の信号を生成することであって、前記第四の信号が前記伝送デバイスによって前記空間を介して伝送され、前記動作検出デバイスによって受信された第二の無線信号に基づき、前記第五の信号が前記第四の信号を復調することによって生成されることと、
前記変調器の動作によって前記第五の信号から第六の信号を生成することであって、前記第六の信号が前記第五の信号を変調することによって生成されることと、
前記第四の信号と前記第六の信号に基づいて第二のチャネル応答を決定することと、
前記第一および第二のチャネル応答の比較に基づいて前記空間内の前記物体の動作を検出することと、
を含む、請求項１から３のいずれか一項に記載の動作検出方法。
【請求項１２】
前記無線信号がヘッダおよびペイロードを含み、前記変調方式が前記ヘッダ内の情報に基づいて検出される、請求項１から３のいずれか一項に記載の動作検出方法。
【請求項１３】
デバイスであって、
変調検出器であって、第一の信号の変調方式を識別するように構成され、前記第一の信号が伝送デバイスによって空間を介して伝送された無線信号に基づく、変調検出器と、
復調器であって、前記第一の信号を受信し、前記第一の信号から第二の信号を生成するように構成され、前記第二の信号が前記識別された変調方式にしたがって前記第一の信号を復調することによって生成される、復調器と、
変調器であって、前記第二の信号を受信し、前記第二の信号から第三の信号を生成するように構成され、前記第三の信号が前記識別された変調方式にしたがって前記第二の信号を変調することによって生成される、変調器と、
プロセッサ回路であって、前記第一の信号および前記第三の信号を受信するように構成され、前記第一の信号および第三の信号に基づいてチャネル応答を決定し、前記チャネル応答に基づいて前記空間内の物体の動作を検出するように構成された、プロセッサ回路と、
を備える、デバイス。
【請求項１４】
前記プロセッサ回路が、
前記第一の信号から周波数成分の第一の組を決定するように構成された第一のフィルタバンクと、
前記第三の信号から周波数成分の第二の組を決定するように構成された第二のフィルタバンクと、
を備える、請求項１３に記載のデバイス。
【請求項１５】
前記プロセッサ回路が、
前記周波数成分の第二の組を修正することによって周波数成分の第三の組を決定するように構成されたチューナブルフィルタと、
前記周波数成分の第一の組および前記周波数成分の第三の組から誤差の値を決定するように構成された誤差検出器と、
前記誤差の値に基づいて前記チャネル応答を決定するように構成された適応係数計算機と、
を備える、請求項１４に記載のデバイス。
【請求項１６】
前記プロセッサ回路が、
前記第一の信号の周波数成分に対して信号対雑音比を決定し、
前記信号対雑音比に基づいて前記チャネル応答の成分を選択し、
前記空間内の前記物体の動作を検出するために前記チャネル応答の前記選択された成分を用いる
ように構成される、請求項１３から１５のいずれか一項に記載のデバイス。
【請求項１７】
前記復調器が、前記伝送デバイスのメディアアクセス制御（ＭＡＣ）アドレスを抽出するように構成される、請求項１３から１５のいずれか一項に記載のデバイス。
【請求項１８】
前記伝送デバイスが第一の伝送デバイスを備え、前記無線信号が第一の無線信号を含み、前記チャネル応答が第一のチャネル応答を含み、前記プロセッサ回路が第二の無線信号に基づいて第二のチャネル応答を決定し、前記第二の無線信号は第二の伝送デバイスによって空間を介して伝送されるように構成され、さらに前記第一および第二のチャネル応答に基づいて前記物体の位置を決定するように構成される、請求項１３から１５のいずれか一項に記載のデバイス。
【請求項１９】
ラジオサブシステムをさらに備え、前記無線信号が無線ネットワークデバイスによって伝送された無線周波数信号を含み、前記第一の信号が前記無線周波数信号を処理する前記ラジオサブシステムによって生成されたベースバンド信号を含む、請求項１３から１５のいずれか一項に記載のデバイス。
【請求項２０】
前記変調方式を識別することが複数の異なる変調方式から第一の変調方式を識別することを含み、前記複数の異なる変調方式が直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）および直接拡散方式（ＤＳＳＳ）を含む、請求項１３から１５のいずれか一項に記載のデバイス。
【請求項２１】
前記無線信号が第一の無線信号を含み、前記チャネル応答が第一のチャネル応答を含み、前記プロセッサ回路が前記第一のチャネル応答と第二のチャネル応答との比較に基づいて前記空間内の前記物体の動作を検出するように構成され、前記第二のチャネル応答が前記伝送デバイスによって前記空間を介して伝送された無線信号に基づく、請求項１３から１５のいずれか一項に記載のデバイス。
【請求項２２】
動作検出デバイスを備えるシステムであって、前記動作検出デバイスが
伝送デバイスによって空間を介して伝送された無線信号を受信し、前記受信した無線信号に基づいてそれぞれのベースバンド信号を生成するように構成されたラジオサブシステムと、
前記ラジオサブシステムに通信可能なように接続され、
前記ベースバンド信号の変調方式を検出することと、
前記識別された変調方式にしたがって前記それぞれのベースバンド信号を復調することによって復調信号を生成することと、
前記識別された変調方式にしたがって前記それぞれの復調信号を変調することによって再変調信号を生成することと、
前記ベースバンド信号および前記再変調信号に基づいてチャネル応答を決定することであって、各チャネル応答が前記ベースバンド信号のうちのそれぞれ一つ、および前記再変調信号のうちの対応する一つに基づくことと、
前記空間内の物体の動作を検出するために前記チャネル応答を用いることと、
を含む動作を実行するように構成されたプロセッササブシステムと、
を備える、システム。
【請求項２３】
前記受信した無線信号が前記伝送デバイスによるそれぞれの無線伝送に基づき、前記動作が異なる時刻に前記伝送デバイスによって伝送された無線伝送に関連付けられた前記チャネル応答の比較に基づいて検出される、請求項２２に記載のシステム。
【請求項２４】
前記変調方式を識別することが複数の異なる変調方式から第一の変調方式を識別することを含み、前記複数の変調方式が直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）および直接拡散方式（ＤＳＳＳ）を含む、請求項２２または２３に記載のシステム。
【請求項２５】
前記プロセッササブシステムが前記復調信号を生成するように構成された復調器および前記再変調信号を生成するように構成された変調器を備える、請求項２２または２３に記載のシステム。
【請求項２６】
前記伝送デバイスをさらに備え、前記伝送デバイスが無線アクセスポイントを備える、請求項２２または２３に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［優先権の主張］
本出願は、２０１６年８月４日に出願された「Ｄｅｔｅｃｔｉｎｇ Ｓｉｇｎａｌ Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ ｆｏｒ Ｍｏｔｉｏｎ Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ」と題する米国特許出願第１５／２２８，４１８号に基づく優先権を主張するものであり、参照により本明細書に組み入れられる。
【０００２】
以下の説明は、動作検出に関する。
【背景技術】
【０００３】
動作検出システムは、例えば、室内または屋外の区域内の物体の動きを検出するために用いられてきた。動作検出システムのいくつかの例では、赤外線センサまたは光学センサがセンサの視界内の物体の動きを検出するために用いられる。動作検出システムは、セキュリティシステム、自動制御システムおよび他のタイプのシステムにおいて用いられてきた。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
【図１Ａ】図１Ａは、例示的な無線通信システムを示すダイアグラムである。
【図１Ｂ】図１Ｂは、動作検出のための例示的なプロセスを示すフローチャートである。
【図２Ａ】図２Ａは、動作検出デバイスの例示的なプロセッサ回路を示すダイアグラムである。
【図２Ｂ】図２Ｂは、動作検出のための例示的なプロセスを示すフローチャートである。
【図３】図３は、例示的なチャネル応答データを示すプロットである。
【図４】図４は、例示的な近接データを示すプロットである。
【図５】図５は、例示的な無線通信システムを示すダイアグラムである。
【発明を実施するための形態】
【０００５】
本明細書で説明されることのいくつかの態様では、動作検出デバイスは無線信号に適用される信号変調方式を検出し、検出された信号変調方式に基づいて無線信号を処理することができる。いくつかの例では、無線信号を処理することによって、動作検出デバイスは動作検出フィールド内の物体の動作を検出する。いくつかの実施形態では、動作検出デバイスは通信のために標準の変調帯域幅を用いるマルチリンク、すなわち変調によらない動作検出スキームで用いることができる。動作検出スキームは動作近接検出および他の特徴を備えてもよい。いくつかの場合では、動作検出デバイスは侵入検出システム（例えば、セキュリティシステム）、無線ネットワークシステムまたは別のタイプのシステム基盤に含まれる。
【０００６】
いくつかの実施形態では、無線信号は、例えば、空間のチャネル特性を識別することによって空間内の物体の動作に関して空間を探知するために用いられる。例えば、無線信号は空間を介して伝送され、動作検出デバイスによって受信され、動作検出デバイスは空間に関連付けられたチャネル応答を決定するために受信した無線信号を処理することができる。いくつかの場合では、動作検出スキームは無線伝送スキームから独立して動作させることができ、それにより動作検出デバイスは多重度の高い無線信号に基づいて動作を検出することができる。
【０００７】
いくつかの実施形態では、動作検出デバイスは複数の異なる伝送スキームのいずれかにしたがって伝送された無線信号を処理することができる。例えば、動作検出のために処理される無線信号はシングルキャリア、スペクトラム拡散、周波数分割多重化（ＦＤＭ）または別の方式の無線伝送スキームを用いて伝送された信号を含んでもよい。いくつかの場合では、動作検出のために用いられる無線信号は直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）を用いて伝送される。例えば、ＩＥＥＥによって開発された８０２．１１ａ規格および８０２．１１ｎ規格は動作検出のために用いられることのできるＯＦＤＭ方式信号を用いる。いくつかの場合で動作検出に用いられる得るＯＦＤＭ方式の信号を用いる他の規格は、ＤＶＢ（デジタルビデオブロードキャスティング）ＴＶ規格、ＷｉＭＡＸ（マイクロ波による世界標準の通信方式）規格、ＷｉＭｅｄｉａ Ａｌｌｉａｎｃｅ規格、およびＦＬＡＳＨ ＯＦＤＭ規格を含む。いくつかの場合では、動作検出のために用いられる無線信号は直接拡散方式（ＤＳＳＳ）を用いて伝送される。例えば、ＩＥＥＥによって開発された８０２．１１ｂ規格および８０２．１１ｃ規格は動作検出のために用いられることのできるＤＳＳＳ方式の信号を用いる。いくつかの実施形態で動作検出に用いられ得るＤＳＳＳ方式の信号を用いる他の規格は、３Ｇ無線規格、ＨＳＵＰＡ（高速アップリンクパケットアクセス）規格およびＥＶ−ＤＯ（エボリューションデータオプティマイズ）規格を含む。したがって、動作検出デバイスはＯＦＤＭ伝送スキームを用いて伝送された無線信号およびＤＳＳＳ伝送スキームを用いて伝送された無線信号に基づいて動作を検出するように構成されてもよい。動作検出デバイスはいくつかの場合において他の方式の無線信号に基づいて動作を検出するように構成されてもよい。
【０００８】
いくつかの実施形態では、動作検出デバイスは無線アクセスポイント（ＷＡＰ）デバイスから伝送された無線信号を受信し、動作を検出するために受信信号を処理する。例えば、ＷＡＰデバイスはＷｉ−Ｆｉ規格にしたがって信号を伝送するＷｉ−Ｆｉアクセスポイントとすることができる。普及しているＷｉ−Ｆｉ規格はＤＳＳＳベースの伝送スキーム（例えば、８０２．１１ｂ、８０２．１１ｃ）、ＯＦＤＭベースの伝送スキーム（例えば、８０２．１１ａ、８０２．１１ｎ）の両方を含む。動作検出デバイスは高感度な動作検出のために両方の伝送スキームで動作するように構成されることができる。一例として、Ｗｉ−ＦｉアクセスポイントがＤＳＳＳ変調スキームを用いてビーコン信号を伝送している場合は、動作検出デバイスは動作を検出するためにビーコン信号を用いることができる。同じＷｉ−ＦｉアクセスポイントがＯＦＤＭ変調スキームを用いて後から８０２．１１ｎパケットの伝送を開始する場合は、同じ動作検出デバイスはさらに動作を検出するために８０２．１１ｎパケットを用いることができる。
【０００９】
いくつかの実施形態では、動作検出スキームはチャネル特性の変化を識別することによって動作を検出することができる。いくつかの場合では、チャネルシグネチャは、例えば、異なる波形をスペクトル領域内の基準と相関させることによって、その異なる波形を用いて取得される。いくつかの例では、動作検出スキームは複数の異なる波形を受け取り、各波形に適用された変調方式を検出し、適切な復調プロセスを用いて各波形を復調し、適切な変調プロセスを用いて各波形を再生成し、各波形のチャネル応答を抽出する。一例として、再生成された波形および元の波形はフィルタバンクを通過することができ、適応フィルタはフィルタバンクの出力に基づいて周波数領域におけるチャネル係数を推定するために用いられることができる。いくつかの場合では、受け取ったスペクトル内の電力の相対分布およびノイズフロアに基づいてチャネルシグネチャの辞書を作成することができる。いくつかの場合では、チャネルシグネチャから様々なメトリックを抽出することができ、動作表示器、動作近接表示器またはこれらと他のタイプの表示器の組み合わせへ変換することができる。いくつかの場合では、スペクトルシグネチャは区別された動作ストリーム内で追跡され、アクティビティメトリックは動作ストリームの各々から抽出される。
【００１０】
いくつかの実施形態では、動作検出スキームは、例えば、侵入検出または他の目的のために、特定の無線通信リンクに対する移動物体の近接度に関する粒度の高い情報を提供することができる。近接情報は移動物体のゾーンを検出するために用いられることができ、複数の無線通信リンクの幾何学的構成に基づいて物体の位置を三角測量するために用いられることができる可能性がある。いくつかの場合では、このような位置追跡は無線信号の変調帯域幅によって制限されることはない。
【００１１】
図１Ａは、例示的な無線通信システム１００を示すダイアグラムである。例示的な無線通信システム１００は三つの無線デバイス、すなわち第一の無線アクセスポイント１０２Ａ、第二の無線アクセスポイント１０２Ｂおよび動作検出デバイス１０４を備える。例示的な無線通信システム１００は追加の無線デバイスおよび他の構成要素（例えば、追加の動作検出デバイス、追加の無線アクセスポイント、一つまたは複数のネットワークサーバ、ネットワークルータ、ネットワークスイッチ、ケーブルまたは他の通信リンク等）を備えてもよい。
【００１２】
例示的な無線アクセスポイント１０２Ａ、１０２Ｂは、例えば、無線ネットワーク規格または別のタイプの無線通信プロトコルにしたがって無線ネットワーク内で動作させることができる。例えば、無線ネットワークは無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）、パーソナルエリアネットワーク（ＰＡＮ）、メトロポリタンエリアネットワーク（ＭＡＮ）、または別のタイプの無線ネットワークとして動作するように構成されてもよい。ＷＬＡＮの例は、ＩＥＥＥによって開発された８０２.１１ファミリー規格の一つまたは複数にしたがって動作するように構成されたネットワーク（例えば、Ｗｉ−Ｆｉネットワーク）、および他のネットワークを含む。ＰＡＮの例は、短距離通信規格（例えば、ＢＬＵＥＴＯＯＴＨ（登録商標）、近距離無線通信（ＮＦＣ）、ＺｉｇＢｅｅ）、ミリ波通信、および他の規格にしたがって動作するネットワークを含む。
【００１３】
いくつかの実施形態では、無線アクセスポイント１０２Ａ、１０２Ｂは、例えば、セルラーネットワーク規格にしたがってセルラーネットワーク内で通信するように構成されてもよい。セルラーネットワークの例はモバイル用グローバルシステム（ＧＳＭ(登録商標)）およびＧＳＭ(登録商標)進化型高速データレート（ＥＤＧＥ）またはＥＧＰＲＳ等の２Ｇ規格、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）、広帯域符号分割多元接続（ＷＣＤＭＡ(登録商標)）、ユニバーサル移動通信システム（ＵＭＴＳ）、および時分割同期符号分割多元接続（ＴＤ−ＳＣＤＭＡ）等の３Ｇ規格、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）およびＬＴＥアドヴァンスト（ＬＴＥ−Ａ）等の４Ｇ規格、および他の規格にしたがって構成されたネットワークを含む。
【００１４】
図１Ａに示される例では、無線アクセスポイント１０２Ａ、１０２Ｂは標準無線ネットワークの構成要素とすることができ、またはこれらを含んでもよい。例えば従来のＷｉ−Ｆｉアクセスポイントがいくつかの場合で用いられてもよい。いくつかの場合では、別のタイプの規格または従来のＷｉ−Ｆｉアクセスポイントが用いられてもよい。いくつかの例では、無線アクセスポイント１０２Ａ、１０２Ｂはそれぞれモデムおよび、例えば、電源、メモリ、および優先通信ポート等の他の構成要素を備える。いくつかの実施形態では、第一の無線アクセスポイント１０２Ａおよび第二の無線アクセスポイント１０２Ｂは同じタイプのデバイスである。いくつかの実施形態では、第一の無線アクセスポイント１０２Ａおよび第二の無線アクセスポイント１０２Ｂは二つの異なるタイプのデバイス（例えば、二つの異なるタイプの無線ネットワーク用の無線アクセスポイント、または同じ無線ネットワーク用の二つの異なるタイプの無線アクセスポイント）である。
【００１５】
例示的な動作検出デバイス１０４はラジオサブシステム１１２、プロセッササブシステム１１４、メモリ１１６および電力ユニット１１８を備える。動作検出デバイス１０４は、追加の構成要素または異なる構成要素を備えてもよい。いくつかの場合では、動作検出デバイス１０４は追加のポートまたは通信インターフェースまたは他の特徴を備える。いくつかの実施形態では、ラジオサブシステム１１２、プロセッササブシステム１１４、メモリ１１６および電力ユニット１１８は共通のハウジングまたは他のアセンブリに一緒に格納される。いくつかの実施形態では、構成要素の一つまたは複数を、例えば、別々のハウジングまたは他のアセンブリに別々に格納することができる。
【００１６】
いくつかの実施形態では、データプロセッササブシステム１１４およびラジオサブシステム１１２、またはこれらの一部は動作検出デバイス１０４のモデムに備えられる。例えば、プロセッササブシステム１１４はラジオサブシステム１１２とインターフェースをとるベースバンドプロセッサを備える。モデムはベースバンドプロセッサおよび共通のチップまたはチップセット上に実装された無線構成要素を備えてもよく、またはこれらはカードまたは別のタイプの組み立てられたデバイス内に実装されてもよい。モデムは無線通信規格にしたがってフォーマットされた無線周波数信号を通信（受信、伝送、またはその両方）するように構成されてもよい。
【００１７】
いくつかの場合では、例示的なラジオサブシステム１１２は一つまたは複数のアンテナおよび無線周波数回路を備える。無線周波数回路は、例えば、アナログ信号をフィルタリング、増幅または調整する回路、ベースバンド信号をＲＦ信号へアップコンバートする回路、ＲＦ信号をベースバンド信号へダウンコンバートする回路等を備えることができる。このような回路は、例えば、フィルタ、増幅器、ミキサ、局部発振器等を備えてもよい。いくつかの例では、ラジオサブシステム１１２はラジオチップおよびＲＦフロントエンドを備える。ラジオサブシステムは追加の構成要素または異なる構成要素を備えてもよい。
【００１８】
いくつかの例では、例示的な動作検出デバイス１０４内のラジオサブシステム１１２は無線周波数信号を（例えば、アンテナを介して）無線で受信し、無線周波数信号をベースバンド信号へダウンコンバートし、ベースバンド信号をプロセッササブシステム１１４へ送信する。ラジオサブシステム１１２とプロセッササブシステム１１４との間で交換される信号はデジタル信号またはアナログ信号であり得る。いくつかの例では、ベースバンドサブシステムは変換回路（例えば、デジタル−アナログコンバータ、アナログ−デジタルコンバータ）を備え、ラジオサブシステムとアナログ信号を交換する。いくつかの例では、ラジオサブシステムは変換回路（例えば、デジタル−アナログコンバータ、アナログ−デジタルコンバータ）を備え、ベースバンドサブシステムとデジタル信号を交換する。いくつかの実施形態では、ラジオサブシステム１１２は、例えば、デジタルフォーマットまたはアナログフォーマットで、受信した無線信号に基づいて、同位相かつ直交する信号（ＩＱ信号）を生成する。
【００１９】
いくつかの場合では、プロセッササブシステム１１４はデジタルベースバンド信号を処理するように構成されたデジタル電子機器を備える。一例として、プロセッササブシステム１１４はベースバンドチップ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、マイクロプロセッサまたは他のタイプのデータ処理装置を備えてもよい。いくつかの場合では、プロセッササブシステム１１４はラジオサブシステム１１２を動作させ、ラジオサブシステム１１２を介して受信した無線信号を処理し、ラジオサブシステム１１２を介して受信した信号に基づいて動作を検出し、または他のタイプの処理を実行するデジタルプロセスロジックを備える。プロセッササブシステム１１４は命令、例えば、プログラム、コード、スクリプト、またはメモリに格納された他のタイプの命令、または論理回路、論理ゲート、または他のタイプのハードウェアまたはファームウェアコンポーネント内の符号化された命令を実行することによって動作を実行するように構成されてもよい。
【００２０】
プロセッササブシステム１１４は一つまたは複数のチップ、チップセット、または（例えば、無線通信規格にしたがって信号をデコードすることによって、動作検出プロセスにしたがって信号を処理することによって、あるいはそれ以外によって）ラジオサブシステムからの信号内のエンコードされたデータを処理するように構成された他のタイプのデバイスを備えてもよい。例えば、プロセッササブシステム１１４は、受信した無線信号からデータを抽出するためにラジオサブシステム１１２からの同位相かつ直交する信号（ＩＱ信号）を処理するように構成されたハードウェアを備えてもよい。一例として、プロセッササブシステム１１４は図２Ａに示される構成要素またはチャネル応答およびノイズベクトルを識別するように構成された他の構成要素を備えてもよい。いくつかの場合では、プロセッササブシステム１１４は動作検出のためにチャネル応答、ノイズデータまたは他のタイプの情報を分析するように構成された一つまたは複数のチップ、チップセットまたは他のタイプのデバイスを備える。例えば、プロセッササブシステム１１４は図２Ｂに示される例示的なプロセス２５０の一つまたは複数の動作または動作検出に関連する他の動作を実行するように構成されたハードウェアを備えてもよい。
【００２１】
例示的なメモリ１１６はコンピュータ読み取り可能な媒体、例えば、揮発性メモリデバイス、不揮発性メモリデバイス、またはその両方を備えることができる。メモリ１１６は一つまたは複数の読み取り専用メモリデバイス、ランダムアクセスメモリデバイス、バッファメモリデバイス、またはこれらおよび他のタイプのメモリデバイスの組合せを備えることができる。いくつかの例では、メモリ１１６の一つまたは複数の構成要素は動作検出デバイス１０４の別の構成要素と統合されるか、あるいは関連付けられることができる。
【００２２】
例示的な電力ユニット１１８は動作検出デバイス１０４の他の構成要素に電力を供給する。例えば、他の構成要素は電力ユニット１１８によって電圧バスまたは他の接続を介して供給される電力に基づいて動作してもよい。いくつかの実施形態では、電力ユニット１１８はバッテリまたはバッテリシステム、例えば、再充電可能バッテリを備える。いくつかの実施形態では、電力ユニット１１８は（外部ソースからの）外部電力信号を受信し、その外部電力信号を動作検出デバイス１０４の構成要素に対して調整された内部電力信号へ変換するアダプタ（例えば、ＡＣアダプタ）を備える。電力ユニット１１８は他の構成要素を備えるか、または別の方法で動作させてもよい。
【００２３】
図１Ａに示される例では、無線アクセスポイント１０２Ａ、１０２Ｂは無線ネットワーク規格にしたがって無線信号を伝送する。例えば、無線アクセスポイント１０２Ａ、１０２Ｂは無線信号（例えば、ビーコン信号、ステータス信号等）を送信してもよく、またはこれらは他のデバイス（例えば、ユーザの装備、クライアントデバイス、サーバ等）にアドレス指定された無線信号を送信してもよく、動作検出デバイス１０４だけでなく他のデバイス（図示されていない）も無線アクセスポイント１０２Ａ、１０２Ｂによって伝送された無線信号を受信してもよい。いくつかの場合では、無線アクセスポイント１０２Ａ、１０２Ｂによって伝送された無線信号は、例えば、無線通信規格または他の規格にしたがって定期的に繰り返される。
【００２４】
図示される例では、動作検出デバイス１０４は無線信号によってアクセスされる空間内の動作を検出するために無線アクセスポイント１０２Ａ、１０２Ｂからの信号を処理する。例えば、動作検出デバイス１０４は図１Ｂの例示的なプロセス１５０、図２Ｂの例示的なプロセス２５０または動作検出のための別のタイプのプロセスを実行してもよい。動作検出信号によってアクセスされる空間は屋内または屋外の空間とすることができ、この空間は、例えば、一つまたは複数の完全にまたは部分的に囲まれた領域、囲いの無い解放された領域等を含んでもよい。この空間は部屋の内部、複数の部屋、建物等であるか、またはそれを含むことができる。いくつかの場合では、例えば、動作検出デバイス１０４が無線信号を伝送することができ、無線アクセスポイント１０２Ａ、１０２Ｂが動作を検出するために動作検出デバイス１０４からの無線信号を処理することができるように、無線通信システム１００を修正することができる。
【００２５】
動作検出のために用いられる無線信号は、例えば、ビーコン信号（例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ(登録商標)ビーコン、Ｗｉ−Ｆｉビーコン、他の無線ビーコン信号）または無線ネットワーク規格にしたがって他の目的のために生成された別の標準信号を含むことができる。いくつかの例では、無線信号は、移動物体と相互作用し合う前または後に物体（例えば、壁）を介して伝播し、それにより移動物体と伝送デバイスまたは受信デバイスとの間に見通し線が無い場合でも移動物体の動きを検出することが可能になる。動作検出デバイス１０４によって生成された動作検出データは、部屋、建物、屋外エリア等の空間内の動きを監視するための制御センターを備え得る、セキュリティシステム等の別のデバイスまたはシステムと通信してもよい。
【００２６】
いくつかの実施形態では、無線アクセスポイント１０２Ａ、１０２Ｂは、動作検出デバイス１０４が動作センシングのために用いることのできるヘッダおよびペイロードを有する信号を伝送する別々の伝送チャネル（例えば、周波数チャネルまたは符号化チャネル）を含むように修正されることができる。例えば、ペイロードに適用される変調およびペイロード内のデータまたはデータ構造のタイプは動作検出デバイス１０４によって明らかになってもよく、これにより動作センシングのために動作検出デバイス１０４が処理する量が減少してもよい。ヘッダは、例えば、動作が通信システム１００内の別のデバイスによって抽出されたかどうかの表示、変調方式の表示等のような追加の情報を含んでもよい。
【００２７】
図１Ａに示される例では、動作検出デバイス１０４と第一の無線アクセスポイント１０２Ａとの間の無線通信リンクは第一の動作検出フィールド１１０Ａを探知するために用いられることができ、動作検出デバイス１０４と第二の無線アクセスポイント１０２Ａとの間の無線通信リンクは第二の動作検出フィールド１１０Ｂを探知するために用いられることができる。いくつかの例では、物体が無線信号によってアクセスされる空間内を移動すると、動作検出デバイス１０４はその動作を検出し、おおよその位置または動作の近接度を識別する。例えば、図１Ａに示される人間１０６が第一の動作検出フィールド１１０Ａ内を移動すると、動作検出デバイス１０４は第一の無線アクセスポイント１０２Ａによって伝送された無線信号に基づいて動作を検出し、動作検出デバイス１０４および第一の無線アクセスポイント１０２Ａの位置との関連で位置または動作の近接度を識別してもよい。
【００２８】
いくつかの例では、動作検出フィールド１１０Ａ、１１０Ｂは、例えば、空気、個体材料、液体または無線電磁信号が伝播することができる別の媒体を含むことができる。図１Ａに示される例では、第一の動作検出フィールド１１０Ａは第一の無線アクセスポイント１０２Ａと動作検出デバイス１０４との間の無線通信チャネルを提供し、第二の動作検出フィールド１１０Ｂは第二の無線アクセスポイント１０２Ｂと動作検出デバイス１０４との間の無線通信チャネルを提供する。動作のいくつかの態様では、無線通信チャネルを介して転送された無線信号は無線通信チャネル内の物体の動きを検出するために用いられる。物体は任意のタイプの静的または移動可能な物体とすることができ、生物または無生物とすることができる。例えば、物体は人間（例えば、図１Ａに示される人間１０６）、動物、無機物（例えば、システム、デバイス、装置またはアセンブリ）、空間の境界を完全にまたは部分的に画定する物体（例えば、壁、ドア、窓等）、または別のタイプの物体とすることができる。
【００２９】
いくつかの場合では、無線信号用の通信チャネルは伝送された無線信号用の複数の経路を含むことができる。所与の通信チャネル（または通信チャネル内の所与の経路）について、伝送デバイス（例えば、無線アクセスポイント１０２Ａ、１０２Ｂ）からの伝送信号は通信チャネル内の表面によって反射または散乱される可能性がある。いくつかの場合では、伝送信号に対する反射、散乱、または他の影響は、チャネル応答とみなされる。いくつかの場合では、チャネル応答は動作検出デバイス１０４で受信信号を処理することによって決定されることができる。例えば、チャネル応答は図２Ａに示されるように、あるいはそれとは異なるように、決定されることができる。物体が通信チャネル内を移動すると、通信チャネル内の伝送信号への影響が変化するため、通信チャネルのチャネル応答も変化する可能性がある。したがって、チャネル応答で検出された変化は通信チャネル内の物体の動きを示すことができる。いくつかの場合では、チャネル応答は図２Ｂに示されるように、あるいはそれとは異なるように、動作検出のために処理されることができる。いくつかの例では、ノイズ、干渉または他の現象が受信器によって検出されたチャネル応答に影響を及ぼす可能性があり、動作検出システムはこれらの影響を考慮して動作検出機能の精度および品質を向上させることができる。
【００３０】
図１Ｂは動作検出のための例示的なプロセス１５０を示すフローチャートである。例示的なプロセス１５０は、例えば、一つまたは複数の伝送デバイスから無線信号を受信する動作検出デバイスによって実行されることができる。例えば、プロセス１５０における動作は無線アクセスポイント１０２Ａ、１０２Ｂの一つまたは両方から受信した無線信号に基づいて図１Ａに示される動作検出デバイス１０４によって実行されてもよい。例示的なプロセス１５０は別のタイプの伝送デバイスからの無線信号に基づいて、別のタイプのデバイスによって実行されてもよい。例示的なプロセス１５０は追加の動作または異なる動作を含んでもよく、動作は示された順序または別の順序で実行されてもよい。いくつかの場合では、図１Ｂに示される動作の一つまたは複数は、複数の動作、サブプロセスまたは他のタイプのルーチンを含むプロセスとして実施される。いくつかの場合では、動作は組み合わせられ、別の順序で実行され、並行して実行され、反復され、あるいは別の方法で繰り返されまたは実行されることができる。
【００３１】
１５１において、ベースバンド信号（第一の信号）が取得される。ベースバンド信号は伝送デバイス（例えば、無線アクセスポイントまたは別のタイプの無線ネットワークデバイス）によって空間を介して伝送され、動作検出デバイスによって受信される無線信号に基づく。無線信号は、例えば、無線周波数信号とすることができ、ベースバンド信号は無線周波数信号を処理（例えば、ダウンコンバート、フィルタリング等）するラジオサブシステムによって生成することができる。ベースバンド信号は、ベースバンドプロセッサにおいて、例えば、デジタルフォーマットまたはアナログフォーマットで取得することができる。ベースバンド信号は同位相かつ直交する信号成分（ＩＱ信号）を含むデジタル信号とすることができる。
【００３２】
１５２において、ベースバンド信号の変調方式が識別される。例えば、変調方式は図２Ａに示される変調検出器２０２によって識別されることができる。ベースバンド信号の変調方式は動作検出デバイスによって識別されることのできる複数の異なる変調方式の一つである。異なる変調方式は、例えば、直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）、直接拡散方式（ＤＳＳＳ）、および他の方式を含んでもよい。いくつかの場合では、変調方式はヘッダ、プリアンブルまたはベースバンド信号の別の部分に含まれる情報に基づいて識別される。
【００３３】
１５４において、ベースバンド信号（第一の信号）は復調信号（第二の信号）を生成するために復調される。復調信号は１５２において識別された変調方式にしたがってベースバンド信号を復調する復調器（例えば、図２Ａに示される復調器２０４）の動作によって生成することができる。
【００３４】
１５６において、復調信号から情報が抽出される。復調信号から抽出された情報は、例えば、伝送デバイスの識別子を含むことができる。例えば、図２Ａの復調器２０４は無線信号を伝送した無線アクセスポイント（または他の伝送デバイス）のメディアアクセス制御（ＭＡＣ）アドレスを抽出することができる。いくつかの場合では、伝送デバイスの識別子は識別された変調方式、ＭＡＣアドレスまたはこれらまたは他のデータの組み合わせに基づいて動作検出デバイスによって生成される。いくつかの場合では、復調信号はヘッダおよびペイロードを含み、ヘッダから情報を抽出することができる。例えば、ヘッダは変調の方式、同じ通信システム内の別のデバイスによって動作が検出されたかどうか等を示してもよい。
【００３５】
１５８において、復調信号（第二の信号）は再変調信号（第三の信号）を生成するために再変調される。再変調信号は１５２において識別された変調方式にしたがって復調信号を変調する変調器（例えば、図２Ａに示される変調器２０６）の動作によって生成することができる。いくつかの場合では、信号を再変調することによって元の波形のクリーンなバージョン、例えば、伝送デバイスによって伝送される無線信号へ変換された元のベースバンド波形が生成される。したがって、１５８において生成された再変調信号と１５１において取得されたベースバンド信号との間の差は無線伝送に起因する可能性があり、信号は無線通信チャネルを分析するために処理され得る。
【００３６】
１６０において、チャネル応答が決定される。いくつかの場合では、チャネル応答は無線通信チャネルのフィルタ特性として解釈されることができる。チャネル応答はベースバンド信号（第一の信号）、再変調信号（第三の信号）、あるいは他の信号または情報に基づいて決定されることができる。いくつかの実施形態では、周波数成分の第一の組は、例えば、図２Ａに示されるフィルタバンク２１０によってベースバンド信号から決定され、周波数成分の第二の組は、例えば、図２Ａに示されるフィルタバンク２０８によって再変調信号から決定される。いくつかの実施形態では、周波数成分の第三の組はチャネル応答値を周波数成分の第二の組に適用することによって決定され、周波数成分の第三の組は誤差の値を決定するために用いられることができる。例えば、図２Ａに示されるチューナブルフィルタ２１２Ａ、２１２Ｂ、２１２Ｃは周波数成分の第三の組を生成するためにフィルタバンク２０８の出力を修正することができ、誤差検出器２１４Ａ、２１４Ｂ、２１４Ｃは周波数成分の第一および第三の組から誤差の値を決定することができる。チャネル応答は、例えば、図２Ａに示される適応係数計算機２１８によって誤差の値に基づいて決定されることができる。チャネル応答は別の方法で、またはハードウェア構成要素または処理によって決定されてもよい。
【００３７】
図１Ｂに示されるように、チャネル応答は複数のベースバンド信号に対して決定されることができる。例えば、動作検出デバイスは二つ、三つ、四つまたはそれより多くの無線信号のシーケンスを受信し、無線信号をそれぞれベースバンド信号へ変換し、図１Ｂに示されるような各ベースバンド信号のそれぞれに対してチャネル応答を決定してもよい。動作１５１、１５２、１５４、１５６、１５８、１６０は動作検出デバイスによって経時的に受信した各無線信号のそれぞれに対して実行することができる。例えば、第二の無線信号が受信されると、第二の無線信号から別のベースバンド信号（第四の信号）を生成することができる。別の復調信号（第五の信号）を生成するためにベースバンド信号を（１５４において）復調し、別の再変調信号（第六の信号）を生成するために復調信号を（１５８において）再変調することができる。第二のチャネル応答はさらに対応するベースバンド信号（第四の信号）および対応する再変調信号（第六の信号）に基づいて第二の無線信号に対して決定されることができる。
【００３８】
１６２において、チャネル応答に基づいて動作が検出される。例えば、期間にわたって複数の無線信号によってアクセスされた空間内の物体の動作は無線信号から生成されたチャネル応答に基づいて検出することができる。いくつかの場合では、経時的なチャネル応答での変化が分析され、重大な変化は無線信号によってアクセスされる空間内の動きの指標として解釈されることができる。
【００３９】
いくつかの実施形態では、１６２において位置または動作の相対的な近接度を検出するために複数の伝送デバイスからのチャネル応答が用いられる。例えば、第二のチャネル応答は第二の伝送デバイスによって空間を介して伝送された第二の無線信号から決定されることができる。いくつかの例では、物体の近接度は第一および第二のチャネル応答に基づいて判断されることができる。近接度は、例えば、図３、４および５に関連して説明されるように、または別の方法で、判断されることができる。いくつかの場合では、物体の動作の近接度は別の物体に対して、伝送デバイスに対して、動作検出デバイスに対して、または別の基準に対して判断される。
【００４０】
いくつかの実施形態では、プロセス１５０によって生成された動作データ、ノイズデータまたは他の情報はさらに分析されるか、あるいは処理される。例えば、動作データは動作検出デバイス、サーバまたは別のタイプのシステムによって処理されてもよい。動作データは、例えば、動作が検出されたという表示を含んでもよい。動作データは動作が検出された時間、動作を検出したデバイスの識別、検出された動作の位置等を表示してもよい。いくつかの場合では、動作データは、例えば、セキュリティが侵害されたかどうかを判断するためにセキュリティプロトコルの一部として処理される。いくつかの場合では、動作データは、例えば、ライト、ＨＶＡＣ、セキュリティシステム（例えば、ドアロック）または他のシステムを動作させるべきかまたは動作させるべきでないかを判断するために電力管理プロトコルの一部として処理される。
【００４１】
図２Ａは、動作検出デバイスの例示的なプロセッサ回路２００を示すダイアグラムである。例えば、図２Ａに示されるプロセッサ回路２００は図１Ａに示される動作検出デバイス１０４のプロセッササブシステム１１４に含まれることができる。図２Ａに示されるプロセッサ回路２００は無線信号から生成されたデジタルベースバンド信号に基づいてチャネル応答を決定するように構成される。例えば、図２Ａの入力信号２０１は図１Ｂに示されるプロセス１５０で（１５１において）取得されたベースバンド信号とすることができ、また図２Ａのチャネル応答（ＨVEC）２２８は図１Ｂで（１６０において）生成されたチャネル応答とすることができる。
【００４２】
図２Ａに示されるように、プロセッサ回路２００は入力信号２０１およびプリアンブル２０３を含む入力を受け取り、プロセッサ回路２００はチャネル応答（ＨVEC）２２８、リンク識別子２３０、基準ベクトル（ＲｅｆVEC）２３２、受信ベクトル（ＲｃｖVEC）２３４およびノイズベクトル（ＮVEC）２３６を含む出力を生成する。いくつかの場合では、プロセッサ回路２００は追加の入力または異なる入力を受け取り、追加の出力または異なる出力を生成し、またはその両方を行ってもよい。
【００４３】
入力信号２０１はデジタルベースバンド信号とすることができる。例えば、入力信号２０１はラジオサブシステムによって無線周波数信号をダウンコンバーティング、フィルタリング、およびデジタル化することによって生成されたベースバンド信号とすることができる。入力信号２０１は同位相かつ直交する信号成分（ＩＱ信号）を含むことができる。
【００４４】
プリアンブル２０３は様々な無線ネットワークプリアンブルのリストを含む。例えば、プリアンブル２０３は異なるＷｉ−Ｆｉネットワーク規格に対するＷｉ−Ｆｉプリアンブルのリストを含むことができる。プリアンブル２０３はプロセッサ回路２００にアクセス可能なローカルメモリに格納されることができる。
【００４５】
リンク識別子２３０は無線信号を伝送した伝送デバイスの識別子とすることができる。リンク識別子２３０は、例えば、プロセッサ回路２００によって処理される無線信号を伝送した無線アクセスポイントまたは他のネットワークデバイスのメディアアクセス制御（ＭＡＣ）アドレスとすることができる。いくつかの場合では、リンク識別子２３０は伝送デバイスに関連付けられた別のタイプの固有アドレスまたは識別子とすることができる。
【００４６】
チャネル応答（ＨVEC）２２８、基準ベクトル（ＲｅｆVEC）２３２、受信ベクトル（ＲｃｖVEC）２３４およびノイズベクトル（ＮVEC）２３６は周波数領域で入力信号２０１を処理することによって生成される全ベクトルオブジェクトである。いくつかの場合では、各ベクトルオブジェクトは複素数の配列であり、この各複素数は二つの成分（例えば、実数成分と虚数成分、または振幅成分と位相成分）を有する。ベクトルオブジェクトの各々は図２Ａに図示されるように三つの成分を有するが、ベクトルオブジェクトは典型的に何十、何百という多くの成分を含む。図示される例では、全てのベクトルオブジェクトは同じ数の成分を有しており、いくつかの場合では、これらの一つまたは複数が異なる数の成分を有してもよい。
【００４７】
図２Ａに示される例示的なプロセッサ回路２００は変調検出器２０２、復調器２０４、時間遅延（Ｚ-M）２０５、変調器２０６、フィルタバンク２０８、２１０、チューナブルフィルタ２１２Ａ、２１２Ｂ、２１２Ｃ、誤差検出器２１４Ａ、２１４Ｂ、２１４Ｃ、適応係数計算機２１８、およびインテグレータバンク２１６、２２０、２２２を備える。チューナブルフィルタ２１２Ａ、２１２Ｂ、２１２Ｃ、誤差検出器２１４Ａ、２１４Ｂ、２１４Ｃおよび適応係数計算機２１８は、例えば、いくつかの例では適応フィルタとして集合的に動作するように構成されることができる。いくつかの場合では、図２Ａに示される構成要素の一つまたは複数はプログラマブルロジック（例えば、その上にインスタンス化されたコアを備えたフィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）または別のタイプのプログラマブルロジック）、汎用プロセッサまたはデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）等、またはこれらの組み合わせで実施されてもよい。動作検出デバイス内のプロセッサ回路は追加の構成要素または異なる構成要素を含んでもよい。
【００４８】
例示的な変調検出器２０２は伝送デバイスによって伝送された元の波形に適用された変調の方式を識別することができる。例えば、変調検出器２０２は無線信号を伝送するために用いられた無線ネットワーク規格を検出し、その無線ネットワーク規格に基づいて変調方式を識別してもよい。いくつかの場合では、変調検出器は無線ネットワーク規格を検出するために入力信号のプリアンブルと格納されたプリアンブル２０３を相関させる。いくつかの例では、変調検出器２０２によって識別される変調方式は、例えば、８０２．１１ａまたは８０２．１１ｎ規格にしたがって伝送された無線信号を検出することに基づく、直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）である。いくつかの例では、変調検出器２０２によって識別される変調方式は、例えば、８０２．１１ｂまたは８０２．１１ｃ規格にしたがって伝送された無線信号を検出することに基づく、直接拡散方式（ＤＳＳＳ）である。変調検出器２０２は別の変調方式（例えば、広帯域データ伝送をサポートする別の変調方式）を識別してもよく、変調方式は別の方法で識別されてもよい。図２Ａに示されるように、変調検出器２０２は入力信号２０１およびプリアンブル２０３を受信し、復調器２０４へ変調方式の識別を提供する。
【００４９】
例示的な復調器２０４は変調検出器２０２によって識別された変調方式にしたがって入力信号２０１を復調することができる。例えば、ＯＦＤＭ変調が検出された場合には復調器２０４はＯＦＤＭ復調を用いて入力信号２０１を復調することができ、ＤＳＳＳ変調が検出された場合には復調器２０４はＤＳＳＳ復調を用いて入力信号２０１を復調することができる。図２Ａに示されるように、復調器２０４は入力信号２０１および変調検出器２０２から変調方式の識別を受信し、変調器２０６へ復調信号を提供する。リンク識別子２３０は復調器２０４によって復調信号から抽出される。
【００５０】
例示的な変調器２０６は変調検出器２０２によって識別された変調方式にしたがって復調器２０４からの復調信号を変調することができる。したがって、無線信号を生成するために用いられたのと同じ変調スキームが復調信号を再変調するために変調器２０６によって用いられる。例えば、ＯＦＤＭ変調が検出された場合には変調器２０６はＯＦＤＭ復調を用いて信号を再変調することができ、ＤＳＳＳ変調が検出された場合には変調器２０６はＤＳＳＳ復調を用いて信号を再変調することができる。図２Ａに示されるように、変調器２０６は復調器２０４から復調信号および変調方式の識別を受信し、フィルタバンク２０８へ再変調信号を提供する。
【００５１】
例示的な時間遅延（Ｚ-M）２０５は入力信号２０１をフィルタバンク２１０に提供する前に入力信号２０１に時間遅延を適用する。時間遅延は、フィルタバンク２１０に提供される入力信号２０１の始まりと他方のフィルタバンク２０８に提供される再変調信号の始まりを揃える。したがって、（時間遅延（Ｚ-M）２０５の動作によって）適用される時間遅延は（復調器２０４および変調器２０６の動作によって）信号を復調および再変調するために必要なクロック周期の原因となる。図２Ａに示されるように、時間遅延（Ｚ-M）２０５は入力信号２０１を受信し、フィルタバンク２１０へ入力信号２０１の時間遅延コピーを提供する。
【００５２】
例示的なフィルタバンク２０８、２１０はそれぞれ時間領域の入力信号に基づいて一組の周波数成分を生成する。フィルタバンク２１０は時間遅延（Ｚ-M）２０５からの入力信号２０１の時間遅延コピーに基づいて周波数成分の第一の組を生成し、フィルタバンク２０８は変調器２０６からの再変調信号に基づいて周波数成分の第二の組を生成する。フィルタバンク２０８、２１０は、時間領域信号へ高速フーリエ変換（ＦＦＴ）または別のタイプの変換を効果的に適用することによって周波数成分を生成することができる。フィルタバンクによって生成された周波数成分の各々は位相と振幅を有する複素数とすることができる。
【００５３】
例示的なフィルタバンク２０８、２１０は中心周波数においてシフトした多数のプロトタイプローパスフィルタを含むことができる。いくつかの場合では、フィルタバンクはウィンドウィングとフーリエ変換の組み合わせ、または他のマルチレートフィルタリング処理を用いることで実施されることができる。いくつかの場合では、各フィルタバンクはフィルタ間で低いクロストーク値を生成し、フィルタの急峻なカットオフを定義する。図２Ａに示されるように、フィルタバンク２０８によって生成された周波数成分はチューナブルフィルタ２１２Ａ、２１２Ｂ、２１２Ｃおよび第一のインテグレータバンク２１６へ提供され、フィルタバンク２１０によって生成された周波数成分は誤差検出器２１４Ａ、２１４Ｂ、２１４Ｃおよびインテグレータバンク２２０へ提供される。
【００５４】
図２Ａは、三つの周波数成分を生成するように構成されたフィルタバンク２０８、２１０の両方を示すが、典型的にはより高周波の成分が生成されるであろう。周波数成分の数は、例えば、利用可能な帯域幅の量および利用されるチャネル粒度に基づいて決定されることができる。これらのパラメータは、例えば、図２Ｂに示される例示的なプロセス２５０において動作検出デバイスの範囲および感度を調整するために用いられることができる。いくつかの例では、６４ポイントフィルタバンクは２０ＭＨｚのＷｉ−Ｆｉ波形を処理するために用いられ、４０個近くの有効ビンがかなりのスペクトルエネルギーを有する。
【００５５】
例示的なチューナブルフィルタ２１２Ａ、２１２Ｂ、２１２Ｃは、例えば、可変利得を周波数成分に適用することによって、フィルタバンク２０８によって生成した周波数成分を修正することができる。周波数成分に適用される可変利得は、チャネル応答がフィルタバンク２０８からの周波数成分に適用されるように適応係数計算機２１８の出力にしたがって選択することができる。例えば、チャネル応答の各成分（ｈ１,ｈ２,ｈ３）はチューナブルフィルタ２１２Ａ、２１２Ｂ、２１２Ｃのそれぞれ一つに提供されることができ、チューナブルフィルタ２１２Ａ、２１２Ｂ、２１２Ｃの各々は対応するチャネル応答の成分（ｈ１,ｈ２,ｈ３）によって周波数成分のそれぞれ一つを乗算することができる。図２Ａに示されるように、チューナブルフィルタ２１２Ａ、２１２Ｂ、２１２Ｃはフィルタバンク２０８から周波数成分を受信し、誤差検出器２１４Ａ、２１４Ｂ、２１４Ｃへ修正された周波数成分を提供する。
【００５６】
例示的な誤差検出器２１４Ａ、２１４Ｂ、２１４Ｃはチューナブルフィルタ２１２Ａ、２１２Ｂ、２１２Ｃからの周波数成分とフィルタバンク２１０からの周波数成分との間の差を検出することができる。例えば、フィルタバンク２１０からの周波数成分は”設定”値として受け取ることができ、チューナブルフィルタ２１２Ａ、２１２Ｂ、２１２Ｃからの周波数成分はそれぞれ誤差検出器２１４Ａ、２１４Ｂ、２１４Ｃの”実際の”値として受け取ることができる。誤差検出器２１４Ａ、２１４Ｂ、２１４Ｃの各々は、例えば、”設定”値から”実際の”値を減算することによって”実際の”および”設定”値からそれぞれ誤差の値を生成することができる。誤差検出器２１４Ａ、２１４Ｂ、２１４Ｃからの誤差の値は適応係数計算機２１８および第三のインテグレータバンク２２２へ提供されることができる。
【００５７】
適応係数計算機２１８は誤差検出器２１４Ａ、２１４Ｂ、２１４Ｃからの誤差の値に基づいてチャネル応答を計算することができる。適応係数計算機２１８はチューナブルフィルタ２１２Ａ、２１２Ｂ、２１２Ｃの瞬時係数を計算するために誤差の値を積分することができる。図示される例では、チューナブルフィルタ２１２Ａ、２１２Ｂ、２１２Ｃによって修正された（フィルタバンク２１０によって生成された）入力信号２０１の周波数成分および（フィルタバンク２０８によって生成された）再変調信号の周波数成分に基づいて誤差の値が計算される。例示的な適応係数計算機２１８はフィルタ伝達関数およびコスト関数を定義し、コスト関数を低減または最小化するようにフィルタ伝達関数を修正するために適応プロセス（例えば、最適化プロセス）を用いることができる。図示される例では、チャネル応答は周波数領域において計算される。周波数領域においてチャネルは特定のサブバンドからの周波数成分を乗算し、続いてチャネルを通過する信号の応答をキャプチャするために全てのサブバンドの出力を加算する複素スカラーとして表されることができる。適応係数計算機２１８は誤差最小化技術を用いて各サブバンドの実際の出力と予測された出力との間の誤差を最小化する（あるいは低減させる）ことができる。誤差最小化技術は、例えば、最小二乗平均（ＬＭＳ）、再帰的最小二乗法（ＲＬＳ）、アフィンＬＭＳ、バッチ最小二乗法（ＢＬＳ）、または別の技術等の適応係数更新技術を含むことができる。
【００５８】
インテグレータバンク２１６、２２０、２２２はこれらが経時的に受信する様々な周波数成分を積分し、積分周波数成分のベクトルを生成することができる。例えば、動作検出デバイスは一連の無線信号を受信して各無線信号からの周波数成分、チャネル応答および誤差の値の組を生成し、第一のインテグレータバンク２１６は経時的にフィルタバンク２０８からの周波数成分の組を積分することができ、第二のインテグレータバンク２２０は経時的にフィルタバンク２１０からの周波数成分の組を積分することができ、第三のインテグレータバンク２２２は経時的に誤差検出器２１４Ａ、２１４Ｂ、２１４Ｃからの誤差の値を積分することができる。例えば、動作検出デバイスは一連の無線信号を受信し設定周波数成分、チャネル応答および誤差の値を生成することができ、第一のインテグレータバンク２１６は経時的にフィルタバンク２０８からの周波数成分の組を積分することができ、第二のインテグレータバンク２２０は経時的にフィルタバンク２１０からの周波数成分の組を積分することができ、第三のインテグレータバンク２２２は経時的に誤差検出器２１４Ａ、２１４Ｂ、２１４Ｃからの誤差の値を積分することができる。インテグレータバンク２１６、２２０、２２２は、例えば、ノイズやランダム効果を平均化するために経時的に積分することができる。図２Ａに示されるように、第一のインテグレータバンク２１６は受け取った値を積分することによって基準ベクトル（ＲｅｆVEC）２３２を生成し、第二のインテグレータバンク２２０は受け取った値を積分することによって受信ベクトル（ＲｃｖVEC）２３４を生成し、第三のインテグレータバンク２２２は受け取った値を積分することによってノイズベクトル（ＮVEC）２３６を生成する。
【００５９】
動作のいくつかの態様では、入力信号２０１は変調検出器２０２へ渡され、変調検出器２０２は入力信号２０１とＷｉ−Ｆｉプリアンブルを相関させる。変調検出器２０２によって有効な変調方式が識別された場合、復調器２０４は入力信号２０１のビットを復調し、デコードする。ビットへの完全なマッピングは必要ない。例えば、復調器２０４は逆のプロセスを用いて生Ｉ／Ｑ波形へ変換されることのできるシンボルを生成してもよい。復調器２０４はまた、それが検知した変調スキーム、またはデバイスが搬送した固有のＭＡＣ、またはこれら両方の組み合わせに基づいて固有のＩＤを生成する。変調器２０６は、例えば復調器を逆に動作させることによって変調波形を再生成する。変調器２０６は簡略化された変調プロセスを用いることができる。例えば、変調器２０６はパケットの一部（例えば、高度なＭＩＭＯ伝送を有する部分）をスキップし、波形の単純な下位互換性のあるヘッダ部分を用いてもよい。信号がビットまたはシンボルの大部分を正確に（低い符号誤り率で）生成するのに十分に高い信号対雑音比を有しない場合は、変調器２０６は変調波形を生成するためにプリアンブルまたはトレーニング信号を用いることができ、これらのプリアンブルまたはトレーニング信号は典型的に各規格に関して知られている。いくつかの場合では、低い符号誤りに関してシステムに重大なペナルティは見られない。
【００６０】
動作のいくつかの態様では、変調器２０６が変調波形を生成するために復調器２０４からのシンボルまたはビットを用いた後、変調器２０６からの変調波形はフィルタバンク２０８を通過する。入力信号２０１はまた、変調波形を生成する際の処理遅延を考慮するために（時間遅延２０５によって適用される）遅延を伴ってフィルタバンク２１０を通過する。フィルタバンク２０８、２１０は、例えば、これらのそれぞれの入力信号を周波数成分へ分割することで複数の周波数チャネルを生成する。いくつかの場合では、周波数チャネルのサブセットのみが優れたスペクトル成分を有する。例えば、信号のスペクトル特性を見ることによって、チャネルのサブセットを選択することができる。いくつかの場合では、フィルタバンクからの周波数成分はデータレートを適切に制限するためにデシメータ（図示されていない）によって処理される。例えば、通過帯域内のわずかなエネルギーバンドを除いてスペクトル成分の大部分が除去されたとき、信号はレート調整が可能である。フィルタバンク２０８の出力は個々のチャネルとみなされ、その成分は他方のフィルタバンク２１０からの成分と整合するように複素乗算器（ｈ１，ｈ２，ｈ３）によって乗算される。フィルタバンク２０８、２１０および誤差検出器２１４Ａ、２１４Ｂ、２１４Ｃによって生成された信号は積分され、動作検出プロセスにおいて用いるために提供されることができる。適応係数計算機２１８によって生成された信号はまた、動作検出プロセスに用いるために提供されることができる。
【００６１】
図２Ｂは動作を検出するための例示的なプロセス２５０を示すフローチャートである。例示的なプロセス２５０はチャネル応答に基づいて動作を検出するために用いられることができる。例えば、例示的なプロセス２５０における動作は、無線アクセスポイント１０２Ａ、１０２Ｂの一方または両方からの無線信号から導出したチャネル応答に基づいて人間１０６（または別のタイプの物体）の動作を検出するために図１Ａの例示的な動作検出デバイス１０４のプロセッササブシステム１１４によって実行されてもよい。例示的なプロセス２５０は別のタイプのデバイスによって実行されてもよい。例示的なプロセス２５０は追加の動作または異なる動作を含んでもよく、動作は示される順序または別の順序で実行されてもよい。いくつかの場合では、図２Ｂに示される動作の一つまたは複数は、複数の動作、サブプロセスまたは他のタイプのルーチンを含むプロセスとして実施される。いくつかの場合では、動作は組み合わせられ、別の順序で実行され、並行して実行され、繰り返されあるいは反復されまたは別の方法で実行されることができる。
【００６２】
図２Ｂに示されるように、プロセス２５０は図２Ａに示されるプロセッサ回路２００から受け取った入力に基づいて動作する。具体的には、プロセス２５０はリンク識別子２３０、チャネル応答（ＨVEC）２２８、基準ベクトル（ＲｅｆVEC）２３２、受信ベクトル（ＲｃｖVEC）２３４およびノイズベクトル（ＮVEC）２３６を用いる。いくつかの場合では、プロセス２５０は追加の入力または異なる入力または格納された情報を受信または活用してもよい。
【００６３】
例示的なプロセス２５０はまたリンクＳＮＲ辞書２５４を用いる。リンクＳＮＲ辞書２５４は、例えば、動作検出デバイスのメモリに格納されたリストまたは他のタイプのデータベースとすることができる。リンクＳＮＲ辞書２５４は動作を検出するために用いられる（例えば、動作検出デバイスと伝送デバイスとの間の）無線通信リンクについての情報を含む。例えば、リンクＳＮＲ辞書２５４は、例えば、通信リンクによって用いられる変調方式、伝送デバイスのＭＡＣアドレス、無線信号のＭＡＣヘッダ、または他の識別子等のそれぞれの通信リンクに対する識別子を含むことができる。いくつかの場合では、リンクＳＮＲ辞書２５４は、例えば、各通信リンクの各サブキャリアインデックスに対する受信ベクトル（ＲｃｖVEC）２３４の信号対雑音比（ＳＮＲ）等の、各通信リンクに対する物理層プロファイルを含む。通信リンクのサブキャリアインデックスは通信リンク上で転送された信号の周波数成分（例えば、図２Ａのフィルタバンク２０８、２１０によって生成される周波数成分）に対応する。リンクＳＮＲ辞書２５４の識別子は通信リンクを動作ストリームへ分解し、そこから動作情報を収集するために用いられることができる。
【００６４】
いくつかの場合では、リンク識別子２３０、受信ベクトル（ＲｃｖVEC）２３４およびノイズベクトル（ＮVEC）２３６はそれぞれ通信リンクに対してシグネチャを作成するために用いられ、各通信リンクに対するシグネチャはリンクＳＮＲ辞書２５４に格納することができる。例えば、Ｗｉ−Ｆｉリンクに重大な変化が無い期間にわたって、Ｗｉ−ＦｉリンクのシグネチャはＷｉ−Ｆｉリンクの固有の静的特性を示してもよい。いくつかの場合では、単一の伝送デバイス（例えば、単一のＷｉ−Ｆｉアクセスポイント）は複数の異なるシグネチャを有することができる。例えば、伝送デバイスは二つの異なる変調スキームを断続的に用いてもよく、二つの変調スキームはノイズを超えるスペクトルエネルギーの異なる分布を有してもよく、これにより二つの固有のシグネチャが得られる。
【００６５】
２５２において、受信ベクトル（ＲｃｖVEC）２３４およびノイズベクトル（ＮVEC）２３６は各サブキャリアインデックスに対する受信ベクトル（ＲｃｖVEC）２３４の信号対雑音比（ＳＮＲ）を決定するために用いられる。２５６において、リンク識別子２３０はリンク識別子２３０がリンクＳＮＲ辞書２５４内に存在するのかどうか、存在する場合はリンク識別子２３０がどの既存の通信リンクに対応するのかを決定するためにリンクＳＮＲ辞書２５４に照らしてチェックされる。２６０において、リンク識別子２３０がリンクＳＮＲ辞書２５４内に存在しなかった場合は、リンクＳＮＲ辞書２５４は更新される。リンク識別子２３０がリンクＳＮＲ辞書２５４内に存在した場合は、次に２５８において、２５２で決定されたＳＮＲとリンク識別子２３０に対してリンクＳＮＲ辞書２５４に格納されたＳＮＲが比較される。（２５２において決定された）受信ベクトル（ＲｃｖVEC）２３４のＳＮＲがリンクＳＮＲ辞書２５４に格納されたＳＮＲと許容範囲内で一致する場合は、リンク識別子２３０に対応する通信リンクシグネチャは２７６において処理されるためにリンクＳＮＲ辞書２５４からストリームルータまたはデマルチプレクサへ渡される。（２５２において決定された）受信ベクトル（ＲｃｖVEC）２３４のＳＮＲがリンクＳＮＲ辞書２５４に格納されたＳＮＲと許容範囲内で一致しないもののリンク識別子２３０がリンクＳＮＲ辞書２５４内に見られる場合は、カウントは２６２において増加し、通信リンクシグネチャはカウント値が閾値（Ｐ）未満である場合はストリームルータまたはデマルチプレクサへ渡される。２６２においてカウント値が閾値（Ｐ）以上である場合は、２６６においてカウントがリセットされ、２６４において動作状態がチェックされる。２６４において動作が検出されなかったと判断された場合は、通信リンク内の変化を考慮するためにリンクＳＮＲ辞書２５４は２６５において更新される。２６４において動作が検出されたと判断された場合は、通信リンクシグネチャはストリームルータまたはデマルチプレクサへ渡される。２６２におけるカウントの増加および閾値との比較は伝送デバイスまたは動作検出システムに非常に近接した活動に伴う通信チャネル内の重大な変化を考慮するために用いられる。このような場合では、リンクＳＮＲ辞書２５４は移動物体によって変化する通信リンクを考慮するために２６５において更新される。
【００６６】
受信信号のＳＮＲはどのチャネル応答成分が動作検出に適した十分なスペクトルエネルギーを有するかを決定するために用いられることができる。この決定は（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ帯域の重複または他の要因により）帯域外チャネル干渉がパケットの妨害または一部のサブキャリアの破壊を妨げることを防止または低減することができる。２７０において、基準ベクトル（ＲｅｆVEC）２３２およびノイズベクトル（ＮVEC）２３６はどのサブキャリアインデックスが動作検出に十分な信号対雑音比（ＳＮＲ）を有するかを決定するために用いられる。チャネル応答（ＨVEC）２２８は全サブキャリアインデックスに対するチャネル応答成分を含む。２７２において、十分なＳＮＲを有するサブキャリアインデックスに対するチャネル応答成分が選択され、２７６において処理されるためにストリームルータまたはデマルチプレクサに渡される。２７４において、ＳＮＲに基づいて閾値が計算される。閾値は、例えば、動作の近接度を判断するために２８０において用いられることができる。
【００６７】
２７６において、２７２から選択されたチャネル応答成分はリンクＳＮＲ辞書２５４からのチャネルシグネチャによってプログラムされたストリームルータまたはデマルチプレクサを通過する。ルータまたはデマルチプレクサは、例えば、そのリンクに近接している動作の微小な変化を判断するために変化検出アルゴリズムが連続したチャネル応答を利用することができるように、チャネル応答を固有のリンクキューにルーティングする。各リンクキューは別々の固有リンクからの（または、各リンクが複数の伝送器／受信器のペアを有する場合、いくつかの場合では別々の伝送器／受信器のペアからの）チャネル応答を累積することができる。ルータまたはデマルチプレクサは複数の入力および複数の論理的制約によって駆動されることができる。いくつかの実施形態では、各リンクは固有の識別子を有することができ、その識別子はチャネル応答をルーティングするために用いられることができる。各リンクに対する固有の識別子は伝送のプリアンブルを介して取得されてもよく、または直前のチャネルによって生成された識別子が用いられてもよい。
【００６８】
２７８において、ストリームルータまたはデマルチプレクサはチャネル応答（ＨVEC）２２８からそれぞれのアクティビティバッファへ適切なチャネルインデックスに対するチャネル成分を送信する。アクティビティバッファは通信リンクごとに別々のバッファを含むキューシステムとして機能する。有効なチャネル応答がアクティビティバッファへ追加されると、例えば先のチャネル応答に基づいて通信チャネル内の変化の程度を決定するために変化検出アルゴリズムが実行されることができる。いくつかの場合では、変化検出アルゴリズムは物体の動作から生じた変化を区別することができ、例えば、チャネル応答の推定に存在する周囲雑音を形成する。いくつかの例では、キュー内のエントリに関する分散を計算するために二つの実行ウィンドウが用いられる。一方は長期ウィンドウであり他方は短期ウィンドウである。長期ウィンドウは推定器の平均ノイズ分散を計算し、一方で短期ウィンドウはより短いサンプル間隔で動作し、ウィンドウ内の要素の短期分散を計算する。両方のウィンドウに対する推定分散が閾値を超えない場合は、チャネル分散は推定器の周囲雑音によって引き起こされたと仮定されることができる。二つのウィンドウから計算された結果が閾値を超えて発散する場合は、チャネル分散はリンク近傍での動作に起因する可能性がある。いくつかの場合には、変化検出のために他の技術が用いられることができる。
【００６９】
２８０において、情報融合および動作推定が実行される。チャネルアクティビティは各キューから抽出されることができ、異なるリンクからの情報は融合することができる。異なるリンクからの情報の融合は、例えば、統計的な手法を用いて実行することができる。いくつかの例では、各リンク上の動作表示メトリックはリンク品質によって重み付けすることができる。重み付けされた表示メトリックはさらに全表示に対する融合メトリックを生成するために総計され、（例えば、リンク数によって）正規化されることができる。リンク品質は、例えば、全サブキャリアの総ＳＮＲ、最も弱いキャリアのＳＮＲ、最も強いキャリアのＳＮＲ、または他の計算された値等の情報に基づいて決定されることができる。品質の尺度は、例えば、所望の動作検出デバイスの感度、所望の誤警報の確率または他の要因に基づいて決定されることができる。いくつかの場合では、最も低いＳＮＲを有するリンクは、例えば、最も低い重み付け値を有することによって、融合された動作表示への全体的な影響が最も低いことになる。いくつかの場合では、動作情報の抽出、およびそれを決定のリンクに結び付けるリンク近接表示は図３、４および５に関連して説明されるように実行することができる。
【００７０】
図３は例示的なチャネル応答データを示すプロット３００である。プロット３００はチャネル応答成分の大きさであるＨ(MAG)の値の範囲を表す縦軸３０２を含む。プロット３００はまたチャネル応答に対するサブキャリアインデックスの範囲を表す横軸３０４も含む。各サブキャリアインデックスはチャネル応答のそれぞれの成分に対応する。プロット３００は第一のチャネル応答成分の大きさ（ｓｕｂｃ1）３０６Ａ、第二のチャネル応答成分の大きさ（ｓｕｂｃ2）３０６Ｂ、第三のチャネル応答成分の大きさ（ｓｕｂｃ3）３０６Ｃを含む。チャネル応答成分の大きさ３０６Ａ、３０６Ｂ、３０６Ｃは図２Ａ、２Ｂに示されるチャネル応答（ＨVEC）２２８の三つの成分の振幅を表すことができる。
【００７１】
いくつかの実施形態では、多数の無線伝送から収集されたチャネル応答は無線伝送によって探知される環境で物理的な摂動を検出するために用いられることができる。いくつかの場合では、動作検出デバイスは周囲の活動に対して異なる感度を示す、または通信チャネル内の変化に対して異なる感度を示す動作メトリックを導出するために用いられることができる。この感度の差を利用して個々のリンクに対する外乱の近接度に関する情報を生成することができる。例えば、プロット３００に示されるチャネル応答成分の大きさ３０６Ａ、３０６Ｂ、３０６Ｃは以下の特性を有することができる。
【数１】
2019531465.tif 000003
上の等式の右辺において、|∇ＨVEC｜の積分は存在するバッファ内のＨVECの全変動として解釈することができる。上の等式の左辺は二つのサブキャリアインデックスに対するチャネル応答成分の相関として解釈することができる。上の等式においてｓｕｂｃ1およびｓｕｂｃ2の相関はチャネル内の全変動の関数である。このような場合では、チャネル摂動が低い場合にはｓｕｂｃ1はｓｕｂｃ2と相関関係を持つが、チャネル摂動が増大するときは、これらの相関は影響を受ける。二つの相関の比例定数（ａ，ｂ）は異なる（ここで、ａ＜ｂである）。したがって、動作検出デバイスは摂動に対して異なる感度を有することができる。この例では、摂動の大きさはリンクへの外乱の近接度と直接相関しているため、この違いを利用するためにメトリックを発展させることができる。図４に一つの例が示される。
【００７２】
図４は例示的な近接データを示すプロット４００である。プロットは量ＰｘＩの値の範囲を表す縦軸４０２を含む。プロットはまた外乱の近接度に対する距離の範囲を示す横軸４０４も含む。量ＰｘＩはサブキャリアインデックスセパレーションｋに関して計算されることができ、ここで
【数２】
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である。上の等式において、量ＰｘＩは通信リンクへの外乱の近接度を表す。サブキャリアインデックスセパレーションｋの量ＰｘＩはｎ0からｍ0の特定の時間窓にわたってサブキャリアインデックスｉ＋ｋのチャネル応答成分の大きさに対してサブキャリアインデックスｉのチャネル応答成分の比をとること、次に配列全体の分散をとることによって取得される。プロット４００に示される例示的な曲線４０６Ａ、４０６Ｂ、４０６Ｃは量ＰｘＩがｋの関数としてどのように振る舞い得るかの一例を実証する。図示される例では、ｋが増加するにつれてｋに基づく量ＰｘＩは外乱の異なる近傍でピークに達する。いくつかの場合では、ピークは、例えば、最初のトレーニング期間を通して確立され、次に決定の無線リンクへの外乱の近接度を判断するための閾値として用いられる。
【００７３】
図５は例示的な無線通信システム１００’を示すダイアグラムである。図５に示される例示的な無線通信システム１００’は図中に示される追加の動作検出フィールド１１１Ａ、１１１Ｂを含む図１Ａ示された無線通信システム１００である。いくつかの場合では、動作検出フィールド１１０Ａ、１１１Ａの内側および外側の動作は動作検出デバイス１０４と無線アクセスポイント１０２Ａとの間の通信リンクを転送される信号に基づいてもう一方から区別することができる。同様に、動作検出フィールド１１０Ｂ、１１１Ｂの内側および外側の動作は動作検出デバイス１０４と無線アクセスポイント１０２Ｂとの間の通信リンクを転送される信号に基づいてもう一方から区別することができる。
【００７４】
図５に示される例では、動作検出デバイス１０４は両方の通信リンクの近距離および遠距離で感度が高い。例えば、図４に示される量ＰｘＩkは外乱の近接度についての情報を抽出するために用いられることができ、各通信リンクの内側および外側の動作検出フィールドは検出された外乱の近接度に基づいて区別することができる。いくつかの場合では、通信リンクの周辺領域についての情報、ならびに異なる近接位置で通信リンクの近傍に直接現れる摂動は、例えば、移動物体のおおよその位置を決定するために用いられることができる。
【００７５】
説明される例の一般的な態様では、動作は無線信号に基づいて検出される。
【００７６】
第一の例では、第一の信号の変調方式は動作検出デバイスにおいて識別される。第一の信号は動作検出デバイスによって空間を介して伝送され、動作検出デバイスによって受信された無線信号に基づく。動作検出デバイスにおける復調器の動作により識別された変調方式にしたがって第一の信号を復調することによって、第一の信号から第二の信号が生成される。動作検出デバイスにおける変調器の動作により識別された変調方式にしたがって第二の信号を変調することによって、第二の信号から第三の信号が生成される。チャネル応答は第一の信号および第三の信号に基づいて決定される。チャネル応答は空間内の物体の動作を検出するために用いられる。
【００７７】
第一の例の実施形態は、いくつかの場合では、以下の特徴のうち一つまたは複数を含んでもよい。周波数成分の第一の組は第一の信号から決定されることができ、周波数成分の第二の組は第三の信号から決定されることができる。動作検出デバイスでの適応係数計算機の動作によって、チャネル応答は周波数成分の第一および第二の組に基づいて決定することができる。周波数成分の第三の組は周波数成分の第一の組を修正することによって決定されることができる。誤差の値は周波数成分の第一の組および周波数成分の第三の組から決定されることができる。適応係数計算機は誤差の値に基づいてチャネル応答を決定することができる。周波数成分の第一の組に対する信号対雑音比（ＳＮＲ）は決定されることができる。チャネル応答の成分は信号対雑音比に基づいて選択されることができ、チャネル応答の選択された成分は空間内の物体の動作を検出するために用いられることができる。
【００７８】
第一の例の実施形態は、いくつかの場合では、以下の特徴のうち一つまたは複数を含んでもよい。伝送デバイスの識別子は第二の信号から抽出されることができる。識別子は伝送デバイスのメディアアクセス制御（ＭＡＣ）アドレスを含むことができる。
【００７９】
第一の例の実施形態は、いくつかの場合では、以下の特徴のうち一つまたは複数を含んでもよい。伝送デバイスは第一の伝送デバイスとすることができ、無線信号は第一の無線信号とすることができ、チャネル応答は第一のチャネル応答とすることができる。第二のチャネル応答は伝送デバイスによって空間を介して伝送され、動作検出デバイスによって受信された第二の無線信号に基づいて決定することができる。物体の近接度は第一および第二のチャネル応答に基づいて判断することができる。
【００８０】
第一の例の実施形態は、いくつかの場合では、以下の特徴のうち一つまたは複数を含んでもよい。無線信号は無線ネットワークデバイスによって伝送される無線周波数信号とすることができ、第一の信号は無線周波数信号を処理する動作検出デバイスの無線サブシステムによって生成されるベースバンド信号とすることができる。変調方式を識別することは複数の異なる変調方式から第一の変調方式を識別することを含むことができる。複数の異なる変調方式は直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）および直接拡散方式（ＤＳＳＳ）を含むことができる。
【００８１】
第一の例の実施形態は、いくつかの場合では、以下の特徴のうち一つまたは複数を含んでもよい。無線信号は第一の無線信号とすることができ、チャネル応答は第一のチャネル応答とすることができる。復調器の動作によって、第四の信号から第五の信号を生成することができる。第四の信号は伝送デバイスによって空間を介して伝送され、動作検出デバイスによって受信された第二の無線信号に基づくことができる。第四の信号を復調することによって第五の信号を生成することができる。変調器の動作により第五の信号を変調することによって、第五の信号から第六の信号を生成することができる。第二のチャネル応答は第四の信号および第六の信号に基づいて決定することができる。空間内の物体の動作は第一および第二のチャネル応答の比較に基づいて検出されることができる。
【００８２】
第二の例では、デバイスは変調検出器、復調器、変調器および追加のプロセッサ回路を備える。変調検出器は第一の信号の変調方式を識別するように構成される。第一の信号は伝送デバイスによって空間を介して伝送された無線信号に基づく。復調器は第一の信号を受信し、第一の信号から第二の信号を生成するように構成される。第二の信号は識別された変調方式にしたがって第一の信号を復調することによって生成される。変調器は第二の信号を受信し、第二の信号から第三の信号を受信するように構成される。第三の信号は識別された変調方式にしたがって第二の信号を変調することによって生成される。追加のプロセッサ回路は第一の信号および第三の信号を受信し、第一の信号および第三の信号に基づいて空間内の物体の動作を検出するように構成される。追加のプロセッサ回路はチャネル応答に基づいて空間内の物体の動作を検出するように構成される。
【００８３】
第二の例の実施形態は、いくつかの場合では、以下の特徴のうち一つまたは複数を含んでもよい。追加のプロセッサ回路は第一の信号から周波数成分の第一の組を決定するように構成された第一のフィルタバンクを備えることができる。追加のプロセッサ回路は第三の信号から周波数成分の第二の組を決定するように構成された第二のフィルタバンクを備えることができる。追加のプロセッサ回路は周波数成分の第二の組を修正することによって周波数成分の第三の組を決定するように構成されたチューナブルフィルタを備えることができる。追加のプロセッサ回路は周波数成分の第一の組および周波数成分の第三の組から誤差の値を決定するように構成された誤差検出器を備えることができる。追加のプロセッサ回路は誤差の値に基づいてチャネル応答を決定するように構成された適応係数計算機を備えることができる。追加のプロセッサ回路は第一の信号の周波数成分に対する信号対雑音比を決定し、信号対雑音比に基づいてチャネル応答の成分を選択し、空間内の物体の動作を検出するために選択されたチャネル応答の成分を用いるように構成されることができる。
【００８４】
第二の例の実施形態は、いくつかの場合では、以下の特徴のうち一つまたは複数を備えてもよい。復調器は伝送デバイスのメディアアクセス制御（ＭＡＣ）アドレスを抽出するように構成することができる。
【００８５】
第二の例の実施形態は、いくつかの場合では、以下の特徴のうち一つまたは複数を備えてもよい。伝送デバイスは第一の伝送デバイスとすることができ、無線信号は第一の無線信号とすることができ、チャネル応答は第一のチャネル応答とすることができる。追加のプロセッサ回路は第二の伝送デバイスによって空間を介して伝送された第二の無線信号に基づいて第二のチャネル応答を決定するように構成されることができる。追加のプロセッサ回路は第一および第二のチャネル応答に基づいて物体の近接度を判断するように構成されることができる。
【００８６】
第二の例の実施形態は、いくつかの場合では、以下の特徴のうち一つまたは複数を備えてもよい。デバイスはラジオサブシステムを備えることができる。無線信号は無線ネットワークシステムによって伝送された無線周波数信号とすることができ、第一の信号は無線周波数信号を処理するラジオサブシステムによって生成されるベースバンド信号とすることができる。変調方式を識別することは複数の異なる変調方式から第一の変調方式を識別することを含むことができる。複数の異なる変調方式は直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）および直接拡散方式（ＤＳＳＳ）を含むことができる。
【００８７】
第二の例の実施は、いくつかの場合では、以下の特徴のうち一つまたは複数を備えてもよい。無線信号は第一の無線信号とすることができ、チャネル応答は第一のチャネル応答とすることができる。追加のプロセッサ回路は第一のチャネル応答と第二のチャネル応答との比較に基づいて空間内の物体の動作を検出するように構成されることができる。第二のチャネル応答は伝送デバイスによって空間を介して伝送された第二の無線信号に基づくことができる。
【００８８】
第三の例では、システムは動作検出デバイスを備える。動作検出デバイスはラジオサブシステムおよびプロセッササブシステムを備える。ラジオサブシステムは伝送デバイスによって空間を介して伝送された無線信号を受信し、受信した無線信号に基づいてそれぞれベースバンド信号を生成するように構成される。プロセッササブシステムはラジオサブシステムに通信可能なように接続され、動作を実行するように構成される。動作はベースバンド信号の変調方式を検出することと、識別された変調方式にしたがってそれぞれのベースバンド信号を復調することによって復調信号を生成することと、識別された変調方式にしたがってそれぞれの復調信号を変調することによって再変調信号を生成することと、ベースバンド信号および再変調信号に基づいてチャネル応答を決定し各チャネル応答はベースバンド信号のそれぞれ一つおよび対応する再変調信号の一つに基づくことと、空間内の物体の動作を検出するためにチャネル応答を用いることと、を含む。
【００８９】
第三の例の実施形態は、いくつかの場合では、以下の特徴のうち一つまたは複数を備えてもよい。受信された無線信号は伝送デバイスによるそれぞれの無線伝送に基づくことができる。動作は二つの異なる時間に伝送器によって伝送された無線伝送に関連付けられたチャネル応答の比較に基づいて検出されることができる。変調方式を検出することは複数の異なる変調方式から第一の変調方式を識別することを含むことができる。複数の異なる変調方式は直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）および直接拡散方式（ＤＳＳＳ）を含むことができる。プロセッササブシステムは復調信号を生成するように構成された復調器および再変調信号を生成するように構成された変調器を備えることができる。システムは伝送デバイスを備えることができる。伝送デバイスは無線アクセスポイントとすることができる。
【００９０】
この明細書には多数の詳細な説明を含むが、これらは請求され得る事項の範囲を限定するものとして解釈されるべきでなく、むしろ特定の例に固有の特徴として解釈されるべきである。本明細書において別々の実施形態の文脈で説明される特定の特徴を組み合わせることもできる。反対に、単一の実施形態の文脈で説明される様々な特徴は複数の実施形態において別々に実施することができ、または任意の好適なサブコンビネーションで実施することもできる。
【００９１】
いくつかの実施形態を説明した。それにもかかわらず、様々な修正がなされ得ることが理解されるであろう。したがって、他の実施形態は添付の特許請求の範囲内にある。
【図１Ａ】
2019531465.tif 000005
【図１Ｂ】
2019531465.tif 000006
【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【国際調査報告】
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