(57)【要約】  ＩＬ−３３阻害剤を哺乳動物に投与することを含む、哺乳動物における、特に食物抗原に対するアレルギー反応を阻害又は予防する方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＩＬ−３３阻害剤を哺乳動物に投与することを含む、哺乳動物におけるアレルギー反応を阻害又は予防する方法。
【請求項２】
前記アレルギー反応が食物アレルギーである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記アレルギー反応が喘息、アトピー性皮膚炎又はそれらの組合せである、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記食物アレルギーが、ナッツアレルギー、ピーナッツアレルギー、貝アレルギー、魚アレルギー、ミルクアレルギー、卵アレルギー、小麦アレルギー又は大豆アレルギーである、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記ＩＬ−３３阻害剤が抗ＩＬ−３３抗体又は抗体フラグメントである、請求項１〜４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記抗ＩＬ−３３抗体又は抗体フラグメントが、（ａ）配列番号１、配列番号２、配列番号５〜５０、配列番号６７〜１４０、配列番号１７６、配列番号１７７、配列番号１７８〜１８８及び配列番号２０６〜２１７のいずれか1つのアミノ酸配列、（ｂ）配列番号１、配列番号２、配列番号５〜５０、配列番号６７〜１４０、配列番号１７６、配列番号１７７、配列番号１７８〜１８８及び配列番号２０６〜２１７のいずれか1つに対して少なくとも９０％同一であるアミノ酸配列を含む、単離された免疫グロブリン重鎖ポリペプチド；又は（ｃ）（ａ）若しくは（ｂ）の免疫グロブリン重鎖ポリペプチドが結合するのと同じＩＬ−３３エピトープに結合する免疫グロブリン重鎖ポリペプチドを含む、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記抗ＩＬ−３３抗体又は抗体フラグメントが、（ｄ）配列番号３、配列番号４、配列番号５１〜６６、配列番号１４１〜１７５、配列番号１８９〜２０５及び配列番号２１８〜２３１のいずれか１つのアミノ酸配列、（ｅ）配列番号３、配列番号４、配列番号５１〜６６、配列番号１４１〜１７５、配列番号１８９〜２０５及び配列番号２１８〜２３１のいずれか１つと少なくとも９０％同一であるアミノ酸配列を含む、単離された免疫グロブリン軽鎖ポリペプチド；又は（ｆ）（ｄ）若しくは（ｅ）の免疫グロブリン重鎖ポリペプチドが結合するのと同じＩＬ−３３エピトープに結合する免疫グロブリン重鎖ポリペプチドを含む、請求項５又は６に記載の方法。
【請求項８】
前記ＩＬ−３３阻害剤がＦ（ａｂ’）２、Ｆａｂ’、Ｆａｂ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、ｄｓＦｖ、ｄＡｂ又は一本鎖結合ポリペプチドである、請求項１〜７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記ＩＬ−３３阻害剤が、配列番号１３６の免疫グロブリン重鎖ポリペプチド及び配列番号１７１の免疫グロブリン軽鎖ポリペプチドを含む、請求項１〜８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
前記単離されたＩＬ−３３阻害剤が、配列番号１、配列番号２、配列番号５〜５０、配列番号６７〜１４０、配列番号１７６、配列番号１７７、配列番号１７８〜１８８及び配列番号２０６〜２１７のいずれか１つを含む免疫グロブリン重鎖可変領域の少なくとも１つの相補性決定領域（ＣＤＲ）を含む、請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記ＩＬ−３３阻害剤が、配列番号１、配列番号２、配列番号５〜５０、配列番号６７〜１４０、配列番号１７６、配列番号１７７、配列番号１７８〜１８８及び配列番号２０６〜２１７のいずれか１つを含む免疫グロブリン重鎖可変領域の１つのＣＤＲを含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記ＩＬ−３３阻害剤が、配列番号１、配列番号２、配列番号５〜５０、配列番号６７〜１４０、配列番号１７６、配列番号１７７、配列番号１７８〜１８８及び配列番号２０６〜２１７のいずれか１つを含む免疫グロブリン重鎖可変領域の２つのＣＤＲを含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
前記ＩＬ−３３阻害剤が、配列番号１、配列番号２、配列番号５〜５０、配列番号６７〜１４０、配列番号１７６、配列番号１７７、配列番号１７８〜１８８及び配列番号２０６〜２１７のいずれか１つを含む免疫グロブリン重鎖可変領域の３つのＣＤＲを含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１４】
前記単離されたＩＬ−３３阻害剤が、配列番号３、配列番号４、配列番号５１〜６６、配列番号１４１〜１７５、配列番号１８９〜２０５及び配列番号２１８〜２３１のいずれか１つを含む免疫グロブリン軽鎖可変領域の少なくとも１つのＣＤＲを含む、請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１５】
前記ＩＬ−３３阻害剤が、配列番号３、配列番号４、配列番号５１〜６６、配列番号１４１〜１７５、配列番号１８９〜２０５及び配列番号２１８〜２３１のいずれか１つを含む免疫グロブリン軽鎖可変領域の１つのＣＤＲを含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記ＩＬ−３３阻害剤が、配列番号３、配列番号４、配列番号５１〜６６、配列番号１４１〜１７５、配列番号１８９〜２０５及び配列番号２１８〜２３１のいずれか１つを含む免疫グロブリン軽鎖可変領域の２つのＣＤＲを含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
前記ＩＬ−３３阻害剤が、配列番号３、配列番号４、配列番号５１〜６６、配列番号１４１〜１７５、配列番号１８９〜２０５及び配列番号２１８〜２３１のいずれか１つを含む免疫グロブリン軽鎖可変領域の３つのＣＤＲを含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１８】
前記哺乳動物におけるＩＬ−３３阻害剤の半減期が３０分と４５日の間である、請求項１〜１７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１９】
前記ＩＬ−３３阻害剤が、約１フェムトモーラー（ｆＭ）と約１００マイクロモーラー（μＭ）の間のＫＤでＩＬ−３３に結合する、請求項１〜１８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２０】
哺乳動物が、ＩＬ−３３発現又はシグナル伝達を増大する変異を有する、請求項１〜１９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２１】
前記哺乳動物が、予防的治療として、抗ＩＬ−３３阻害剤で定期的に治療される、請求項１〜１９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２２】
前記哺乳動物が、アレルゲンに対して曝露されているか、又は曝露されていると疑われる場合に、抗ＩＬ−３３阻害剤で治療される、請求項１〜１９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２３】
ＩＬ−３３阻害剤を含む、アレルギー反応の治療用の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
優先権に関する情報
本特許出願は、2016年1月14日に提出された、米国仮特許出願番号第62/278,671号の利益について主張する。本仮特許出願の開示は、あらゆる目的のために、その全体が本明細書に取り込まれる。
【０００２】
電子的に提出された資料の参照による取り込み
本明細書と同時に提出され、以下の通り識別される、コンピューターで読み取り可能なヌクレオチド／アミノ酸の配列表は、参照により、その全体が本明細書に取り込まれる：2017年1月13日付け作成の「727217_ST25.txt」という名前の283,263バイトのASCII（テキスト）ファイル1件。
【背景技術】
【０００３】
発明の背景
かなりの割合の個人が、食物アレルギーを患っており、それは社会経済的な負担の増加を表す。多くの食物抗原は、最も重篤なケースにおいては、アナフィラキシーショック及び死亡に繋がる場合がある、アレルギー反応の引き金を引き得る。食物アレルギーの最も一般的な原因はピーナッツアレルギーであり、米国における子供の最大10％及び成人の最大1%が苦しんでいる。一旦、アレルギー反応が起こると、患者には、数々の症状が現れる場合があり、極端なケースにおいては、入院し迅速に治療しなければならない。
【０００４】
全てのアトピー性の疾患については、高レベルの免疫グロブリンE (IgE)が、そして、ピーナッツアレルギー患者においては、ピーナッツタンパク質特異的なIgEが記載されている。現在の治療には、食物中のピーナッツを回避することを中心にした教育が含まれるが、これは、ピーナッツが、食物材料として幅広く、且つ頻繁に、分からないように使用されることを考えると、問題であり得る。更に、回避アプローチは、真の「治療」ではない。
【０００５】
ピーナッツアレルギー（allegic）の個人の相当な割合においてアナフィラキシーは現れ、最も重篤な反応（rection）においては、患者は入院する場合があり、適切に迅速に治療しない場合は死亡する場合がある。これらのケースにおいては、アナフィラキシーが起こればすぐ、迅速に認識し、アナフィラキシー反応を治療しなければならない。アナフィラキシーに対する唯一の効果的な治療は、エピネフリン(EpiPen)を筋肉中に投与することであり、その一方で、酸素、アブテロール噴霧、全身投与したコルチコステロイド並びにヒスタミンH1及び／又はH2受容体アンタゴニストは、二次的症状を緩和する助けとなり得る。
【０００６】
主に抗原（即ち、ピーナッツ）特異的な脱感作に基づく免疫治療アプローチが、この生命を脅かすアレルギーの効果的な治療を見出すために探索されている。その他の戦略は、抗原脱感作に基づくものであり、それにより、誘発アレルゲン／抗原による慢性的な、長期に亘る攻撃の後に、病因となる抗原特異的T細胞が再教育される。臨床研究によって、病因となるT細胞に対する潜在的な効果の興味深い証拠が、幾つかの臨床的な利益を伴って提供されている。しかしながら、脱感作治療アプローチは、アナフィラキシーショック反応を誘発する内在的なリスクを内包しており、それゆえ、そのようなアプローチは脱感作治療に対してアナフィラキシー反応のリスクがより小さい、より軽度の患者に限られる場合がある。更に、食物アレルギーがある患者は、しばしば1超の食物抗原に対してアレルギーがあり、他のアトピー性疾患が現れる。これらの脱感作アプローチは、本質的に、単一の抗原に対して特異的であり、アナフィラキシーショック反応の原因を直接的に標的とせず、幾つかのケースにおいては、この反応を実際に誘発する場合がある。
【０００７】
従って、アレルギー反応を阻害又は予防する新規な方法に対するニーズが依然としてある。
【発明の概要】
【０００８】
発明の要約
本発明は、IL-33阻害剤を哺乳動物に投与することを含む、哺乳動物におけるアレルギー反応を阻害又は予防する方法を提供する。関連する方法及び組成物もまた提供する。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
発明の詳細な説明
本発明は、IL-33阻害剤を哺乳動物に投与することを含む、哺乳動物におけるアレルギー反応、特に食物抗原に対するアレルギー反応（即ち、食物アレルギー）を阻害又は予防する方法を提供する。本明細書において用いられる場合、用語「食物アレルギー」は、摂取した物質又は「食物抗原」 (例、ナッツ、ピーナッツ、貝、魚、ミルク、卵、小麦及び大豆)に反応して、哺乳動物内で誘発された、慢性的又は急性的な免疫学的な過敏性反応 (例、Ｉ型過敏性反応)を指す。この意味で、「食物抗原」は、「食物アレルゲン」と同義に使用される。食物アレルギーの同定と診断は、当業者間で日常的に行われる。食物アレルギー反応の臨床症状としては、発疹、湿疹、アトピー性皮膚炎、蕁麻疹（hives）、蕁麻疹（urticaria）、血管浮腫（angiodedma）、喘息、鼻炎、喘鳴、くしゃみ、呼吸困難、気道の腫れ、息切れ、他の呼吸症状、腹痛、痙攣、吐き気、嘔吐、下痢、下血、頻脈、低血圧、失神、発作及びアナフィラキシーショックが挙げられるが、それらに限定されない。食物アレルギーの診断方法としては、例えば、除外食、疑われるアレルゲンを伴う食物経口負荷試験、皮膚穿刺テスト、対象の血中におけるアレルゲン特異的な免疫グロブリン (例、IgE)の検出及び分子的なアレルギー成分テストが挙げられる。アレルギー反応は、陰性対照におけるレベル(例、非アレルギー状態であることが知られる、通常の、非疾患の同じ型の対象の血清レベル、又は、特定のアレルゲンと接触させる前の所定の個体の血清レベル)と比較した、血清IgEレベルの上昇、若しくはIL-9の発現及び分泌の上昇、及び／又はアナフィラキシーショックの臨床症状によって、定義され得る。
【００１０】
任意の特定の理論又は作用機構によって何ら拘束されることを希望するものでないが、特に食物アレルゲン（allegen）に対するアレルギー反応は、IL-33又はIL-33活性の増加と関わっており、それによってアレルギー反応が起こるか、又は悪化すると考えられる。従って、IL-33阻害剤（inhbitor）を用いた治療は、アレルギー反応又はその症状を、低減又は取り除く。
【００１１】
本明細書で提供される方法は、更に、少なくとも幾つかの実施形態においては、開始からピーナッツアレルギー反応を制御する、病因となるカスケードの様々な重要な段階を標的とし、アナフィラキシー症状の封じ込めに対する、アレルゲン特異的な、病因となるT細胞の機能を標的にできると考えられる。IL-33は、例えば内皮細胞及び上皮細胞等の、防御機能を有する細胞に優先的に存在する、予め形成されたサイトカインである。それは、アレルゲン、病原体又は周囲の物質による攻撃（environmental agent challenge）の際に急速に放出され、それゆえ、Th2炎症応答の一次的な、初期のトリガーとして作用する。IL-33の多面的機能は、病因となるTh2 T細胞に影響を及ぼして、肥満細胞及び好塩基球に対するIL-33の直接的な活性を介して、アナフィラキシー（anpylatic）応答が拡大することによって、免疫応答の結集にまで拡張される。それゆえ、IL-33阻害は、病因となるアレルギー性の、ピーナッツ(食物)アレルギー反応を、異なる段階で制御すると考えられる。IL-33阻害（inhibtion）はまた、ピーナッツ（食物）アレルギー患者にしばしば現れる、付随する（concominant）食物アレルギー（即ち、ナッツ）、又は、例えばアトピー性皮膚炎若しくは喘息等の他のアトピー性疾患を呈する、ピーナッツアレルギーの患者に利益をもたらし得る。それゆえ、IL-33阻害（inhbition）は、ピーナッツ(食物)アレルギー患者を更に救済する、この病因となる（patoghenic）カスケードを共有する疾患に対する総体的な治療アプローチとなる。
【００１２】
本明細書において提供される方法は、任意の哺乳動物、特にヒトを治療するために使用し得る。該方法は、特に抗原 (例、食物抗原)に曝露された後に、IL-33発現又はシグナル伝達を増大させる遺伝的な変異を有する、哺乳動物又はヒトに対して、特に効果的であると考えられる。
【００１３】
IL-33（高内皮細静脈(NF-HEV)における核因子(NF)としても知られる）は、炎症性サイトカインIL-1α、IL-1β及びIL-18も含むIL-1ファミリーのサイトカインである。IL-33は、ST2受容体及びIL1RAP受容体を介してシグナルを送ることが示されている。IL-33は、胃、肺、脊髄、脳及び皮膚を含む、多様な組織並びに気管支及び小気道を裏打ちする平滑筋細胞及び上皮細胞を含む細胞において幅広く発現する。IL-33発現は、肺及び皮膚線維芽細胞においては、IL-1β及び腫瘍壊死因子α (TNF-α)によって誘導され、それより低い程度にマクロファージの活性化によって誘導される。IL-33治療は、Th2サイトカイン産生及び血清免疫グロブリンにおける増加によって示されるような、マウスにおける2型ヘルパーT (Th)応答を誘導することが示されている。IL-33を用いたマウスの全身投与は、肺及び消化管における病変を生じる（例、Choiら、Blood、114(14)：3117-3126 (2009)；及びYagamiら、J. Immunology、185(10)：5743-5750 (2010)を参照）。
【００１４】
IL-33は、30-kDaの前駆体タンパク質として産生され、in vitroでカスパーゼ-1によって切断され、成熟型（18-kDa）を放出する（例、Schmitzら、Immunity、23(5)：479-490(2005)を参照）。ST2受容体に結合することによって、IL-33は、核因子(NF)-κB及びマイトジェン活性化プロテインキナーゼ（MAPK）の活性化を促進し、Th2サイトカインの転写の増大が導かれる（Schmitzら、上記）。
【００１５】
本発明においては、任意のIL-33阻害剤を使用し得る。IL-33阻害剤は、IL-33タンパク質発現を阻害する分子であり得る (例、アンチセンス又はsiRNA)。代替的には、IL-33阻害剤は、受容体ST2及びIL1RAPに対するIL-33の結合をブロックする分子であり得る。例えば、IL-33阻害剤は、間接的又はアロステリックな様式で、その受容体に対する、IL-33の結合をブロックする、単離又は精製されたIL-33のエピトープであり得る。IL-33阻害剤は、IL-33と結合又は相互作用することが出来、その生物学的活性に影響することが出来る、任意の物質であり得る、IL-33結合剤であり得る。IL-33結合剤は、IL-33のエピトープを結合し得、受容体ST2（IL1RL1としても知られる）及び／又はIL-1受容体アクセサリータンパク質（IL1RAP）に対するIL-33の結合をブロックし、IL-33が媒介するシグナル伝達を阻害する。例えば、IL-33結合剤は、IL-33受容体又はそのフラグメントを含み得る。一実施形態においては、IL-33結合剤はST2のIL-33結合ドメインを含む。別の実施形態においては、ST2のIL-33結合ドメインは、異種ポリペプチド、例えば免疫グロブリンのFc部分に融合される。IL-33結合剤はまた、その例が本明細書に記載された、免疫グロブリン又は抗体、それらの抗原結合抗体フラグメントであり得る。IL-33発現又は活性の他の阻害剤としては、例えば、ST2、IL-1RAP、アクロレイン、アルテスネート、ビテキシン、I-テアニン又はビンポセチン（vinpocentine）をブロックする抗体が挙げられ得る。
【００１６】
本明細書において用いられる場合、用語「免疫グロブリン」又は「抗体」は、脊椎動物の血液又は他の体液中において見出されるタンパク質を指し、例えば細菌及びウイルス等の外来物を特定し、中和するための免疫システムによって使用される。ポリペプチドは、その天然環境から取り出されているという点で、「単離」されている。好ましい一実施形態においては、免疫グロブリン又は抗体は、少なくとも１つの相補性決定領域 (CDR)を含むタンパク質である。CDRは、抗原の結合に関与する、抗体の「超可変領域」を形成する（以下において更に検討する）。典型的には、免疫グロブリン全体は、4つのポリペプチド（2コピーの同一な重(H)鎖ポリペプチド及び2コピーの同一な軽(L)鎖ポリペプチド）からなる。各重鎖は、1つのN末端可変(VH)領域及び3つのC末端定常(CH1、CH2及びCH3)領域を含み、各軽鎖は、1つのN末端可変(VL)領域及び1つのC末端定常(CL)領域を含む。抗体の軽鎖は、それらの定常ドメインのアミノ酸配列に基づいて、2つの異なる型（カッパ（κ）又はラムダ（λ）のいずれか）の一つに割り当てられ得る。典型的な免疫グロブリンにおいては、各軽鎖は、ジスルフィド結合によって重鎖に連結し、2つの重鎖は、ジスルフィド結合によって互いに連結する。軽鎖可変領域は、重鎖の可変領域と整列し、軽鎖定常領域は重鎖の第一の定常領域と整列する。重鎖の残りの定常領域は、互いに整列する。
【００１７】
軽鎖及び重鎖のそれぞれ対となる可変領域は、抗体の抗原結合部位を形成する。VH及びVL領域は、各領域が4つのフレームワーク(FW又はFR)領域を含む、同じ一般構造を有する。本明細書において用いられる場合、用語「フレームワーク領域」は、超可変又は相補性決定領域 (CDR)の間に位置する、可変領域内の相対的に保存されたアミノ酸配列を指す。各可変ドメインには4つのフレームワーク領域領域があり、それらはFR1、FR2、FR3及びFR4と名付けられている。フレームワーク領域は、可変領域の構造的フレームワークを提供するβシートを形成する（例、C.A. Janewayら（編）、Immunobiology（第5版）、Garland Publishing、New York、NY (2001)を参照）。
【００１８】
フレームワーク領域は、3つの相補性決定領域 (CDR)によって連結する。上記において検討したように、CDR1、CDR2及びCDR3として知られる3つのCDRは、抗原結合を担う、抗体の「超可変領域」を形成する。CDRは、幾つかの例においては、フレームワーク領域によって形成されるβシート構造を連結し、その一部を含むループを形成する。軽鎖及び重鎖の定常領域が、抗原に対する抗体の結合に直接関与しない一方で、定常領域は、可変領域の配置に影響し得る。定常領域はまた、例えばエフェクター分子と細胞との相互作用を介した、抗体依存性補体媒介性溶解又は抗体依存性細胞性傷害に関与する等の、様々なエフェクター機能を示す。
【００１９】
IL-33に結合する抗体、及びその構成要素は、当該技術分野において公知である（例、米国特許出願第2014/0271658号、米国特許出願公開第2009/0041718 A1号、米国特許出願公開第2012/0263709 A1号、国際公開第2015099175号；国際公開第2016077381号；及び国際公開第2016/077366号を参照）。抗IL-33抗体はまた、例えば、例、Abcam (Cambridge、MA)等のソースから市販されている。ST2又はST2Lに対する抗体は、例えば、米国特許出願公開第2014/0004107号及び米国特許第9090694号において開示されている。
【００２０】
抗IL-33抗体は、配列番号1、配列番号2、配列番号5〜50、配列番号67〜140、配列番号176、配列番号177、配列番号178〜188及び配列番号206〜217のいずれか1つのアミノ酸配列を含むか、又は配列番号1、配列番号2、配列番号5〜50、配列番号67〜140、配列番号176、配列番号177、配列番号178〜188及び配列番号206〜217のいずれか1つに少なくとも90%同一であるアミノ酸配列を含む、免疫グロブリン重鎖ポリペプチドを含み得る。本発明の一実施形態においては、単離された免疫グロブリン重鎖ポリペプチドは、配列番号1、配列番号2、配列番号5〜50、配列番号67〜140、配列番号176、配列番号177、配列番号178〜188及び配列番号206〜217のいずれか1つのアミノ酸配列を含むか、それからなるか、又は本質的にそれからなる。免疫グロブリン重鎖ポリペプチドが、配列番号1、配列番号2、配列番号5〜50、配列番号67〜140、配列番号176、配列番号177、配列番号178〜188及び配列番号206〜217のいずれか1つのアミノ酸配列から本質的になる場合、ポリペプチドに実質的に影響しない追加的な構成要素（例、例えば精製又は単離を容易にするビオチン等のタンパク質の部分）が、ポリペプチドに含まれ得る。免疫グロブリン重鎖ポリペプチドが、配列番号1、配列番号2、配列番号5〜50、配列番号67〜140、配列番号176、配列番号177、配列番号178〜188及び配列番号206〜217のいずれか1つのアミノ酸配列からなる場合、ポリペプチドは追加的な構成要素（即ち、本発明の免疫グロブリン重鎖ポリペプチドに内在しない構成要素）を何ら含まない。
【００２１】
免疫グロブリン重鎖ポリペプチドは、配列番号1、配列番号2、配列番号5〜50、配列番号67〜140、配列番号176、配列番号177、配列番号178〜188、又は配列番号206〜217のいずれか1つに対して、少なくとも90%同一 (例、少なくとも91%、少なくとも92%、少なくとも93%、少なくとも94%、少なくとも95%、少なくとも96%、少なくとも97%、少なくとも98%、少なくとも99%又は100%同一)である、アミノ酸配列を含み得る。本明細書に記載された核酸又はアミノ酸配列「同一性」は、対照の核酸又はアミノ酸配列と、目的の核酸又はアミノ酸配列を比較することによって決定し得る。同一性（％）は、目的の配列と対照配列との間で同じ（即ち、同一である）ヌクレオチド残基又はアミノ酸残基数を、最も長い配列の長さ（即ち、目的の配列又は対照配列の、いずれか長い方の長さ）で除したものである。最適なアライメントを得るため、及び2以上の配列間の同一性を計算するための、多くの数学的アルゴリズムが公知であり、多くの利用可能なソフトウェアプログラムに取り込まれている。そのようなプログラムの例としては、CLUSTAL-W、T-Coffee、及びALIGN（核酸及びアミノ酸配列のアライメント用）、BLASTプログラム (例、BLAST 2.1、BL2SEQ及びそれ以降のバージョン)並びにFASTAプログラム (例、FASTA3x、FASTM及びSSEARCH)（配列アライメント及び配列類似性検索用）が挙げられる。配列アライメントアルゴリズムはまた、例えば、 Altschulら、J. Molecular Biol.、215(3)：403-410 (1990)、Beigertら、Proc. Natl. Acad. Sci. USA、106(10)：3770-3775 (2009)、Durbinら編、Biological Sequence Analysis：Probabilistic Models of Proteins and Nucleic Acids、Cambridge University Press、Cambridge、UK (2009)、Soding、Bioinformatics、21(7)：951-960 (2005)、Altschulら、Nucleic Acids Res.、25(17)：3389-3402 (1997)、及びGusfield、Algorithms on Strings、Trees and Sequences、Cambridge University Press、Cambridge UK (1997))に開示されている。
【００２２】
抗IL-33抗体は、配列番号3、配列番号4、配列番号51〜66、配列番号141〜175、配列番号189〜205及び配列番号218〜231のいずれか1つのアミノ酸配列を含むか、又は配列番号3、配列番号4、配列番号51〜66、配列番号141〜175、配列番号189〜205及び配列番号218〜231のいずれか1つと少なくとも90%同一であるアミノ酸配列を含む、免疫グロブリン軽鎖ポリペプチドを含み得る。本発明の一実施形態においては、単離された免疫グロブリン軽鎖ポリペプチドは、配列番号3、配列番号4、配列番号51〜66、配列番号141〜175、配列番号189〜205及び配列番号218〜231のいずれか1つのアミノ酸配列を含むか、それからなるか、又は本質的にそれからなる。免疫グロブリン軽鎖ポリペプチドが、配列番号3、配列番号4、配列番号51〜66、配列番号141〜175、配列番号189〜205及び配列番号218〜231のいずれか1つのアミノ酸配列から本質的になる場合、ポリペプチドに実質的に影響しない追加的な構成要素（例、例えば精製又は単離を容易にするビオチン等のタンパク質の部分）が、ポリペプチドに含められ得る。免疫グロブリン軽鎖ポリペプチドが、配列番号3、配列番号4、配列番号51〜66、配列番号141〜175、配列番号189〜205及び配列番号218〜231のいずれか1つのアミノ酸配列からなる場合、ポリペプチドは追加的な構成要素（即ち、免疫グロブリン軽鎖ポリペプチドに内在しない構成要素）を何ら含まない。
【００２３】
免疫グロブリン軽鎖ポリペプチドはまた、配列番号3、配列番号4、配列番号51〜66、配列番号141〜175、配列番号189〜205又は配列番号218〜231のいずれか1つと少なくとも90%同一 (例、少なくとも91%、少なくとも92%、少なくとも93%、少なくとも94%、少なくとも95%、少なくとも96%、少なくとも97%、少なくとも98%、少なくとも99%又は100%同一)であるアミノ酸配列を含み得る。本明細書に記載された核酸又はアミノ酸配列「同一性」は、本明細書に記載された方法を使用して決定し得る。
【００２４】
上述の免疫グロブリン重鎖ポリペプチド及び／又は軽鎖ポリペプチドの1以上のアミノ酸は、異なるアミノ酸で置換（replaced）又は置換（substituted）され得る。アミノ酸「置換（replacement）」又は「置換（substitution）」は、ポリペプチド配列内で、所定の位置又は残基の1のアミノ酸を、その同じ位置又は残基で、別のアミノ酸によって置換することを指す。
【００２５】
アミノ酸は、大まかに「芳香族」又は「脂肪族」にグループ分けされる。芳香族アミノ酸は、芳香環を含む。「芳香族」アミノ酸の例としては、ヒスチジン (H又はHis)、フェニルアラニン(F又はPhe)、チロシン (Y又はTyr)及びトリプトファン (W又はTrp)が挙げられる。非芳香族アミノ酸は、大まかに「脂肪族」としてグループ分けされる。「脂肪族」アミノ酸の例としては、グリシン (G又はGly)、アラニン (A又はAla)、バリン (V又はVal)、ロイシン (L又はLeu)、イソロイシン (I又はIle)、メチオニン (M又はMet)、セリン (S又はSer)、スレオニン (T又はThr)、システイン (C又はCys)、プロリン (P又はPro)、グルタミン酸 (E又はGlu)、アスパラギン酸 (A又はAsp)、アスパラギン (N又はAsn)、グルタミン (Q又はGln)、リジン (K又はLys)及びアルギニン (R又はArg)が挙げられる。
【００２６】
脂肪族アミノ酸は、副次的に4つのサブグループに分けられる場合がある。「大きい脂肪族の非極性サブグループ」は、バリン、ロイシン及びイソロイシンからなる。「脂肪族の微極性サブグループ」は、メチオニン、セリン、スレオニン及びシステインからなる。「脂肪族の極性／電荷を有するサブグループ」は、グルタミン酸、アスパラギン酸、アスパラギン、グルタミン、リジン及びアルギニンからなる。「小さい残基のサブグループ」はグリシン及びアラニンからなる。電荷を有する／極性アミノ酸のグループは、副次的に3つのサブグループ（リジン及びアルギニンからなる「正電荷を有するサブグループ」、グルタミン酸及びアスパラギンからなる「負電荷を有するサブグループ」、並びにアスパラギン及びグルタミンからなる「極性サブグループ」）に分けられる場合がある。
【００２７】
芳香族アミノ酸は、副次的に2つのサブグループ（ヒスチジン及びトリプトファンからなる「窒素環サブグループ」、並びにフェニルアラニン及びチロシンからなる「フェニルサブグループ」）に分けられる場合がある。
【００２８】
アミノ酸置換（replacement）又は置換（substitution）は、保存的、半保存的又は非保存的であり得る。「保存的アミノ酸置換」又は「保存的変異」という表現は、共通の性質を有する別のアミノ酸によって、1つのアミノ酸を置換することを指す。個々のアミノ酸間で共通の性質を定義する、機能的な方法は、同種生物の対応するタンパク質間で、アミノ酸変化の標準化した頻度を分析することである（Schulz and Schirmer、Principles of Protein Structure、Springer-Verlag、New York (1979)）。そのような分析によれば、アミノ酸のグループは、グループ内のアミノ酸が互いに優先的に変換され、それゆえタンパク質の全体構造に対するそれらの影響において互いに最も似通っているものと定義される場合がある（Schulz and Schirmer、上記）。
【００２９】
保存的アミノ酸置換の例としては、例えば、正電荷が維持され得るように、リジンをアルギニンに、及びその逆、負電荷が維持され得るように、グルタミン酸をアスパラギン酸に、及びその逆、フリーの-OHが維持され得るように、セリンをスレオニンに、フリーの-NH2が維持され得るように、グルタミンをアスパラギンにする、上記のサブグループ内でのアミノ酸の置換が挙げられる。
【００３０】
「半保存的変異」としては、上に列記した同じグループ内のアミノ酸のアミノ酸置換（同じサブグループ内での置換ではなく）が挙げられる。例えば、アスパラギン酸をアスパラギンに、又はアスパラギンをリジンにする置換は、同じグループ内であるが、異なるサブグループのアミノ酸を含む。「非保存的変異」は、例えば、リジンをトリプトファンに、又はフェニルアラニンをセリンに、等の異なるグループ間のアミノ酸置換を含む。
【００３１】
更に、1以上のアミノ酸が、上記の免疫グロブリン重鎖ポリペプチド及び／又は軽鎖ポリペプチドに挿入され得る。任意の数の任意の好適なアミノ酸が、免疫グロブリン重鎖ポリペプチド及び／又は軽鎖ポリペプチドのアミノ酸配列に挿入され得る。これに関して、少なくとも1つのアミノ酸 (例、2以上、5以上又は10以上のアミノ酸)、（しかし20アミノ酸を超えない）（例、18以下、15以下又は12以下のアミノ酸）が、免疫グロブリン重鎖ポリペプチド及び／又は軽鎖ポリペプチドのアミノ酸配列に挿入され得る。好ましくは、1〜10アミノ酸 (例、1、2、3、4、5、6、7、8、9又は10アミノ酸)が、免疫グロブリン重鎖ポリペプチド及び／又は軽鎖ポリペプチドのアミノ酸配列に挿入される。これに関して、アミノ酸（複数可）が、任意の好適な位置で、上記の免疫グロブリン重鎖ポリペプチド及び／又は軽鎖ポリペプチドのいずれか1つに挿入され得る。好ましくは、アミノ酸（複数可）が、免疫グロブリン重鎖ポリペプチド及び／又は軽鎖ポリペプチドのCDR (例、CDR1、CDR2又はCDR3)に挿入される。
【００３２】
単離された免疫グロブリン重鎖ポリペプチド及び軽鎖ポリペプチドは、本明細書に記載された特定のアミノ酸配列を含むポリペプチドに限定されない。実際、免疫グロブリン重鎖ポリペプチド又は軽鎖ポリペプチドは、IL-33への結合に関して、該免疫グロブリン重鎖ポリペプチド又は軽鎖ポリペプチドと競合する、任意の重鎖ポリペプチド又は軽鎖ポリペプチドであり得る。これに関して、例えば、免疫グロブリン重鎖ポリペプチド又は軽鎖ポリペプチドは、本明細書に記載された重鎖及び軽鎖ポリペプチドによって認識されるのと同じIL-33のエピトープに結合する、任意の重鎖ポリペプチド又は軽鎖ポリペプチドであり得る。抗体の競合は、ELISA法、ウェスタンブロット法又は免疫組織化学法を利用する、通常のペプチド競合アッセイを使用してアッセイし得る（例、米国特許第4,828,981号及び第8,568,992号；並びにBraitbardら、Proteome Sci.、4：12 (2006)を参照）。
【００３３】
アミノ酸の置換、挿入及び／又は欠失の結果、IL-33結合剤の生物学的活性が促進若しくは改善される限り、免疫グロブリン重鎖ポリペプチド及び／又は免疫グロブリン軽鎖ポリペプチドの任意のアミノ酸残基は、任意の組合せで、異なるアミノ酸残基で置換され得るか、又は欠失若しくは挿入され得る。IL-33結合剤の「生物学的活性」は、例えば、特定のIL-33エピトープに対する結合アフィニティー、その受容体（複数可）に対するIL-33結合の中和又は阻害、in vivoでのIL-33活性の中和又は阻害（例、IC50）、薬物動態及び交差反応性（例、IL-33タンパク質の非ヒトホモログ若しくはオルソログとの、又は他のタンパク質若しくは組織との）を指す。当該技術分野において認識されている、抗原結合剤の他の生物学的特性又は特徴としては、例えば、アビディティ、選択性、可溶性、フォールディング、免疫毒性、発現及び剤形が挙げられる。上記の特性又は特徴は、ELISA、競合ELISA、表面プラズモン共鳴分析(BIACORETM)、又はKINEXATM、in vitro若しくはin vivoでの中和アッセイ、受容体-リガンド結合アッセイ、サイトカイン若しくは増殖因子産生及び／若しくは分泌アッセイ、並びにシグナル伝達及び免疫組織化学アッセイを含むが、それには限定されない標準的な技術を使用して、観察、測定及び／又は評価され得る。
【００３４】
IL-33結合剤は、好ましくは、IL-33の活性を、少なくとも約20%、約30%、約40%、約50%、約60%、約70%、約80%、約90%、約95%、約100%、又は上記の値の任意の2つによって定義される範囲で、阻害又は中和する。IL-33結合剤の活性に関して本明細書中で用いられる場合、用語「阻害する」又は「中和する」は、例えば、IL-33の生物学的活性、又はIL-33と関連する疾患若しくは状態の進行又は重篤度を、実質的に拮抗し（antagonize）、妨げ（prohibit）、予防し（prevent）、抑制し（restrain）、遅らせ（slow）、中断し（disrupt）、変更し（alter）、削除し（eliminate）、停止し（stop）、又は反転する（reverse）能力を指す。
【００３５】
IL-33結合剤は、1以上の免疫グロブリン重鎖ポリペプチド及び／又は1以上の免疫グロブリン軽鎖ポリペプチドを含むか、本質的にそれからなるか、又はそれからなるタンパク質（例、抗体又は抗体フラグメント）であり得る。
【００３６】
IL-33結合剤は、本明細書に記載されたように、抗体そのもの、又は抗体フラグメントであり得る。用語「抗体のフラグメント」「抗体フラグメント」及び「抗体の機能的フラグメント」は、本明細書において相互交換可能に使用され、抗原に特異的に結合する能力を保持する抗体の1以上のフラグメントを意味する（一般的に、Holligerら、Nat. Biotech.、23(9)：1126-1129 (2005)を参照）。単離されたIL-33結合剤は、任意のIL-33結合抗体フラグメントを含み得る。望ましくは、抗体フラグメントは、例えば、1以上のCDR、可変領域 (若しくはその部分)、定常領域 (若しくはその部分)、又はそれらの組合せを含む。抗体フラグメントの例としては、(i)VL、VH、CL及びCH1ドメインからなる一価のフラグメントである、Fabフラグメント、(ii)ヒンジ領域でのジスルフィド架橋によって連結した2つのFabフラグメントを含む、二価のフラグメントである、F(ab')2フラグメント、(iii)抗体のシングルアームのVL及びVHドメインからなるFvフラグメント、(iv)穏やかな還元条件を使用してF(ab')2フラグメントのジスルフィド架橋を破壊することによって生じるFab'フラグメント、(v)ジスルフィドによって安定化したFvフラグメント(dsFv)、並びに(vi)特異的に抗原を結合する、抗体の単一な可変領域ドメイン(VH又はVL)ポリペプチドであるドメイン抗体(dAb)、が挙げられるが、それらに限定されない。
【００３７】
IL-33結合剤が免疫グロブリン重鎖又は軽鎖ポリペプチドのフラグメントを含む実施形態においては、フラグメントは、IL-33に結合する限り、任意のサイズであり得、好ましくは、IL-33の活性を阻害する。これに関して、望ましくは、免疫グロブリン重鎖ポリペプチドのフラグメントは、約5と18の間 (例、約5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、又は上記の値の任意の2つによって定義される範囲)のアミノ酸を含む。同様に、望ましくは、免疫グロブリン軽鎖ポリペプチドのフラグメントは、約5と18の間 (例、約5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、又は上記の値の任意の2つによって定義される範囲)のアミノ酸を含む。
【００３８】
IL-33結合剤が、抗体又は抗体フラグメントである場合、望ましくは、抗体又は抗体フラグメントは、任意の好適なクラスの重鎖定常領域 (Fc)を含む。好ましくは、抗体又は抗体フラグメントは、野生型IgG1、IgG2若しくはIgG4抗体、又はそれらの変異体に基づく重鎖定常領域を含む。
【００３９】
IL-33結合剤はまた、一本鎖の抗体フラグメントであり得る。一本鎖の抗体フラグメントの例としては、(i)2つのドメインを一本のポリペプチド鎖として合成できるようにする合成リンカーによって連結されたFvフラグメント (即ち、VL及びVH)の2つのドメインからなる、一価の分子である、一本鎖Fv (scFv)（例、Birdら、Science、242：423-426 (1988)；Hustonら、Proc. Natl. Acad. Sci. USA、85：5879-5883 (1988)；及びOsbournら、Nat. Biotechnol.、16：778 (1998)を参照）、並びに(ii)各ポリペプチド鎖が、同じポリペプチド鎖上でVHとVLの間でペアリングするには短すぎるペプチドリンカーによって、VLに連結されたVHを含み、それにより異なるVH-VLポリペプチド鎖上の相補的なドメイン間でペアリングを促進し、2つの機能的な抗原結合部位を有するダイマー分子を生成する、ポリペプチド鎖のダイマーであるダイアボディが挙げられるが、それらに限定されない。抗体フラグメントは、当該技術分野において公知であり、より詳細には、例、米国特許出願公開第2009/0093024 A1号に記載されている。
【００４０】
IL-33結合剤はまた、イントラボディ又はそのフラグメントであり得る。イントラボディは、細胞内で発現し、機能する抗体である。典型的には、イントラボディは、ジスルフィド結合を欠いており、特異的な結合活性を介して標的遺伝子の発現又は活性を調節することができる。イントラボディとしては、例えば単離されたVH及びVLドメイン等の単一ドメインのフラグメント、並びにscFvsが挙げられる。イントラボディは、標的タンパク質が位置する細胞内区画において高濃度で発現できるようにするために、イントラボディのN又はC末端に付着した細胞内輸送シグナルを含み得る。標的遺伝子との相互作用によって、イントラボディは、標的タンパク質機能を調節する、並びに／又は、例えば、標的タンパク質の分解を加速する、及び標的タンパク質を非生理学的な細胞内区画に隔離する等の機構によって、表現型／機能的ノックアウトを達成する。イントラボディ媒介性の遺伝子の不活性化の他の機構、例えば、標的タンパク質上の触媒部位への結合、又はタンパク質-タンパク質、タンパク質-DNA若しくはタンパク質-RNA相互作用に関与するエピトープに対する結合等は、イントラボディに対するエピトープに依存し得る。
【００４１】
IL-33結合剤はまた、抗体との複合体であり得る。これに関して、単離されたIL-33結合剤は、(1)抗体、代替的な足場（alternative scaffold）又はそれらのフラグメント、及び(2)IL-33結合剤を含む、タンパク質又は非タンパク質成分の複合体であり得る。例えば、IL-33結合剤は、ペプチド、蛍光分子又は化学療法剤に結合した抗体の全体又は一部であり得る。
【００４２】
IL-33結合剤は、ヒト抗体、非ヒト抗体若しくはキメラ抗体であり得、又はそれらから取得し得る。「キメラ」は、ヒト及び非ヒト領域の両方を含む、抗体又はそのフラグメントを意味する。好ましくは、単離されたIL-33結合剤はヒト化抗体である。「ヒト化」抗体は、ヒト抗体足場、及び非ヒト抗体から得られるか、又はそれに由来する、少なくとも１つのCDRを含む、モノクローナル抗体である。非ヒト抗体としては、例えば、例、げっ歯類 (例、マウス又はラット)等の任意の非ヒト動物から単離された抗体が挙げられる。ヒト化抗体は、非ヒト抗体から取得した又はそれに由来する1、2又は3のCDRを含み得る。本発明の一実施形態においては、IL-33結合剤のCDRH3は、マウスモノクローナル抗体から取得するか又はそれに由来する一方で、IL-33結合剤の残りの可変領域及び定常領域は、ヒトモノクローナル抗体から取得するか、又はそれに由来する。
【００４３】
ヒト抗体、非ヒト抗体、キメラ抗体又はヒト化抗体は、in vitroのソース (例、組換え抗体を産生するハイブリドーマ又は細胞株)によるか、またin vivoのソース (例、げっ歯類)によるかを含めて、任意の方法で取得し得る。抗体を生成する方法は、当該技術分野において公知であり、例えば、Koehler and Milstein、Eur. J. Immunol.、5：511-519 (1976)；Harlow and Lane（編）、Antibodies：A Laboratory Manual、CSH Press (1988)；及びJanewayら（編）、Immunobiology（第5版）、Garland Publishing、New York、NY (2001))に記載されている。ある実施形態においては、ヒト抗体又はキメラ抗体は、1以上の内在的な免疫グロブリン遺伝子が、1以上のヒト免疫グロブリン遺伝子で置換されている、トランスジェニック動物(例、マウス)を使用して、生成し得る。内在的な抗体遺伝子が、効果的にヒト抗体遺伝子で置換されている、トランスジェニックマウスの例としては、Medarex HUMAB-MOUSETM、Kirin TC MOUSETM及びKyowa Kirin KM-MOUSETM(例、Lonberg、Nat. Biotechnol.、23(9)：1117-25 (2005)、及びLonberg、Handb. Exp. Pharmacol.、181：69-97 (2008)を参照)が挙げられるが、それらに限定されない。ヒト化抗体は、例、ヒト抗体足場に対して非ヒトCDRをグラフトすること (例、Kashmiriら、Methods、36(1)：25-34 (2005)；及びHouら、J. Biochem.、144(1)：115-120 (2008)を参照)を含む、当該技術分野において公知である、任意の好適な方法 (例、An、Z.（編）、Therapeutic Monoclonal Antibodies：From Bench to Clinic、John Wiley & Sons社、Hoboken、New Jersey (2009)を参照)を使用して、生成し得る。一実施形態においては、ヒト化抗体は、例、米国特許出願公開第2011/0287485 A1号に記載の方法を使用して、生成し得る。
【００４４】
一実施形態においては、タンパク質化学又は組換えDNA技術のいずれかを使用して、本明細書に記載された免疫グロブリン重鎖ポリペプチド及び／又は免疫グロブリン軽鎖ポリペプチドのCDR (例、CDR1、CDR2若しくはCDR3)又は可変領域を、例えば抗体又は非抗体ポリペプチド等の別の分子に移植（transplanted）（即ち、移植（grafted））し得る。IL-33結合剤は、本明細書に記載されたように、免疫グロブリン重鎖及び／又は軽鎖ポリペプチドの少なくとも１つのCDRを含み得る。単離されたIL-33結合剤は、本明細書に記載されたように、免疫グロブリン重鎖及び／又は軽鎖可変領域の1、2又は3のCDRを含み得る。例えば、配列番号1、配列番号2又は配列番号5〜50のいずれか１つを含む免疫グロブリン重鎖ポリペプチドに関して、CDR1は、アミノ酸残基26と35の間（該残基を含む）に位置し；CDR2は、アミノ酸残基50と59の間（該残基を含む）に位置するか（配列番号1及び配列番号2）、又はアミノ酸残基50と66の間（該残基を含む）に位置する（配列番号5〜50）；並びにCDR3は、アミノ酸残基99と102の間（該残基を含む）に位置するか（配列番号1及び配列番号2）、又はアミノ酸残基99と111の間（該残基を含む）に位置する（配列番号5〜50）。配列番号3、配列番号4及び配列番号51〜66のいずれか１つを含む免疫グロブリン軽鎖ポリペプチドに関して、例えば、CDR1は、アミノ酸残基24と39の間（該残基を含む）に位置するか（配列番号3及び配列番号4）、又はアミノ酸残基24と34の間（該残基を含む）に位置する（配列番号51〜66）；CDR2は、アミノ酸残基55と61の間（該残基を含む）に位置するか（配列番号3及び配列番号4）、又はアミノ酸残基50と56の間（該残基を含む）に位置する（配列番号51〜66）；CDR3は、アミノ酸残基94と102の間（該残基を含む）に位置するか（配列番号3及び配列番号4）、又はアミノ酸残基89と97の間（該残基を含む）に位置する（配列番号51〜66）。
【００４５】
用語「核酸配列」は、一本鎖又は二本鎖であり得、非天然又は改変されたヌクレオチドを含み得る、DNA又はRNAのポリマー、即ち、ポリヌクレオチドを包含することを意図する。本明細書において用いられる場合、用語「核酸」及び「ポリヌクレオチド」は、リボヌクレオチド (RNA)又はデオキシリボヌクレオチド (DNA)のいずれかである、任意の長さのヌクレオチドのポリマー形態を指す。これらの用語は、分子の一次構造を指し、従って、二本鎖及び一本鎖DNA、並びに二本鎖及び一本鎖RNAを含む。該用語は、均等物として、例えば、メチル化及び／又はキャップされたポリヌクレオチド等であるが、それに限定されない、ヌクレオチド類似体及び修飾ポリヌクレオチドから作製された、RNA又はDNAのいずれかの類似体を含む。典型的には、核酸は、リン酸結合を介して結合し、核酸配列又はポリヌクレオチドを形成するが、多くの他の結合が、当該技術分野において公知である (例、ホスホロチオエート、ボラノホスフェート等)。
【００４６】
本明細書に記載された1以上の免疫グロブリン重鎖及び／又は軽鎖を含む、IL-33結合剤は、該ポリペプチドをコードする核酸を、必要に応じてベクター中で使用することにより提供され得る。ベクターは、例えば、プラスミド、エピソーム、コスミド、ウイルスベクター (例、レトロウイルス若しくはアデノウイルス)、又はファージであり得る。好適なベクター及びベクターの調製方法は、当該技術分野において周知である (例、Sambrookら、Molecular Cloning、a Laboratory Manual（第3版）、Cold Spring Harbor Press、Cold Spring Harbor、N.Y. (2001)、及びAusubelら、Current Protocols in Molecular Biology、Greene Publishing Associates and John Wiley & Sons、New York、N.Y. (1994)を参照)。
【００４７】
免疫グロブリン重鎖ポリペプチド（heavy polypeptide）、免疫グロブリン軽鎖ポリペプチド及び／又はIL-33結合剤をコードする核酸配列に加えて、ベクターは、好ましくは、宿主細胞中においてコード配列の発現を提供する、例えば、プロモーター、エンハンサー、ポリアデニル化シグナル、転写ターミネーター、内部リボソーム進入部位 (IRES)等の発現制御配列を含む。例示的な発現制御配列は、当該技術分野において公知であり、例えば、Goeddel、Gene Expression Technology：Methods in Enzymology、Vol. 185、Academic Press、San Diego、Calif. (1990)に記載されている。
【００４８】
多様で異なるソースに由来する、構成的、誘導性及び抑制性プロモーターを含む、多数のプロモーターが、当該技術分野において周知である。プロモーターの代表的なソースとしては、例えば、ウイルス、哺乳動物、昆虫、植物、酵母及び細菌が挙げられ、これらのソースに由来する好適なプロモーターは、容易に入手可能であるか、又は例えば、他の商業的若しくは個別のソース、並びに例えばATCC等の寄託機関から、公的に利用可能な配列に基づいて合成によって作製し得る。プロモーターは、一方向的（即ち、一方向に転写を開始する）、又は二方向的（即ち、3'若しくは5'のいずれの方向にも転写を開始する）であり得る。プロモーターの非限定的な例としては、例えば、T7細菌発現システム、pBAD (araA)細菌発現システム、サイトメガロウイルス (CMV)プロモーター、SV40プロモーター、RSVプロモーターが挙げられる。誘導性プロモーターとしては、例えば、Tetシステム (米国特許第5,464,758号及び第5,814,618号)、エクジソン誘導システム (Noら、Proc. Natl. Acad. Sci.、93：3346-3351 (1996))、T-REXTMシステム (Invitrogen、Carlsbad、CA)、LACSWITCHTMシステム (Stratagene、San Diego、CA)及びCre-ERTタモキシフェン誘導性リコンビナーゼシステム (Indraら、Nuc. Acid. Res.、27：4324-4327 (1999)；Nuc. Acid. Res.、28：e99 (2000)；米国特許第7,112,715号；並びにKramer & Fussenegger、Methods Mol. Biol.、308：123-144 (2005))が挙げられる。
【００４９】
本明細書において用いられる場合、用語「エンハンサー」は、例えば、作動可能に連結された核酸配列の転写を増大させるDNA配列を指す。エンハンサーは、核酸配列のコード領域から数キロベース離れて位置し得、制御因子の結合、DNAメチル化のパターン又はDNA構造における変化を媒介し得る。多様で様々なソースに由来する多数のエンハンサーが、当該技術分野において周知であり、クローニングされたポリヌクレオチド（例、例えばATCC等の寄託機関、並びに他の商業的又は個別のソースに由来する）としてか、又はそれに含まれるものとして利用可能である。プロモーター（例えば一般的に使用されるCMVプロモーター等）を含む、多くのポリヌクレオチドはまた、エンハンサー配列を含む。エンハンサーは、コード配列の上流、内部又は下流に位置し得る。
【００５０】
ベクターはまた「選択可能なマーカー遺伝子」を含み得る。本明細書において用いられる場合、用語「選択可能なマーカー遺伝子」は、対応する選択用の剤の存在下で、核酸配列を発現する細胞が、特異的に正又は負で、選択されることを可能にする核酸配列を指す。好適な選択可能なマーカー遺伝子は、当該技術分野において公知であり、例、国際特許出願公開第1992/008796号及び第1994/028143号；Wiglerら、Proc. Natl. Acad. Sci. USA、77：3567-3570 (1980)；O'Hareら、Proc. Natl. Acad. Sci. USA、78：1527-1531 (1981)；Mulligan & Berg、Proc. Natl. Acad. Sci. USA、78：2072-2076 (1981)；Colberre-Garapinら、J. Mol. Biol.、150：1-14 (1981)；Santerreら、Gene、30：147-156 (1984)；Kentら、Science、237：901-903 (1987)；Wiglerら、Cell、11：223-232 (1977)；Szybalska & Szybalski、Proc. Natl. Acad. Sci. USA、48：2026-2034 (1962)；Lowyら、Cell、22：817-823 (1980)；並びに米国特許第5,122,464号及び第5,770,359号に記載されている。
【００５１】
幾つかの実施形態においては、ベクターは、宿主細胞中で複製することができる「エピソーマル発現ベクター」又は「エピソーム」であり、適切な選択圧の存在下で、宿主細胞内においてDNAの染色体外部分として持続する（例、Coneseら、Gene Therapy、11：1735-1742 (2004)を参照）。代表的な市販されているエピソーマル発現ベクターとしては、エプスタイン・バー核抗原1 (EBNA1)及びエプスタイン・バーウイルス (EBV)複製起点 (oriP)を利用するエピソーマル・プラスミドが挙げられるが、それらに限定されない。Invitrogen (Carlsbad、CA)のベクター pREP4、pCEP4、pREP7及びpcDNA3.1、並びにStratagene (La Jolla、CA)のpBK-CMVは、EBNA1及びoriPの代わりのT-抗原及びSV40複製起点を使用する、エピソーマルベクターの限定されない例である。
【００５２】
他の好適なベクターとしては、宿主細胞のDNAにランダムで取り込まれ得るか、又は発現ベクターと宿主細胞の染色体間での特異的な組換えを可能にする組換え部位を含み得る、インテグレーティング（integrating）発現ベクターが挙げられる。そのようなインテグレーティング発現ベクターは、所望のタンパク質の発現に影響するよう、宿主細胞の染色体の内在的な発現制御配列を利用し得る。部位特異的な様式で取り込まれるベクターの例としては、例えば、Invitrogen (Carlsbad、CA)のflp-inシステムの構成要素（例、pcDNATM5／FRT)、又はStratagene (La Jolla、CA)の例えばpExchange-6 Core Vectorsにおいて見出し得るもの等のcre-loxシステムが挙げられる。宿主細胞の染色体にランダムに取り込まれるベクターの例としては、例えば、Life Technologies (Carlsbad、CA)のpcDNA3.1（T-抗原の非存在下で導入される場合）、Millipore (Billerica、MA)のUCOE、及びPromega (Madison、WI)のpCI又はpFN10A (ACT)FLEXITMが挙げられる。
【００５３】
ウイルスベクターもまた使用し得る。代表的な市販されているウイルス発現ベクターとしては、Crucell社 (Leiden、The Netherlands)から入手できるアデノウイルスベースのPer.C6システム、Invitrogen (Carlsbad、CA)のレンチウイルスベースのpLP1、及びStratagene (La Jolla、CA)のレトロウイルスベクターpFB-ERVとpCFB-EGSHが挙げられるが、それらに限定されない。
【００５４】
本明細書に記載されたアミノ酸配列をコードする核酸配列は、同じベクター上（即ち、in cis)で、細胞に提供され得る。一方向性のプロモーターは、各々の核酸配列の発現を調節するために使用し得る。別の実施形態においては、二方向性及び一方向性のプロモーターの組合せを、複数の核酸配列の発現を調節するために使用し得る。本明細書に記載されたアミノ酸配列をコードする核酸配列は、代替的には、別のベクター（即ち、in trans）で、細胞集団に提供され得る。別のベクターのそれぞれにおける、各核酸配列は、同じか又は異なる発現制御配列を含み得る。別のベクターは、同時又は順次、細胞に提供され得る。
【００５５】
本明細書に記載されたアミノ酸配列をコードする核酸（複数可）を含むベクター（複数可）は、任意の好適な原核又は真核細胞を含む、それにコードされたポリペプチドを発現することができる宿主細胞に導入され得る。容易かつ確実に増殖し得る、好ましい宿主細胞は、合理的に速い増殖速度を有し、十分に性状が調べられた発現システムを有し、容易かつ効率的に形質転換又はトランスフェクトし得るものである。
【００５６】
好適な原核細胞の例としては、バチラス属（Bacillus）（例えばバチラス・サチリス（Bacillus subtilis）及びバチラス・ブレビス（Bacillus brevis）等）、エシェリヒア属（Escherichia）（例えば大腸菌（E. coli）等)、シュードモナス属（Pseudomonas）、ストレプトマイセス属（Streptomyces）、サルモネラ属（Salmonella）並びにエルウィニア属（Erwinia）由来の細胞が挙げられるが、それらに限定されない。特に有用な原核細胞としては、エシェリヒア・コリ（Escherichia coli）の様々な株（例、K12、HB101 (ATCC No. 33694)、DH5α、DH10、MC1061 (ATCC No. 53338)及びCC102）が挙げられる。
【００５７】
好ましくは、ベクターは真核細胞に導入される。好適な真核細胞は、当該技術分野において公知であり、例えば、酵母細胞、昆虫細胞及び哺乳動物細胞が挙げられる。好適な酵母細胞の例としては、クリベロマイセス属（Kluyveromyces）、ピキア属（Pichia）、ライノ・スポリジウム属（Rhino-sporidium）、サッカロマイセス属（Saccharomyces）及びシゾサッカロマイセス属（Schizosaccharomyces）由来の細胞が挙げられる。好ましい酵母細胞としては、例えば、サッカロマイセス・セレビシエ（Saccharomyces cerivisae）及びピキア・パストリス（Pichia pastoris）が挙げられる。
【００５８】
好適な昆虫細胞は、例えば、Kittsら、Biotechniques、14：810-817 (1993)；Lucklow、Curr. Opin. Biotechnol.、4：564-572 (1993)；及びLucklowら、J. Virol.、67：4566-4579 (1993)に記載されている。好ましい昆虫細胞としては、Sf-9及びHI5 (Invitrogen、Carlsbad、CA)が挙げられる。
【００５９】
好ましくは、哺乳動物細胞が利用される。多くの好適な哺乳動物宿主細胞が、当該技術分野において公知であり、多くはアメリカンタイプカルチャーコレクション(ATCC、Manassas、VA)から入手できる。好適な哺乳動物細胞の例としては、チャイニーズハムスター卵巣細胞（CHO）(ATCC No. CCL61)、CHO DHFR-細胞 (Urlaubら、Proc. Natl. Acad. Sci. USA、97：4216-4220 (1980))、ヒト胚性腎（HEK）293又は293T細胞 (ATCC No. CRL1573)、及び3T3細胞 (ATCC No. CCL92)が挙げられるが、それらに限定されない。他の好適な哺乳動物細胞株は、サルCOS-1 (ATCC No. CRL1650)及びCOS-7細胞株 (ATCC No. CRL1651)、並びにCV-1細胞株 (ATCC No. CCL70)である。更なる例示的な哺乳動物宿主細胞としては、形質転換された細胞株を含む、霊長類細胞株及びげっ歯類細胞株が挙げられる。通常の二倍体細胞、初代組織のin vitro培養に由来する細胞株、及び初代外移植片がまた好適である。他の好適な哺乳動物細胞株としては、いずれもATCCから入手可能であるマウス神経芽細胞腫N2A細胞、HeLa、マウスL-929細胞、及びBHK若しくはHaKハムスター細胞株が挙げられるが、それらに限定されない。好適な哺乳動物宿主細胞を選択する方法、並びに細胞の形質転換、培養、増殖、スクリーニング及び精製の方法は、当該技術分野において公知である。
【００６０】
最も好ましくは、哺乳動物細胞はヒト細胞である。例えば、哺乳動物細胞は、例えば、プレBリンパ球起源の細胞株等の、ヒトリンパ系又はリンパ系由来細胞株であり得る。ヒトリンパ系細胞株の例としては、限定されないが、RAMOS (CRL-1596)、Daudi (CCL-213)、EB-3 (CCL-85)、DT40 (CRL-2111)、18-81 (Jackら、Proc. Natl. Acad. Sci. USA、85：1581-1585 (1988))、Raji細胞 (CCL-86)及びそれらに由来する細胞が挙げられる。
【００６１】
アミノ酸配列をコードする核酸配列は、「トランスフェクション」「形質転換」又は「形質導入」によって、細胞に導入し得る。本明細書において用いられる場合、「トランスフェクション」「形質転換」又は「形質導入」は、物理的又は化学的方法を使用して、宿主細胞に1以上の外来のポリヌクレオチドを導入することを指す。多くのトランスフェクション技術が、当該技術分野において公知であり、例えば、リン酸カルシウムDNA共沈殿法(例、Murray E.J.（編）、Methods in Molecular Biology、Vol. 7、Gene Transfer and Expression Protocols、Humana Press (1991)を参照)；DEAEデキストラン法；電気穿孔法；カチオン性リポソーム媒介トランスフェクション法；タングステン粒子促進微小粒子衝撃法(Johnston、Nature、346：776-777 (1990))；及びリン酸ストロンチウムDNA共沈殿法 (Brashら、Mol. Cell Biol.、7：2031-2034 (1987))が挙げられる。多くが市販されている、好適なパッケージング細胞中で感染粒子を増殖させた後、ファージ又はウイルスベクターを宿主細胞に導入し得る。
【００６２】
IL-33阻害剤は、組成物の一部として投与し得る。好ましくは、組成物は医薬的に許容される (例、生理学的に許容される)組成物であり、担体、好ましくは、医薬的に許容される (例、生理学的に許容される)担体を含む。任意の好適な担体を、発明の文脈内で使用し得、そのような担体は、当該技術分野において周知である。担体の選択は、組成物が投与され得る特定の部位及び組成物を投与するために使用される特定の方法によってある程度決定される。組成物は、必要に応じて、滅菌され得る。組成物は、保存のために凍結又は凍結乾燥され得、使用の前に好適な滅菌担体中で再構築され得る。例、Remington：The Science and Practice of Pharmacy（第21版）、Lippincott Williams & Wilkins、Philadelphia、PA (2001)に記載された従来技術に従って、組成物を生成し得る。
【００６３】
本明細書において用いられる場合、用語「治療」「治療する」等は、所望の薬理学的及び／又は生理学的な効果を得ること、例、アレルギー反応を阻害又は予防すること、を指す。好ましくは、効果は治療的、即ち、疾患及び／又は疾患に起因する有害な症状が、部分的又は完全に治癒する効果、である。この目的のために、本発明の方法は、「治療有効量」のIL-33阻害剤を投与することを含む。「治療有効量」は、所望の治療結果を達成するために、投与量で、及び必要な期間に亘って、有効な量を指す。治療有効量は、例えば疾患の状態、年齢、性別、及び個体の重量、並びに個体における所望の応答を誘発するIL-33阻害剤の能力等の要因によって、変動し得る。例えば、治療有効量の組成物は、哺乳動物又はヒトにおけるIL-33の生物活性を低減する量である。
【００６４】
代替的には、薬理学的及び／又は生理学的な効果は、予防的、即ち、疾患又はその症状を完全又は部分的に予防する効果、であり得る。これに関して、本発明の方法は、「予防有効量」のIL-33阻害剤を投与することを含む。「予防有効量」は、所望の予防結果（例、疾患発症の予防）を達成するために、投与量で、及び必要な期間に亘って、有効な量を指す。
【００６５】
典型的な用量は、例えば、動物又はヒトの体重1 kg当たり1 pg〜20 mgの範囲であり得る；しかしながら、この例示的な範囲を下回る又は上回る用量は、本発明の範囲内である。1日当たりの非経口用量は、総体重の体重1 kg当たり約0.00001μg〜約20 mg（例、約0.001 μg／kg、約0.1 μg／kg、約1 μg／kg、約5 μg／kg、約10 μg／kg、約100 μg／kg、約500 μg／kg、約1 mg／kg、約5 mg／kg、約10 mg／kg、又は上記の値の任意の2つによって定義される範囲）であり得、好ましくは、総体重の体重1 kg当たり約0.1 μg〜約10 mg（例、約0.5 μg／kg、約1 μg／kg、約50 μg／kg、約150 μg／kg、約300 μg／kg、約750 μg／kg、約1.5 mg／kg、約5 mg／kg、又は上記の値の任意の2つによって定義される範囲）、より好ましくは、総体重の体重1 kg当たり約1 μg〜約5 mg（例、約3 μg／kg、約15 μg／kg、約75 μg／kg、約300 μg／kg、約900 μg／kg、約2 mg／kg、約4 mg／kg、又は上記の値の任意の2つによって定義される範囲）、更により好ましくは、1日当たり、体重1 kg当たり約0.5 mg〜約15 mg（例、1 kg当たり、約1 mg／kg、約2.5 mg／kg、約3 mg／kg、約6 mg／kg、約9 mg／kg、約11 mg／kg、約13 mg／kg、又は上記の値の任意の2つによって定義される範囲）であり得る。治療又は予防効能は、治療した患者を定期的に評価することによって、モニターし得る。数日以上に亘る繰り返し投与に関しては、状態に依存して、疾患症状の所望の抑制が生じるまで、治療を繰り返し得る。しかしながら、他の投薬計画が有用であり得、本発明の範囲内である。組成物の単回のボーラス投与によって、組成物の複数回のボーラス投与によって、又は組成物の継続的な注入投与によって、所望の用量が送達され得る。
【００６６】
IL-33阻害剤は、経口、静脈内、腹腔内、皮下、肺内、経皮、筋肉内、鼻腔内、口腔、舌下又は坐薬投与を含む、標準的な投与技術を使用して、哺乳動物に投与され得る。組成物は、好ましくは、非経口投与のために好適である。本明細書において用いられる場合、用語「非経口」は、静脈内、筋肉内、皮下、直腸内、経膣及び腹腔内投与を含む。より好ましくは、組成物は、静脈内、腹腔内又は皮下注射による末梢全身送達を使用して、哺乳動物に投与される。
【００６７】
IL-33阻害剤はまた、IL-33阻害剤をコードする核酸を哺乳動物に導入することによって投与され得、それにより哺乳動物内でIL-33阻害剤が発現する。他の実施形態に関して本明細書に記載されたように、IL-33阻害剤をコードする核酸は、ベクター内にあり得る。更に、IL-33阻害剤をコードする核酸は、、哺乳動物に直接投与され得るか、又は細胞（例、自己細胞）に投与され、IL-33阻害剤を発現する形質転換された細胞を提供し得、次いで形質転換された細胞は哺乳動物に投与され得る。更に、又は代替的には、IL-33の発現を調節する遺伝物質の導入又は欠失によって、IL-33阻害が達成され得る。タンパク質を発現するよう、哺乳動物及び細胞に核酸を投与する技術、細胞を形質転換及び形質転換された細胞を哺乳動物に投与する技術、並びに遺伝物質を欠失させる技術は、当該技術分野において公知である。
【００６８】
一旦、哺乳動物（例、交差反応性のヒト）に投与されれば、IL-33阻害剤の生物学的活性は、当該技術分野において公知である任意の好適な方法によって、測定され得る。例えば、生物学的活性は、特定のIL-33阻害剤の安定性を決定することによって評価され得る。本発明の一実施形態においては、IL-33阻害剤 (例、抗体)は、約30分と45日の間（例、約30分、約45分、約1時間、約2時間、約4時間、約6時間、約10時間、約12時間、約1日、約5日、約10日、約15日、約25日、約35日、約40日、約45日、又は上記の値の任意の2つによって定義される範囲）のin vivoでの半減期を有する。別の実施形態においては、IL-33阻害剤は、約2時間と20日の間（例、約5時間、約10時間、約15時間、約20時間、約2日、約3日、約7日、約12日、約14日、約17日、約19日、又は上記の値の任意の2つによって定義される範囲）のin vivoでの半減期を有する。別の実施形態においては、IL-33阻害剤は、約10日と約40日の間（例、約10日、約13日、約16日、約18日、約20日、約23日、約26日、約29日、約30日、約33日、約37日、約38日、約39日、約40日、又は上記の値の任意の2つによって定義される範囲）のin vivoでの半減期を有する。
【００６９】
特定のIL-33結合剤の生物学的活性はまた、IL-33又はそのエピトープに対する結合アフィニティーを決定することによって測定され得る。用語「アフィニティー」は、2物質の可逆的結合についての平衡定数を指し、解離定数 (KD)で表される。例えばエピトープに対する抗体のアフィニティー等の、リガンドに対する結合剤のアフィニティーは、例えば、約1フェムトモーラー(fM)〜約100マイクロモーラー(μM)（□M）（例、約1 fM〜約1ピコモーラー (pM)、約1 pM〜約1ナノモーラー (nM)、約1 nM〜約1マイクロモーラー (μM)（□M）、又は約1 μM（□M）〜約100 μM（□M））であり得る。一実施形態においては、IL-33結合剤は、1ナノモーラーより小さいか、又は同等（例、0.9 nM、0.8 nM、0.7 nM、0.6 nM、0.5 nM、0.4 nM、0.3 nM、0.2 nM、0.1 nM、0.05 nM、0.025 nM、0.01 nM、0.001 nM若しくは上記の値の任意の2つによって定義される範囲）のKDで、IL-33タンパク質に結合し得る。別の実施形態においては、IL-33結合剤は、200 pMより小さいか、又は同等（例、190 pM、175 pM、150 pM、125 pM、110 pM、100 pM、90 pM、80 pM、75 pM、60 pM、50 pM、40 pM、30 pM、25 pM、20 pM、15 pM、10 pM、5 pM、1 pM若しくは上記の値の任意の2つによって定義される範囲）のKDで、IL-33に結合し得る。目的の抗原又はエピトープに対する、免疫グロブリンのアフィニティーは、任意の、当該技術分野で認められたアッセイを使用して、測定し得る。そのような方法としては、例えば、蛍光活性化細胞選別 (FACS)、分離ビーズ (例、磁気ビーズ)、表面プラズモン共鳴 (SPR)、溶液相競合 (KINEXATM)、抗原パニング及び／又はELISAが挙げられる（例、Janewayら（編）、Immunobiology（第5版）、Garland Publishing、New York、NY、2001を参照）。
【００７０】
本発明の一実施形態においては、アレルゲン（例、ピーナッツアレルゲン）への曝露に先立って、又はアレルギー反応（例、ピーナッツアレルゲンに対するアレルギー反応）の発症に先立って、IL-33阻害剤を患者に投与することを含む、ピーナッツに対するアレルギー反応を含むがそれに限定されない、アレルギー反応を有すると前もって診断された患者を予防的に治療する方法が提供される。換言すると、本実施形態によれば、患者がアレルギー反応を示していない場合に、IL-33阻害剤が公知のアレルギーを有する患者に投与される。該方法は、予期せずピーナッツアレルゲンに曝露された場合に、ピーナッツに対するアレルギー反応を緩和する予防的な治療として、治療の間のピーナッツアレルギー症状の発症に関わりなく、抗IL-33阻害剤を用いて、患者を定期的に治療することを、更に含み得る。従って、この文脈における「予防的」治療は、完全な予防ではなく、アレルギー反応の重篤度又はその症状を、ある程度、減少させることのみを求める。例えば毎日、毎週、隔週、毎月、隔月又は三カ月に一度等、IL-33阻害剤投与の任意の好適な頻度が使用され得る。そのような患者の、アレルゲン（例、ピーナッツアレルゲン）に対する曝露のどのような場合でも、ピーナッツに曝露されることに先立って、患者の血流及び／又は組織内に、IL-33阻害剤が存在することによって、そのような曝露によるアレルギー反応及び潜在的なアナフィラキシーショックが抑制されることを意図する。
【００７１】
別の実施形態においては、該方法は、前もって、ピーナッツに対するアレルギー反応を含むがこれに限定されない、アレルギー反応を有すると診断された患者に、ピーナッツアレルゲンに対する曝露が潜在的に起こるか、又はピーナッツアレルゲンに対する一度の曝露が起こったと考えられるか若しくは実際に起こったが、アナフィラキシーショックの発症の前（例、アナフィラキシーショックの臨床症状の前）であるような時に、IL-33阻害剤を投与することを含む。アナフィラキシーショックの発症を決定することは、通常の医師の技術範囲内であり、例えば、アレルゲンへの曝露に続いて、呼吸障害、喉の腫れ、血圧の急低下、血色の悪い肌若しくは青ざめた唇、失神及び／又は目眩を含む、症状の発症が挙げられる。IL-33阻害剤の投与は自己投与であり得る。例えば、患者は、恐らく、ピーナッツアレルゲンの曝露が潜在的なリスクと予期される状況、又は曝露が一度既に起こっている可能性があると考えられる時点の状況における、必要に応じたオンデマンド投与のための抗IL-33阻害剤の治療手段を、自身に携帯し得る。従って、例えば、患者の皮膚に針を自動で挿入し、ボタンを押すか又は皮膚に対して装置を押し当てた場合に、針を通って薬剤が投与される、スプリング式のオートインジェクター等の、自動注入装置中のIL-33（the an IL-33）阻害剤である。
【００７２】
IL-33阻害剤は、単独で、又は他（例、アジュバントとして）の薬剤との組み合わせで投与され得る。例えば、アレルギー反応の治療又は予防のための他の薬剤が使用され得る。そのような薬剤としては、抗ヒスタミン剤、例えばコルチコステロイド（プレドニゾン及びフルチカゾン）並びに非ステロイド抗炎症薬 (NSAID)（例、アスピリン、イブプロフェン及びナプロキセン）等の他の抗炎症剤が挙げられる。
【実施例】
【００７３】
以下の実施例は、本発明について記載するが、別段に記載された発明の範囲を限定することを意図しない。
【００７４】
実施例1
上記の機能的な特徴を有し、IL-33シグナル伝達を阻害する抗IL-33抗体を生成し、4及び13週間を超える期間、カニクイザルにおけるGLPに準拠した複数用量の毒性試験でテストし、各ケースに続けて、8週間の回復期間を設けた。結果は、IL-33中和剤はカニクイザルにおいて十分に許容され、予定外の犠牲又は重大な処理に関連した影響はなかった。本研究で評価された安全性薬理パラメータ（CNS、心血管及び呼吸機能）には何の懸念もなかった。テストしたいずれの用量レベルの中和剤の投与後にも、巨視的又は組織病理学的な副作用はなかった。
【００７５】
実施例２
本明細書に記載された抗IL-33中和抗体を、ファースト・イン・ヒューマンの、単回漸増用量及び複数回漸増用量の、第1相臨床試験でテストした。合計、72人の健常なボランティアに、10 mg〜750 mgの幅広い用量範囲で、IL-33中和剤を投与した。用量制限毒性は観察されず、IL-33中和剤は十分に許容された。
【００７６】
様々な時点で、患者から血液試料を採取し、IL-33を用いて刺激した際の全血でのex vivoアッセイでIL-33阻害活性をテストし、IL-33阻害剤によるIFN放出の阻害を測定した。少なくとも3か月間まで、持続的でほぼ完全な阻害が観察された。
【００７７】
実施例3
実施例1及び2に記載された、GLP毒性試験で得られたデータ及び第1相臨床試験で得られたデータは、例えば（such a as）ピーナッツアレルギー等のアトピー性疾患を有する患者における第2相試験の開始を支持している。IL-33阻害剤の治療作用を、ピーナッツアレルギーを有する成人患者においてテストする。スクリーニング訪問では、各適格患者に、PRACTALLコンセンサスレポートに従って、段階的なピーナッツ及びプラセボ食物経口負荷試験(BPCFC：盲検プラセボ対照食物負荷試験)を行う。食物経口負荷試験（OFC）症状点数化評価法を使用して、PRACTALLガイドラインにより、BPCFC中の自覚症状を観察する。ピーナッツ／プラセボの盲検で許容された累積総量、及び反応前に到達した投与段階／閾値を記録する。この最初のBPCFC後、適格患者を、IL-33阻害剤又はプラセボのいずれかが投与されるように無作為に分ける。次いで、患者には、PRACTALLガイドラインに従って、2回目のピーナッツ及びプラセボ食物経口負荷試験を行う。OFC症状スコア評価法を使用して、症状がモニターされ、他の安全性評価が行われる。ピーナッツ／プラセボの盲検で許容された累積総量、及び反応前に到達した投与段階／閾値を記録する。混合効果共分散分析（ANCOVA）を使用して、ベースラインからの変化、最初のBPCFC、許容された用量及びOFCスコアを、IL-33阻害剤とプラセボの間で比較する。PRACTALLガイドラインに従って、プラセボに比べて、IL-33阻害剤（inhbitor）で処理した患者における改善された寛容性により、ピーナッツアレルギーの患者における、IL-33阻害の作用を決定する。
【００７８】
本明細書において引用した刊行物、特許出願及び特許を含む全ての参考文献は、各参考文献が個別に、具体的に、参照によって取り込まれることが示されているのと同程度に、かつ全体が本明細書に記載されているのと同程度まで、参照することによって本明細書に取り込まれる。
【００７９】
本発明を記載する文脈（特に、以下の特許請求の範囲の文脈）における用語「a」及び「an」及び「the」及び「少なくとも１つ」並びに同様の指示対象の使用は、本明細書中で別段の指示がない限り、又は文脈によって明確に矛盾しない限り、単数及び複数形の両方を含むものとして解釈されるべきである。1以上の項目の列記が続く、用語「少なくとも１つ」の使用（例えば、「A及びBの少なくとも1つ」）は、本明細書に別段の記載がない限り、又は文脈によって明確に矛盾しない限り、列記された項目（A又はB）から選択された１つの項目、又は列記された項目（A及びB）の2以上の任意の組合せを意味するものとして解釈されるべきである。用語「含む（comprising）」、「有する（having）」、「含む（including）」及び「含む（containing）」は、別段の記載がない限り、制限のない用語（open-ended terms）（即ち、「含むが、これに限定されない（including, but not limited to）」を意味する）として解釈されるべきである。本明細書中の値の範囲の列挙は、本明細書中に別段の指示がない限り、単に範囲内の各別個の値を個別に指す簡略方法として役立つことを意図しており、本明細書において個々の値は個別に列挙されているかのように、個々の値は明細書に取り込まれる。本明細書中に記載された全ての方法は、本明細書中で別段の指示がない限り、又は特に文脈によって明らかに矛盾しない限り、任意の適切な順序で実施し得る。本明細書で提供される任意の及び全ての例、又は例示的な言語（例えば「例えば〜など（such as）」）の使用は、単に本発明をよりよく説明することを意図しており、特段特許請求されない限り、本発明の範囲に限定を課すものではない。本明細書中のいかなる言葉も、本発明の実施に不可欠であるとして、特許請求されていない任意の要素を示すものと解釈されるべきではない。
【００８０】
本発明を実施するための発明者が知るベストモードを含む、本発明の好ましい実施形態は、本明細書に記載される。これらの好ましい実施形態の変形は、前述の記載を読むことで当業者に明らかになり得る。本発明者らは、当業者がこのような変形を適宜使用することを予測し、本発明者らは本発明が本明細書に具体的に記載されたものとは別の方法で実施されることを意図する。従って、本発明は適用法によって許容されるように、本明細書に添付した特許請求の範囲に記載された主題の全ての改変及び均等物を含む。更に、本明細書中で別段の指示がない限り、又は特に文脈によって明らかに矛盾しない限り、それらの全ての可能な変形における上記要素の任意の組合せが本発明に包含される。
【配列表】
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【国際調査報告】
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