(57)【要約】  運動器具が、第１及び第２の端部間に延びる細長い支持要素を含む。支持要素は、ドア又は壁面に係合してこれらのドア又は壁面に支持要素を取り付けるように第１及び第２の端部の各々に配置された取り付け部材を有する。抵抗発生アセンブリが、支持要素に取り付けられた固定部材を含む。支持要素には、支持要素に沿って固定部材に対して移動可能な可動部材を取り付けることができる。固定部材と可動部材との間には、弾性部材を取り外し可能に取り付けることができる。弾性部材は、固定部材に対する可動部材の移動によって弾性的に変形することによって抵抗を生じる。可動部材には、可動部材と共に移動可能な滑車が取り付けられ、支持要素には別の滑車が取り付けられる。滑車には、固定部材に対する可動部材の移動をもたらす手動操作可能なケーブルが係合する。方法も開示する。【選択図】図１Ａ
2019508209.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
運動器具であって、
第１の端部と第２の端部との間に延びる細長い支持要素と、
抵抗発生アセンブリと、を備え、
前記支持要素は、前記第１及び第２の端部の各々に配置された取り付け部材を有し、各取り付け部材は、ドア又は壁面に係合して該ドア又は壁面に前記支持要素を取り付けるように前記ドア又は壁面に取り付け可能であり、
前記抵抗発生アセンブリは、
前記支持要素に固定して取り付けられた固定部材と、
前記支持要素に取り付けられ、該支持要素に沿って前記固定部材に対して移動可能な可動部材と、
前記固定部材と前記可動部材とに取り外し可能に取り付けられて前記固定部材と前記可動部材との間に延び、前記固定部材に対する前記可動部材の移動によって弾性的に変形することによって抵抗を生じる少なくとも１つの弾性部材と、
複数の滑車と、を含み、
前記滑車のうちの少なくとも１つは、前記可動部材に取り付けられて該可動部材と共に移動可能であり、前記滑車のうちの少なくとも別の１つは前記支持要素に取り付けられ、前記固定部材に対する前記可動部材の移動をもたらす手動操作可能なケーブルが前記滑車に係合している、運動器具。
【請求項２】
各取り付け部材は、前記第１及び第２の端部の各々に枢動可能に取り付けられたブラケットを有し、各ブラケットが枢動軸を規定しており、前記支持要素は、前記ブラケットの前記枢動軸を中心に枢動可能である、請求項１に記載の運動器具。
【請求項３】
前記支持要素上の前記固定部材の位置は調整可能であり、各位置において前記固定部材は、前記支持要素に固定的に取り付けられる、請求項１又は２に記載の運動器具。
【請求項４】
前記少なくとも１つの弾性部材は、少なくとも１つの弾性帯を含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の運動器具。
【請求項５】
前記取り付け部材の少なくとも一方は、クランプを含む、請求項１〜４のいずれか１項に記載の運動器具。
【請求項６】
前記取り付け部材の少なくとも一方は、前記支持要素に取り付けられた、貫通穴を有する枢動ブラケットと、前記ドア又は壁面に取り付け可能な、Ｌ字形ブラケットを有する壁取り付け部と、を含み、
前記Ｌ字形ブラケットの第１の壁部は、前記ドア又は壁面に取り付け可能であり、前記Ｌ字形ブラケットの第２の壁部は、該第２の壁部の少なくとも１つの面から突出する取り付けピンを有し、該取り付けピンは、前記枢動ブラケットの前記貫通穴に挿入されて、前記支持要素を前記壁取り付け部に枢動可能に取り付け可能である、請求項１〜５のいずれか１項に記載の運動器具。
【請求項７】
前記可動部材は、可動体と、該可動体に取り付けられた回転部材とを含み、該回転部材は、前記支持要素に係合可能であるとともに、前記支持要素に沿って移動可能である、請求項１〜６のいずれか１項に記載の運動器具。
【請求項８】
前記手動操作可能なケーブルは、単一の手動操作可能なケーブルを含み、該単一の手動操作可能なケーブルは、前記支持要素に固定位置で取り付け可能な第１の先端、及び、運動用付属品に取り付けられて前記運動用付属品と共に移動可能な第２の先端から延びる、請求項１〜７のいずれか１項に記載の運動器具。
【請求項９】
前記抵抗発生アセンブリは、前記支持要素に取り付けられて前記滑車のうちの少なくとも１つを包み込む滑車ハウジングをさらに含み、該滑車ハウジングは、該滑車ハウジング内に前記滑車から離間して配置されたケーブルガイドを有し、前記手動操作可能なケーブルは、前記ケーブルガイドと前記滑車との間に配置可能である、請求項１〜８のいずれか１項に記載の運動器具。
【請求項１０】
前記少なくとも１つの弾性部材は、抵抗値を示す視覚的表示を有する、請求項１〜９のいずれか１項に記載の運動器具。
【請求項１１】
前記支持要素は、少なくとも２つの伸長部分を含み、各伸長部分は、別の伸長部分に取り外し可能に取り付けられ、前記支持要素は、前記伸長部分間に延びて該伸長部分同士を連結する支持ケーブルをさらに含む、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の運動器具。
【請求項１２】
前記支持要素は、少なくとも１つの内管、及び外管を含み、前記少なくとも１つの内管は、前記外管内で摺動自在に移動して前記支持要素の長さを伸縮可能である、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の運動器具。
【請求項１３】
前記外管に対する前記少なくとも１つの内管の位置は固定可能である、請求項１２に記載の運動器具。
【請求項１４】
前記支持要素は、該支持要素の長さに沿って少なくとも部分的に中空である、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の運動器具。
【請求項１５】
運動用付属品をさらに備え、前記手動操作可能なケーブルの遠位端は、前記運動用付属品に取り付け可能である、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の運動器具。
【請求項１６】
ドア又は壁面に運動器具を取り付ける方法であって、
前記ドア又は壁面に細長い支持要素を取り付けるステップと、
前記支持要素に沿って該支持要素の固定要素に対して移動可能な部材を、前記固定要素に対する前記部材の移動によって弾性的に変形した時に抵抗を生じる少なくとも１つの弾性部材に連結するステップと、
前記部材及び前記支持要素を、前記固定要素に対する前記部材の移動をもたらす手動操作可能なケーブルに連結するステップと、
を含むことを特徴とする方法。
【請求項１７】
前記細長い支持要素を取り付けるステップは、前記細長い支持要素を前記ドア又は壁面に枢動可能に取り付けるステップを含む、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記部材及び前記支持要素を手動操作可能なケーブルに連結するステップは、前記支持要素に固定位置で取り付けられた第１の先端、及び、運動用付属品に取り付けられて前記運動用付属品と共に移動可能な第２の先端から単一の手動操作可能なケーブルを延ばすステップを含む、請求項１６又は１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記細長い支持要素を取り付けるステップは、前記細長い支持要素を前記ドア又は壁面に取り外し可能にクランプするステップを含む、請求項１６〜１８のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２０】
前記支持要素上の前記固定要素の位置を新たな位置に調整するステップと、前記新たな位置における前記固定要素を前記支持要素に固定するステップとをさらに含む、請求項１６〜１９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２１】
前記支持要素を異なる部分に分解するステップをさらに含む、請求項１６〜２０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２２】
前記運動器具に運動用付属品を取り付けるステップをさらに含む、請求項１６〜２１のいずれか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
〔関連出願との相互参照〕
本出願は、２０１６年３月７日に出願された米国仮特許出願第６２／３０４，５２８号に対する優先権を主張するものであり、この文献の内容は全体が引用により本明細書に組み入れられる。
【０００２】
本出願は、一般に運動器具に関する。
【背景技術】
【０００３】
抵抗運動又は荷重負荷運動を行うための様々な器具が存在する。これらの器具の中には、家庭内又はホテル室内などの非ジム施設で使用できるものもある。
【０００４】
従来の重量負荷器具又はホームジムは、重くて運びにくいことが多い。多くの狭いアパート又は家庭、キャンピングカー、ホテルの部屋などは、これらの構造を支持することができない。これらの「家庭用」器具の使用及び利用可能性は、サイズ、空間及び重量の制約によって妨げられる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
梱包して１つの部屋から別の部屋へ、又は１つの場所から別の場所へ移動できる器具を提供することが知られている。これらの従来の器具には、設置又は組み立てが困難であり、向きを変更することができず、重すぎて又は大きすぎて容易に輸送できないことによって使用する気が失せてしまうものもある。
【０００６】
さらに、効果的なウェイトトレーニングのためには、継続的に抵抗又は負荷を高める必要がある。多くの家庭用器具は、追加できる抵抗量が制限されることによって有用性が限られている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
１つの態様では、運動器具であって、第１の端部と第２の端部との間に延びる細長い支持要素と、抵抗発生アセンブリとを備え、支持要素が、第１及び第２の端部の各々に配置された取り付け部材を有し、各取り付け部材が、ドア又は壁面に係合してドア又は壁面に支持要素を取り付けるようにドア又は壁面に取り付け可能であり、抵抗発生アセンブリが、支持要素に固定して取り付けられた固定部材と、支持要素に取り付けられ、支持要素に沿って固定部材に対して移動可能な可動部材と、固定部材と可動部材とに取り外し可能に取り付けられて固定部材と可動部材との間に延び、固定部材に対する可動部材の移動によって弾性的に変形することによって抵抗を生じる少なくとも１つの弾性部材と、複数の滑車とを含み、滑車のうちの少なくとも１つが、可動部材に取り付けられて可動部材と共に移動可能であり、滑車のうちの少なくとも別の１つが支持要素に取り付けられ、固定部材に対する可動部材の移動をもたらす手動操作可能なケーブルが滑車に係合する運動器具を提供する。
【０００８】
別の態様では、ドア又は壁面に運動器具を取り付ける方法であって、ドア又は壁面に細長い支持要素を取り付けるステップと、支持要素に沿って支持要素の固定要素に対して移動可能な部材を、固定要素に対する部材の移動によって弾性的に変形した時に抵抗を生じる少なくとも１つの弾性部材に連結するステップと、部材及び支持要素を、固定要素に対する部材の移動をもたらす手動操作可能なケーブルに連結するステップとを含む方法を提供する。
【０００９】
ここで添付図を参照する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１Ａ】本開示の実施形態による運動器具の斜視図である。
【図１Ｂ】図１Ａの運動器具の可動部材の斜視図である。
【図２Ａ】壁面に取り付けた図１の運動器具の可動部材と固定部材との間に延びる弾性部材を示す斜視図である。
【図２Ｂ】図２Ａの運動器具の固定部材から離間した可動部材と弾性的に変形した弾性部材とを示す斜視図である。
【図３】本開示の別の実施形態による運動器具の斜視図である。
【図４Ａ】図３の運動器具の滑車ハウジングの側面図である。
【図４Ｂ】図３の運動器具の別の滑車ハウジングの側面図である。
【図５Ａ】図３の運動器具の壁取り付け部の斜視図である。
【図５Ｂ】図３の運動器具の壁取り付け部及び枢動ブラケットの斜視図である。
【図６Ａ】図３の運動器具のロック機構をロック位置で示す斜視図である。
【図６Ｂ】図６Ａのロック機構をロック解除位置で示す斜視図である。
【図７】図３の運動器具のクランプの斜視図である。
【図８Ａ】図３の運動器具の伸長部分を分解して示す斜視図である。
【図８Ｂ】図８Ａの分解された伸長部分の斜視図である。
【図８Ｃ】図８Ａの分解された伸長部分を隣り合わせに積み重ねた斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
図１Ａに運動器具１０を示す。運動器具１０は、１又は２以上の個人が心血管治療計画又はウェイトトレーニング計画の一部としての抵抗運動のために使用することができる。後述するように、運動器具１０の実施形態は、容易に輸送できるように分解して保管することができる。運動器具１０は、ドア又は壁などの支持面に対する取り付け又は取り外しも可能である。従って、運動器具１０（又は単純に「器具１０」）は、素早く組み立ててあらゆる好適な部屋に設置できる自己完結型運動器具として使用することができ、このような空間は一般に「ホームジム」と呼ばれる。
【００１２】
器具１０は、好適な支持面に取り付けることができる支持要素２０と、支持要素２０と協働してトレーニング運動にとって望ましい抵抗をもたらす抵抗発生アセンブリ３０とを含む。
【００１３】
支持要素２０は、器具１０の主要部（ｃｏｒｐｕｓ）であり、器具１０に構造をもたらす。支持要素２０は、ドア、ドア枠、ドアアーチ、壁又はこれらのいずれかの部分などの支持面に対して着脱され、これによって器具１０を支持面に取り付けることもできる。図示の実施形態では、支持要素２０が垂直に配向される。別の実施形態では、支持要素２０、従って器具１０が水平に配向される。さらに別の実施形態では、支持要素２０、従って器具１０が、水平面に対して一定角度で配向される。
【００１４】
支持要素２０は、必要な耐負荷能力を器具１０に提供し、器具１０の使用時に発生する負荷及び力に器具１０が耐えることを可能にする。図示の実施形態における支持要素２０は、その重量を最小化するために長さに沿って少なくとも部分的に中空であるが、他の構成の支持構造２０も可能である。本明細書では、支持要素２０が円筒形の断面形状を有し、中空内部を有する密閉構造であるものとして図示し説明しているが、他の断面形状を有することもできる。従って、本明細書における「支持管２０」という記載は、支持要素２０を壁付きの管状構造であることに限定するものではない。例えば、別の実施形態では、支持要素２０がレールである。後述する別の実施形態では、支持要素２０が非円形の断面形状を有する。
【００１５】
引き続き図１Ａを参照すると、支持管２０は、第１の端部２１と対向する第２の端部２２との間に延びる長手方向軸を有する細長い物体である。第１及び第２の端部２１、２２は、支持管２０を支持面に寄せて設置した時に対向する支持管２０の先端である。図１Ａの実施形態では、支持管２０が、支持管２０を伸縮させるように相対的に摺動できる部分を有するという点で伸縮自在である。具体的に言えば、支持管２０は、１又は２以上の内管２０Ａと外管２０Ｂとを含む。１又は２以上の内管２０Ａは、外管２０Ｂ内で摺動自在に移動して支持管２０の長さを伸縮させることができる。外管２０Ｂの内面には、内管２０Ａに係合してこれらの相対的移動を容易にする金属ブッシュを接続することができる。外管２０Ｂに対する内管２０Ａの位置は、所望の長さで固定することができる。図示の実施形態では、内管２０Ａが、支持管２０の長手方向軸に沿って離間するスロット２０Ｄに挿入可能な付勢式突起部（ｂｉａｓｅａｂｌｅ  ｐｒｏｎｇ）２０Ｃを有する。内管２０Ａを外管２０Ｂ内で摺動自在に移動させるための他の機構も本開示の範囲に含まれる。これにより、ユーザは支持管２０の長さを選択することができ、例えば支持管２０をドアの長さに適合させることができる。内側及び外管２０Ａ、２０Ｂは、これらが同じ長さを占めている時などに支持管２０を折り畳み可能にすることができる。このような折り畳み式構成では、第１及び第２の端部２１、２２を互いに近づけて、支持管２０を容易に輸送できるように保管しておくことができる。
【００１６】
第１及び第２の端部２１、２２の各々は、取り付け部材２３を有する。各取り付け部材２３は、支持面に対する係合及び係合解除が可能である。各取り付け部材２３は、支持面に係合することによって支持面に取り付けられ又は固定され、これによって支持管２０の支持面への取り付けを可能にすることができる。
【００１７】
従って、取り付け部材２３は、このような機能性が可能なあらゆる好適な物体とすることができると理解されるであろう。例えば、取り付け部材２３は、フック、ストラップ、クランプ、ブラケット、又は支持面に係合して取り付けられる他の好適な器具とすることができる。各取り付け部材２３は、支持面に係合することによって支持面に取り外し可能に取り付けられ又は固定される。各取り付け部材２３が支持面に取り外し可能に取り付けられる実施形態では、取り付け部材２３によって支持管２０（従って、器具１０）を異なるタイプの支持面上で使用することができる。このような構成では、各取り外し可能な取り付け部材２３が器具１０の可搬性を可能にすることができる。
【００１８】
図１Ａの実施形態では、各取り付け部材２３が、ドアフレーム又はドア枠に対する支持管２０の取り付け及び取り外しを行うための調整式クランプ２４を含む。クランプ２４は、支持管２０の第１又は第２の端部２１、２２に取り付けられたＣ型ブラケット２４Ａを有する。Ｃ型ブラケット２４Ａの遠位端は、回転式ねじロッド２４Ｂを貫通させて受け取るための穴を有する。ロッド２４Ｂの一端はノブ２４Ｃを有し、ロッド２４Ｂの他端は接触パッド２４Ｄを有する。接触パッド２４Ｄは、ドアフレームに引っかき傷又はマークが付くのを防ぐように、ゴムなどの比較的軟質の材料で形成し、又はこのような材料でコーティングすることができる。
【００１９】
各クランプ２４をドアフレームに固定するには、ユーザがノブ２４Ｃを回す。これにより、ねじロッド２４ＢがＣ型ブラケット２４Ａの穴を通じて、接触パッド２４Ｄがドアフレームに係合するまでＣ型ブラケット２４Ａの近位端に向かって前進するようになる。ユーザは、接触パッド２４Ｄとドアフレームの表面との間に強い摩擦嵌めが形成されるまでノブ２４Ｃを締め続ける。このようにして各クランプ２４をドアフレームに取り付けると、器具１０を使用することができる。器具１０は、同様にクランプ２４をドアフレームから取り外すことによってドアフレームから取り外すことができる。他の構成の取り付け部材２３も可能であり、本開示の範囲に含まれる。
【００２０】
図示の実施形態では、各取り付け部材２３が支持管２０に枢動可能に取り付けられる。これによってユーザは、器具１０を使用してトレーニング運動を行いながら支持管２０の所望の配向を選択することができる。また、これによって支持管２０が枢動又は旋回することにより、ユーザが行っているトレーニング運動と、支持管２０に加わっている力とに応答してその配向を調整することもできる。従って、ユーザは、このような枢動機能によって、器具１０の特定の場所に関連する空間的制約及び取り付け上の制約を克服することができる。この枢動機能は、多くの異なる方法で実現することができる。
【００２１】
例えば、図１Ａに示すように、各クランプ２４のＣ型ブラケット２４Ａは、枢動ブラケット２４Ｅに接続される。枢動ブラケット２４Ｅは、支持管２０の第１及び第２の端部２１、２２の各々に枢動可能に接続されて、各ブラケット２４Ｅの枢動軸２４Ｆを中心とする枢動ブラケット２４Ｅと支持管２０との間の相対的な枢動を可能にする。通常、枢動軸２４Ｆは、互いに整列するとともに、支持管２０の長手方向軸に対して平行である。
【００２２】
引き続き図１Ａを参照すると、抵抗発生アセンブリ３０（又は単純に「アセンブリ３０」）は、必要に応じてユーザが抵抗を増減することを可能にする。以下でさらに詳細に説明するように、この抵抗の増減は容易に行うことができ、そのために比較的重いフリーウェイトを使用する必要がない。
【００２３】
アセンブリ３０は、支持管２０に固定された固定部材３１を含む。固定部材３１は固定要素であり、支持管２０に対して移動することができない。従って、あらゆる好適な形を取ることができる。図１Ａの実施形態では、固定部材３１が、支持管２０の第１及び第２の端部２１、２２間の外面の周囲に取り付けることができる中空の外側管体３１Ａを含む。支持管２０の外面に沿った外側管体３１Ａの位置は、ユーザが外側管体３１Ａを支持管２０のどこかに位置付け、支持管２０に対してその位置を固定できるように調整可能である。外側管体３１Ａは、以下でさらに詳細に説明する、抵抗要素を受け取るための１又は２以上のフック３１Ｂを有する。他の構成の固定部材３１も可能である。例えば、別の実施形態では、固定部材３１が、支持管２０に一体化して抵抗要素を受け取ることができる、支持管２０の外面からの突出部又は延長部である。
【００２４】
アセンブリ３０は、可動部材３２も含む。可動部材３２は、支持管２０に沿って摺動自在に移動できるように支持管２０に取り付けられる。具体的に言えば、図示のように、可動部材３２は、支持管２０に沿って方向Ｄに摺動自在に移動することができる。以下でさらに詳細に説明するように、ユーザは、トレーニング運動を行うことによって可動部材３２の移動を引き起こす。可動部材３２は、固定部材３１に対して（すなわち、固定部材３１に向かって、及び固定部材３１から離れて）移動することができ、これによって抵抗要素が抵抗を発生できるようになる。
【００２５】
図１Ａ及び図１Ｂの実施形態では、可動部材３２が、支持管２０の第１及び第２の端部２１、２２間の外面の周囲に取り付けられた中空の移動可能な外側本体３２Ａを含む。外側本体３２Ａは、その内面に、支持管２０の外面に係合して支持管２０に沿って外側本体３２Ａを移動させる１又は２以上の回転部材３２Ｃを有する。図示の実施形態では、回転部材３２Ｃが軸受であるが、他の構成の回転部材３２Ｃも本開示の範囲に含まれる。支持管２０の外面に沿った外側本体３２Ａの位置は、ユーザが行っているトレーニング運動に応答して外側本体３２Ａが支持管２０に沿って摺動するにつれて変化する。外側本体３２Ａは、抵抗要素を受け取るための１又は２以上のフック３２Ｂを有する。他の構成の可動部材３２も可能であり、本開示の範囲に含まれる。
【００２６】
アセンブリ３０は、１又は２以上の抵抗発生要素も含む。各抵抗発生要素は、弾性的に変形することに応答して抵抗を生じる弾性部材３３である。図１Ａに示す実施形態では、弾性部材３３が１又は２以上の弾性帯３３Ａを含む。各弾性帯３３Ａは、弾性変形する弾性部材である。各弾性帯３３Ａの変形に対する抵抗が、トレーニング運動に必要な抵抗を生じる。各弾性帯３３Ａは、弾性変形するあらゆる好適なポリマー材料で形成することができる。各弾性帯３３Ａが同じ抵抗負荷を生じることもでき、又は異なる抵抗負荷を生じる弾性帯３３Ａを使用することもできる。ある実施形態では、弾性帯３３Ａが、その異なる抵抗値を示すように視覚的な表示を有し、記号を付けられ、又は別様にマークを付けられる。例えば、弾性帯３３Ａは、所与の色が特定の抵抗値を示すように色分けすることができる。別の実施形態では、弾性部材３３のうちの１つ又は２つ以上がばねを含む。
【００２７】
各弾性帯３３Ａは、固定部材及び可動部材３１、３２間に延び、これらの部材に取り外し可能に取り付けることができる。換言すれば、各弾性帯３３Ａは、固定部材３１と可動部材３２とを連結する。図示の実施形態では、弾性帯３３Ａの一方の端部が可動部材３２のフック３２Ｂの周囲に取り付けられ、他方の端部が固定部材３１のフック３１Ｂの周囲に取り付けられる。従って、可動部材３２がユーザによって支持管２０に沿って固定部材３１から離れて方向Ｄに移動すると、可動部材３２と固定部材３１との間の距離が増加する。この結果、固定部材及び可動部材３１、３２を連結する各弾性帯３３Ａが延び、これによって抵抗が生じるようになる。
【００２８】
従って、ユーザは、トレーニングにとって望ましい抵抗を弾性帯３３Ａによって容易に修正できるようになると理解することができる。例えば、ユーザは、ウェイトトレーニングなどのために大きな抵抗を受けたいと望む場合、固定部材及び可動部材３１、３２のフック３１Ｂ、３２Ｂの周囲に多くの弾性帯３３Ａを単純に追加すればよい。同様に、ユーザは、心血管訓練などのために小さな抵抗を受けたいと望む場合、１又は２以上の弾性帯３３Ａを単純に取り外し、又は弾性帯３３Ａを抵抗の小さなものに交換すればよい。
【００２９】
この手法は、摺動マウントにフリーウェイトを追加する必要があるいくつかの先行技術の運動器具にも引けを取らない。このような抵抗修正法は、比較的重いフリーウェイトを操作する必要があるので面倒である。さらに、比較的重いウェイトを操作することにより、ウェイトが落下して怪我をしたり、或いはウェイトの移動中に誰かにぶつかってしったりするリスクが増す。機械が構造的応力を受けるまで及び／又は不具合を生じるまでにどれほどの追加重量を支持できるかにも限界がある。さらに、このような抵抗修正法では、ユーザがトレーニング中に利用できる異なるフリーウェイトを有している必要がある。トレーニングに利用できる好適な量のフリーウェイトを常に準備しておくのは面倒であり、コストが掛かり、可能性も低く、機械の可搬性も低下する。
【００３０】
対照的に、本明細書で開示する弾性帯３３Ａは、フリーウェイトに比べて重量がわずかであり、保管が容易であり、容易に大量輸送することができる。従って、弾性帯３３Ａを固定部材及び可動部材３１、３２と共に使用すると、フリーウェイトに関連する上述した不便さ及び潜在的な危険を伴わずに器具１０の抵抗を素早く増減することができる。
【００３１】
引き続き図１Ａを参照すると、アセンブリ３０は、可動部材３２を移動させることによって器具１０を動作させ、所望の抵抗を生じてアセンブリ３０に力を作用させるケーブル及び滑車システムも含む。具体的に言えば、アセンブリ３０は、複数の滑車３４と手動操作可能なケーブル３５とを含む。１つ又は２つ以上の滑車３４Ａは可動部材３２上に位置し、可動部材３２と共に移動する。滑車３４Ａは、ケーブル３５によって滑車３４Ａが動くことによって可動部材３２を移動させることができる。残りの滑車３４のうちの１つ又は２つ以上は支持管２０に取り付けられ、本明細書では参照番号３４Ｂで示す。図示の実施形態では、支持管の滑車３４Ｂが、支持管２０に対して適所に固定されたまま移動しない。
【００３２】
手動操作可能なケーブル３５は、滑車３４を支持管２０に、互いに、そして運動用付属品４０を介してユーザに連結する。「手動操作可能な」という表現は、ユーザの動作によってケーブルが引っ張られて移動することを意味する。図１Ａの実施形態では、ケーブル３５の第１の端部３５Ａが支持管２０に取り付けられ、ケーブル３５の第２の端部３５Ｂが運動用付属品４０に取り付けられる。図示の実施形態では、ケーブル３５が単一のケーブル３５である。別の実施形態では、ケーブル３５が２又は３以上のケーブル部分で構成される。
【００３３】
次に、図２Ａ及び図２Ｂを参照しながら器具１０の動作についてさらに詳細に説明する。
【００３４】
図２Ａに、固定部材３１及び可動部材３２のフック３１Ｂ、３２Ｂの周囲に取り付けられた２つの弾性帯３３Ａを示す。ケーブル３５の第１の端部３５Ａは支持管２０に取り付けられ、第２の端部３５Ｂは運動用付属品４０に取り付けられる。ケーブル３５は、その第２の端部３５Ｂ及び運動用付属品４０から延びて第１の支持管滑車３４Ｂに巻き付き、その後に第２の支持管滑車３４Ｂ（図２Ｂを参照）に向かって第２の支持管滑車３４Ｂに巻き付き、その後に可動部材滑車３４Ａに向かって可動部材滑車３４Ａに巻き付き、最後に支持管２０における第１の端部３５Ａで終端する。他の構成のケーブル及び滑車システムも本開示の範囲に含まれる。図２Ａ及び図２Ｂに示す単一のケーブル３５は、容易に保管されて支持管２０と運動用付属品４０の両方に容易に取り付けられ、器具１０の構成要素に容易に巻き回される。
【００３５】
図２Ａに示すようにトレーニング運動が行われていない時には、弾性帯３３Ａが弾性変形せずに抵抗は発生しない。図２Ｂに示すようにトレーニング運動が行われている時には、弾性帯３３Ａが変形して抵抗が発生する。
【００３６】
具体的に言えば、この実施形態では、ユーザが器具１０から離れる方向に運動用付属品４０を引き寄せると、ケーブル３５を引き付けることになる。ケーブル及び滑車システムは、（図２Ｂに示すように）移動部材３２を固定部材３１に対して方向Ｄに沿って移動させる。この結果、弾性帯３３Ａが弾性変形し、これによって運動用付属品４０の引き寄せに対する所望の抵抗が生じる。
【００３７】
図３に、別の実施形態による運動器具１１０を示しており、ここでは図１Ａ〜図２Ｂの実施形態のものと同様の要素を同じ参照番号によって識別し、従ってこれらについてはさらに説明しない。器具１１０の抵抗発生アセンブリ１３０は、滑車３４を収容するための複数の滑車ハウジング１３６を含む。各取り付け部材１２３は、壁取り付け部１２３Ａと、枢動ブラケット１２４Ｅと、ロック機構１５０とを含む。支持要素１２０は、２又は３以上の相互接続された伸長部分１２５を含む。以下、これらの器具１１０の特徴についてさらに詳細に説明する。
【００３８】
図４Ａ及び図４Ｂに、滑車３４を収容するための滑車ハウジング１３６を示す。図４Ａに示す滑車ハウジング１３６は、支持要素１２０の第１及び／又は第２の端部２１、２２に配置されて適所に固定される。図４Ｂに示す滑車ハウジング１３６は可動部材１３２の一部であり、可動部材１３２と共に移動可能である。各滑車ハウジング１３６は、滑車ハウジング１３６内に配置されたケーブルガイド１３７を有する。ケーブルガイド１３７は滑車３４から離間して、滑車３４との間に間隙１３８を定める。ケーブルガイド１３７と滑車３４との間の間隙１３８には、手動操作可能なケーブル３５が位置する。ケーブルガイド１３７は、滑車ハウジング１３６に固定されてケーブル３５が滑車３４から外れるのを防ぐ構造である。図４Ｂを参照すると、可動部材１３２の可動体１３２Ａは滑車ハウジング１３６である。可動体１３２Ａは、滑車ハウジング１３６に固定して取り付けられたトラック１３２Ｄを含む。トラック１３２Ｄは、支持要素１２０に係合して可動体１３２を支持要素１２０に沿って移動させるホイール１３２Ｅを有する。
【００３９】
図５Ａ及び図５Ｂを参照すると、取り付け部材１２３の少なくとも一方は、貫通穴１２６を有する枢動ブラケット１２４Ａを含む。枢動ブラケット１２４Ａは、その第１又は第２の端部２１、２２の一方において支持機構１２０に取り付けられる。取り付け部材１２３は、ドア又は壁面に取り付け可能な壁取り付け部１２３Ａを含む。壁取り付け部１２３ＡはＬ字形ブラケットであり、第２の壁部１２３Ｃと直角に相互接続された第１の壁部１２３Ｂを有する。第１の壁部１２３Ｂは、第１の壁部１２３Ｂを、従って壁取り付け部１２３Ａと枢動ブラケット１２４Ａとを壁面に取り付けることができるように、締結具を受け取るための開口部を有する。第２の壁部１２３Ｃは、第２の壁部１２３Ｃの１又は２以上の面から突出する取り付けピン１２３Ｄを有する。図示の実施形態では、第２の壁部１２３Ｃの１つの面のみから取り付けピン１２３Ｄが延びる。別の実施形態では、第２の壁部１２３Ｃの両面から取り付けピン１２３Ｄ又は別個の取り付けピン１２３Ｄが逆方向に延びる。図５Ｂに示すように、取り付けピン１２３Ｄは、枢動ブラケット１２４Ａの貫通穴１２６に挿入することができる。貫通穴１２６を通じて取り付けピン１２３Ｄを挿入すると、支持要素１２０が壁取り付け部１２３Ａに枢動可能に取り付けられる。
【００４０】
ある実施形態では、取り付け部材１２３が、支持要素１２０が壁取り付け部１２３Ａから意図せず外れるのを防ぐロック機構１５０を有する。このような機能を実現するロック機構１５０は多くの異なる構成が可能であり、これらも本開示の範囲に含まれる。図６Ａ及び図６Ｂに示す実施形態では、ロック機構１５０が、枢動ブラケット１２４Ａの開口部１６２に挿通できる押し込み部材１６１を含む。取り付けピン１２３Ｄは、取り付けピン１２３Ｄの残り部分よりも小さな半径の薄肉部分１２３Ｅを有する。押し込み部材１６１は、その一部に沿って溝部１６３を有する。図６Ａに示すようなロック位置では、取り付けピン１２３Ｄが枢動ブラケット１２４Ａの貫通穴１２６から外れるのが防がれる。ロック位置に移行させるには、ユーザが押し込み部材１６１を枢動ブラケット１２４Ａの開口部１６２に押し込む。これにより、押し込み部材１６１の溝部１６３が移動して取り付けピン１２３Ｄの薄肉部分１２３Ｅと整列しないようになる。図６Ｂに示すようなロック解除位置では、取り付けピン１２３Ｄを枢動ブラケット１２４Ａの貫通穴１２６から取り外すことができる。ロック解除位置に移行させるには、ユーザが押し込み部材１６１を枢動ブラケット１２４Ａの開口部１６２から少なくとも部分的に引っ張り出す。これにより、押し込み部材１６１の溝部１６３が移動して取り付けピン１２３Ｄの薄肉部分１２３Ｅと整列するようになる。
【００４１】
図７に、上述したクランプ１２４の別の実施形態を示す。図示の実施形態では、クランプ１２４が枢動ブラケット１２４Ａに取り付けられる。別の実施形態では、クランプ１２４が壁取り付け部１２３Ａに取り付けられる。このような実施形態では、クランプ１２４が、壁取り付け部１２３Ａの取り付けピン１２３Ｄに係合するための開口部を有する。
【００４２】
図８Ａを参照すると、支持要素１２０の相互接続された伸長部分１２５は、ユーザによる器具１１０の素早い組み立て及び分解を可能にするように互いに取り外し可能に取り付けられる。このような機能を実現する伸長部分１２５は多くの異なる構成が可能であり、これらも本開示の範囲に含まれる。図８Ａに示す実施形態では、伸長部分１２５の１つが、隣接する伸長部分１２５の対応する開口部に摩擦嵌めされるスリーブ１２７を有する。全ての伸長部分１２５間には、これらの伸長部分１２５を互いに結合する弾性支持ケーブル１２８が延びる。ユーザは、支持要素１２０を保管又は輸送のために分解したいと望む場合、各伸長部分１２５を隣接する伸長部分１２５から単純に分離する。伸長部分１２５は弾性支持ケーブル１２８によって互いに連結されているので、支持部分１２５は、互いに対して位置付け、積み重ね、折り畳み、又は別様に配置して保管及び／又は輸送を容易にすることができる。例えば、図８Ａ及び図８Ｂに示すように、支持ケーブル１２８によって連結された伸長部分１２５を隣り合わせに配置すると、これらの伸長部分１２５が占める空間が最小になる。支持ケーブル１２８は、伸長部分１２５が分離又は誤配置される可能性を下げる。
【００４３】
図１Ａを参照して、運動器具１０をドア又は壁面に取り付ける方法も開示する。この方法は、細長い支持要素２０をドア又は壁面に取り付けるステップと、少なくとも１つの弾性部材３３を用いて可動部材３２を固定部材３１に連結するステップとを含む。この方法は、手動操作可能なケーブル３５を用いて可動部材３２と支持機構２０とを連結するステップを含む。ケーブル３５は、固定部材３１に対する移動部材３２の移動をもたらす。
【００４４】
上記の内容に照らせば、本明細書に開示する器具１０、１００は、その少なくともいくつかの実施形態において、容易に輸送でき、容易に保管され、使用のために容易にドア又は壁に寄せて設置される、抵抗に基づく運動器具１０、１００であると理解することができる。器具１０、１００は、垂直配向又は水平配向、或いはこれらの間のあらゆる配向で取り付けることができる。器具１０、１００は、ユーザが比較的軽量の容易に保管できる弾性帯３３Ａを追加して器具の抵抗を容易に増加できるようにすることによって、心血管運動及び／又はウェイトトレーニング運動を容易にする。支持管２０の旋回能力は、様々な身体部分に対して行うべき多くの異なるタイプのトレーニング運動を可能にする。
【００４５】
弾性帯３３Ａは、空間効率及び重量効率の両方に優れる。これらの弾性帯３３Ａは輸送が容易であり、従って器具１０、１１０の可搬性を高める。
【００４６】
支持管２０、固定部材３１及び可動部材３２の構成材料は、比較的軽量とすることができる。これによって器具１０、１１０の総重量が減少し、場合によっては１０ポンド未満の重量にすることができる。
【００４７】
運動用付属品４０は、本明細書では特定の構成を有するように示しているが、ケーブル３５に連結して器具１０、１１０と共に使用できるあらゆる好適な付属品４０とすることができる。好適な運動用付属品４０のいくつかの非限定的な例としては、ハンドルバー、トレッドミル、ローイングエレメント及びレッグエクステンション又はレッグカールベンチが挙げられる。また、運動用付属品４０は、あらゆる所望のトレーニング運動を行うために支持管２０に対する様々な位置及び様々な配向で使用することができる。
【００４８】
さらに、支持管２０を取り付ける支持面は、ドア又はドアフレームとして図示し説明しているが、使用中に器具１０、１１０を支持するためのあらゆる好適な表面とすることができる。非限定的な例としては、壁、ドア枠及びドアフレームが挙げられる。
【００４９】
上記の説明は例示にすぎず、当業者であれば、開示した本発明の範囲から逸脱することなく説明した実施形態に変更を加えることもできると認識するであろう。当業者には、本開示を再検討すれば、本発明の範囲に含まれるさらに他の修正が明らかになるであろうが、このような修正も添付の特許請求の範囲に含まれるように意図される。
【符号の説明】
【００５０】
１０  運動器具
２０  支持要素
２０Ａ  内管
２０Ｂ  外管
２０Ｃ  付勢式突起部
２０Ｄ  スロット
２１  第１の端部
２２  第２の端部
２３  取り付け部材
２４  クランプ
２４Ａ  Ｃ型ブラケット
２４Ｂ  ロッド
２４Ｃ  ノブ
２４Ｄ  接触パッド
２４Ｅ  枢動ブラケット
３０  抵抗発生アセンブリ
３１  固定部材
３１Ａ  外側管体
３１Ｂ  フック
３２  可動部材
３２Ａ  外側本体
３２Ｂ  フック
３３  弾性部材
３３Ａ  弾性帯
３４  滑車
３４Ａ  可動部材滑車
３４Ｂ  支持管滑車
３５  ケーブル
３５Ａ  第１の端部
３５Ｂ  第２の端部
４０  運動用付属品
【図１Ａ】
2019508209.tif 000003
【図１Ｂ】
2019508209.tif 000004
【図２Ａ】
2019508209.tif 000005
【図２Ｂ】
2019508209.tif 000006
【図３】
2019508209.tif 000007
【図４Ａ】
2019508209.tif 000008
【図４Ｂ】
2019508209.tif 000009
【図５Ａ】
2019508209.tif 000010
【図５Ｂ】
2019508209.tif 000011
【図６Ａ】
2019508209.tif 000012
【図６Ｂ】
2019508209.tif 000013
【図７】
2019508209.tif 000014
【図８Ａ】
2019508209.tif 000015
【図８Ｂ】
2019508209.tif 000016
【図８Ｃ】
2019508209.tif 000017
【国際調査報告】
2019508209.tif 000018
2019508209.tif 000019