(57)【要約】  第１の機械的導波管と第２の機械的導波管とを互いに接続するためのコネクタであって、第１の機械的導波管を中に受けるための第１の開口部を設けられる第１の顎部を含む第１のコネクタ本体と、第２の機械的導波管を中に受けるための第２の開口部を設けられる第２の顎部を含む第２のコネクタ本体とを備え、第１および第２のコネクタ本体は互いに取り外し可能に固定可能であり、コネクタはさらに、第１の機械的導波管の音響インピーダンスよりも低い音響インピーダンスを有する第１の仲介体を備え、第１の仲介体は、第１の顎部と第１の機械的導波管との間に位置決めされるよう、第１の開口部内に挿入され、コネクタはさらに、第２の機械的導波管の音響インピーダンスよりも低い音響インピーダンスを有する第２の仲介体を備え、第２の仲介体は、第２の顎部と第２の機械的導波管との間に位置決めされるよう、第２の開口部内に挿入される。
2019536539.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の機械的導波管と第２の機械的導波管とを互いに接続するためのコネクタアセンブリであって、
前記第１の機械的導波管に固定可能な第１のコネクタ本体を備え、前記第１のコネクタ本体は、前記第１の機械的導波管を中に受けるための第１の開口部を設けられる第１の顎部を含み、前記コネクタアセンブリはさらに、
前記第２の機械的導波管に固定可能な第２のコネクタ本体を備え、前記第２のコネクタ本体は、前記第２の機械的導波管を中に受けるための第２の開口部を設けられる第２の顎部を含み、前記第１および第２のコネクタ本体は互いに取り外し可能に固定可能であり、前記コネクタアセンブリはさらに、
前記第１の機械的導波管のインピーダンスよりも低い音響インピーダンスを有する第１の仲介体を備え、前記第１の仲介体は、前記第１の顎部と前記第１の機械的導波管との間に位置決めされるよう、前記第１の顎部の前記第１の開口部内に挿入され、前記コネクタアセンブリはさらに、
前記第２の機械的導波管のインピーダンスよりも低い音響インピーダンスを有する第２の仲介体を備え、前記第２の仲介体は、前記第２の顎部と前記第２の機械的導波管との間に位置決めされるよう、前記第２の顎部の前記第２の開口部内に挿入される、コネクタアセンブリ。
【請求項２】
前記第１および第２の仲介体は各々、前記第１および第２の機械的導波管のうちのそれぞれ１つを中に受け入れるためのそれぞれの穴を有する、請求項１に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項３】
前記第１および第２の顎部は各々管状形状を有する、請求項２に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項４】
前記第１および第２の仲介体は各々管状形状を有する、請求項３に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項５】
前記第１および第２の仲介体は各々、前記第１および第２の機械的導波管のそれぞれの１つの断面の周囲の少なくとも一部分に沿って延びる、請求項１に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項６】
前記第１および第２の顎部は各々、前記第１および第２の仲介体のそれぞれの１つの断面の周囲の少なくとも一部分に沿って延びる、請求項１に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項７】
前記第１および第２のコネクタ本体の一方は雌型コネクタに対応し、前記第１および第２のコネクタ本体の他方は前記雌型コネクタ内に固定可能な雄型コネクタに対応する、請求項１〜請求項６のいずれか１項に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項８】
前記雄型および雌型コネクタは各々ねじが切られており、前記雄型コネクタは前記雌型コネクタ内にねじ込み式に挿入可能である、請求項７に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項９】
前記雌型コネクタおよび前記雄型コネクタの一方に、突起が設けられ、前記雌型コネクタおよび前記雄型コネクタの他方に、前記突起と嵌合する、前記雄型コネクタと前記雌型コネクタとを互いに固定するための凹部が設けられる、請求項７に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項１０】
前記第２のコネクタ本体が前記雄型コネクタに対応し、前記第１のコネクタ本体が前記雌型コネクタに対応するように、前記第２の顎部は前記第１の顎部の前記第１の開口部に挿入可能であり、前記コネクタアセンブリは、前記第２の機械的導波管を中に受けるための第３の開口部が設けられた第３の顎部をさらに備え、前記第３の顎部は前記第２の顎部の前記第２の開口部に挿入可能である、請求項７〜９のいずれか１項に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項１１】
前記第２の顎部の内側面が傾斜しており、前記第３の顎部の外側面が前記第２の顎部の前記内側面と嵌合するように傾斜している、請求項１０に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項１２】
前記第１の顎部は、その遠位端から長手方向に延びる少なくとも１つのスロットを設けられる、請求項１０または１１に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項１３】
前記第３の顎部は、少なくとも１つの長手方向に延びるスロットを設けられる、請求項１０または１１に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項１４】
前記第１および第２の仲介体は、生体適合性および滅菌性のうちの少なくとも一方を有する材料から形成される、請求項１〜１３のいずれか１項に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項１５】
前記第１および第２の仲介体は各々ゴムおよびシリコンポリマーのうちの１つから形成される、請求項１〜１４のいずれか１項に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項１６】
前記第１および第２の仲介体は各々弾性材料から形成される、請求項１〜１４のいずれか１項に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項１７】
前記第１の機械的導波管の遠位端と前記第２の機械的導波管の近位端とを互いに横方向に整列させるための機械的手段をさらに備える、請求項１に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項１８】
前記機械的手段は、開口部と、前記開口部の周りに延びる傾斜面とを含む整列プレートを含み、前記開口部は、前記第１の機械的導波管の遠位端と前記第２の機械的導波管の近位端とを中に受けるためのものである、請求項１７に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項１９】
前記機械的手段は、前記第１および第２の顎部上に挿入可能なスリーブを含む、請求項１７に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項２０】
前記第１の機械的導波管の遠位端と前記第２の機械的導波管の近位端とを互いに角度的に整列させるための機械的手段をさらに備える、請求項１に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項２１】
前記第１の機械的導波管と前記第２の機械的導波管との間に軸方向の加圧力を及ぼすための機械的手段をさらに備える、請求項１に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項２２】
前記機械的手段は、前記第１および第２の機械的導波管のうちの少なくとも１つを前記第１および第２の機械的導波管のうちの他の１つに向かって押すように構成される、請求項２１に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項２３】
前記機械的手段は、ねじ、レバー、傾斜面、磁石、およびばねのうちの少なくとも１つを含む、請求項２１または２２に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項２４】
前記顎部に横方向の力を加えるための機械的手段をさらに備える、請求項１に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項２５】
前記機械的手段は、ねじ、レバー、傾斜面、磁石およびばねのうちの少なくとも１つを含む、請求項２４に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項２６】
前記第１および第２の仲介体は各々、前記第１および第２の機械的導波管にそれぞれ、ならびに前記第１および第２の顎部にそれぞれ、しっかりと固定される、請求項１に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項２７】
前記第１および第２の仲介体を、前記第１および第２の機械的導波管にそれぞれ、ならびに前記第１および第２の顎部にそれぞれ、しっかりと固定するための、ねじおよびリベットの少なくとも一方をさらに備える、請求項２６に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項２８】
前記第１および第２の仲介体は、前記第１および第２の機械的導波管にそれぞれ、ならびに前記第１および第２の顎部にそれぞれ、接合される、請求項２６に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項２９】
前記第１および第２の仲介体は、各々、前記第１および第２の機械的導波管にそれぞれ、ならびに前記第１および第２の顎部にそれぞれ、オーバーモールドされる、請求項２６に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項３０】
前記第１の機械的導波管と前記第２の機械的導波管との間に位置決めされるべき連結媒体をさらに備える、請求項１〜２９のいずれか１項に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項３１】
前記第１のコネクタ本体と前記第２のコネクタ本体との間および前記第１の機械的導波管と前記第２の機械的導波管との間の物理的接触を防ぐための無菌バリアをさらに備える、請求項１〜２９のいずれか１項に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項３２】
滅菌可能な材料で形成され、前記雌型コネクタと前記雄型コネクタとの間に挿入可能な無菌バリアをさらに備え、前記無菌バリアは、外側管状体と、前記外側管状体に挿入される内側管状体と、前記外側管状体の遠位端から前記内側管状体の遠位端まで延びる環状壁と、前記内側管状体の遠位端を閉じる円板状壁とを含み、前記外側管状体は前記第１の顎部の外側面上に位置決めされ、前記内側管状体は前記第１の顎部の前記第１の開口部に挿入可能であり、前記第２の顎部は前記内側管状体に挿入可能である、請求項１０〜１３のいずれか１項に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項３３】
前記外側管状体、前記内側管状体、前記環状壁および前記円板状壁は一体である、請求項３２に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項３４】
前記無菌バリアは可撓性材料で形成される、請求項３２または３３に記載のコネクタアセンブリ。
【請求項３５】
前記無菌バリアは剛性材料で形成される、請求項３２または３３に記載のコネクタアセンブリ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は機械的コネクタの分野に関し、より詳細には機械的導波管を互いに接続するためのコネクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、腎臓結石および前立腺がんなどの様々な病状を治療するために、超音波または衝撃波を用いた非侵襲治療が一般に用いられている。機械的波動源が治療される患者の体の外側に設けられるので処置が非侵襲であるとして定義されるため、これらの治療は魅力的である。機械エネルギー源の設計によって、通常、このようなエネルギーは体内の治療されるべき対象に集中される。しかしながら、この技術には限界がある。一つには、使用される撮像方法の限界のため、対象の正確な位置を得ることが困難な場合がある。また、収束する波そのもの物理的な限界、ならびに、その波が伝わる様々な組織および臓器内の異質性のため、正確な所望の位置にエネルギーが集中されない場合がある。さらに、対象におけるエネルギー密度が所望の処置を遂行するために十分でない場合がある。
【０００３】
したがって、体外の機械的エネルギー源によって生成された機械的エネルギーをより適切に方向付け、集中させて、治療中により良い臨床結果を達成するための、改良された方法および装置が必要とされている。これは、機械的導波管を使用して、身体開口部または血管を介して挿入され、治療されるべき病変に向けられることができる最小侵襲性装置を使用することにより、体外の機械的エネルギー源から体内へ機械的エネルギーを伝達することによって達成され得る。
【０００４】
機械的導波管を組み込んだこの最小侵襲性装置は、コネクタを介して体外の機械的エネルギー源に接続される必要があり、理想的にはこのコネクタは、動作中において最小侵襲性装置のコネクタの内部でエネルギー損失を最小限に抑えることを保証する設計および構造特徴を組み込むべきである。少なくともいくつかの実施形態では、コネクタが機械的導波管とエネルギー源との間の無菌接続を確実にすることが必要とされ得る。
【０００５】
したがって、機械的導波管を接続するための改良された機械的コネクタが必要とされている。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
概要
第１の広い局面によれば、第１の機械的導波管と第２の機械的導波管とを互いに接続するためのコネクタであって、第１の機械的導波管に固定可能な第１のコネクタ本体を備え、第１のコネクタ本体は、第１の機械的導波管を中に受けるための第１の開口部を設けられる第１の顎部を含み、コネクタはさらに、第２の機械的導波管に固定可能な第２のコネクタ本体を備え、第２のコネクタ本体は、第２の機械的導波管を中に受けるための第２の開口部を設けられる第２の顎部を含み、第１および第２のコネクタ本体は互いに取り外し可能に固定可能であり、コネクタはさらに、第１の機械的導波管のインピーダンスよりも低い音響インピーダンスを有する第１の仲介体を備え、第１の仲介体は、第１の顎部と第１の機械的導波管との間に位置決めされるよう、第１の顎部の第１の開口部内に挿入され、コネクタはさらに、第２の機械的導波管のインピーダンスよりも低い音響インピーダンスを有する第２の仲介体を備え、第２の仲介体は、第２の顎部と第２の機械的導波管との間に位置決めされるよう、第２の顎部の第２の開口部内に挿入される、コネクタが提供される。
【０００７】
一実施形態において、第１および第２の仲介体は各々、第１および第２の機械的導波管のうちのそれぞれ１つを中に受け入れるためのそれぞれの穴を有する。
【０００８】
一実施形態において、第１および第２の顎部は各々管状形状を有する。
一実施形態において、第１および第２の仲介体は各々管状形状を有する。
【０００９】
一実施形態において、第１および第２の仲介体は各々、第１および第２の機械的導波管のそれぞれの１つの断面の周囲の少なくとも一部分に沿って延びる。
【００１０】
一実施形態において、第１および第２の顎部は各々、第１および第２の仲介体のそれぞれの１つの断面の周囲の少なくとも一部分に沿って延びる。
【００１１】
一実施形態において、第１および第２のコネクタ本体の一方は雌型コネクタに対応し、第１および第２のコネクタ本体の他方は雌型コネクタ内に固定可能な雄型コネクタに対応する。
【００１２】
一実施形態において、雄型および雌型コネクタは各々ねじが切られており、雄型コネクタは雌型コネクタ内にねじ込み式に挿入可能である。
【００１３】
一実施形態において、雌型コネクタおよび雄型コネクタの一方に、突起が設けられ、雌型コネクタおよび雄型コネクタの他方に、突起と嵌合する、雄型コネクタと雌型コネクタとを互いに固定するための凹部が設けられる。
【００１４】
一実施形態において、第２のコネクタ本体が雄型コネクタに対応し、第１のコネクタ本体が雌型コネクタに対応するように、第２の顎部は第１の顎部の第１の開口部に挿入可能であり、コネクタアセンブリは、第２の機械的導波管を中に受けるための第３の開口部が設けられた第３の顎部をさらに備え、第３の顎部は第２の顎部の第２の開口部に挿入可能である。
【００１５】
一実施形態において、第２の顎部の内側面が傾斜しており、第３の顎部の外側面が第２の顎部の内側面と嵌合するように傾斜している。
【００１６】
一実施形態において、第１の顎部は、その遠位端から長手方向に延びる少なくとも１つのスロットを設けられる。
【００１７】
一実施形態において、第３の顎部は、少なくとも１つの長手方向に延びるスロットを設けられる。
【００１８】
一実施形態において、第１および第２の仲介体は、生体適合性および滅菌性のうちの少なくとも一方を有する材料から形成される。
【００１９】
一実施形態において、第１および第２の仲介体は各々ゴムおよびシリコンポリマーのうちの１つから形成される。
【００２０】
一実施形態において、第１および第２の仲介体は各々弾性材料から形成される。
一実施形態において、コネクタアセンブリは、第１の機械的導波管の遠位端と第２の機械的導波管の近位端とを互いに横方向に整列させるための機械的手段をさらに備える。
【００２１】
一実施形態において、機械的手段は、開口部と、開口部の周りに延びる傾斜面とを含む整列プレートを含み、開口部は、第１の機械的導波管の遠位端と第２の機械的導波管の近位端とを中に受けるためのものである。
【００２２】
一実施形態において、機械的手段は、第１および第２の顎部上に挿入可能なスリーブを含む。
【００２３】
一実施形態において、コネクタアセンブリは、第１の機械的導波管の遠位端と第２の機械的導波管の近位端とを互いに角度的に整列させるための機械的手段をさらに備える。
【００２４】
一実施形態において、コネクタアセンブリは、第１の機械的導波管と第２の機械的導波管との間に軸方向の加圧力を及ぼすための機械的手段をさらに備える。
【００２５】
一実施形態において、機械的手段は、第１および第２の機械的導波管のうちの少なくとも１つを第１および第２の機械的導波管のうちの他の１つに向かって押すように構成される。
【００２６】
一実施形態において、機械的手段は、ねじ、レバー、傾斜面、磁石、およびばねのうちの少なくとも１つを含む。
【００２７】
一実施形態において、コネクタアセンブリは、顎部に横方向の力を加えるための機械的手段をさらに備える。
【００２８】
一実施形態において、機械的手段は、ねじ、レバー、傾斜面、磁石およびばねのうちの少なくとも１つを含む。
【００２９】
一実施形態において、第１および第２の仲介体は各々、第１および第２の機械的導波管にそれぞれ、ならびに第１および第２の顎部にそれぞれ、しっかりと固定される。
【００３０】
一実施形態において、コネクタアセンブリは、第１および第２の仲介体を、第１および第２の機械的導波管にそれぞれ、ならびに第１および第２の顎部にそれぞれ、しっかりと固定するための、ねじおよびリベットの少なくとも一方をさらに備える。
【００３１】
一実施形態において、第１および第２の仲介体は、第１および第２の機械的導波管にそれぞれ、ならびに第１および第２の顎部にそれぞれ、接合される。
【００３２】
一実施形態において、第１および第２の仲介体は、各々、第１および第２の機械的導波管にそれぞれ、ならびに第１および第２の顎部にそれぞれ、オーバーモールドされる。
【００３３】
一実施形態において、コネクタアセンブリは、第１の機械的導波管と第２の機械的導波管との間に位置決めされるべき連結媒体をさらに備える。
【００３４】
一実施形態において、コネクタアセンブリは、第１のコネクタ本体と第２のコネクタ本体との間および第１の機械的導波管と第２の機械的導波管との間の物理的接触を防ぐための無菌バリアをさらに備える。
【００３５】
一実施形態において、コネクタアセンブリは、滅菌可能な材料で形成され、雌型コネクタと雄型コネクタとの間に挿入可能な無菌バリアをさらに備え、無菌バリアは、外側管状体と、外側管状体に挿入される内側管状体と、外側管状体の遠位端から内側管状体の遠位端まで延びる環状壁と、内側管状体の遠位端を閉じる円板状壁とを含み、外側管状体は第１の顎部の外側面上に位置決めされ、内側管状体は第１の顎部の第１の開口部に挿入可能であり、第２の顎部は内側管状体に挿入可能である。
【００３６】
一実施形態において、外側管状体、内側管状体、環状壁および円板状壁は一体である。
一実施形態において、無菌バリアは可撓性材料で形成される。
【００３７】
一実施形態において、無菌バリアは剛性材料で形成される。
本記載の目的に関して、機械的波動は、任意の振幅、持続時間、波形、周波数などを有する信号であると理解するべきである。例えば、機械的波動は、長い／短い振幅、短い／長い持続時間、異なる波形、および任意の周波数成分を有し得る。
【００３８】
本記載の目的に関して、機械的パルスは、短い持続時間の機械的波動として理解されるべきである。機械的パルスの持続時間は、約１／ｆｃであり、ｆｃは機械的パルスの中心周波数である。
【００３９】
一実施形態では、機械的パルスは、約２０ｋＨ〜約１０ＭＨｚの間に含まれる中心周波数ｆｃを有する。一実施形態では、カテーテル装置の遠位端に到達するときの機械的パルスの振幅は約１０ＭＰａ〜約１０００ＭＰａの間に含まれる。一実施形態では、カテーテル装置の遠位端に到達するときの機械的パルスの持続時間は、約１／ｆｃである。
【００４０】
本発明のさらなる特徴および利点は、添付の図面と組み合わせて以下の詳細な説明から明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】先行技術による、パルス発生器がコネクタを介して伝達部材に接続される、機械的波動またはパルスを生成および送達するためのシステムを示す。
【図２】先行技術による、２つの伝達部材がコネクタを介して接続される、機械的波動またはパルスを生成および送達するためのシステムを示す。
【図３】第１の実施形態による、２つの機械的導波管を接続するためのコネクタを概略的に示す。
【図４】一実施形態による、機械的導波管を整列させるための整列プレートを示す。
【図５】一実施形態による、２つの機械的導波管を互いに連結するために、雌型コネクタ本体と、雌型コネクタ本体内に挿入可能な雄型コネクタ本体とを備えるコネクタアセンブリの断面図である。
【図６】一実施形態による、傾斜した内壁を設けられた外側顎部分と、外側の傾斜した壁を設けられた内側顎部分と、仲介体とを備える雄型コネクタ本体の断面図である。
【図７】一実施形態による、４つのスロットを設けられた雌型コネクタ本体と、傾斜した内壁を設けられた外側顎部分、外側傾斜壁を設けられた内側顎部分、および仲介体を含む雄型コネクタ本体とを備えるコネクタアセンブリの分解斜視図である。
【図８】一実施形態による、２つの伝達部材が無菌コネクタを介して接続される、機械的波動またはパルスを生成および送達するためのシステムを概略的に示す。
【図９】一実施形態による、無菌バリアを介して互いに連結される２つの機械的導波管を概略的に示す。
【図１０】一実施形態による、雌型コネクタ本体と、雄型コネクタ本体と、雌型コネクタ本体と雄型コネクタ本体との間に挿入可能な無菌バリアとを備えるコネクタアセンブリを示す。
【図１１】一実施形態による、管状形状を有する無菌バリアを示す。
【発明を実施するための形態】
【００４２】
添付の図面を通して、同様の特徴は同様の参照番号によって識別されることに留意されたい。
【００４３】
詳細な説明
図１は、本コネクタが使用され得る特定の状況を説明するために、対象の血管内にある病変１２を処置するためのシステム１０の一実施形態を示す。システム１０は、パルス発生器１４と、コネクタ１８と、機械的波動および／またはパルスを伝播するように適合された機械的導波管などの伝達部材１６とを含む。
【００４４】
パルス発生器１４は、振幅が大きく持続時間の短いパルスなどのような機械的波動を生成するように適合されている。パルス発生器１４は、少なくとも１つの広帯域源および／または少なくとも１つの狭帯域源を含み得る。狭帯域源または広帯域源は、電気機械変換器であり得る。パルス発生器１４は、中で生成されたパルスを結合するように伝達部材１６の近位端が位置する焦点区間に向けて少なくとも１つの源の出力を集中させるために、空間コンセントレータを含み得る。
【００４５】
機械的導波管などの伝達部材１６は、コネクタ１８を介してパルス発生器１４の出力に動作可能に接続される第１のまたは近位端と第２のまたは遠位端との間で延在する。伝達部材１６は、その近位端で機械的パルスを受け、それらの機械的パルスをその遠位端まで伝播するように適合されている。機械的パルスは遠位端に到達すると、少なくとも部分的に伝達され、伝達部材１６の外部に伝播する、伝達されるパルスを生成する。パルスは遠位端で反射され伝達部材１６内を近位端に向かって戻るように伝播可能であることも理解されたい。伝達される機械的パルスは、伝達部材１６の遠位端を取り囲む媒体内を病変１２まで伝播する機械的パルスに対応する。伝達されたパルスはさらに、病変１２内に伝播し、これによって病変１２内に亀裂が形成され得、最終的に病変１２を裂開または粉砕する。
【００４６】
伝達部材１６の遠位端が病変１２に当接するようにされる実施形態では、伝達部材１６はさらに、病変１２を壊す、および／または、病変１２に穴をあけるために使用され得る。伝達部材１６の遠位端における機械的パルスの伝達によって、伝達部材１６の遠位端が運動する。この運動は、伝達部材１６の長手方向軸に沿った運動であり得る。代替的に、この運動は、長手方向軸に垂直な運動であり得るか、または、伝達部材の長手方向軸に沿った運動と長手方向軸に垂直な運動との組合せであり得る。この運動の間、伝達部材１６の遠位端は名目上は最初に病変１２に向かって運動し、その後初期位置内に戻る。伝達部材１６の遠位端に到達する機械的パルスの極性によって、運動は逆でもよい（すなわち、遠位端は、最初に病変１２から離れその後病変１２に向かって運動し得る）ことを理解されたい。複数の別個の機械的パルスが連続して伝達部材１６の遠位端において伝達されると、遠位端の運動は病変１２を治療するために利用可能なジャックハンマー運動として理解可能である。
【００４７】
コネクタ１８は、伝達部材１６の近位端をパルス発生器１４に取り外し可能または非永久的に接続することを可能にし、所望に応じて、伝達部材１６のパルス発生器１４からの切断を可能にしながら、パルス発生器１４によって生成された機械的パルスが伝達部材１６内に効率的に伝達されることを保証するよう使用される。
【００４８】
図２は、本コネクタが使用されるべき異なる状況を説明する、病変１２を治療するためのシステム２０の別の実施形態を示す。システム２０は、パルス発生器２４、各々が機械的波動またはパルスを伝播するように適合された伝達部材または機械的導波管２６および２７、ならびにコネクタ２８を備える。コネクタ２８は、機械的導波管２６から来る機械的パルスまたは波を機械的導波管２７内に伝播させるために、機械的導波管２６の遠位端を伝達部材２７の近位端に取り外し可能または非永久的に接続するために使用される。その結果、コネクタ２８が機械的導波管２６と２７との間に設置されると、パルス発生器２４によって発生され、機械的導波管２６内を伝播する機械的波動またはパルスを機械的導波管２７に結合することができる。コネクタ２８はさらに、必要に応じて第１の伝達部材２６を第２の伝達部材２７から切り離すことを可能にする。システム２０は、パルス発生器２４と伝達部材２６とを互いに接続するためのさらなるコネクタを備え得ることを理解されたい。
【００４９】
図３は、第１の要素３２、例えばパルス発生器の出力または第１の機械的導波管を、第２の機械的導波管３３に接続するためのコネクタ１８または２８として使用できるコネクタ３０を概略的に示す。パルス発生器の出力は機械的導波管と見なすことができることを理解されたい。
【００５０】
コネクタ３０は、第１の要素３２に設置される第１のコネクタ本体３１ａと、機械的導波管３３に設置される第２のコネクタ本体３１ｂとを備えている。第１および第２のコネクタ本体３１ａおよび３１ｂは、要素３２を機械的導波管３３に接続するために互いに取り外し可能に固定可能な形状およびサイズである。コネクタ本体３１ａおよび３１ｂは、それらが互いに取り外し可能に固定可能であることを可能にする任意の適切な設計を与えられてもよいことを理解されたい。例えば、コネクタ本体３１ａを雌型コネクタとし、コネクタ本体３１ｂをコネクタ本体３１ａに螺合する雄型コネクタとすることができる。別の例では、コネクタ本体３１ｂをコネクタ本体３１ａに挿入してもよく、コネクタ本体３１ａはコネクタ本体３１ｂを覆った状態で締め付けられてもよい。別の例では、コネクタ本体３１ａおよび３１ｂは、両者間の取り外し可能な接続を確実にするために、永久磁石、電磁石および／または強磁性体であり得る。
【００５１】
第１のコネクタ本体３１ａは、機械的導波管の遠位部分などの第１の要素３２が受けられる開口部を画定する顎部分３６を備え、第２のコネクタ本体３１ｂは、機械的導波管３３の近位部分が受けられる開口部を画定する顎部分３７を備える。顎部分３６は、要素３２の断面の周囲の少なくとも一部分に沿って延び、一方顎部分３７は、機械的導波管３３の断面の周囲の少なくとも一部分に沿って延びる。
【００５２】
コネクタ３０はさらに、第１の仲介体３４および第２の仲介体３５をさらに備え、第１の仲介体３４および第２の仲介体３５は、各々、密度と音速との積として定義される低音響インピーダンス、すなわち、それぞれ、機械的導波管３２，３３の音響インピーダンスよりも低い音響インピーダンスを有する材料から、および／または機械的導波管３２、３３とコネクタ３０との間の結合損失を最小にするかもしくは少なくとも低減するように弾性材料から形成される。同じまたは別の実施形態では、第１の仲介体３４および第２の仲介体３５は各々、機械的導波管３２、３３とコネクタ３０との間の結合損失を最小限に抑えるかまたは少なくとも低減するよう、弾性材料から形成される。第１および第２の仲介体３４および３５は各々、それぞれの機械的導波管３２、３３をその中に受けるために、それを通って延びる長手方向の開口部を含む。第１の仲介体３４は、要素３２が顎部３６内に受けられたときに顎部３６と要素３２との間に位置するように顎部３６の開口部内に挿入される。第２の仲介体３５は、機械的導波管３３が顎部３７内に受けられたときに、顎部３７と機械的導波管３３との間に位置するように、顎部３７の開口部に挿入される。
【００５３】
仲介体３４、３５は、要素３２または機械的導波管３３を顎部３６、３７から隔離することを可能にするか、または少なくとも要素３２または機械的導波管３３と顎部３６、３７との間の接触の表面積を低減させ、それにより、要素３２から顎部３６への、および機械的導波管３３から顎部３７への機械的波動の結合を低減させる。その結果、結合損失が低減される。
【００５４】
一実施形態では、仲介体３４および３５は、それらをそれぞれの顎部３６、３７およびそれらのそれぞれの機械的導波管３２、３３の表面に接合して軸方向の接続力を高めることを可能にする接着特性を有してもよい。
【００５５】
顎部３６、３７は任意の適切な形状を有し得ることを理解されたい。例えば、顎部３６、３７は管状であり得る。別の例では、顎部３６、３７は長方形または正方形の外側断面を有してもよく、その内側開口部もまた長方形または正方形であってもよい。一実施形態では、顎部３６、３７は、仲介体３４、３５または機械的導波管３２、３３の全周に沿って延び得る。別の実施形態では、顎部３６、３７は、仲介体３４、３５または機械的導波管３２、３３の円周の一部分に沿ってのみ延び得る。
【００５６】
同様に、仲介体３４および３５は、任意の適切な形状およびサイズを有し得る。例えば、仲介体３４、３５は管状であり得る。別の例では、仲介体３４、３５の外面は、顎部３６、３７の開口部の形状と一致する形状を有し、仲介体３４、３５の内面は、機械的導波管３２、３３の形状と一致する形状を有することができる。一実施形態では、仲介体３４、３５は、機械的導波管３２、３３の全周に沿って延び得る。別の実施形態では、仲介体３４、３５は、機械的導波管３２、３３の円周の一部に沿ってのみ延び得る。
【００５７】
第１および第２のコネクタ本体３１ａおよび３１ｂが互いに固定されている間に、要素３２の遠位端３８は同時に機械的導波管３３の近位端３９と物理的に接触するようにされ、それによって２つの機械的導波管３２、３３間の機械的波動の伝播を可能にする。第１および第２のコネクタ本体３１ａおよび３１ｂが互いに接続されると、両方の導波管３２および３３の長手方向軸の方向の軸方向の力が、要素３２の遠位端３８および機械的導波管３３の近位端３９に連続的に加えられ、遠位端３８と近位端３９とが互いに当接し、コネクタ３０の使用中は常に軸方向加圧状態に維持されることを確実にする。この軸方向の力は、コネクタ３０の顎部３６、３７を通して加えられる。
【００５８】
互いに接続されるべき要素３２および３３の端部３８および３９の軸方向の力を発生させながら、第１および第２のコネクタ本体をしっかりとかつ取り外し可能に固定するために、任意の適切な手段が使用され得ることが理解されるべきである。例えば、第１のコネクタ本体３１ａは、雄ねじコネクタであり、第２のコネクタ本体３１ｂは、雌ねじコネクタであり得る。雄型コネクタを雌型コネクタにねじ込むことによって、２つの要素３２および３３が互いに接続され、軸方向の力がそれらの２つの端部３８および３９に加えられ、端部３８および３９が互いに対してしっかりと当接する。
【００５９】
一実施形態では、コネクタ３０またはその構成要素の少なくともいくつかは、滅菌可能な材料で形成される。
【００６０】
一実施形態では、仲介体３４および３５は、顎部３６および３７からの機械的導波管３２および３３の電気的絶縁を可能にする電気的絶縁材料で形成されてもよい。
【００６１】
一実施形態では、典型的な機械的導波管３２、３３は鋼、アルミニウム、チタンまたはチタン合金のような金属材料から形成されるので、仲介体３４、３５は、例えば、ゴム、シリコンポリマーおよび他の柔軟で可撓性のある材料から形成されてもよい。一実施形態では、仲介体３４、３５は弾性材料から形成される。一実施形態では、仲介体３４、３５は弾性材料から形成される。一実施形態では、仲介体３４、３５は電気絶縁体である。一実施形態では、仲介体３４、３５は生体適合性があり、および滅菌可能である。
【００６２】
一実施形態では、良好なエネルギー伝達を提供することに加えて、コネクタ３０は他の機能を組み込んでもよい。第一に、それは、機械的導波管３２の遠位端３８の長手方向軸と機械的導波管３３の近位端３９の長手方向軸との間の良好な整列を確実にする機械的特徴を含み得る。第二に、それは、要素３２の遠位端３８の面と機械的導波管３３の近位端３９の面との間の良好な角度整列を確実にする機械的特徴を含み得る。さらに、それは、第１の要素３２の遠位端３８の面と機械的導波管３３の近位端３９の面との間に十分な軸方向加圧力を提供する機械的特徴を含み得る。
【００６３】
遠位端３８および近位端３９における前述の加圧力要件は、例えば可動近位端３９を静止遠位端３８内に押し込むことによって満たすことができる。押圧力は、ねじ、レバー、顎部３７と接触する傾斜面、またはそれらの組み合わせなどの任意の適切な手段を使用することによって達成することができる。この押圧力はまた、顎部３６、３７に取り付けられ、互いに向き合うばねまたは静的な電気的に作動されるかもしくは永久的な磁石を使用することによっても達成され得る。
【００６４】
加圧力要件はまた、例えば、可動遠位端３８および可動近位端３９を互いに向かって押すことによっても満たすことができる。この押し込みは、機構が両方の両顎部３６、３７と接触している状態で、上記と同じ方法で達成することができる。
【００６５】
図４に示すように、軸方向および面の整列要件は、例えば、対向する傾斜面４６と、第１の機械的導波管３２の遠位端３８および第２の機械的導波管３３の近位端３９と同じ断面形状ならびに寸法を有するオリフィス４４とを設けられた整列プレート４２を使用することによって満たすことができる。傾斜面は、開口部４４の両側で開口部４４の周りに延在し、開口部４４の中心に向かって内方向に向けられている。整列プレート４２は、コネクタ３０内において、第１のコネクタ本体と第２のコネクタ本体との間に収容され、コネクタ本体３０ａおよび３０ｂの少なくとも一方は、整列プレート４２に対して可動であり得る。要素３２の遠位端３８および機械的導波管３３の遠位端３９は、第１および第２のコネクタ本体３０ａおよび３０ｂが互いに固定されることによって、互いに向かって移動すると、各々、それぞれの傾斜面４６に当接し、それらのそれぞれの傾斜面４６に沿って開口部４４に向かって滑ったのち、開口部４４を貫通して互いに当接する。傾斜面４６は、端部３８および３９を開口部４４に向かって案内するための案内要素として作用する。
【００６６】
開口部４４は任意の適切な長さを有し得る。一実施形態では、開口部４４の長さは、開口部４４内の機械的導波管３２および３３と整列プレート４２との接触による機械的エネルギー損失を防ぐよう、長すぎない。
【００６７】
一実施形態では、整列プレート４２は、結合損失を低減するために低い音響インピーダンスを有する材料で形成されてもよい。同じまたは別の実施形態では、整列プレート４２は導波管３２および３３を電気的に絶縁するために電気的絶縁材料から形成されてもよい。
【００６８】
一実施形態では、軸方向および面整列要件は、例えば、顎部３６が雌型部材であり顎部３７が雄型部材であるかまたはその逆である雄型／雌型構成を使用することによっても満たすことができる。
【００６９】
別の実施形態では、顎部３６、３７が同じ外側寸法ｄ１を有する場合、外側寸法ｄ１と本質的に同じ内側寸法ｄ２を有する外部スリーブを使用することによって適切な整列を確実にすることができる。
【００７０】
顎部３６、３７と機械的導波管３２、３３との間にそれぞれ柔軟で可撓性のある仲介体３４、３５を介在させ、軸方向の力を加えて接続が常に軸方向加圧状態にあることを確実にすると、顎部３６、３７、仲介体３４、３５および機械的導波管３２、３３の間の滑りが生じる可能性があり得る。この滑りを防止するために、仲介体３４および３５がそれらのそれぞれの顎部３６、３７に対して軸方向に移動するのを防がなければならず、さらに、仲介体３４および３５がそれらのそれぞれの機械的導波管３２に対して軸方向に移動するのも防がなければならない。一実施形態では、これは、仲介体３４および３５をそれらのそれぞれの顎部３６、３７およびそれらのそれぞれの機械的導波管３２、３３にしっかりと取り付けることによって達成することができる。これは、例えば、仲介体３４、３５をそれらのそれぞれの顎部３６、３７およびそれらのそれぞれの機械的導波管３２、３３に接着、ねじ止めまたはリベット締めすることによって行うことができる。別の例では、これは、仲介層３４、３５をそれらのそれぞれの顎部３６、３７およびそれらのそれぞれの機械的導波管３２、３３上にオーバーモールドすることによっても行うことができる。仲介体３４および３５をそれらのそれぞれの顎部３６、３７にしっかりと取り付けるための上述の方法のうちの少なくとも２つの組み合わせを使用することができることが理解されるべきである。
【００７１】
別の実施形態では、摩擦力が構成要素間の法線力に比例することが知られている場合、構成要素間の静摩擦に依存することによって滑りを防止することができる。摩擦力を増大させるために、したがって、機械的導波管３２および３３がそれらの対応する仲介体３４および３５の間でそれらの対応する顎部３６および３７によって横方向に圧迫されるように、顎部３６および３７に横方向の力を加えることが考えられる。この横方向の力は、ねじ、レバー、傾斜面またはそれらの任意の組み合わせによって与えることができる。この横方向の力は磁石またはばねによっても与えられ得る。
【００７２】
滑りは上記の方法の任意の組み合わせを使用することによって防止できることを理解すべきである。例えば、機械的導波管３２および３３とそれらの対応する仲介体３４および３５との間の摩擦にも依存するように、仲介体３４および３５をそれらの対応する顎部３６および３７にしっかりと固定し、横方向の力を顎部３６および３７に加えることができる。
【００７３】
導波管３２、３３、仲介体３４、３５および／または顎部３６、３７の間の滑りを防止するために摩擦に依存する実施形態では、横方向の力を変動させることによってこれらの構成要素間の摩擦力を調節することが可能であり得る。一実施形態では、横方向の力は、使用中に機械的導波管３２、３３間の接続を確実にするために加えられる一方、横方向の力は、摩擦を除去するために取り除かれ、それによって、非使用時に機械的導波管３２、３３の一方または両方をコネクタ３０から取り外すことができてもよい。
【００７４】
図５は、第１の要素５２、例えばパルス発生器の出力または第１の機械的導波管を第２の機械的導波管５４に接続するようコネクタ１８または２８として使用できるコネクタアセンブリ５０の一実施形態を概略的に示す。パルス発生器の出力は機械的導波管と見なすことができることを理解されたい。
【００７５】
コネクタアセンブリ５０は、第１の要素５２上に設置される第１のコネクタ本体５１ａと、機械的導波管５４上に設置される第２のコネクタ本体５１ｂとを備える。第１および第２のコネクタ本体５１ａおよび５１ｂは、要素５２を機械的導波管５４に非永久的に接続し、要素５２と機械的導波管５４との間の機械的波動またはパルスの伝播を可能にするために、互いに取り外し可能に固定可能である。第１のコネクタ本体５１ａは、第１の要素５２が受けられる第１の開口部を画定する第１の顎部６２を備え、第２のコネクタ本体５１ｂは、機械的導波管５４が受けられる第２の開口部を画定する第２の顎部６４を備える。顎部６２は要素５２の断面の周囲の少なくとも一部に沿って延び、一方顎部６４は機械的導波管５４の断面の周囲の少なくとも一部に沿って延びる。
【００７６】
コネクタアセンブリ５０はさらに、機械的導波管５２、５３とコネクタアセンブリ５０との間の結合損失を最小限に抑えるかまたは少なくとも低減するよう、それぞれの機械的導波管５２、５４の音響インピーダンスよりも音響インピーダンスが低い材料で各々形成される第１の仲介体６０と第２の仲介体５８とを備える。第１および第２の仲介体６０および５８は各々、それぞれの機械的導波管５２、５４をその中に受けるために、それを通って延びる長手方向の開口部を含む。第１の仲介体６０は、要素５２が顎部６２内に受けられたときに顎部６２と要素５２との間に位置するように顎部６２の開口部内に挿入される。第２の仲介体５８は、機械的導波管５４が顎部６４内に受けられたときに、顎部６４と機械的導波管５４との間に位置するように、顎部６４の開口部に挿入される。
【００７７】
一実施形態では、仲介体６０および５８は、結合損失を低減するよう、弾性材料で形成されてもよい。同じまたは別の実施形態では、仲介体６０および５８は電気的絶縁材料で形成されてもよい。
【００７８】
仲介体５８および６０は、要素５２および機械的導波管５４それぞれを顎部６２および６４それぞれから隔離することを可能にするか、または少なくとも要素５２および機械的導波管５４それぞれと顎部６２および６４それぞれとの間の接触の表面積を低減させ、それにより、要素５２から顎部６２への、および機械的導波管５４から顎部６４への機械的波動の結合を低減させる。その結果、結合損失が低減される。
【００７９】
この実施形態では、顎部６２および６４は、雄−雌配置で互いに嵌合する。顎部６２、６４は、この嵌合を可能にするために任意の適切な形状を有し得ることを理解されたい。例えば、顎部６２、６４は管状であり得る。別の例では、顎部６２、６４は、長方形の外部断面を有し得、そしてその開口部もまた長方形であり得る。一実施形態では、顎部６２、６４は、仲介体５８、６０または機械的導波管５２、５４の全周に沿って延びることができる。別の実施形態では、顎部６２、６４は、仲介体５８、６０または機械的導波管５２、５４の円周のセクションに沿ってのみ延びることができる。
【００８０】
同様に、仲介体５８および６０は、任意の適切な形状およびサイズを有し得る。例えば、仲介体５８、６０は管状であり得る。別の例では、仲介体５８、６０の外面は、顎部６２、６４の開口部の形状と一致する形状を有し、仲介体５８、６０の内面は、機械的導波管５２、５４の形状と一致する形状を有することができる。一実施形態では、仲介体５８、６０は、機械的導波管５２、５４の全周に沿って延びることができる。別の実施形態では、仲介体５８、６０は、機械的導波管５２、５４の円周のセクションに沿ってのみ延びることができる。
【００８１】
第１および第２のコネクタ本体５１ａおよび５１ｂが互いに固定されている間に、要素５２の遠位端５３は同時に機械的導波管５４の近位端５５と物理的に接触するようにされ、それによって要素５２と機械的導波管５４との間の機械的波動の伝播を可能にする。
【００８２】
第１および第２のコネクタ本体５１ａおよび５１ｂは、各々顎部６２の内面から内方に突出し、各々顎部６４の外面上のそれぞれの凹部７０と嵌合する、少なくとも１つのタブまたは突起６８を介して互いに保持される。第１および第２のコネクタ本体５１ａおよび５１ｂが互いに接続されると、顎部６４は少なくとも部分的に顎部６２内に挿入され、突起６８は各々それぞれの凹部７０内に受けられる。顎部６２上の突起６８の位置および顎部６４上のそれらのそれぞれの凹部７０の位置は、第１のコネクタ本体５１ａと第２のコネクタ本体５１ｂとが互いに固定されたときに要素５２の遠位端５３が機械的導波管５４の近位端に当接するように選択されることを理解されたい。この結果、要素５２の遠位端５３および機械的導波管５４の近位端５３に、両方の導波管５２および５４の長手方向軸の方向に、軸方向の力が連続的に加えられ、遠位端５３および近位端５５は、コネクタアセンブリ５０の使用中、常に軸方向加圧の状態に維持されることが保証される。
【００８３】
突起６８が顎部６２の内面から突出し、凹部７０が顎部６４上に位置しているが、顎部６２に凹部７０を設け、突起が顎部６４から突出してもよいことを理解されたい。突起６８の位置および／または凹部７０の位置は変動し得ることもまた理解されるべきである。
【００８４】
第１および第２のコネクタ本体５１ａおよび５１ｂを互いにしっかりとかつ取り外し可能に固定するために他の手段が使用されてもよいことを理解されたい。例えば、顎部６２の止めねじが、顎部６４の外面に径方向内向きの力を加えてもよい。これらの止めねじは、顎部６４上において顎部６４の外面上の７０のような凹部に径方向の力を加えてもよい。
【００８５】
要素５２の遠位端５３と機械的導波管５４の近位端５５と間の機械的波動の伝播を可能にするために、要素５２の遠位端５３および機械的導波管５４の近位端５５に軸方向の加圧力を発生させながら、第１および第２のコネクタ本体５１ａおよび５１ｂを固定的および取り外し可能に固定するために、任意の適切な手段が使用され得ることが理解されるべきである。例えば、第１の顎部６２は雌ねじコネクタとすることができ、第２の顎部６４は顎部６２とねじ係合可能な雄ねじコネクタとすることができる。雄型コネクタを雌型コネクタにねじ込むことによって、要素５２と機械的導波管５４とが互いに接続され、軸方向の力がそれらの端部５３および５５にそれぞれ加えられる。別の例では、２つのコネクタ本体５１ａおよび５１ｂは、顎部６２が雌型／ロック構成要素と見なされ、顎部６４が雄型／キー構成要素と見なされ得るように、例えばＢＮＣ電気コネクタ、プッシュ・トゥ・コネクト空気圧／油圧コネクタ、およびクイックターンチュービング連結におけるように、クイックリリースコネクタにおいて一般的なばね荷重式のロックアンドキー構成におけるように嵌合することができる。
【００８６】
一実施形態では、図５に示すように、コネクタアセンブリ５０は、要素５２の遠位端５３と機械的導波管５４の近位端５５との間に挿入可能な連結媒体５６をさらに備えることができる。連結媒体５６は、最小の損失で要素５２と機械的導波管５４との間の機械的波動の伝達を促進するために使用される。連結媒体は、超音波ゲルもしくはグリセリンなどの流体、または銅もしくはＰＴＦＥ（テフロン（登録商標））のような金属もしくはポリマーなどの固体であり得る。連結媒体は、要素５２または機械的導波管５４のいずれかにしっかりと取り付けられてもよい。例えば、ＰＴＦＥの薄い円板を要素５２の遠位端５３に接着することができる。
【００８７】
図６は、コネクタアセンブリ５０の第２のコネクタ本体５１ｂの代わりになり得るコネクタ本体８０の一実施形態を示す。コネクタ本体８０は機械的導波管５４に固定されることになる。コネクタ本体８０は、外側顎部８６、内側顎部８４、および仲介体８５を備える。外側顎部８６は、円錐台形状を有する内部開口部を含み、内部開口部の遠位端の直径は、内部開口部の近位端の直径、すなわち機械的導波管５４の近位端を他の要素に固定するために他のコネクタに接続されるべきコネクタ本体８０の端部の直径よりも大きい。内側顎部８４は、内側顎部８４が外側顎部８６の内部開口部に挿入可能であり且つ一旦中に挿入されると外側顎部８６の内壁と物理的に接触するように、外側顎部８６の内部開口部のサイズおよび形状と一致する外形およびサイズを有する。一実施形態では、図６に示すように、内側顎部８４の長手方向の長さは、外側顎部８６のそれよりも大きい。
【００８８】
内側顎部８４も、その長さに沿って延在しかつ円筒形状を有する内部開口部を設けられる。内側顎部８４の内部開口部は、仲介体８５を受けるようにサイズおよび形状が決められる。
【００８９】
仲介体８５は円筒形の外側形状を有し、その外径は内側顎部８４の内部開口部に挿入可能であるように内側顎部８４の内部開口部のそれと実質的に等しい。仲介体８５も、内部に機械的導波管５４を受けるようなサイズおよび形状の内部開口部を含む。仲介体８５の内部開口部は円筒形状を有し、その直径は機械的導波管５４の直径と実質的に等しい。仲介体８５の遠位端の内壁は、その遠位端に皿穴９０を形成するように面取りされているので、機械的導波管５４を仲介体８５の内部開口部に挿入するのが容易になる。
【００９０】
コネクタ本体８０の組み立て中、仲介体８５は内側顎要素８４の内側表面に挿入されて固定される。次に、機械的導波管５４の近位端５５を仲介体８５の皿穴９０に挿入し、機械的導波管５４の近位端５５と仲介体５８の遠位端９２との間の所望の距離「Ｌ」が達成されるまで、機械的導波管５４を仲介体８５の内部開口部に押し込む。次に、外側顎部８６を内側顎部８４の上にスライドさせて、内側顎部８４を外側顎部８６の内部開口部に挿入する。内側顎部８４の円錐形の外壁上での外側顎部８６の動きは、内側顎部８４を加圧する径方向内向きの力を加え、続いて仲介体８５を機械的導波管５４に加圧し、それによって機械的導波管５４をコネクタ本体８０内の所定の位置に固定する。上述のように、一旦組み立てられると、コネクタ本体８０は、コネクタアセンブリ５０内においてコネクタ本体５１ｂの代わりに使用することができる。
【００９１】
図７は、コネクタアセンブリ５０のコネクタ本体５１ａと図６に示すコネクタ本体８０とを備えるコネクタアセンブリ１００の一実施形態を示す。コネクタ本体８０は、雌型コネクタ本体に相当し、雌型のコネクタ本体に相当するコネクタ本体５１ａに挿入可能なサイズおよび形状に形成されている。
【００９２】
この実施形態では、顎部６２はさらに、各々が顎部６２の厚みを通って径方向にかつ顎部６２の遠位端から所与の長さに沿ってその近位端に向かって長手方向に延びる４つのスロット１０６を設けられる。スロット１０６の顎部６２の円周周りにおける位置、数および／またはサイズは変動し得ることを理解されたい。４つのスロット１０６の結果として、顎部６２の遠位セクションは、各々径方向に移動することができる４つの四半分円筒形部分に分割され、顎部６２の遠位端における内部開口部の直径は、４つの四半分円筒形部分の相対的位置に従って変化し得る。言い換えれば、顎部６２の遠位端に存在する開口の直径は、顎部６２の内部開口部内にコネクタ本体８０を挿入することを可能にするように変化し得る。
【００９３】
この実施形態では、コネクタ本体８０は、位置決めまたは基準マーカーとして作用するように機械的導波管５４の上に位置決めされる管状体１０２をさらに設けられる。管状体１０２は、直径が機械的導波管５４の直径と実質的に等しい、内部の円筒形の、長手方向の開口部を設けられる。機械的導波管５４は管状体１０２の内部開口部に挿入され、管状体１０２はその近位端、すなわち機械的導波管５４の近位端に面する管状体１０２の端部が機械的導波管５４の近位端から距離Ｌのところに位置決めされるように、機械的導波管５４の長さに沿って位置決めされる。機械的導波管５４の近位端と管状体１０２の近位端との間の距離Ｌは、図６に示す仲介体８５の遠位端９２と機械的導波管５４の近位端との間の距離Ｌと実質的に同一であることを理解されたい。管状体１０２は、任意の適切な固定方法を用いて機械的導波管５４にしっかりと固定されることが理解されるべきである。
【００９４】
図示の実施形態では、管状体１０２は機械的導波管５４の全周に沿って延びているが、管状体１０２は機械的導波管５４の円周の一部分のみに沿って延びるように形状化されてもよいことが理解されるべきである。
【００９５】
図７に示す実施形態では、内側顎部８４には、各々が、内側顎部８４の厚みを通って径方向に、かつ内側顎部８４の遠位端から内側顎部８４の長さの所与の部分に沿って長手方向に延びる、４つのスロット１０４が設けられる。スロット１０４の内側顎部８４の円周周りにおける位置、数および／またはサイズは、変動してもよいことが理解されるべきである。４つのスロット１０４の結果として、内側顎部８４の遠位セクションは、各々径方向に移動することができる４つの四半分円筒形部分に分割され、内側顎部８４の遠位端における内部開口部の直径は、４つの四半分円筒形部分の相対的位置に従って変化し得る。言い換えれば、内側顎部８４の遠位端に存在する開口のサイズは、内側顎部８４の内部開口部への仲介体８５の挿入を可能にするよう四半分円筒形部分を互いから広げることによって、増大され得る。
【００９６】
図７に示すコネクタアセンブリ１００を組み立てるために、仲介体８５を内側顎要素８４の内側表面に挿入して固定する。次に、機械的導波管５４の近位端５５を仲介体８５の皿穴９０に挿入し、位置決めマーカー１０２の近位端が仲介体８５の遠位端９２に当接するまで機械的導波管５４を仲介体８５に押し込み、それによって、機械的導波管５４の近位端５５と仲介体８５の遠位端９２との間の所定の距離Ｌが達成されることを確実にする。次に、外側顎部８６を内側顎部８４の上にスライドさせて、内側顎部８４を外側顎部８６の内部開口部に挿入する。内側顎部８４の円錐形の外壁上での外側顎部８６の動きは、内側顎部８４を加圧する径方向内向きの力を加え、続いて仲介体８５を機械的導波管５４に加圧し、それによって機械的導波管５４をコネクタ本体８０内の所定の位置に固定する。これは、内側顎要素５４の径方向コンプライアンスを増大させ得る、内側顎要素５４の厚みを貫通する長手方向スロット１０４の存在によって促進され得る。組み立てが完了すると、コネクタ本体８０は、顎部６２のタブ６８が外側顎要素８６の外側表面上の凹部７０内にスナップ嵌合するまで、第１のコネクタ本体５１ａの顎部６２内に挿入される。この組み立ては、顎部６２の径方向コンプライアンスを増大させ得る、顎部６２の厚さを貫通する長手方向スロット１０６の存在によって容易にされ得る。
【００９７】
図８は、対象の動脈などの血管内に存在する病変２０８を治療するためのシステム２００の一実施形態を示す。システム２００は、パルス発生器２０２と、後述する無菌コネクタなどの無菌コネクタ２０４と、機械的導波管２０６とを備える。システム２００は、パルス発生器２０２に直接接続されるさらなる機械的導波管を備え得ることを理解されたい。この場合、無菌コネクタは、機械的導波管２０６とそのさらなる機械的導波管とを互いに接続するために使用されてもよい。
【００９８】
無菌コネクタ２０４は、第１の要素２０２、例えばパルス発生器の出力またはさらなる機械的導波管から入来する機械的パルスを機械的導波管２０６に効率的に結合し、第１の要素２０２から機械的導波管２０６への生物学的汚染を防止しながら、第１の要素２０２を機械的導波管２０６に接続するように構成される。
【００９９】
図９は、パルス発生器の出力または機械的導波管などの第１の導波要素３０２の遠位端３０４を機械的導波管３０８の近位端３０６に接続するために使用される無菌コネクタ３００の一実施形態を概略的に示す。無菌コネクタ３００は、第１の部材３０２の遠位端３０４を機械的導波管３０８の近位端３０６から分離する無菌バリア３１０を備える。
【０１００】
無菌バリア３１０は、第１の部材３０２の遠位端３０４からの生物学的汚染が機械的導波管３０８の近位端３０６に移動するのを防ぐように適合されている。このようにして、機械的導波管３０８が無菌である場合、第１の部材３０２の遠位端３０４からの汚染は不可能であり、機械的導波管３０８の無菌性を維持することができる。無菌バリア３１０の他の機能は、第１の部材３０２の遠位端３０４から機械的導波管３０８の近位端３０６に伝達されるべき機械的パルスの効率的な伝達を確実にすることである。無菌バリア３１０はまた、２つの機械的導波管３０２と３０８との間の電気的絶縁も確実にし得る。
【０１０１】
一実施形態では、無菌バリア３１０は、滅菌することができ、および第１の部材３０２の遠位端３０４の材料と機械的導波管３０８の近位端３０６の材料との間に良好な音響結合を与えもする、少なくとも１つの材料から形成される。一実施形態では、音響インピーダンスＺ（Ｚ＝密度×音速として定義される）の値が第１の部材３０２の遠位端３０４の音響インピーダンスおよび機械的導波管３０８の近位端３０６の音響インピーダンスにできるだけ近い材料を無菌バリア３１０に用いることによって、良好な音響結合を得ることができる。例えば、第１の部材３０２の遠位端３０４および機械的導波管３０８の近位端３０６の両方がチタン製である場合、無菌バリア３１０も滅菌可能材料であるチタン製とすることができる。この場合、無菌バリアは、第１の部材３０２の遠位端３０４および機械的導波管３０８の近位端３０６と同じ音響インピーダンスを有し、それによって第１の部材３０２の遠位端３０４と機械的導波管３０８の近位端３０６との間の効率的な機械的エネルギー伝達を確実にする。一実施形態では、無菌バリア３１０は、機械的導波管間の機械的波動の伝達を促進するために、機械的導波管の音響インピーダンスに近い音響インピーダンスを有する材料で形成することができる。
【０１０２】
無菌バリア３１０の音響インピーダンスが第１の部材３０２の遠位端３０４および機械的導波管３０８の近位端３０６の音響インピーダンスと異なる実施形態では、コネクタ内の伝送損失を防止または制限するために、無菌バリア３１０はできるだけ薄くされてもよい。例えば、無菌バリア３１０は、ポリカーボネートまたはＰＴＦＥのような滅菌可能な薄いポリマー膜から形成することができる。
【０１０３】
図１０は、雌型部分３５０、雄型部分３５２、および雄型／雌型構成に適合する形状を有する無菌バリア３５４を備える無菌接続システムの一実施形態を示す。雌型部分３５０は、雄型部分３５２をその中に受け入れるための凹部３５６を含み、無菌バリア３５４は、雌型部分３５０と雄型部分３５２との間において雌型部分の凹部３５６内に挿入され、雌型部分３５０と雄型部分３５２との間の物理的接触を防ぐ。次いで、無菌バリア３５４は、雄型部分３５２の近位端３５８の周りに位置決めされるスリーブとして作用して、雌型部分３５０と雄型部分３５２との間のいかなる物理的接触も防止し得る。
【０１０４】
一実施形態では、無菌バリア３５４は、雌型部分３５０と雄型部分３５２との間の物理的接触を防止するよう、雌型部分３５０の凹部３５６に挿入され、雌型部分３５２の凹部３５６に挿入可能である雄型部分３５２の部分３５８を覆うように、可撓性がありかつ変形可能である。別の実施形態では、無菌バリア３５４は、雌型部分と雄型部分との間のいかなる接触もさらに防ぐために、雌型部分の外側表面上を覆っている。
【０１０５】
他の実施形態では、無菌バリア３５４は剛性である。この場合、無菌バリア３５４は、無菌バリア３５４を雌型部分３５０の内部凹部３５６内に挿入することができるように、内部凹部３５６の形状と一致する内側部分３６０を有する。同時に、無菌バリア３５４は、雄型部分３５２の近位端３５８をその中に受けるために、雄型部分３５２の近位端３５８の形状と一致する形状を設けられた内側部分３６０を設けられる。無菌バリア３５４はまた、雌型部分３５０の外側表面上を滑ることができる別の部分３６２も有する。
【０１０６】
一実施形態では、雌型部分３５０および雄型部分３５２は、機械的波動を発生および／または伝播するように構成された構成要素の一部である。例えば、雌型部分３５０は、パルス発生器または第１の機械的導波管の一部であるかもしくはそれと一体であり得る一方、雄型部分３５２は、第２の機械的導波管の一部であるかもしくはそれと一体であり得、またはその逆であってもよい。
【０１０７】
図１０の無菌接続アセンブリは、雌型部分３５０の軸と雄型部分３５２の軸との間において適切な整列を与え、雌型部分３５０の遠位面３６４と雄型部分３５２の近位面３６６との間において適切な角度整列も与えて、それらの間の界面での損失を防止または制限する。
【０１０８】
図１１は、コネクタアセンブリ５０または１００と共に使用することができる無菌バリア４００の一実施形態を示す。無菌バリア４００は、コネクタ本体５１ａをコネクタ本体５１ｂまたはコネクタ本体８０から隔離するために、コネクタ本体５１ａを覆うためのスリーブとして機能する。無菌バリア４００は、直径が顎部６２の外径に実質的に対応する内部空洞を画定する外側管状体４０４を含む。無菌バリア４００はさらに、内側管状体４０２を含み、内側管状体４０２は、内側管状体４０２および外側管状体４０４の遠位端が同一平面上にあるように、外側管状体４０４内に挿入される。環状壁４０３が、外側管状体４０４の遠位端と内側管状体４０２の遠位端との間に延びる。結果として、外側管状体４０４の近位端は開いており、その遠位端は閉じている。
【０１０９】
内側管状体４０２は、直径が外側顎部８６の直径と実質的に等しい内部空洞を画定し、内側管状体４０２の長さは少なくとも外側顎部８６のそれと等しい。無菌バリア４００は、内側管状体４０２の近位端を閉じるように内側管状体４０２の近位端に延びる円板状の壁４０６をさらに設けられる。
【０１１０】
コネクタ１００を組み立てるために、コネクタ本体８０は、図７に関して上述した方法に従って組み立てられる。次に、無菌バリア４００が顎部６２の上に設置され、無菌バリア４００の外側管状体４０４は顎部６２の外側面を覆ってその周りに位置決めされ、環状壁４０３は顎部６２の遠位端に当接し、内側管状体４０２は、壁４０６と共に顎部分６２の内部開口部に挿入される。無菌バリア４００が顎部６２上に設置されると、コネクタ本体８０は、外側顎部８６を内側管状体４０２内に挿入することによって、顎部６２に固定される。その結果、コネクタ本体８０と顎部６２とが物理的に接触しないようにコネクタ本体８０が顎部６２から隔離され、機械的導波管も隔離される。コネクタ４００が組み付けられると、内側管状体４０２は顎部６２の内側面と外側顎部８６の外側面との間に位置し、それによってコネクタ本体５１ａとコネクタ本体８０との間のいかなる物理的接触も防止される。さらに、壁４０６は、互いに接続されるべき２つの機械的導波管の端部間に位置し、それによって２つの機械的導波管間のいかなる物理的接触も防止する。
【０１１１】
一実施形態では、無菌バリア４００は、可撓性のあるおよび／または変形可能な材料で形成される。この場合、外側および内側管状体４０４および４０２ならびに壁４０６は一体的であり得る。
【０１１２】
別の実施形態では、無菌バリア４００は剛性材料で形成される。
一実施形態では、無菌バリアは、コネクタアセンブリ１００を使用して互いに接続される２つの機械的導波管間の機械的波動の伝達を促進するために、連結媒体５６などの連結媒体としてさらに機能し得る。この場合、無菌バリアは、チタン、チタン合金、ポリカーボネートまたはＰＴＦＥ（テフロン（登録商標））などの滅菌可能な材料で形成されてもよい。
【０１１３】
適切な材料および形状を有する上述の無菌バリアを使用することによって、低侵襲医療用処置装置内で使用される無菌の機械的導波管の近位端の無菌性が、処置全体を通して維持され得る。
【０１１４】
一実施形態では、仲介体は、Ｄｏｗ  ＣｏｒｎｉｎｇＴＭ７３４  ＲＴＶシリコーンゴム製であり得る。別の実施形態では、仲介体はネオプレンゴムストリップで形成されてもよい。
【０１１５】
上記の発明の実施形態は例示的なものにすぎないことが意図される。したがって、本発明の範囲は、特許請求の範囲によってのみ限定されることが意図される。
【図１】
2019536539.tif 000003
【図２】
2019536539.tif 000004
【図３】
2019536539.tif 000005
【図４】
2019536539.tif 000006
【図５】
2019536539.tif 000007
【図６】
2019536539.tif 000008
【図７】
2019536539.tif 000009
【図８】
2019536539.tif 000010
【図９】
2019536539.tif 000011
【図１０】
2019536539.tif 000012
【図１１】
2019536539.tif 000013
【国際調査報告】
2019536539.tif 000014
2019536539.tif 000015