(57)【要約】少なくとも 1 種の Pol I 阻害剤、及び少なくとも 1 種のオートファジー阻害化合物、及び／又は少なくとも 1 種の ACAT1 阻害化合物、及び／又は少なくとも 1 種の PARP 阻害化合物の組み合わせを含む組成物、並びにがん及び関連する腫瘍性疾患の治療におけるそれらの使用、を開示し、これには追加の化学療法剤も含まれることがある。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉの化合物：
【化１】
2019532937.tif 000046
（Ｉ）；
式中、X は NR2 であり；
式中、L は R3 又は任意選択的に置換されたシクロアミン
【化２】
2019532937.tif 000047
であり；
式中、R1 は直鎖又は分枝鎖の C1-C6 炭化水素基（例えば、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルキロール基、ヒドロキシアルキル基、アルコキシ基、アルコキシアルキル基、置換又は非置換のいずれでも、シクロペンチル、シクロヘキシル、ピラミド（pyramido）、フェニル若しくはベンジル、シクロアルキル、ヘテロシクリル、インドール等の環状基であり、ここで、アルキル、アリール、又はヘテロシクリル部分のそれぞれは、非置換、又はハロ、ヒドロキシ、カルボキシ、ホスホリル、ホスホニル、ホスホノ C1-C6 アルキル、カルボキシ C1-C6 アルキル、ジカルボキシ C1-C6 アルキル、ジカルボキシ・ハロ C1-C6 アルキル、スルホニル、シアノ、ニトロ、アルコキシ、アルキルチオ、アシル、アシルオキシ、チオアシル、アシルチオ、アリールオキシ、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、トリアルキルアミノ、アリールアルキルアミノ、グアニジノ、アルデヒド、ウレイド、及びアミノカルボニル、分岐鎖又は直鎖のアルキルアミノ、ジアルキルアミノ、若しくはアルキル若しくはジアルキルアミノアルキル、又はチオアルキル、チオアルケニル、チオアルキニル、アリールオキシ、アシルオキシ、チオアシル、アミド、スルホンアミド、等からなる群から選択される 1 種以上の置換基で置換されていることがある）等であり；
X が NR2 であるとき、R2 は H 又は直鎖 C1-C6 アルキル基であり；
L が R3 であるとき、R3 は直鎖又は分岐の C2-C6 アルキル基であり；
Lが
【化３】
2019532937.tif 000048
であるとき、m=1-8、及び各 Y は (CH2)nY1pから独立して選択され、ここで n=1-8、p=0-4 であり、n と p の合計は少なくとも 2 であり、各 Y1 は独立して NR4、O、S、又は P から選択され、式中、R4 は、R3 について上で定義された通りであり、及び X≠O であり；若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、並びに有効量の少なくとも 1 種以上の以下：オートファジー阻害化合物；ACAT1 阻害化合物；及び PARP 阻害化合物からなる群から選択される化合物、を含む組成物。
【請求項２】
式ＩＩの化合物、
【化４】
2019532937.tif 000049
（ＩＩ）、
式中、R1=H 及び R2=C1-C6アルキル（1 以上の C1-C4 アルキル、OH、NH2、NR3R4、シアノ、SO2R3、置換若しくは非置換アリール、置換若しくは非置換ヘテロアリール（イミダゾリル、イミダゾリジノニル、ピリジル、インドリル、オキサゾリル、チアゾリル、オキサジアゾリル等を含むがこれらに限定されない）、置換若しくは非置換のシクロアルキル、又は置換若しくは非置換の窒素含有複素環（アゼチジン、ピロリジン、ピペリジン、ピペラジン、アザピン、モルホリノ等を含むがこれらに限定されない）、で置換されている）；式中、R2 が少なくとも 1 種の NR3R4 基で置換されている場合、R3 及び R4 は、H、C1-C6 アルキル、及び C1-C4 アルコキシル・アルキル等を含む群から独立して選択され、少なくとも 1 つのキラル炭素を有する、若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、並びに有効量の少なくとも 1 種以上の以下：オートファジー阻害化合物；ACAT1 阻害化合物；及び PARP 阻害化合物からなる群から選択される化合物、を含む組成物。
【請求項３】
以下：
【化５】
2019532937.tif 000050
2019532937.tif 000051
2019532937.tif 000052
2019532937.tif 000053
2019532937.tif 000054
2019532937.tif 000055
2019532937.tif 000056
からなる群から選択される少なくとも 1 種の化合物、若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、並びに有効量の少なくとも 1 種以上の以下：オートファジー阻害化合物；ACAT1 阻害化合物；及び PARP 阻害化合物からなる群から選択される化合物、を含む組成物。
【請求項４】
前記オートファジー阻害化合物が：クロロキン、ヒドロキシクロロキン、リソソーム内腔アルカリ化剤、Lys01、Lys05 及びそれらの二量体型のヒドロキシクロロキン（ビスアミノキノリン）、バフィロマイシン A1、液胞型 H(+)-ATPases（V-ATPases）((3Z,5E,7R,8S,9S,11E,13E,15S,16R)-16-[(2S,3R,4S)-4-[(2R,4R,5S,6R)-2,4-ジヒドロキシ-5-メチル-6-プロパン-2-イルオキサン-2-イル]-3-ヒドロキシペンタン-2-イル]-8-ヒドロキシ-3,15-ジメトキシ-5,7,9,11-テトラメチル-1-オキサシクロヘキサデカ-3,5,11,13-テトラエン-2-オン)、スパウチン-1（Spautin-1）（6-フルオロ-N-[4-フルオロベンジル]キナゾリン-4-アミン) 及び誘導体、ユビキチン・ペプチダーゼ及びオートファジーの阻害剤、SBI-0206965（2-(5-ブロモ-2-(3,4,5-トリメトキシフェニルアミノ)ピリミジン-4-イルオキシ)-N-メチルベンズアミド）、ULK1 阻害剤、DBeQ（N2,N4-ジベンジルキナゾリン-2,4-ジアミン）、選択的 p97ATPase 阻害剤；オートファゴソーム成熟を遮断する、E 64d（(2S,3S)-トランス-エポキシスクシニル-L-ロイシルアミド-3-メチルブタン・エチル・エステル）、カテプシン阻害剤；オートリソソームでの消化を妨害する、及び ML240（2-(2-アミノ-1H-ベンゾ[d] イミダゾール-1-イル)-N-ベンジル-8-メトキシキナゾリン-4-アミン）、並びにそれらの誘導体、からなる群から選択される、請求項１から３の何れか一項に記載の組成物。
【請求項５】
前記 ACAT1 阻害化合物が：アバシミベ（Avasimibe）（CI-1011）、アバシミン ATR-101（PD132301-2、N-[2,6-ビス(1-メチルエチル)-フェニル]-N’-[[1-[4-(ジメチル-アミノ)フェニル]シクロペンチル]メチル]尿素）、パクチミベ（Pactimibe）（CS-505）2-[7-(2,2-ジメチルプロパノイルアミノ)-4,6-ジメチル-1-オクチル-2,3-ジヒドロインドール-5-イル]酢酸、K-604（2-[4-[2-(ベンズイミダゾール-2-イルチオ)エチル]ピペラジン-1イル]-N-[2,4-ビス(メチルチオ)-6-メチル-3-ピリジル]アセトアミド）、リモナバント（5-(4-クロロフェニル)-1-(2,4-ジクロロ-フェニル)-4-メチル-N-(ピペリジン-1-イル)-1H-ピラゾール-3-カルボキサミド）、ボーベリオライド（Beauveriolide）、NBV274、285 及び 300、F12511（エフルシミベ（eflucimibe、(2S)-2-ドデシルスルファニル-N-(4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニル)-2-フェニルアセトアミド）、CL-283,546（N'-ヘプチル-N-((4-(3-メチルブチル) フェニル)メチル)-N'-(2,4,6-トリフルオロフェニル)尿素）、及び F-1394（(1s,2s)-2-[3-(2,2-ジメチルプロピル)-3-ノニルウレイド] アミノシクロヘキサン-1-イル 3-[N-(2,2,5,5-テトラメチル-1,3-ジオキサン-4-カルボニル)アミノ] プロピオネート）、又はそれらの誘導体、からなる群から選択される、請求項１から３の何れか一項に記載の組成物。
【請求項６】
前記 PARP 阻害化合物が：オラパリブ（olaparib）（AZD2811）4-[[3-[4-(シクロプロパンカルボニル) ピペラジン-1-カルボニル]-4-フルオロフェニル]メチル]-2H-フタラジン-1-オン、ベリパリブ（veliparib）(ABT888) 2-[(2R)-2-メチルピロリジン-2-イル]-1H-ベンズイミダゾール-4-カルボキサミド、ルカパリブ（rucaparib）（AG014699）、ニラパリブ（niraparib）（MK4827）2-[4-[(3S)- ピペリジン-3-イル]フェニル] インダゾール-7-カルボキサミド、タラゾパリブ（talazoparib）（BMN673）8S,9R)-5-フルオロ-8-(4-フルオロフェニル)-9-(1-メチル-1H-1,2,4-トリアゾール-5-イル)-8,9-ジヒドロ-2H-ピリド[4,3,2-デ] フタラジン-3(7H)-オン、CEP-9722 及び CEP-8983、並びに MRL-45696（ニラパリブ誘導体（niraparib derivative））、又はそれらの誘導体、からなる群から選択される、請求項１から３の何れか一項に記載の組成物。
【請求項７】
請求項１から６の何れか一項に記載の組成物と薬学的に許容される担体とを含む医薬組成物。
【請求項８】
有効量の少なくとも 1 種の追加の治療剤又は化学療法剤を更に含む、請求項１から７の何れか一項に記載の組成物又は医薬組成物。
【請求項９】
腫瘍性疾患を患っている対象における腫瘍性疾患に化学療法剤としての使用をするための、請求項１から８の何れか一項に記載の組成物又は医薬組成物。
【請求項１０】
前記腫瘍性疾患が腫瘍である、請求項９に記載の使用をするための、組成物又は医薬組成物。
【請求項１１】
前記腫瘍が、乳がん、前立腺がん、膵臓がん、大腸がん、肝臓がん、膠芽細胞腫、卵巣がん、白血病、ホジキン・リンパ腫及び多発性骨髄腫由来である、請求項１０に記載の使用をするための、組成物又は医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【関連出願の相互参照】
【０００１】
本出願は、2016 年 9 月 23 日に出願された米国仮特許出願第 62/398,634 号の利益を主張し、そして本明細書に完全に記載されているかのように、あらゆる目的のために、参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
＜政府の利益に関する記載＞
本発明は、米国国立衛生研究所（the National Institutes of Health）による助成金第 R21 CA193637-01 号の下で米国政府の支援を受けてなされた。前記政府は本発明において一定の権利を有する。
【背景技術】
【０００３】
リボソーム (r)DNA は、ヒト・ゲノムの最もよく転写されるゲノム領域であり、そして専用の細胞内コンパートメントである核小体中に存在する。rRNA の転写は、マルチコピーの rDNA 遺伝子を長い 47S rRNA 前駆体に転写する RNA ポリメラーゼ I（Pol I）によって媒介される。前記 47S rRNA 前駆体は、複数の工程を経て処理されて、リボソームを組み立てるのに必要な 18S、5.8S 及び 28S の成熟した rRNAs になる。Pol I による転写は、確率的に Pol I ホロ複合体を集める rDNA プロモーターに多サブユニット開始前複合体（multisubunit preinitiation complex）が結合することにより開始される。真核生物では、前記 Pol I ホロ複合体は 14 個のサブユニットから構成されるが、そのうちのサブユニット RPA194、RPA135 及び RPA12 が触媒活性部位を形成する。rDNA へリックスが不安定になる、又はタンパク質骨格が減少すると、転写は実質的に進まなくなる。rRNA 転写の速度は、開始前複合体が組み立てられること、及び結合することを引き起こす外部からのシグナル伝達経路によって厳密に制御されている。rRNA の合成の制御が利かなくなることは、ヒトのがんにおいて非常に頻繁に起こる。これは、細胞外及び細胞内シグナル伝達経路並びに Myc などのがん遺伝子の活性化によるものである。反対に、腫瘍抑制因子 p53、pRB、ARF 及び PTEN の機能喪失は、Pol I による転写を活性化する。
【０００４】
Pol I による転写は、リボソーム生合成における律速段階であり、代謝的な要求が多く、及び細胞がかなりの量のエネルギー源を費やすプロセスである。Pol I による転写は、外部からの刺激に対して非常に反応性が高く、及びがんにおいては制御が極めて利かなくなっている。しかし、臨床に関連のある標的として Pol I を利用しようとする試みは少なく、関連する介入モダリティ（intervention modalities）はほとんどない。部分的には、これは、Pol I を調節すること、及びそれを阻害することが、他の細胞経路にどのように影響するかについて、知られていることが少ないことの結果である。Pol I を阻害することによって、がん細胞が増殖することが阻止されるメカニズムは完全には理解されていない。Pol I を阻害することが、他のがん細胞の内在性の欠乏又は薬物とどのように関わるかについての知識は少ない。
【０００５】
本発明者らは、以前、抗がん性の低分子、Pol I を阻害する作用が明らかにある 12H-ベンゾ[g]ピリド[2,1-b]キナゾリン-4-カルボキサミド、N-[2(ジメチルアミノ)エチル]-12-オキソ(BMH-21) の発見を公表した（2014 年 3 月 25 日に発行された米国特許第 8,680,107 号）が、これは、参照により本明細書に組み込まれる（図１）。本発明者らは、以前、BMH-21 が GC に富む rDNA にインターカレートし、Pol I を阻害し、そしてプロテアソームを介した RPA194 の分解を引き起こすことを実証した。BMH-21 はまた、NC160 がん細胞株において広く強力な抗がん活性を示し、そしてマウス異種移植片アッセイにおいては腫瘍量を減少をさせた。これらの研究によって、Pol I を標的化することは、がんをコントロールするのに適したアプローチであるという原理の証明（proof-of-principle）が確認された。
【０００６】
更に、本発明者らは、更に最近、BMH-21 の一連の変化体を調製し、Pol I の活性を抑制することを介して作用する新規の抗がん剤としての可能性を評価したが（国際特許公開WO2015/143293）、これは参照により本明細書に組み入れる。BMH-21 の活性は、GC に富む rDNA 配列にインターカレートするその作用によるものであり、それによって、DNA 損傷を引き起こす他の 4 環アントラサイクリンとは非常に異なるものとなっている。それらのインターカレーションのモダリティはまた、DNA ヘリックスに対して垂直にインターカレートしているアントラサイクリンとは全く異なり、BMH-21 は、ほぼ平行にインターカレートしている。とりわけ、ほぼ同じくらい活性のある誘導体の全ては、末端アミンの予測されたプロトン化を保持し、そして親化合物の pKa に近い塩基性pKa 8.6 を有していた。これらの知見は、本発明の分子の全電荷が、前記カルボキサミド・アームの末端近くに長さ及び塩基性の電荷を維持することと同様に重要であることを示した。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
1 つ以上の実施形態によれば、本発明は、Pol I 阻害による思いもよらない相乗的ながん細胞死滅を示すアプローチ、及び細胞代謝を調節する細胞経路を提供する。特に、本発明は、BMH-21 によって活性化される経路、及び RNA ポリメラーゼ I 阻害に基づく、がんの併用治療戦略を記載する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
ある実施形態によれば、本発明は、式Ｉの化合物：
【化１】
2019532937.tif 000002
（Ｉ）；
式中、X は NR2 であり；
式中、L は R3 又は任意選択的に置換されたシクロアミン
【化２】
2019532937.tif 000003
であり；
式中、R1 は直鎖又は分枝鎖の C1-C6 炭化水素基（例えば、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルキロール基、ヒドロキシアルキル基、アルコキシ基、アルコキシアルキル基、置換又は非置換のいずれでも、シクロペンチル、シクロヘキシル、ピラミド（pyramido）、フェニル若しくはベンジル、シクロアルキル、ヘテロシクリル、インドール等の環状基であり、ここで、アルキル、アリール、又はヘテロシクリル部分のそれぞれは、非置換、又はハロ、ヒドロキシ、カルボキシ、ホスホリル、ホスホニル、ホスホノ C1-C6 アルキル、カルボキシ C1-C6 アルキル、ジカルボキシ C1-C6 アルキル、ジカルボキシ・ハロ C1-C6 アルキル、スルホニル、シアノ、ニトロ、アルコキシ、アルキルチオ、アシル、アシルオキシ、チオアシル、アシルチオ、アリールオキシ、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、トリアルキルアミノ、アリールアルキルアミノ、グアニジノ、アルデヒド、ウレイド、及びアミノカルボニル、分岐鎖又は直鎖のアルキルアミノ、ジアルキルアミノ、若しくはアルキル若しくはジアルキルアミノアルキル、又はチオアルキル、チオアルケニル、チオアルキニル、アリールオキシ、アシルオキシ、チオアシル、アミド、スルホンアミド、等からなる群から選択される 1 種以上の置換基で置換されていることがある）等であり；
X が NR2 であるとき、R2 は H 又は直鎖 C1-C6 アルキル基であり；
L が R3 であるとき、R3 は直鎖又は分岐の C2-C6 アルキル基であり；
Lが
【化３】
2019532937.tif 000004
であるとき、m=1-8、及び各 Y は (CH2)nY1pから独立して選択され、ここで n=1-8、p=0-4 であり、n と p の合計は少なくとも 2 であり、各 Y1 は独立して NR4、O、S、又は P から選択され、式中、R4 は、R3 について上で定義された通りであり、及び X≠O であり；若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、並びに有効量の少なくとも 1 種以上の以下：オートファジー阻害化合物；ACAT1 阻害化合物；及び PARP 阻害化合物からなる群から選択される化合物、を含む組成物、を提供する。
【０００９】
ある実施形態によれば、本発明は、式Ｉの化合物：
【化４】
2019532937.tif 000005
（Ｉ）；
式中、X は NR2 であり；
式中、L は R3 又は任意選択的に置換されたシクロアミン
【化５】
2019532937.tif 000006
であり；
式中、R1 は直鎖又は分枝鎖の C1-C6 炭化水素基（例えば、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルキロール基、ヒドロキシアルキル基、アルコキシ基、アルコキシアルキル基、置換又は非置換のいずれでも、シクロペンチル、シクロヘキシル、ピラミド（pyramido）、フェニル若しくはベンジル、シクロアルキル、ヘテロシクリル、インドール等の環状基であり、ここで、アルキル、アリール、又はヘテロシクリル部分のそれぞれは、非置換、又はハロ、ヒドロキシ、カルボキシ、ホスホリル、ホスホニル、ホスホノ C1-C6 アルキル、カルボキシ C1-C6 アルキル、ジカルボキシ C1-C6 アルキル、ジカルボキシ・ハロ C1-C6 アルキル、スルホニル、シアノ、ニトロ、アルコキシ、アルキルチオ、アシル、アシルオキシ、チオアシル、アシルチオ、アリールオキシ、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、トリアルキルアミノ、アリールアルキルアミノ、グアニジノ、アルデヒド、ウレイド、及びアミノカルボニル、分岐鎖又は直鎖のアルキルアミノ、ジアルキルアミノ、若しくはアルキル若しくはジアルキルアミノアルキル、又はチオアルキル、チオアルケニル、チオアルキニル、アリールオキシ、アシルオキシ、チオアシル、アミド、スルホンアミド、等からなる群から選択される 1 種以上の置換基で置換されていることがある）等であり；
X が NR2 であるとき、R2 は H 又は直鎖 C1-C6 アルキル基であり；
L が R3 であるとき、R3 は直鎖又は分岐の C2-C6 アルキル基であり；
Lが
【化６】
2019532937.tif 000007
であるとき、m=1-8、及び各 Y は (CH2)nY1pから独立して選択され、ここで n=1-8、p=0-4 であり、n と p の合計は少なくとも 2 であり、各 Y1 は独立して NR4、O、S、又は P から選択され、式中、R4 は、R3 について上で定義された通りであり、及び X≠O であり；若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、薬学的に許容される担体、並びに有効量の少なくとも 1 種以上の以下：オートファジー阻害化合物；ACAT1 阻害化合物；及び PARP 阻害化合物からなる群から選択される化合物、を含む医薬組成物、を提供する。
【００１０】
別の実施形態によれば、本発明は、式ＩＩの化合物、
【化７】
2019532937.tif 000008
（ＩＩ）、
式中、R1=H 及び R2=C1-C6アルキル（1 以上の C1-C4 アルキル、OH、NH2、NR3R4、シアノ、SO2R3、置換若しくは非置換アリール、置換若しくは非置換ヘテロアリール（イミダゾリル、イミダゾリジノニル、ピリジル、インドリル、オキサゾリル、チアゾリル、オキサジアゾリル等を含むがこれらに限定されない）、置換若しくは非置換のシクロアルキル、又は置換若しくは非置換の窒素含有複素環（アゼチジン、ピロリジン、ピペリジン、ピペラジン、アザピン、モルホリノ等を含むがこれらに限定されない）、で置換されている）；式中、R2 が少なくとも 1 種の NR3R4 基で置換されている場合、R3 及び R4 は、H、C1-C6 アルキル、及び C1-C4 アルコキシル・アルキル等を含む群から独立して選択され、少なくとも 1 つのキラル炭素を有する、若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、並びに有効量の少なくとも 1 種以上の以下：オートファジー阻害化合物；ACAT1 阻害化合物；及び PARP 阻害化合物からなる群から選択される化合物、を含む組成物、を提供する。
【００１１】
更なる実施形態によれば、本発明は、式ＩＩの化合物、
【化８】
2019532937.tif 000009
（ＩＩ）、
式中、R1=H 及び R2=C1-C6アルキル（1 以上の C1-C4 アルキル、OH、NH2、NR3R4、シアノ、SO2R3、置換若しくは非置換アリール、置換若しくは非置換ヘテロアリール（イミダゾリル、イミダゾリジノニル、ピリジル、インドリル、オキサゾリル、チアゾリル、オキサジアゾリル等を含むがこれらに限定されない）、置換若しくは非置換のシクロアルキル、又は置換若しくは非置換の窒素含有複素環（アゼチジン、ピロリジン、ピペリジン、ピペラジン、アザピン、モルホリノ等を含むがこれらに限定されない）、で置換されている）；式中、R2 が少なくとも 1 種の NR3R4 基で置換されている場合、R3 及び R4 は、H、C1-C6 アルキル、及び C1-C4 アルコキシル・アルキル等を含む群から独立して選択され、少なくとも 1 つのキラル炭素を有する、若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、薬学的に許容される担体、並びに有効量の少なくとも 1 種以上の以下：オートファジー阻害化合物；ACAT1 阻害化合物；及び PARP 阻害化合物からなる群から選択される化合物、を含む医薬組成物、を提供する。
【００１２】
更に別の実施形態によれば、本発明は、以下：
【化９】
2019532937.tif 000010
2019532937.tif 000011
2019532937.tif 000012
2019532937.tif 000013
2019532937.tif 000014
2019532937.tif 000015
2019532937.tif 000016
からなる群から選択される少なくとも 1 種の化合物、若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、並びに有効量の少なくとも 1 種以上の以下：オートファジー阻害化合物；ACAT1 阻害化合物；及び PARP 阻害化合物からなる群から選択される化合物、を含む組成物、を提供する。
【００１３】
別の実施形態によれば、本発明は、以下：
【化１０】
2019532937.tif 000017
2019532937.tif 000018
2019532937.tif 000019
2019532937.tif 000020
2019532937.tif 000021
2019532937.tif 000022
2019532937.tif 000023
からなる群から選択される少なくとも 1 種の化合物、若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、薬学的に許容される担体、並びに有効量の少なくとも 1 種以上の以下：オートファジー阻害化合物；ACAT1 阻害化合物；及び PARP 阻害化合物からなる群から選択される化合物、を含む医薬組成物、を提供する。
【００１４】
ある実施形態によれば、本発明は、がん細胞又はがん細胞集団を、本明細書に記載のような、式Ｉ若しくは式ＩＩの化合物、又はそれらの類似体若しくは誘導体、並びにオートファジー阻害化合物、及び／又は ACAT1  阻害化合物、及び／又は PARP 阻害化合物を含む有効量の組成物と接触させることを含む、がん細胞又はがん細胞集団の増殖を抑制又は阻害する方法、を提供する。
【００１５】
別の実施形態によれば、本発明は、がん細胞又はがん細胞集団を、本明細書に記載のような、式Ｉ若しくは式ＩＩの化合物、又はそれらの類似体若しくは誘導体、並びにオートファジー阻害化合物、及び／又は ACAT1  阻害化合物、及び／又は PARP 阻害化合物、並びに薬学的に許容される担体を含む有効量の医薬組成物と接触させることを含む、がん細胞又はがん細胞集団の増殖を抑制又は阻害する方法、を提供する。
【００１６】
ある実施形態によれば、本発明は、本明細書に記載のような、式Ｉ若しくは式ＩＩの化合物、又はそれらの類似体若しくは誘導体、並びにオートファジー阻害化合物、及び／又は ACAT1  阻害化合物、及び／又は PARP 阻害化合物、並びに薬学的に許容される担体を含む有効量の医薬組成物を対象に投与することを含む、前記対象におけるがんを治療する方法、を提供する。
【００１７】
別の実施形態によれば、本発明は、本明細書に記載のような、式Ｉ若しくは式ＩＩの化合物、又はそれらの類似体若しくは誘導体、並びにオートファジー阻害化合物、及び／又は ACAT1  阻害化合物、及び／又は PARP 阻害化合物、並びに少なくとも 1 種の追加的な生物学的に活性のある薬剤、並びに薬学的に許容される担体を含む有効量の医薬組成物を対象に投与することを含む、前記対象におけるがんを治療する方法、を提供する。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１Ａから１Ｅは、BMH-21 と選択された薬物とを併用した活性を示す。BMH-21 についてのシュウ‐タラレイ（Chou-Talalay）コンビネーション・インデックス（Combination Index（CI））プロット。CI<1 が相乗作用、C=1 の相加効果、CI≧  拮抗作用を表す。（Ａ）化学療法薬。（Ｂ）Pol I 阻害剤。（Ｃ）エピジェネティック修飾剤。5AZA、5-アザ-2’-デオキシシチジン 及び TSA、トリコスタチン A。（Ｄ）エネルギー代謝調節剤。ニコチンアミド；メトホルミン；2DG、2-デオキシグルコース；AICAR、AMPK 活性化剤 5-アミノイミダゾール-4-カルボキサミド・リボヌクレオチド。（Ｅ）クロロキン。アッセイ及び命名法は（Chou 2010）に記載と同様。X-軸である、効果は、組み合わせた薬物の活性を表し、1 は 100 % の殺傷を表す。
【図２】図２Ａから２Ｄは、BMH-21 並びにオートファジー阻害剤クロロキン（CQ）及びバフィロマイシン（Baf）が相乗的な細胞死を引き起こすことを示す。（Ａ）エンザルタミド耐性の前立腺がん細胞である MR49F を、一定濃度の BMH-21 及びオートファジー阻害剤クロロキン若しくはバフィロマイシン又はそれらを併用して 48 時間処理した。細胞生存率を Cell TiterBlue を用いて測定し、Chou-Talalay コンビネーション・インデックス解析を行った。CI <1 は相乗作用を表す。効果は、薬物を併用した活性を表し、1 は 100 % の殺傷を表す。（Ｂ）MR49F 細胞を BMH-21（1 μM）、クロロキン又はそれらを併用して 24 時間処理した後、LC3-II についてウエスタン・ブロッティングを行った。（Ｃ）MR49F 細胞を BMH-21（1 μM）、クロロキン又はそれらを併用して 24 時間処理した後、LC3-II について染色した。（Ｄ）LC3-II の点の数を定量したところ、BMH-21 及びクロロキンを同時に処理した後では、点の数が有意に増加することが示される。
【図３】図３Ａから３Ｂは、BMH-21 とアバシミベが、がん細胞死を相乗的に引き起こすことを示す。（Ａ）LNCaP 細胞及び MR49F 細胞を、一定濃度の BMH-21 及びアバシミベ又はそれらを併用して（μM）で 48 時間処理した。Cell TiterBlue を用いて細胞生存率を測定し、三連のサンプルの平均を示す。（Ｂ）Chou-Talalay コンビネーション・インデックス（CI）解析を用いて薬物相互作用を判定した（青い曲線）。CI <1 は相乗作用を表す。赤い横線、C = 1 の相加効果。死細胞分の割合は、薬物を併用した活性を表し、1 は 100 % の殺傷を表す。
【図４】図４Ａから４Ｃは、BMH-21 とアバシミベが、前立腺がん細胞死を相乗的に引き起こすことを示す。（Ａ）LNCaP 前立腺がん細胞及び MR49F 前立腺がん細胞を、BMH-21（1 μM）、アバシミベ（7.5 μM）又はそれらを併用して 48 時間処理した後、フロー・サイトメトリーを行った。挿入した横線はサブ-G1 の細胞を表す。（Ｂ）Ａの結果からのサブ-G1 細胞の割合を経時的にプロットする。（Ｃ）アポトーシス・マーカー・であるカスパーゼ-3 についての細胞の染色。
【図５】図５Ａから５Ｄは、BMH-21 による Pol I 阻害が PARP 阻害剤との強力な相乗的細胞死を引き起こすことを示す。（Ａ、Ｂ）A375 黒色腫細胞を、一定用量の BMH-21、オラパリブ及び BMN-673 を増加させながら、48 時間培養し、続いて（Ａ）CellTiterBlue を用いた細胞生存率アッセイ、及び（Ｂ）Chou-Talalay アルゴリズムを用いた生存率データの解析、を行った。データは、それぞれ 3 連で行った、N=2 の生物学的アッセイの結果を表す。（Ｃ、Ｄ）HCT116 p53+/+ 及び -/- 細胞を、一定用量の BMH-21、オラパリブ及び BMN-673 を増加させながら、48 時間培養し、続いて CellTiterBlue を用いた細胞生存率アッセイ、及び Chou-Talalay アルゴリズムを用いた生存率データの解析、を行った。Chou-Talalay プロットを示す。データは、それぞれ 3 連で行った、N=2 の生物学的アッセイの結果を表す。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明者らは、以前に、RNA ポリメラーゼ I（Pol I）を標的とするファースト‐イン‐クラス（first-in-class）の低分子がん治療剤を開発した。がん細胞はタンパク質合成に対するそれらの要求を支えるためにリボ合成活性に依存しているので、がんにおいて、Pol I を標的化することは極めて適切なことである。
【００２０】
腫瘍は、それらを Pol I 阻害に対して特異的に感受性にする突然変異を保有することがある、と考えられている。本出願の 1 つ以上の実施形態によれば、Pol I 阻害と他の抗がん剤とを組み合わせることは、単独療法よりも優れた治療上の利点を独自に提供する。Pol I による転写に関する複数の既知及び未知のエフェクターを阻害することからもたらされる相乗的又は合成的な致死性は、固形及び血液悪性腫瘍を含む多くのがんタイプ、獲得性又は一次治療抵抗性又は現在有効な治療がないがんにおいて、有利である可能性がある。
【００２１】
1 つ以上の実施形態によれば、本発明は、BMH-21 を含む式Ｉ又は式ＩＩの化合物及び細胞代謝を調節する細胞経路の化合物を用いた Pol I 阻害による、思いもよらなかった相乗的ながん細胞殺傷を示すアプローチを提供する。特に、本発明は、活性化経路及び RNA ポリメラーゼ I 阻害における BMH-21 及び関連する類似体、並びに誘導体に基づく、がんの併用治療戦略を記載する。
【００２２】
本発明は、本発明者らのファースト‐イン‐クラスの Pol I 阻害剤である BMH-21 並びに式Ｉ又は式ＩＩの化合物、並びにそれらの類似体及び誘導体を使用して、Pol I 阻害と相乗的に作用する多数の併用治療戦略を記載する。
【００２３】
試験した薬物の大部分は、BMH-21 によるがん細胞殺傷作用に対して全く効果を示さない、又は拮抗作用を示した。しかし、驚くべきことに、本発明者らは、クロロキン（抗マラリア及びオートファジー阻害剤）、アバシミベ（アシル補酵素 A：コレステロール・アシルトランスフェラーゼ阻害剤）及びポリ（ADP）リボース・ポリメラーゼ（PARP）阻害剤が、BMH-21 との強い相乗的な細胞殺傷作用を示すことを観察した。ある態様では、これらの知見は、これらの化合物が臨床的に利用可能な薬物であるため有利である。本発明は、Pol I を調節することを、クロロキン、アバシミベ及び PARP  阻害剤によって調節される経路に結び付ける最初の実験的証拠を提供する。
【００２４】
そのように、本発明は、がんの治療において治療上の利益を提供するこれらの薬物との併用治療を含む組成物及び方法を提供する。
【００２５】
ある実施形態によれば、本発明は、式Ｉの化合物：
【化１１】
2019532937.tif 000024
（Ｉ）；
式中、X は NR2 であり；
式中、L は R3 又は任意選択的に置換されたシクロアミン
【化１２】
2019532937.tif 000025
であり；
式中、R1 は直鎖又は分枝鎖の C1-C6 炭化水素基（例えば、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルキロール基、ヒドロキシアルキル基、アルコキシ基、アルコキシアルキル基、置換又は非置換のいずれでも、シクロペンチル、シクロヘキシル、ピラミド（pyramido）、フェニル若しくはベンジル、シクロアルキル、ヘテロシクリル、インドール等の環状基であり、ここで、アルキル、アリール、又はヘテロシクリル部分のそれぞれは、非置換、又はハロ、ヒドロキシ、カルボキシ、ホスホリル、ホスホニル、ホスホノ C1-C6 アルキル、カルボキシ C1-C6 アルキル、ジカルボキシ C1-C6 アルキル、ジカルボキシ・ハロ C1-C6 アルキル、スルホニル、シアノ、ニトロ、アルコキシ、アルキルチオ、アシル、アシルオキシ、チオアシル、アシルチオ、アリールオキシ、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、トリアルキルアミノ、アリールアルキルアミノ、グアニジノ、アルデヒド、ウレイド、及びアミノカルボニル、分岐鎖又は直鎖のアルキルアミノ、ジアルキルアミノ、若しくはアルキル若しくはジアルキルアミノアルキル、又はチオアルキル、チオアルケニル、チオアルキニル、アリールオキシ、アシルオキシ、チオアシル、アミド、スルホンアミド、等からなる群から選択される 1 種以上の置換基で置換されていることがある）等であり；
X が NR2 であるとき、R2 は H 又は直鎖 C1-C6 アルキル基であり；
L が R3 であるとき、R3 は直鎖又は分岐の C2-C6 アルキル基であり；
Lが
【化１３】
2019532937.tif 000026
であるとき、m=1-8、及び各 Y は (CH2)nY1pから独立して選択され、ここで n=1-8、p=0-4 であり、n と p の合計は少なくとも 2 であり、各 Y1 は独立して NR4、O、S、又は P から選択され、式中、R4 は、R3 について上で定義された通りであり、及び X≠O であり；若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、並びに有効量の少なくとも 1 種以上の以下：オートファジー阻害化合物；ACAT1 阻害化合物；及び PARP 阻害化合物からなる群から選択される化合物、を含む組成物、を提供する。
【００２６】
ある実施形態によれば、本発明は、式Ｉの化合物：
【化１４】
2019532937.tif 000027
（Ｉ）；
式中、X は NR2 であり；
式中、L は R3 又は任意選択的に置換されたシクロアミン
【化１５】
2019532937.tif 000028
であり；
式中、R1 は直鎖又は分枝鎖の C1-C6 炭化水素基（例えば、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルキロール基、ヒドロキシアルキル基、アルコキシ基、アルコキシアルキル基、置換又は非置換のいずれでも、シクロペンチル、シクロヘキシル、ピラミド（pyramido）、フェニル若しくはベンジル、シクロアルキル、ヘテロシクリル、インドール等の環状基であり、ここで、アルキル、アリール、又はヘテロシクリル部分のそれぞれは、非置換、又はハロ、ヒドロキシ、カルボキシ、ホスホリル、ホスホニル、ホスホノ C1-C6 アルキル、カルボキシ C1-C6 アルキル、ジカルボキシ C1-C6 アルキル、ジカルボキシ・ハロ C1-C6 アルキル、スルホニル、シアノ、ニトロ、アルコキシ、アルキルチオ、アシル、アシルオキシ、チオアシル、アシルチオ、アリールオキシ、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、トリアルキルアミノ、アリールアルキルアミノ、グアニジノ、アルデヒド、ウレイド、及びアミノカルボニル、分岐鎖又は直鎖のアルキルアミノ、ジアルキルアミノ、若しくはアルキル若しくはジアルキルアミノアルキル、又はチオアルキル、チオアルケニル、チオアルキニル、アリールオキシ、アシルオキシ、チオアシル、アミド、スルホンアミド、等からなる群から選択される 1 種以上の置換基で置換されていることがある）等であり；
X が NR2 であるとき、R2 は H 又は直鎖 C1-C6 アルキル基であり；
L が R3 であるとき、R3 は直鎖又は分岐の C2-C6 アルキル基であり；
Lが
【化１６】
2019532937.tif 000029
であるとき、m=1-8、及び各 Y は (CH2)nY1pから独立して選択され、ここで n=1-8、p=0-4 であり、n と p の合計は少なくとも 2 であり、各 Y1 は独立して NR4、O、S、又は P から選択され、式中、R4 は、R3 について上で定義された通りであり、及び X≠O であり；若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、薬学的に許容される担体、並びに有効量の少なくとも 1 種以上の以下：オートファジー阻害化合物；ACAT1 阻害化合物；及び PARP 阻害化合物からなる群から選択される化合物、を含む医薬組成物、を提供する。
【００２７】
ある実施形態によれば、本発明は、式Ｉの化合物のキラル的に純粋な立体異性体（ここで、L が R3 であり、R3 が少なくとも 1 つのキラル炭素を有する直鎖又は分枝鎖の C2-C6 アルキル基である）、若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、薬学的に許容される担体、並びに有効量の少なくとも 1 種以上の以下：オートファジー阻害化合物；ACAT1 阻害化合物；及び PARP 阻害化合物からなる群から選択される化合物、を含む医薬組成物、を提供する。いくつかの実施形態では、前記医薬組成物は、更に、少なくとも追加的に 1 種以上の生物学的に活性薬剤を含むことがある。
【００２８】
別の実施形態によれば、本発明は、式ＩＩの化合物、
【化１７】
2019532937.tif 000030
（ＩＩ）、
式中、R1=H 及び R2=C1-C6アルキル（1 以上の C1-C4 アルキル、OH、NH2、NR3R4、シアノ、SO2R3、置換若しくは非置換アリール、置換若しくは非置換ヘテロアリール（イミダゾリル、イミダゾリジノニル、ピリジル、インドリル、オキサゾリル、チアゾリル、オキサジアゾリル等を含むがこれらに限定されない）、置換若しくは非置換のシクロアルキル、又は置換若しくは非置換の窒素含有複素環（アゼチジン、ピロリジン、ピペリジン、ピペラジン、アザピン、モルホリノ等を含むがこれらに限定されない）、で置換されている）；式中、R2 が少なくとも 1 種の NR3R4 基で置換されている場合、R3 及び R4 は、H、C1-C6 アルキル、及び C1-C4 アルコキシル・アルキル等を含む群から独立して選択され、少なくとも 1 つのキラル炭素を有する、若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、並びに有効量の少なくとも 1 種以上の以下：オートファジー阻害化合物；ACAT1 阻害化合物；及び PARP 阻害化合物からなる群から選択される化合物、を含む組成物、を提供する。
【００２９】
更なる実施形態によれば、本発明は、式ＩＩの化合物、
【化１８】
2019532937.tif 000031
（ＩＩ）、
式中、R1=H 及び R2=C1-C6アルキル（1 以上の C1-C4 アルキル、OH、NH2、NR3R4、シアノ、SO2R3、置換若しくは非置換アリール、置換若しくは非置換ヘテロアリール（イミダゾリル、イミダゾリジノニル、ピリジル、インドリル、オキサゾリル、チアゾリル、オキサジアゾリル等を含むがこれらに限定されない）、置換若しくは非置換のシクロアルキル、又は置換若しくは非置換の窒素含有複素環（アゼチジン、ピロリジン、ピペリジン、ピペラジン、アザピン、モルホリノ等を含むがこれらに限定されない）、で置換されている）；式中、R2 が少なくとも 1 種の NR3R4 基で置換されている場合、R3 及び R4 は、H、C1-C6 アルキル、及び C1-C4 アルコキシル・アルキル等を含む群から独立して選択され、少なくとも 1 つのキラル炭素を有する、若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、薬学的に許容される担体、並びに有効量の少なくとも 1 種以上の以下：オートファジー阻害化合物；ACAT1 阻害化合物；及び PARP 阻害化合物からなる群から選択される化合物、を含む医薬組成物、を提供する。
【００３０】
更なる実施形態によれば、本発明は、R2 が少なくとも 1 つの NR3R4 基で置換されている場合の式ＩＩの化合物のキラル的に純粋な立体異性体を提供する。
【００３１】
本明細書中で使用される場合、用語「アルキル（alkyl）」の例には、好ましくは、C1-6 アルキル（例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、sec-ブチル、tert-ブチル、ペンチル、ヘキシル等）等が含まれる。
【００３２】
本明細書中で使用される場合、用語「アルケニル（alkenyl）」の例には、好ましくは、C2-6 アルケニル（例えば、ビニル、アリル、イソプロペニル、1-ブテニル、2-ブテニル、3-ブテニル、2-メチル-2-プロペニル、1-メチル-2-プロペニル、2-メチル-1-プロペニル等）等が含まれる。
【００３３】
本明細書中で使用される場合、用語「アルキニル（alkynyl）」の例には、好ましくは、C2-6 アルキニル（例えば、エチニル、プロパルギル、1-ブチニル、2-ブチニル、3-ブチニル、1-ヘキシニル等）等が含まれる。
【００３４】
用語「アリール（aryl）」の例には、好ましくは、C6-14 アリール（例えば、フェニル、1-ナフチル、2-ナフチル、2-ビフェニリル基、3-ビフェニリル、4-ビフェニリル、2-アントラセニル等）等が含まれる。
【００３５】
用語「アリールアルキル（arylalkyl）」の例には、好ましくは、C6-14 アリールアルキル（例えば、ベンジル、フェニルエチル、ジフェニルメチル、1-ナフチルメチル、2-ナフチルメチル、2,2-ジフェニルエチル、3-フェニルプロピル、4-フェニルブチル、5-フェニルペンチル等）等が含まれる。
【００３６】
用語「ヒドロキシアルキル（hydroxyalkyl）」は、1 個から約 10 個の炭素原子を有し、そのいずれか 1 個が 1 個以上のヒドロキシル基で置換されていることがある、直鎖又は分岐鎖アルキル基を包含する。
【００３７】
用語「アルキルアミノ（alkylamino）」は、モノアルキルアミノを含む。用語「モノアルキルアミノ（monoalkylamino）」は、アミノを意味し、本明細書に定義のアルキルで置換されている。モノアルキルアミノ置換基の例としては、限定されるものではないが、メチルアミノ、エチルアミノ、イソプロピルアミノ、t-ブチルアミノ等が含まれる。用語「ジアルキルアミノ（dialkylamino）」は、アミノを意味し、本明細書に定義の 2 つのアルキルで置換されていて、このアルキルは同じでも異なっていてもよい。ジアルキルアミノ置換基の例には、ジメチルアミノ、ジエチルアミノ、エチルイソプロピルアミノ、ジイソプロピルアミノ、ジブチルアミノ等が含まれる。
【００３８】
用語「アルキルチオ（alkylthio）」、「アルケニルチオ（alkenylthio）」及び「アルキニルチオ（alkynylthio）」基は、アルキル-、アルケニル- 又はアルキニル- 基に結合した硫黄原子からなる基を意味し、硫黄原子を介して、その基が結合している実体に結合する。
【００３９】
本発明の化合物に含まれるのは、開示された化合物の互変異性体（the tautomeric forms）、ジアステレオ異性体を含む異性体、及びそれらの薬学的に許容される塩である。
【００４０】
本発明のある特定の化合物は、不斉炭素原子（光学中心又はキラル中心）又は二重結合を有する；即ち、鏡像異性体、ラセミ体、ジアステレオマー、互変異性体、幾何異性体、絶対立体化学に関して (R)- 又は (S)- として定義され得る立体異性体、であり、及び個々の異性体は、本開示の範囲内に包含される。本発明の化合物は、不安定すぎて合成及び／又は単離することができないと、当技術分野において知られているものを含まない。本発明は、式Ｉの化合物の R3 置換基に特に結合したラセミ体及び光学的に純粋な形態の化合物を含むことを意味する。光学活性な (R)- 及び (S)- 異性体は、本明細書に開示のキラル・シントン又はキラル試薬を用いて調製されることがある、又は従来の技術を使用して光学分割されることがある。本明細書に記載の化合物がオレフィン結合又は他の幾何学的不斉中心を含む場合、そして別段に記載されない限り、前記化合物は E 及び Z の両方の幾何異性体を含むことが意図される。
【００４１】
用語「薬学的に許容される塩（pharmaceutically acceptable salts）」は、アルカリ金属塩を形成するため、及び遊離酸又は遊離塩基の付加塩を形成するために、一般的に使用される塩を包含する。薬学的に許容される酸付加塩を形成するために使用され得る酸の例としては、塩酸、硫酸及びリン酸等の無機酸、並びにマレイン酸、コハク酸及びクエン酸などの有機酸が挙げられる。他の薬学的に許容される塩には、ナトリウム、カリウム、カルシウム及びマグネシウム等のアルカリ金属若しくはアルカリ土類金属との塩、又はジシクロヘキシルアミン等の有機塩基との塩が含まれる。本発明の化合物の適切な薬学的に許容される塩としては、本発明による化合物の溶液を、例えば、塩酸、硫酸、メタンスルホン酸、フマル酸、マレイン酸、コハク酸、酢酸、安息香酸、シュウ酸、クエン酸、酒石酸、炭酸又はリン酸等の薬学的に許容される酸の溶液と、例えば、混合することによって形成され得る酸付加塩が含まれる。これらの塩の全ては、例えば、適切な酸又は塩基を本発明の対応する化合物と反応させることにより、従来の手段によって調製することができる。
【００４２】
遊離カルボキシル基から形成される塩はまた、例えば、ナトリウム、カリウム、アンモニウム、カルシウム、又は水酸化第二鉄等の無機塩基、及びイソプロピルアミン、トリメチルアミン、2-エチルアミノ・エタノール、ヒスチジン、プロカイン等の有機塩基から誘導することもできる。
【００４３】
医薬品に使用するためには、本発明の化合物の塩は、薬学的に許容される塩であるべきである。しかしながら、他の塩は、本発明による化合物又はそれらの薬学的に許容される塩の調製において有用であることがある。
【００４４】
更に、本発明の実施形態は、本発明の化合物の水和物を含む。用語「水和物（hydrate）」は、限定されるものではないが、半水和物、一水和物、二水和物、三水和物等を含む。本発明の化合物の水和物は、適切な条件下で化合物を水と接触させて調製することができ、最適な水和物を製造することができる。
【００４５】
更に別の実施形態によれば、本発明は、以下：
【化１９】
2019532937.tif 000032
2019532937.tif 000033
2019532937.tif 000034
2019532937.tif 000035
2019532937.tif 000036
2019532937.tif 000037
2019532937.tif 000038
からなる群から選択される少なくとも 1 種の化合物、若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、並びに有効量の少なくとも 1 種以上の以下：オートファジー阻害化合物；ACAT1 阻害化合物；及び PARP 阻害化合物からなる群から選択される化合物、を含む組成物、を提供する。
【００４６】
別の実施形態によれば、本発明は、以下：
【化２０】
2019532937.tif 000039
2019532937.tif 000040
2019532937.tif 000041
2019532937.tif 000042
2019532937.tif 000043
2019532937.tif 000044
2019532937.tif 000045
からなる群から選択される少なくとも 1 種の化合物、若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、薬学的に許容される担体、並びに有効量の少なくとも 1 種以上の以下：オートファジー阻害化合物；ACAT1 阻害化合物；及び PARP 阻害化合物からなる群から選択される化合物、を含む医薬組成物、を提供する。
【００４７】
本明細書に記載の医薬組成物に関して、前記薬学的に許容される担体は、従来から使用されているもののいずれでもよく、溶解性及び前記活性化合物との反応性の欠如等の物理化学的な見解によって、並びにその投与経路によってのみ制限される。本明細書に記載の薬学的に許容される担体、例えば、ビヒクル（vehicles）、アジュバント、賦形剤、及び希釈剤は、当業者に周知であり、そして一般に容易に入手可能である。前記薬学的に許容される担体の例には、生理学的に許容される公知の緩衝液（例えば、リン酸緩衝液）等の可溶性担体、並びに固相担体又はラテックスビーズなどの固体組成物が含まれる。前記薬学的に許容される担体は、前記活性薬剤に対して化学的に不活性であるもの、及び使用条件下で有害な副作用又は毒性をほとんど又は全く有さないものであることが好ましい。
【００４８】
本明細書で使用される担体又は希釈剤は、固体製剤用の固体担体若しくは希釈剤、液体製剤用の液体担体若しくは希釈剤、又はそれらの混合物であることがある。
【００４９】
固体担体又は希釈剤としては、限定されるものではないが、ガム、デンプン（例えば、コーンスターチ、アルファ化デンプン）、糖類（例えば、ラクトース、マンニトール、スクロース、デキストロース）、セルロース系材料（例えば、微結晶セルロース）、アクリレート（例えば、ポリメチルアクリレート）、炭酸カルシウム、酸化マグネシウム、タルク、又はそれらの混合物が含まれる。
【００５０】
液体製剤用としては、薬学的に許容される担体は、例えば、水溶液又は非水溶液、懸濁液、乳濁液又は油であることがある。非水溶性溶媒の例は、プロピレン・グリコール、ポリエチレン・グリコール、及びオレイン酸エチルなどの注射投与可能な有機エステルである。水溶性担体には、例えば、食塩水及び緩衝化媒体等を含む、水、アルコール／水溶液、シクロデキストリン、エマルジョン又は懸濁液、が含まれる。
【００５１】
油の例としては、石油、動物、植物、又は合成起源の油、例えば、落花生油、大豆油、鉱油、オリーブ油、ヒマワリ油、魚肝油、ゴマ油、綿実油、コーン油、オリーブ、ワセリン及びミネラルである。非経口製剤に使用するのに適した脂肪酸には、例えば、オレイン酸、ステアリン酸、及びイソステアリン酸が含まれる。オレイン酸エチル及びミリスチン酸イソプロピルは適切な脂肪酸エステルの例である。
【００５２】
非経口ビヒクル（皮下、静脈内、動脈内、又は筋肉内注射用）には、例えば、塩化ナトリウム溶液、リンゲル・デキストロース（Ringer's dextrose）、デキストロース及び塩化ナトリウム、乳酸加リンゲル液及び不揮発性油が含まれる。非経口投与に適した製剤には、例えば、水溶性及び非水溶性の等張滅菌注射液（これは、抗酸化剤、緩衝剤、静菌剤、及び意図するレシピエントの血液と等張にする溶質を含むことがある）、並びに水溶性及び非水溶性の滅菌懸濁液（懸濁剤、可溶化剤、増粘剤、安定化剤、及び保存剤を含むことがある）、が含まれる。
【００５３】
静脈内ビヒクルとしては、例えば、液体及び栄養補給剤、リンゲル・デキストロースに基づく補給剤等の電解質補給剤等が挙げられる。実施例は、水及び油などの無菌液体であり、界面活性剤及び他の薬学的に許容されるアジュバントを添加した又は添加しない。一般に、水、食塩水、水溶性デキストロース及び関連する糖溶液、並びにプロピレン・グリコール又はポリエチレン・グリコール等のグリコールは、特に注射用溶液に好ましい液体担体である。
【００５４】
更に、ある実施形態において、本発明の化合物は、例えば、結合剤（例えば、アカシアゴム（acacia）、コーンスターチ、ゼラチン、カルボマー、エチル・セルロース、グアー・ガム、ヒドロキシプロピル・セルロース、ヒドロキシプロピル・メチル・セルロース、ポビドン）、崩壊剤（例、コーンスターチ、ポテト・スターチ、アルギン酸、二酸化ケイ素、クロスカルメロース・ナトリウム、クロスポビドン、グアー・ガム、デンプン・グリコール酸ナトリウム）、様々な pH 及びイオン強度の緩衝剤（例えば、Tris-HCL、酢酸、リン酸）、表面への吸収を防ぐためのアルブミン又はゼラチン等の添加剤、洗剤（例えば、Tween 20、Tween 80、Pluronic F68、胆汁酸塩）、プロテアーゼ阻害剤、界面活性剤（例えば、ラウリル硫酸ナトリウム）、浸透促進剤、可溶化剤（例えば、クレモフォア、グリセロール、ポリエチレン・グリセロール、塩化ベンザルコニウム、安息香酸ベンジル、シクロデキストリン、ソルビタン・エステル、ステアリン酸）、抗酸化剤（例えば、アスコルビン酸、メタ重亜硫酸ナトリウム、ブチル化ヒドロキシアニソール）、安定化剤（例えば、ヒドロキシプロピル・セルロース、ヒドロキシプロピルメチル・セルロース）、増粘剤（例えば、カルボマー、コロイド状二酸化ケイ素、エチル・セルロース、グアー・ガム）、甘味料（例えば、アスパルテーム、クエン酸）、保存料（例えば、チメロサール、ベンジル・アルコール、パラベン）、滑沢剤（例えば、ステアリン酸、ステアリン酸マグネシウム、ポリエチレン・グリコール、ラウリル硫酸ナトリウム）、流動化剤（例えば、コロイド状二酸化ケイ素）、可塑剤（例えば、フタル酸ジエチル、クエン酸トリエチル）、乳化剤（例えば、カルボマー、ヒドロキシプロピル・セルロース、ラウリル硫酸ナトリウム）、ポリマー・コーティング（例えば、ポロキサマー又はポロキサミン）、コーティング剤及びフィルム形成剤（例えば、エチル・セルロース、アクリレート、ポリメタクリレート）、及び／又はアジュバント、を更に含むことがある。
【００５５】
担体の選択は、部分的には、具体的な化合物によって、並びに前記化合物を投与するために使用される特定の方法によって決まるであろう。したがって、本発明の医薬組成物には様々な適切な製剤がある。非経口投与、皮下投与、静脈内投与、筋肉内投与、動脈内投与、髄腔内投与及び腹腔内投与のための以下の製剤は例示的なものであり、決して限定的なものではない。前記化合物を投与するために 2 つ以上の経路を使用することがあり、ある特定の場合には、ある特定の経路が他の経路よりも、即時かつ効果的な反応を提供することがある。
【００５６】
非経口製剤に使用するための適切な石鹸としては、例えば、脂肪アルカリ金属、アンモニウム、及びトリエタノールアミン塩が含まれ、適切な洗剤としては、例えば、（ａ）例えば、ジメチル・ジアルキル・アンモニウム・ハライド、及びアルキル・ピリジニウム・ハライド等のカチオン性洗剤、（ｂ）例えば、アルキル、アリール、及びオレフィン・スルホネート、アルキル、オレフィン、エーテル、及びモノグリセリド硫酸塩、並びにスルホサクシネート性のアニオン性洗剤、（ｃ）例えば、脂肪アミン・オキシド、脂肪酸アルカノールアミド、及びポリオキシエチレンポリプロピレン・コポリマー等の非イオン性洗剤、（ｄ）例えば、アルキル‐β‐アミノプロピオネート、及び 2-アルキル-イミダゾリン四級アンモニウム塩などの両性洗剤、並びに（ｅ）それらの混合物、が含まれる。
【００５７】
非経口製剤は、典型的には、溶液中に約 0.5 重量 % から約 25 重量 % の化合物を含有するであろう。保存剤及び緩衝剤を使用することがある。注射部位での刺激を最小にする、又は排除するために、そのような組成物は、例えば、約 12 から約 17 の親水性‐親油性バランス（HLB）を有する、1 つ以上の非イオン性界面活性剤を含むことがある。そのような製剤中の界面活性剤の量は、典型的には、約 5 重量 % から約 15 重量 % の範囲であろう。適切な界面活性剤としては、例えば、プロピレン・オキシドをプロピレン・グリコールで縮合することによって形成される、ソルビタン・モノオレエート及び疎水性塩基を有するエチレン・オキシドの高分子量付加体等の、ポリエチレン・グリコール・ソルビタン脂肪酸エステルが含まれる。
【００５８】
非経口製剤は、アンプル及びバイアル等の単位用量又は複数用量の密封容器で提供することがあり、注射のために、使用直前に、滅菌液体賦形剤、例えば水、の添加のみを必要とする凍結乾燥（freeze-dried）（凍結乾燥（lyophilized））状態で保存することがある。即席的な注射溶液及び懸濁液を、滅菌粉末、顆粒、及び錠剤から調製することがある。
【００５９】
注射用製剤は本発明によるものである。注射用組成物のための有効な医薬担体の要件は、当業者にはよく知られている（例えば、Pharmaceutics and Pharmacy Practice, J.B. Lippincott Company, フィラデルフィア、ペンシルバニア州、Banker and Chalmers 編、頁 238-250 (1982)、及び ASHP Handbook on Injectable Drugs, Trissel, 第 15 版、頁 622-630 (2009)）。
【００６０】
本発明の目的のために、前記の通り、投与される、上記の式Ｉの化合物のいずれか 1 種の化合物、塩、溶媒和物又は立体異性体の量又は用量は、合理的な時間枠にわたって、対象の中で、効果（例えば、治療的又は予防的応答）をもたらすのに十分であるべきである。前記用量は、特定の化合物の有効性及びヒトの症状、並びに治療を受けるヒトの体重によって決定されるであろう。
【００６１】
本発明の化合物は 1 つ以上の作用機序を介した RNA ポリメラーゼ I の阻害剤であることが当業者には理解されよう。いかなる特定の理論にも制約されることなく、本発明の化合物は、ポリメラーゼ活性を遮断する、G-C に富む領域での核酸のインターカレーションによって、RNA Pol I を阻害することができる。
【００６２】
当業者は、p53 が、細胞ストレス及び DNA 損傷に対して非常に応答性の高い分子であり、そしてがん、虚血、神経障害、炎症のような様々な疾患において、並びに正常な細胞代謝、発生及び老化のような生理学的過程の間に、関与していることを理解する。したがって、本発明の化合物及び組成物は、有効量のオートファジー阻害化合物、及び／又は有効量の ACAT1 阻害化合物、及び／又は有効量の PARP 阻害化合物と併用して、p53 経路が関与する疾患の予防又は治療に有用である。
【００６３】
当業者には理解されるように、2 つ以上のオートファジー阻害化合物、及び／又は ACAT1 阻害化合物、及び／又は PARP 阻害化合物が、一緒に又は別々に、本明細書に開示される Pol I 阻害剤と共に含まれることがある。同様に、2 つ以上の Pol I 阻害剤の組み合わせを、1 つ以上のオートファジー阻害化合物、及び／又は ACAT1 阻害化合物、及び／又は PARP 阻害化合物と一緒に、本明細書に開示の方法で使用することがある。
【００６４】
ある実施形態によれば、本発明は、がん細胞又はがん細胞集団を、式Ｉの化合物、若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、並びに有効量のオートファジー阻害化合物、及び／又は有効量の ACAT1 阻害化合物、及び／又は有効量の PARP  阻害化合物とを接触させることを含む、がん細胞又はがん細胞集団の増殖を抑制又は阻害するのに有効な量の本明細書に開示の化合物又は医薬組成物の使用を提供する。
【００６５】
ある実施形態によれば、本発明は、がん細胞又はがん細胞集団を、式Ｉの化合物、若しくは薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体、又はそれらのプロドラッグ、並びに有効量のオートファジー阻害化合物、及び／又は有効量の ACAT1 阻害化合物、及び／又は有効量の PARP  阻害化合物を含む有効量の組成物と接触させることを含む、がん細胞又はがん細胞集団の増殖を抑制又は阻害する方法を提供する。
【００６６】
いくつかの実施形態では、有効量の、式Ｉの化合物、及び／又はオートファジー阻害化合物、及び／又は ACAT1 阻害化合物、及び／又は PARP 阻害化合物は相乗的であることがある。したがって、いくつかの実施形態では、哺乳動物における腫瘍性疾患及び腫瘍の治療に使用する方法は、例えば、相乗的に有効量の、少なくとも 1 種以上のオートファジー阻害化合物、及び／又は 1 種以上の ACAT1 阻害化合物、及び／又は 1 種以上の PARP 阻害化合物、と併用して、相乗的に有効量の、式Ｉ、及び／又はＩＩの化合物を、使用することを手段とすることがある。他の実施形態では、これらの組成物の併用はまた、追加の治療剤又は化学療法剤及び薬学的に許容される担体を含むことがある。
【００６７】
本明細書中に記載される本発明の方法において有用であることがあるオートファジー阻害化合物の例としては、限定されるものではないが、クロロキン、ヒドロキシクロロキン、リソソーム内腔アルカリ化剤、Lys01、Lys05 及びそれらの誘導体（Proc Natl Acad Sci U S A. 2012 May 22;109(21):8253-8）、二量体型のヒドロキシクロロキン（ビスアミノキノリン）、バフィロマイシン A1、液胞型 H(+)-ATPase（V-ATPases）（(3Z,5E,7R,8S,9S,11E,13E,15S,16R)-16-[(2S,3R,4S)-4-[(2R,4R,5S,6R)-2,4-ジヒドロキシ-5-メチル-6-プロパン-2-イルオキサン-2-イル]-3-ヒドロキシペンタン-2-イル]-8-ヒドロキシ-3,15-ジメトキシ-5,7,9,11-テトラメチル-1-オキサシクロヘキサデカ-3,5,11,13-テトラエン-2-オン）、スパウチン-1（Spautin-1）（6-フルオロ-N-[4-フルオロベンジル]キナゾリン-4-アミン）及び誘導体、ユビキチン・ペプチダーゼ及びオートファジーの阻害剤（Cell. 2011 Sep 30;147(1):223-34）、SBI-0206965（2-(5-ブロモ-2-(3,4,5-トリメトキシフェニルアミノ)ピリミジン-4-イルオキシ)-N-メチルベンズアミド）、ULK1 阻害剤（Mol Cell. 2015 Jul 16;59(2):285-97）、DBeQ（N2, N4-ジベンジルキナゾリン-2,4-ジアミン）、選択的 p97 ATPase 阻害剤；オートファゴソーム成熟を遮断する（Proc Natl Acad Sci U S A. 2011 Mar 22;108(12):4834-9）、E 64d（(2S,3S)-トランス-エポキシスクシニル-L-ロイシルアミド-3-メチルブタン・エチル・エステル）、カテプシン阻害剤；オートリソソームでの消化を妨害する、及び ML240（2-(2-アミノ-1H-ベンゾ[d]イミダゾール-1-イル)-N-ベンジル-8-メトキシキナゾリン-4-アミン）、p97 ATPase の ATP-競合阻害剤；オートファゴソームの成熟を損なわせる（ChemMedChem. 2013 Feb;8(2):297-312.）、又は同様の活性を有する前述の化合物のいずれかの誘導体、が含まれる。
【００６８】
いくつかの実施形態では、2 種以上のオートファジー阻害剤を、本明細書に開示の 1 種以上の Pol I 阻害剤と組み合わせることがある。前記化合物は、一緒に、又は連続的に、又は前記化合物の併用として投与することがある。
【００６９】
本明細書中に記載される本発明の方法において有用であることがある ACAT（アシル‐補酵素 A：コレステロール O-アシルトランスフェラーゼ）阻害化合物の例としては、限定されるものではないが、アバシミベ（Avasimibe）（CI-1011）（ACS Nano. 2015 Mar 24;9(3):2420-32）及びその誘導体（アバシミン ATR-101（PD132301-2、N-[2,6-ビス(1-メチルエチル)-フェニル]-N’-[[1-[4-(ジメチル-アミノ)フェニル]シクロペンチル]メチル]尿素）（Endocrinology. 2016 May;157(5):1775-88）等を含む）、パクチミベ（Pactimibe）（CS-505）2-[7-(2,2-ジメチルプロパノイルアミノ)-4,6-ジメチル-1-オクチル-2,3-ジヒドロインドール-5-イル]酢酸（Eur J Pharmacol. 2006 Jul 1;540(1-3):121-30）、K-604（2-[4-[2-(ベンズイミダゾール-2-イルチオ)エチル]ピペラジン-1イル]-N-[2,4-ビス(メチルチオ)-6-メチル-3-ピリジル]アセトアミド）（Atherosclerosis. 2007 Apr;191(2):290-7）、リモナバント（5-(4-クロロフェニル)-1-(2,4-ジクロロ-フェニル)-4-メチル-N-(ピペリジン-1-イル)-1H-ピラゾール-3-カルボキサミド）（Biochem Biophys Res Commun. 2010 Aug 6;398(4):671-6）、ボーベリオライド（Beauveriolide）及びその合成誘導体 NBV274、285 及び 300（Chem Pharm Bull (Tokyo). 2009 Apr;57(4):377-81）、F12511（エフルシミベ（eflucimibe、(2S)-2-ドデシルスルファニル-N-(4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニル)-2-フェニルアセトアミド）（Cardiovasc Ther. 2008 Spring;26(1):65-74）、CL-283,546（N'-ヘプチル-N-((4-(3-メチルブチル)フェニル)メチル)-N'-(2,4,6-トリフルオロフェニル)尿素）、及び F-1394（(1s,2s)-2-[3-(2,2-ジメチルプロピル)-3-ノニルウレイド] アミノシクロヘキサン-1-イル 3-[N-(2,2,5,5-テトラメチル-1,3-ジオキサン-4-カルボニル)アミノ]プロピオネート）、又は同様の活性を有する前述の化合物のいずれかの誘導体、が含まれる。
【００７０】
いくつかの実施形態では、2 種以上の ACAT 阻害剤を、本明細書に開示の 1 種以上の Pol I 阻害剤と組み合わせることがある。前記化合物は、一緒に、又は連続的に、又は前記化合物の併用として投与することがある。
【００７１】
本明細書中に記載される本発明の方法において有用であることがある PARP 阻害化合物の例としては、限定されるものではないが、オラパリブ（olaparib）（AZD2811）4-[[3-[4-(シクロプロパンカルボニル) ピペラジン-1-カルボニル]-4-フルオロフェニル]メチル]-2H-フタラジン-1-オン、ベリパリブ（veliparib）(ABT888) 2-[(2R)-2-メチルピロリジン-2-イル]-1H-ベンズイミダゾール-4-カルボキサミド、ルカパリブ（rucaparib）（AG014699）、ニラパリブ（niraparib）（MK4827）2-[4-[(3S)- ピペリジン-3-イル]フェニル] インダゾール-7-カルボキサミド、タラゾパリブ（talazoparib）（BMN673）8S,9R)-5-フルオロ-8-(4-フルオロフェニル)-9-(1-メチル-1H-1,2,4-トリアゾール-5-イル)-8,9-ジヒドロ-2H-ピリド[4,3,2-デ] フタラジン-3(7H)-オン、CEP-9722 及び CEP-8983、並びに MRL-45696（ニラパリブ誘導体（niraparib derivative））又は同様の活性を有する前述の化合物のいずれかの誘導体、が含まれる。
【００７２】
本明細書で使用する場合、用語「治療する（treat）」及び「予防する（prevent）」、並びにそれらから派生する用語は、必ずしも 100 % 又は完全な治療又は予防を意味するものではない。むしろ、当業者が、潜在的な利益又は治療効果を有すると認識する、様々な程度の治療又は予防がある。
【００７３】
1 つ以上の態様では、本発明の治療方法は、がんの疾患及び他の腫瘍性疾患の治療に有用である。
【００７４】
より具体的には、本発明の治療的処置において使用される医薬組成物は、1 日 1 回の用量で投与することがあり、又は 1 日の総用量を一日に 2、3 又は 4 回に分割した用量で投与することもある。経口投与の場合、前記組成物の 1 日用量は、1 日、患者あたり約 0.1 ng から約 1,000 mg までの広い範囲にわたって変動することがある。この範囲は、より詳細には、1 日、体重 1 kg あたり、約 0.001 ng/kg から 10 mg/kg、成人（約 60 kg）に対しては、1 日、約 0.1-100 μg、約 1.0-50 μg、又は約 1.0-20 mgであることがある。
【００７５】
本発明の治療的処置において使用される医薬組成物の 1 日用量は、1 日、成人 1 人あたり約 0.1 ng から約 1000 mg までの広い範囲にわたって変動することがある。経口投与の場合、前記組成物は、治療を受ける患者に対して、症状を調節する用量として、約 0.1 ng から約 1000 mg の組成物又は0.001、0.002、0.003、0.004、0.005、0.01、0.05、0.1、0.2、0.5、1.0、2.0、5.0、10.0、15.0、100、150、200、250、300、350、400、450、500、550、600、650、700、800、900、又は 1000 ミリグラムの組成物を含有する錠剤の形態で提供されることがある。有効量の医薬組成物は、通常、1 日、体重 1 kg あたり約 0.1 ng から約 20 mg の用量レベルで供給される。ある実施形態では、この範囲は、1 日、体重 1 kg あたり約 0.2 ng/kg から約 10 mg/kg である。別の実施形態では、前記範囲は、1 日、体重 1 kg あたり約 0.5 ng/kg から約 10 mg/kg である。本発明の治療的処置において使用される医薬組成物は、1 日あたり約 1 から約 10 回のレジメン（regimen）で投与することがある。
【００７６】
注射の場合、（約 60 kg の）成人に 1 日当たり約 0.0001 μg-30 mg、約 0.01 μg-20 mg 又は約 0.01-10 mg の量を静脈内経路で投与するのが通常簡便である。他の動物の場合に、60 kg について計算された用量を同様に投与することがある。より具体的には、注射の場合、医薬組成物を、約 0.01 mg/kg から約 0.5 mg/kg の医薬組成物で、より具体的には、約 0.01 mg/kg から 0.5 mg/kg、約 0.02 mg/kg から約 0.5 mg/kg、約 0.03 mg/kg から約 0.5 mg/kg、約 0.04 mg/kg から約 0.45 mg/kg、約 0.06 mg/kg から約 0.45 mg/kg、約 0.07 mg/kg から約 0.4 mg/kg、約 0.08 mg/kg から約 0.35 mg/kg、約 0.09 mg/kg から約 0.3 mg/kg、約 0.1 mg/kg から約 0.25 mg/kg、等で、皮下経路により、投与するのが、通常、簡便である。
【００７７】
本発明の、本発明の治療的処置において使用される、医薬組成物の用量には、任意選択的に、限定されるものではないが、0.1、0.2、0.3、0.4、0.5、0.6、0.7、0.8、0.9、1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、19、20、21、22、23、24、25、26、27、28、29、30、31、32、33、34、35、36、37、38、39、40、41、42、43、44、45、46、47、48、49、50、51、52、53,54、55、56、57、58、59、60、62、63、64、65、66、67、68、69、70、71、72、73、74、75、76、77、78、79、80、81、82、83、84、85、86、87、88、89、90、91、92、93、94、95、96、97、98、99 及び／若しくは 100-500 mg/kg/投与、又はそれらの任意の範囲、値若しくはその間、等を含む、又は血中濃度が、単回又は複数回投与あたり、0.1、0.5、0.9、1.0、1.1、1.2、1.5、1.9、2.0、2.5、2.9、3.0、3.5、3.9、4.0、4.5、4.9、5.0、5.5、5.9、6.0、6.5、6.9、7.0、7.5、7.9、8.0、8.5、8.9、9.0、9.5、9.9、10、10.5、10.9、11、11.5、11.9、20、12.5、12.9、13.0、13.5、13.9、14.0、14.5、4.9、5.0、5.5、5.9、6.0、6.5、6.9、7.0、7.5、7.9、8.0、8.5、8.9、9.0、9.5、9.9、10、10.5、10.9、11、11.5、11.9、12、12.5、12.9、13.0、13.5、13.9、14、14.5、15、15.5、15.9、16、16.5、16.9、17、17.5、17.9、18、18.5、18.9、19、19.5、19.9、20、20.5、20.9、21、22、23、24、25、26、27、28、29、30、35、40、45、50、55、60、65、70、75、80、85、90、96、100、200、300、400、500、600、700、800、900、1000、1500、2000、2500、3000、3500、4000、4500、及び／若しくは 5000 μg/ml の濃度、又はそれらの任意の範囲、値、若しくはその間に達する、0.0001 μg から 1,000 mg/kg/投与、又は 0.001 μg から 100.0 mg/kg/投与、0.01 μg から 10 mg/kg/投与まで、0.1 μg から 10 mg/kg/投与まで、が含まれる。
【００７８】
非限定的な例としては、本発明の、本発明の治療的処置において使用される、組成物の 1 回又は周期的な用量が、単回、点滴、又は反復用量を使用して、少なくとも 1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、19、20、21、22、23、24、25、26、27、28、29、30、31、32、33、34、35、36、37、38、39、若しくは 40 日のうちの 1 つ、又は代替的に若しくは選択的に、少なくても 1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、19、20、21、22、23、24、25、26、27、28、29、30、31、32、33、34、35、36、37、38、39、40、41、42、43、44、45、46、47、48、49、50、51、若しくは 52 週のうちの 1 つ、又は代替的に若しくは選択的に、少なくとも 1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、19、若しくは 20 年のうちの 1 つ、又はそれらの任意の組み合わせ、の 1 日あたり、0.0001、0.001、0.01、0.1 0.5、0.9、1.0、1.1、1.5、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、19、20、21、22、23、24、25、26、27、28、29、30、40、45、50、60、70、80、90 又は 100 mg/kg、等の 0.1 ng から 100 mg/kg まで、であるようにして、対象を治療することがある。
【００７９】
具体的には、本発明の治療的処置に使用される医薬組成物を、数週間にわたって少なくとも週に 1 回投与することがある。ある実施形態では、前記医薬組成物を、数週間から数ヶ月にわたって少なくとも週に 1 回投与する。別の実施形態では、本発明の治療的処置に使用される医薬組成物を、4 から 8 週間にわたって週に 1 回投与する。更に別の実施形態では、前記医薬組成物を、4 週間にわたって週に 1 回投与する。
【００８０】
より具体的には、本発明の治療的処置に使用される医薬組成物を、少なくとも 1 日 1 回約 2 日間、少なくとも 1 日 1 回約 3 日間、少なくとも 1 日 1 回約 4 日間、少なくとも 1 日 1 回約 5 日間、少なくとも 1 日 1 回約 6 日間、少なくとも 1 日 1 回約 7 日間、少なくとも 1 日 1 回約 8 日間、少なくとも 1 日 1 回約 9 日間、少なくとも 1 日 1 回約 10 日間、少なくとも 1 日 1 回約 11 日間、少なくとも 1 日 1 回約 12 日間、少なくとも 1 日 1 回約 13 日間、少なくとも 1 日 1 回約 14 日間、少なくとも 1 日 1 回約 15 日間、少なくとも 1 日 1 回約 16 日間、少なくとも 1 日 1 回約 17 日間、少なくとも 1 日 1 回約 18 日間、少なくとも 1 日 1 回約 19 日間、少なくとも 1 日 1 回約 20 日間、少なくとも 1 日 1 回約 21 日間、少なくとも 1 日 1 回約 22 日間、少なくとも 1 日 1 回約 23 日間、少なくとも 1 日 1 回約 24 日間、少なくとも 1 日 1 回約 25 日間、少なくとも 1 日 1 回約 26 日間、少なくとも 1 日 1 回約 27 日間、少なくとも 1 日 1 回約 28 日間、少なくとも 1 日 1 回約 29 日間、少なくとも 1 日 1 回約 30 日間、又は少なくとも 1 日 1 回約 31 日間、投与することがある。
【００８１】
或いは、本発明の治療的処置において使用される医薬組成物を、毎日約 1 回、2 日毎に約 1 回、3 日毎に約 1 回、4 日毎に約 1 回、5 日毎に約 1 回、6 日毎に約 1 回、7 日毎に約 1 回、8 日毎に約 1 回、9 日毎に約 1 回、10 日毎に約 1 回、11 日毎に約 1 回、12 日毎に約 1 回、13 日毎に約 1 回、14 日毎に約 1 回、15 日毎に約 1 回、16 日毎に約 1 回、17 日毎に約 1 回、18 日毎に約 1 回、19 日毎に約 1 回、20 日毎に約 1 回、21 日毎に約 1 回、22 日毎に約 1 回、23 日毎に約 1 回、24 日毎に約 1 回、25 日毎に約 1 回、26 日毎に約 1 回、27 日毎に約 1 回、28 日毎に約 1 回、29 日毎に約 1 回、30 日毎に約 1 回、又は 31 日毎に約 1 回、投与することがある。
【００８２】
本発明の治療的処置において使用される医薬組成物を、或いは、毎週約 1 回、2 週間毎に約 1 回、3 週間毎に約 1 回、4 週間毎に約 1 回、5 週間毎に約 1 回、6 週間毎に約 1 回、7 週間毎に約 1 回、8 週間毎に約 1 回、9 週間毎に約 1 回、10 週間毎に約 1 回、11 週間毎に約 1 回、12 週間毎に約 1 回、13 週間毎に約 1 回、14 週間毎に約 1 回、15 週間毎に約 1 回、16 週間毎に約 1 回、17 週間毎に約 1 回、18 週間毎に約 1 回、19 週間毎に約 1 回、20 週間毎に約 1 回、投与することがある。
【００８３】
或いは、本発明の治療的処置において使用される医薬組成物を、毎月約 1 回、2 ヶ月毎に約 1 回、3 ヶ月毎に約 1 回、4 ヶ月毎に約 1 回、5 ヶ月毎に約 1 回、6 ヶ月毎に約 1 回、7 ヶ月毎に約 1 回、8 ヶ月毎に約 1 回、9 ヶ月毎に約 1 回、10 ヶ月毎に約 1 回、11 ヶ月毎に約 1 回、又は 12 ヶ月毎に約 1 回、投与することがある。
【００８４】
或いは、本発明の治療的処置において使用される医薬組成物を、約 2 週間で少なくとも 1 回、約 3 週間で少なくとも 1 回、約 4 週間で少なくとも 1 回、約 5 週間で少なくとも 1 回、約 6 週間で少なくとも 1 回、約 7 週間で少なくとも 1 回、約 8 週間で少なくとも 1 回、約 9 週間で少なくとも 1 回、約 10 週間で少なくとも 1 回、約 11 週間で少なくとも 1 回、約 12 週間で少なくとも 1 回、約 13 週間で少なくとも 1 回、約 14 週間で少なくとも 1 回、約 15 週間で少なくとも 1 回、約 16 週間で少なくとも 1 回、約 17 週間で少なくとも 1 回、約 18 週間で少なくとも 1 回、約 19 週間で少なくとも 1 回、又は約 20 週間で少なくとも 1 回、投与することがある。
【００８５】
或いは、本発明の治療的処置において使用される医薬組成物を、約 1 ヶ月間で少なくとも週 1 回、約 2 ヶ月間で少なくとも週 1 回、約 3 ヶ月間で少なくとも週 1 回、約 4 ヶ月間で少なくとも週 1 回、約 5 ヶ月間で少なくとも週 1 回、約 6 ヶ月間で少なくとも週 1 回、約 7 ヶ月間で少なくとも週 1 回、約 8 ヶ月間で少なくとも週 1 回、約 9 ヶ月間で少なくとも週 1 回、約 10 ヶ月間で少なくとも週 1 回、約 11 ヶ月間で少なくとも週 1 回、又は約 12 ヶ月間で少なくとも週 1 回、投与することがある。
【００８６】
本明細書中で使用される場合、用語「治療する（treat）」、及びそれから派生する用語は、診断的及び予防的並びに障害緩和的（disorder remitative）な治療を含む。
【００８７】
本発明のある実施形態において、本明細書に開示される治療方法は、例えば、乳がん、前立腺がん、膵臓がん、大腸がん、肝臓がん、膠芽細胞腫、卵巣がん、白血病、ホジキン・リンパ腫及び多発性骨髄腫等を含む、多くの哺乳動物の腫瘍に対して有用である、ことも期待される。
【００８８】
本明細書で使用される用語「腫瘍（tumor）」は、悪性であることもある、又は悪性ではないこともある腫瘍性増殖を意味することが当業者には理解されよう。更に、本明細書で提供される組成物及び方法は、腫瘍の治療において有用であるだけでなく、それらの微小転移（micrometastases）及びそれらの巨大転移（macrometastases）においても有用である。典型的には、微小転移は、新たに形成された腫瘍が組織学的検査によってのみ同定される転移（身体の最初の位置から他の部位へ、がんが広がること）の一種である；即ち、微小転移は、身体検査でも画像化技術でも検出できない。対照的に、巨大転移は通常大きな二次腫瘍である。
【００８９】
ある実施形態によれば、本発明は、腫瘍、並びにそれらの微小転移及びそれらの巨大転移の予防及び／又は治療のための組成物及び方法を提供する。
【００９０】
本明細書に開示される治療方法及び組成物はまた、1 つ以上の既存の治療用化学療法剤及び治療用レジメンと組み合わせることもあることが期待される。
【００９１】
本明細書で使用される場合、用語「治療剤（therapeutic agent(s)）」は、薬、及び化学療法剤、例えば免疫チェックポイント阻害剤等の免疫療法剤等の他の活性薬剤を包含する。
【００９２】
本明細書中で使用される場合、用語「化学療法剤（chemotherapeutic agent）」及びそれから派生する用語には、一般に、がん細胞における DNA 合成又は機能を妨害することによって作用する薬学的又は治療的に活性な化合物が含まれる。細胞レベルでのそれらの化学作用に基づいて、化学療法剤は、細胞周期特異的薬剤（細胞周期の特定の段階の間に有効）及び細胞周期非特異的薬剤（細胞周期の全ての段階の間に有効）として分類することがある。いかなる特定の実施例にも限定されないが、化学療法剤の例には、アルキル化剤、血管新生阻害剤、アロマターゼ阻害剤、代謝拮抗剤、アントラサイクリン、抗腫瘍抗生物質、モノクローナル抗体、白金、トポイソメラーゼ阻害剤、及び植物アルカロイドが含まれることがある。
【００９３】
本明細書に記載された方法は全ての脊椎動物種（用語「対象（subject）」に含まれることが意図される）に関して有効であることが理解されるべきであるが、それらの多くの実施形態において本開示の方法によって治療される「対象（subject）」は、望ましくはヒト対象である。従って、「対象（subject）」には、既存の症状若しくは疾患の治療、又は症状若しくは疾患の発症を予防するための予防的治療等の医学的目的の為のヒト対象、又は医学的、獣医学的な目的若しくは開発目的の為の動物対象が含まれる。適切な動物対象には、限定されるものではないが、霊長類（例えば、ヒト、サル、類人猿等）；ウシ（例えば、家畜のウシ、雄牛等）；ヒツジ（ovines）（例えば、ヒツジ（sheep）等）；ヤギ（caprines）（例えば、ヤギ（goats）等）；ブタ（porcines）（例えば、ブタ（pigs）、ブタ（hogs）等）；ウマ科（equines）（例えば、ウマ（horses）、ロバ（donkeys）、シマウマ（zebras）等）；ネコ科（野生及びペットのネコ等を含む）；イヌ科（canines）（イヌ（dogs）等を含む）；ウサギ目（lagomorphs）（ウサギ（rabbits）、野ウサギ（hares）等）；げっ歯類（rodents）（マウス（mice）、ラット（rats）等）、等の哺乳類が含まれる。動物はトランスジェニック動物であることがある。いくつかの実施形態では、前記対象は、限定されるものではないが、胎児、新生児、幼児、若年、及び成人の対象等を含むヒトである。更に、「対象（subject）」には、症状又は疾患に罹患しているか又は罹患している疑いのある患者が含まれることがある。従って、「対象（subject）」及び「患者（patient）」という用語は本明細書では互換的に使用される。用語「対象（subject）」はまた、対象由来の生物、組織、細胞、又は細胞の集合体も指す。
【実施例】
【００９４】
細胞及び生存率アッセイ。A375 黒色腫及び LNCaP 前立腺がん細胞は、American Type Culture Collection から入手した。HCT116 p53+/+ 及び -/- 細胞は、F.Bunz 博士から譲渡された。MR49F 細胞は M Gleave 博士から譲渡された。細胞を、5 % CO2 を含有する加湿大気中で 37 ℃に維持した。細胞を 96 ウェル・プレートに 3,000 細胞／ウェルの密度で 3 連で播種し、そして化合物と共に 48 時間インキュベートした。CellTiter-Blue 細胞生存率アッセイ（プロメガ社（Promega））を製造元の指示書に従って使用して、生存率を測定した。Chou-Talaley アルゴリズム（Compusyn）を用いてコンビネーション・インデックス（CI）を定義した。ここで、CI <1 は相乗作用を示し、CI>1 は拮抗作用を示し、CI=1 は相加的である。効果は、併用薬物の活性を示し、1 は 100 % の殺傷を表す。得た薬物は以下の通りである：クロロキン、アクチノマイシン D、2-デオキシ-D-グルコース、5-アザ-2'-デオキシシチジン、AICAR、バフィロマイシン A、カンプトテシン、ダウノルビシン、マイトマイシン C、ニコチンアミド、及びトリコスタチン A（シグマ社（Sigma））、アバシミベ（Avasimbe）、BMN-673、CX-5461、メトホルミン、及びオラパリブ（SelleckChem）。BMH-21 と BMH-9 は我々が発表した研究と同様である。
【００９５】
免疫蛍光及び落射蛍光顕微鏡。カバーガラス上で増殖した細胞を 3.5 % パラホルムアルデヒド中で固定し、0.5 % NP-40 で透過処理し、そして 3 % BSA でブロッキングした。細胞を LC3-II 及び切断されたカスパーゼ-3 について染色した（セル・シグナリング社（Cell Signaling））。Alexa 488 結合二次抗体はインビトロジェン社（Invitrogen）から入手した。DNA を DAPI（インビトロジェン社（Invitrogen））で対比染色した。EC Plan-Neofluar 20 倍又は 40 倍対物レンズ（Zeiss）を使用して、AxioCam HRc CCD カメラを装備した Axioplan 2 蛍光顕微鏡（Zeiss）及び AxioVision 4.5 ソフトウェアを使用して画像を撮影した。
【００９６】
イムノブロッティング。細胞を 0.5 % NP-40 緩衝液（25 mM Tris-HCl、pH 8.0、120 mM NaCl、0.5 % NP-40、4 mM NaF、100 μM Na3VO4、100 KIU/ml アプロチニン、10 μg/ml ロイペプチン）又は RIPA 溶解バッファー中で溶解した。タンパク質を SDS-PAGE 上で分離し、ブロットし、それぞれのタンパク質をプローブを使って調べて、そして ECL（アマシャム社（Amersham））を用いて検出した。検出に使用した一次抗体は、LC3-II 及び切断されたカスパーゼ-3（Cell Signaling）に対するものであった。HRP-結合二次抗体は、ダコ社（DAKO）又はサンタ・クルズ・バイオテクノロジー社（Santa Cruz Biotechnology）から入手した。
【００９７】
フロー・サイトメトリー 。細胞周期の分布及び細胞死をフロー・サイトメトリーで解析した。細胞を回収し、そして -20 ℃の 70 % エタノール中で固定し、続いて RNaseA 処理し、そしてヨウ化プロピジウムで染色した。合計 10,000 カウントを集めた（LSR、ベクトン・ディッキンソン社（Becton Dickinson））。サブ-G1 集団に存在する細胞を、取得ソフトウェア（CellQuest）を用いて解析した。
【００９８】
統計解析。統計解析はスチューデントの t 検定によって行った。差は、P <0.05 で統計的に有意と見なした。
【００９９】
＜実施例１＞
他の化学療法剤と併用した BMH-21 の効果。
本発明者らは、がん細胞の生存率について、化学療法剤のパネル（トポイソメラーゼ毒［ドキソルビシン、カンプトテシン、アクチノマイシン D、マイトマイシン C］、選択的 Pol I 阻害剤［CX-5461、BMH-9］、エピジェネティック・モジュレーター［5-アザ-2'-デオキシシチジン、トリコスタチン A］、ブドウ糖及びエネルギー代謝に影響を与える薬剤及び薬物［2-デオキシグルコース、ニコチンアミド］及びクロロキン（抗マラリア薬及びオートファジー阻害薬である）（Kimura et al., 2013））を使用して、BMH-21（Peltonen et al., 2014, Colis et al., 2014）の併用効果を試験した（図１）。前記薬物を一定濃度で混合し、がん細胞（A375 ヒト黒色腫細胞）に加え、48 時間インキュベートし、細胞生存率を Cell TiterBlue 生存率アッセイ（Promega）を使用して測定した。対照と比較した細胞死の割合を決定した。Chou-Talalay アルゴリズム（Chou 2010）を用いてデータを解析し、反復アッセイで、広範囲の効果レベルにわたって、相乗作用（CI <1）、拮抗作用（CI> 1）及び相加作用（CI~1）を示す薬物コンビネーション・インデックス（CI）を定義した。DNA 標的薬、いくつかの代謝阻害剤、他の選択的 Pol I 阻害剤及びエピジェネティック修飾剤は、BMH-21 と強い拮抗作用を示した（図１Ａ‐Ｄ）。しかしながら、BMH-21 とクロロキンの併用は強い相乗作用を示した（図１Ｅ）。この相乗効果のより詳細な評価を以下に示す。
【０１００】
＜実施例２＞
BMH-21 とオートファジー阻害剤の併用効果。
本発明者らは更に、BMH-21 と、オートファジー阻害剤であり、より一般的には抗マラリア薬として知られていて、医学的な経緯が広範に、且つ良く知られているクロロキン（CQ）との併用活性を試験した。MR49F エンザルタミド耐性前立腺がん細胞の生存率に関するそれらの併用活性を評価し、薬物相互作用について Chou-Talalay 解析を適用した。CQ 単独では、前立腺がん細胞の生存率に影響が無かった。BMH-21/CQ の併用は MR49F 細胞において相乗的であった（図２Ａ）。図２Ｂ‐２Ｄに示すように、BMH-21 及び CQ の併用処置は、オートファジー阻害のマーカーである LC3-II の発現を増加させた。LC3 は、ウエスタン・ブロッティング及び免疫蛍光解析の両方によって検出されるように、MR49F 細胞における併用処置によって増加し、典型的な点状パターンで細胞質に存在した（図２Ｃ、２Ｄ）。この発見は、MR49F 細胞がオートファジー経路に依存していることを示している。エンザルタミド耐性細胞のオートファジー感受性は最近 Evans のグループによって提案された（Nguyen et al., 2014）が、ここで取り入れた併用戦略は新規である。我々は、Pol I の阻害が、リボソーム生合成の喪失、小胞体ストレス応答（unfolded protein response）、及び ER ストレスによって、タンパク質翻訳の減少をもたらし、それがオートファジー経路を活性化し、オートファジー経路は細胞生存に必要であると、仮定している。CX-5461 及びアクチノマイシン D で処理した細胞においてオートファジー・マーカーのレベルが上昇することは、これまでの 2 つの報告で観察されているが（Drygin et al., 2011; Katagiri et al., 2015）、Pol I の阻害を、オートファジー阻害と併用する治療戦略の恩恵の可能性に関して、試験したり、結びつけた報告は全く無い。
【０１０１】
＜実施例３＞
BMH-21 と ACAT1 阻害剤の併用効果。
いくつかの研究によれば、脂質代謝の変化が、がん細胞のサインであることが示唆されてきている。コレステロールが膜脂質の主要なビルディング・ブロック（building block）であり。及びステロイド系ホルモンの原料であることを考えると、この考察は、前立腺がん、乳がん、肝臓がん及び膵臓がんに特に関係があり、他のあらゆるがんにも関係がある。脂質滴（lipid droplets）は、ER に由来する脂質貯蔵オルガネラである。細胞に対して毒性である遊離コレステロールは、アシルコエンザイム A：コレステロール・アシルトランスフェラーゼ（acyl coenzyme A:cholesterol acyltransferase（ACAT1 、SOAT1 によってコードされる））によってコレステリル・エステルに変換され、そして脂肪滴（lipid droplets）に貯蔵される(Ikonen et al., 2008; Chang et al., 2009)。
【０１０２】
最近のデータによれば、高い悪性度及び転移性の前立腺がんでは、エステル化コレステロール・レベルが上昇していることが示されてきている（Yue et al., 2014）。ACAT1 のレベルは前立腺がんにおいて増加し、そして生化学的な再発を予測する。ACAT1 発現が増加すると、コレステロール生合成が促進され、それ故、腫瘍内のアンドロゲン合成が後押しされることがあると推測されてきている。脂質はまた、細胞エネルギーの源でもある。脂肪滴は、脂肪酸を供給するが、それはβ酸化と ATP 生産のために、ミトコンドリアに取り込まれる。細胞の脂肪滴は、脂質特異的オートファジー・プロセス（リポファジー）によっても分解される可能性がある（Liu and Czaja 2013）。オートファジーが、細胞エネルギー源を補うことによって細胞生存メカニズムを表すことを考えると、我々は、Pol I阻害が細胞を敏感にして、リポファジーによって媒介される細胞生存経路を遮断することがあると仮定した。
【０１０３】
本発明者らは、BMH-21 と ACAT1 の特異的阻害剤であるアバシミベ（Avasimbe）を併用した活性を試験した（Lee et al., 1996; Lee et al., 2015）。細胞生存率アッセイによって、MR49F 細胞において BMH-21 とアバシミベ（Avasimbe）の顕著な相乗的活性が示された（図３Ａ及び３Ｂ）。細胞周期プロファイルの変化を記録することにより（図４Ａ）、BMH-21 とアバシミベ（Avasimbe）の併用処置を行うと、48 時間で対照と比較した場合、サブ-G1 にある細胞の割合が、14 から 42 % の変化で、実質的に増加することを、我々は観察した（図４Ｂ）。サブ-G1 の割合の増加（細胞死を表す）は、MR49F 細胞において特に顕著であり、そして別の MDV3100 に耐性の LNCaP 細胞株においても観察された（データは示さず）。切断されたカスパーゼ-3 の染色、及び DNA の染色による LNCaP 細胞及び MR49F 細胞の可視化によって、細胞のアポトーシスが顕著であることが明らかになった（図４Ｃ）。この大量のアポトーシス応答は、どちらかの処理が単独であると観察されなかったので、これらの発見は非常に際立っていた。
【０１０４】
これらの発見が思いもよらないことである要素は、低分子阻害剤による Pol I 転写の阻害と脂質経路調節剤との間の関連性についてこれまでに無い、という観察から生じるものである。
【０１０５】
＜実施例４＞
BMH-21 と PARP 阻害剤の併用効果。
ポリ（ADP）リボース・ポリメラーゼ（PARP）は、しばしば細胞ストレス後（最も顕著には遺伝毒性ストレス後）すぐに、タンパク質の可逆的修飾（PARylation）を引き起こす酵素である（Lord and Ashworth 2013）。PARPs の臨床的な阻害剤は、DNA 損傷の修復を損なうことによって、及び転写の調節によって作用すると推定される（Feng et al., 2015）。PARP 阻害剤は、BRCA1 及び BRCA2 等の相同組換えによる DNA 損傷修復に必要な遺伝子の遺伝的欠陥を有する腫瘍において有効であることが特に見出されてきている。多数の文献が、転写抑制因子としての PARP の役割を実証している（Feng et al., 2015）。PARP1 及び PARP2 の両方は核に局在する（DNA 損傷に対する応答因子及び転写調節因子としてのそれらの役割と一致する）が、両方とも核小体においても観察されている。PARP1 は、サイレントな（silent）リボソーム DNA 遺伝子に結合し、そして rDNA サイレンシング（rDNA silencing）を増加させることが報告されている（Guetg et al., 2012）。PARP1 が枯渇することによって、また、Pol I による転写が増加することも報告されてきている（Guetg et al., 2012）。しかしながら、PARP 及び Pol I による転写の両方を標的とすることによるがん治療戦略を示唆する提案又は根拠は以前にはない。
【０１０６】
本発明者らは、これらの組み合わせを 3 種類の異なる細胞株（A375 黒色腫細胞、HCT116 p53+/+ 及び HCT116 p53-/- 大腸がん細胞）で試験した。それぞれの場合において、我々は、BMH-21 と 2 種類の PARP 阻害剤（オラパリブ、BMN-673）との併用処置に対する細胞生存率の応答を解析した。Chou-Talalay コンビネーション・インデックス解析によって評価したところ、両方とも試験した全ての細胞株において BMH-21 と相乗的に作用した（図５）。この発見は、3 つのシナリオ：１）DNA 修復に既知の欠陥がなく、従って PARP 阻害療法から恩恵を得ることが予測されない腫瘍において；２）PARP 阻害剤に対して一次抵抗性である BRCA1/2 突然変異体腫瘍において；又は３）PARP 阻害剤に対して抵抗性を獲得した BRCA1/2 突然変異体腫瘍において、の新しい治療の選択肢を提示するので、特に重要である。まとめると、本発明の組成物及び方法は、本発明者らの Pol I 阻害化合物である  BMH-21、それらの類似体に基づく新しい併用アプローチを解明し、そして併用による介入が、非常に優れた治療的な利益を提供することができることを提示する。
【０１０７】
本明細書で引用した刊行物、特許出願、及び特許を含む全ての参考文献は、あたかも各参考文献が、参照により組み込まれるために、個別に及び具体的に示され、その全体が本明細書に記載されているかのように。参照により本明細書に組み込まれる。
【０１０８】
本発明を説明する文脈において（特に以下の特許請求の範囲の文脈において）用語「a」及び「an」並びに「the」並びに類似の指示対象の使用は、本明細書で別段示されないか、又は文脈によって明らかに矛盾しない限り、単数形及び複数形の両方をカバーすると解釈される。別段示されない場合、用語「含む（comprising）」、「有する（having）」、「等を含む（including）」、及び「含む（containing）」は、オープン・エンドの用語（open-ended terms）として解釈されるべきである（すなわち、「等含むが、これに限定されない（including, but not limited to,）」を意味する）。本明細書中で、値の範囲を列挙することは、本明細書中に別段示されない限り、その範囲内に含まれる各個別の値を個々に指す簡潔な方法として役立つことを意図しており、各別々の値は、本明細書で個別に記載されているかのように、本明細書の中に取り込まれる。本明細書に記載の全ての方法は、本明細書に別段の指示がない限り、又は文脈によって明らかに矛盾しない限り、任意の適切な順序で実行することがある。本明細書で提供される、ありとあらゆる例、又は例示的な言葉（例えば、「等（such as）」）を使用することは、単に本発明をよりよく説明することを意図しており、別段に請求をしない限り、本発明の範囲を制限しない。本明細書中のいかなる言葉も、特許請求がされていない要素が、本発明の実施に必須であると示される、と解釈されるべきではない。
【０１０９】
本発明を実施するために本発明者らが知っている最良の形態等を含む、本発明の好ましい実施形態を本明細書に記載する。これらの好ましい実施形態の変形は、前述の説明を読めば当業者には明らかになるであろう。本発明者らは、当業者がそのような変形を適切に採用することを期待し、そして本発明者らは、本明細書に具体的に記載されたものとは別の方法で本発明が実施されることを意図する。従って、本発明は、適用法によって許容されるように、本明細書に添付の特許請求の範囲に記載された主題に関する全ての修正形態及び均等物を含む。更に、それらの全ての可能な変形形態における上記の要素の任意の組み合わせは、本明細書中に別段の指示がない限り、又は文脈によって明らかに矛盾しない限り、本発明に包含される。
【０１１０】
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【図１】
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【図２−１】
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【図２−２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図５−１】
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【図５−２】
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【国際調査報告】
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