(57)【要約】  本発明は、携帯端末のための通信強化方法および携帯端末を提供する。感圧タッチ技術と通信技術を組み合わせて、感圧タッチによるユーザ通信を強化し、また、移動体通信の送受信アンテナ数、送信電力、伝送帯域幅、伝送速度、接続数などを調整することで、より優れた通信体験をユーザに提供する。本発明で提供される方法は、携帯端末によって、ユーザの押圧から生成された検知信号を取得するステップと、携帯端末によって、検知信号の強度値を検出するステップと、携帯端末によって、検知信号の強度値に従ってアップリンク通信伝送能力を決定するステップと、を含む。
2019533968.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
携帯端末によって、ユーザの押圧から生成された検知信号を取得するステップと、
前記携帯端末によって、前記ユーザの前記押圧から生成された前記検知信号を取得するステップと、
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定するステップと
を含む、感圧タッチによる通信強化方法。
【請求項２】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記検知信号の前記強度値に従って前記携帯端末によって、有効にされるべきアンテナ数を決定し、前記対応する数量のアンテナを有効にし、前記有効にされたアンテナを使用することによってアップリンクデータ伝送を実行するステップ
を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項３】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、前記検知信号の前記強度値に従って送信電力増分を決定し、前記電力増分に従ってアップリンクデータを送信するステップ
を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項４】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、前記送信電力増分と現在の送信電力との合計を計算するステップであって；前記送信電力増分と前記現在の送信電力との前記合計が最大送信電力より小さい場合、前記携帯端末によって、前記送信電力増分と前記現在の送信電力との前記合計に等しい電力でデータを送信し；そうでなければ、前記最大送信電力でデータを送信する、ステップ
を含む、請求項1または3に記載の方法。
【請求項５】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、前記検知信号の前記強度値に従ってアップリンクデータ速度を決定し、前記アップリンクデータ速度に従ってアップリンクデータを送信するステップ
を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項６】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、前記検知信号の前記強度値に従ってアップリンクデータ速度増分を決定し、前記アップリンクデータ速度増分または前記アップリンクデータ速度増分と現在のアップリンクデータ速度との合計に従って前記アップリンクデータを送信するステップ
を含む、請求項1または5に記載の方法。
【請求項７】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、前記検知信号の前記強度値に従ってアップリンク伝送帯域幅を決定し、前記アップリンク伝送帯域幅に従ってアップリンクデータを送信するステップ
を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項８】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、前記検知信号の前記強度値に従ってアップリンク伝送帯域幅増分を決定し、前記アップリンク伝送帯域幅増分または前記アップリンク伝送帯域幅増分と前記現在のアップリンク伝送帯域幅との合計に従って前記アップリンクデータを送信するステップ
を含む、請求項1または7に記載の方法。
【請求項９】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、前記検知信号の前記強度値に従ってアップリンク接続数を決定し、前記アップリンク接続数に従ってアップリンクデータを送信するステップ
を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項１０】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、基地局またはネットワークデバイスに前記検知信号の前記強度値を送信するステップであって、前記検知信号の前記強度値は、無線スケジューリングを実行するために前記基地局または前記ネットワークデバイスによって使用され、ダウンリンク通信伝送能力を強化する、ステップと、
前記携帯端末によって、前記基地局または前記ネットワークデバイスによって実行されたスケジューリングの後に得られた前記アップリンク通信伝送能力を使用することによって通信伝送を実行するステップと
を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項１１】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、前記検知信号の前記強度値に従って通信強化要求信号を生成するステップと、
前記携帯端末によって、基地局またはネットワークデバイスに前記通信強化要求信号を送信するステップであって、前記通信強化要求信号は、無線スケジューリングを実行するために前記基地局または前記ネットワークデバイスによって使用され、ダウンリンク通信伝送を強化する、ステップと、
前記携帯端末によって、前記基地局または前記ネットワークデバイスによって実行されたスケジューリングの後に得られた前記アップリンク通信伝送能力を使用することによって通信伝送を実行するステップと
を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項１２】
アンテナとトランシーバとを備えた携帯端末であって、
ユーザの押圧から生成された検知信号を取得するように構成されたセンサと、
前記検知信号の強度値を検出し、前記検知信号の前記強度値に従って通信伝送能力を決定するように構成された、プロセッサと
をさらに備える、携帯端末。
【請求項１３】
前記プロセッサが、前記検知信号の前記強度値を検出し、前記検知信号の前記強度値に従って有効にされるべきアンテナ数を決定して、前記対応する数量のアンテナを有効にするように特に構成されている、
請求項12に記載の携帯端末。
【請求項１４】
前記プロセッサが、前記検知信号の前記強度値を検出し、前記検知信号の前記強度値に従って前記トランシーバまたは前記アンテナの送信電力を決定するように特に構成されている、
請求項12に記載の携帯端末。
【請求項１５】
前記プロセッサが、前記検知信号の前記強度値を検出し、前記検知信号の前記強度値に従ってアップリンクデータ速度またはアップリンク伝送帯域幅を決定し、前記アップリンクデータ速度または前記アップリンク伝送帯域幅に従ってアップリンクデータを送信するように特に構成されている、
請求項12に記載の携帯端末。
【請求項１６】
前記トランシーバが、前記アンテナを使用することによって前記検知信号の前記強度値を基地局またはネットワークデバイスに送信するように構成され、前記検知信号の前記強度値は、無線スケジューリングを実行するために前記基地局または前記ネットワークデバイスによって使用され、ダウンリンク通信伝送能力を強化し、
前記トランシーバは、前記基地局または前記ネットワークデバイスによって実行されたスケジューリングの後に得られた前記アップリンク通信伝送能力を使用することによって通信伝送を実行するようにさらに構成されている、
請求項12に記載の携帯端末。
【請求項１７】
前記プロセッサが、前記検知信号の前記強度値に従って通信強化要求信号を生成するようにさらに構成され、前記通信強化要求信号は、無線スケジューリングを実行するために前記基地局または前記ネットワークデバイスによって使用され、ダウンリンク通信伝送を強化し、
前記トランシーバが、前記アンテナを使用することによって前記通信強化要求信号を前記基地局または前記ネットワークデバイスに送信するようにさらに構成されている、
請求項12に記載の携帯端末。
【請求項１８】
前記プロセッサが、前記検知信号の前記強度値に従ってアップリンク接続数を決定し、前記アップリンク接続数に従ってアップリンクデータを送信するように特に構成されている、
請求項12に記載の携帯端末。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信ネットワークにおける通信能力を制御するための方法に関し、特に、感圧タッチによる通信制御方法および端末に関する。
【背景技術】
【０００２】
既存のスマートフォンでは、感圧タッチ技術が導入されている。この技術は、タッチスクリーン上の従来の二次元操作を三次元操作に拡張して、画面の方向に対して垂直で大きさの異なる力を識別することによって異なる操作を実行する。タップ、スワイプ、および2本の指を使用したピンチなどのよく知られているMulti−Touch（マルチタッチ）ジェスチャに加えて、Force Touch（感圧タッチ）は他のユーザ体験をさらに提供する。例えば、Force Touchを使用すると、ユーザは受信トレイ内の電子メールをより迅速かつ効率的に閲覧できる。プレビューを表示するには、ユーザは電子メールを軽く押すだけでよく、その後電子メールのコンテンツが受信トレイにポップアップ表示される。表示されたコンテンツが不完全な場合、ユーザはもう少し強く押すことで電子メールを開き、完全なコンテンツを表示できる。これは、受信トレイをタップして電子メールを開くのと同じである。別の例として、写真撮影中に、ユーザがすでに撮影された写真を見たい場合、ユーザはサムネイルを軽く押すだけでプレビューを見ることができ、指を離した後も写真を撮り続けることができる。ユーザが写真を開きたい場合、ユーザは写真を少し強く押すだけでよく、その後写真が開かれる。
【０００３】
従来技術では、ユーザの押圧力の大きさは、関連するシステムプリセット操作を実行するため、または対応する機能を完成するためのいくつかのショートカットを置き換えるための基礎として主に使用されている。これは主にユーザインタフェースに関する側面で使用されている。しかしながら、スマート端末の主な機能は通信であるが、従来技術では、感圧タッチ技術は、より優れた通信サービスまたはより優れた通信経験をユーザに提供するために通信と組み合わされていない。
【発明の概要】
【０００４】
本発明の実施形態は、感圧タッチによる通信強化方法および携帯端末を提供する。ユーザ通信は、感圧タッチによって強化され、それによってユーザにより優れた通信経験を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
第1の態様によれば、本発明の一実施形態は、以下を含む感圧タッチによる通信強化方法を提供する。
【０００６】
携帯端末は、ユーザの押圧から生成された検知信号を取得する。例えば、携帯端末のタッチスクリーンが押されて、力検知信号が生成される。携帯端末は検知信号の強度値を検出し、携帯端末は検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定することができる。このように、ユーザが通信能力を向上させる必要があるときには、関連する位置（例えば、タッチスクリーン）を単に押すことによって携帯端末の通信能力が調整される。本発明の実施形態では、携帯端末が検知信号を監視することによって通信能力を適応的に調整することができるように、感圧タッチ技術が通信と組み合わされる。
【０００７】
第1の態様を参照すると、第1の実施態様では、携帯端末は、有効にされるべきアンテナ数に力の大きさをマッピングし、対応する数のアンテナを有効にし、有効にされたアンテナを使用してアップリンクデータ伝送を実行する。この場合、携帯端末は、検知信号の強度値に従って、有効にされるべきアンテナ数を決定する。
【０００８】
第1の態様を参照すると、第2の実施態様では、携帯端末は送信電力増分に力の大きさをマッピングし、電力増分に従ってアップリンクデータを送信する。この場合、携帯端末は、検知信号の強度値に従って送信電力増分を決定する。前述の実施態様を参照すると、第3の実施態様では、方法はさらに以下を含む。携帯端末は、送信電力増分と現在の送信電力との合計を計算し；送信電力増分と現在の送信電力との合計が最大送信電力よりも小さい場合、携帯端末は送信電力増分と現在の送信電力との合計でデータを送信し、そうでなければ、最大送信電力でデータを送信する。
【０００９】
第1の態様を参照すると、第4の実施態様では、携帯端末は検知信号の強度値に従ってアップリンクデータ速度を決定する。携帯端末は、力の大きさをアップリンクデータ速度にマッピングし、アップリンクデータ速度に従ってアップリンクデータを送信する。
【００１０】
第1の態様を参照すると、第5の実施態様では、携帯端末は、力の大きさをアップリンクデータ速度増分にマッピングし、アップリンクデータ速度増分に従ってアップリンクデータを送信する。前述の実施態様を参照すると、第6の実施態様では、方法はさらに以下を含む。携帯端末は、アップリンクデータ速度増分と現在のアップリンクデータ速度との合計に従ってデータを送信する。
【００１１】
第1の態様を参照すると、第7の実施態様では、携帯端末は検知信号の強度値に従ってアップリンク伝送帯域幅を決定する。携帯端末は、力の大きさをアップリンク伝送帯域幅にマッピングし、アップリンク伝送帯域幅に従ってアップリンクデータを送信する。前述の実施態様を参照すると、第8の実施態様では、携帯端末は力の大きさをアップリンク伝送帯域幅増分にマッピングし、アップリンク伝送帯域幅増分に従ってアップリンクデータを送信する。携帯端末は、アップリンク伝送帯域幅増分と現在のアップリンク伝送帯域幅との合計に従ってデータを送信する。
【００１２】
第1の態様を参照すると、第10の実施態様では、携帯端末は力の大きさをアップリンク接続数にマッピングし、アップリンク接続数に従ってアップリンクデータを送信する。実施中、アップリンク接続は、セルラ接続、Wi−Fi接続、高周波接続、または低周波接続を含んでもよく、あるいは複数の種類の接続の組み合わせであってもよい。
【００１３】
前述の実施態様では、携帯端末は信号強度表示領域でユーザの押圧を受け取る。
【００１４】
第2の態様によれば、本発明の一実施形態は、以下を含む感圧タッチによる通信強化方法を提供する。携帯端末は、ユーザの押圧から生成された検知信号を取得する。携帯端末は検知信号の強度値を検出し、携帯端末は検知信号の強度値または通信強化要求レベルを基地局にフィードバックする。基地局は、携帯端末によってフィードバックされた力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルを受信し、ダウンリンク通信の伝送を強化するために、受信した力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに従ってスケジューリングを実行する。
【００１５】
第2の態様を参照すると、第1の実施態様では、基地局が、受信した力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに従ってスケジューリングを実行することは以下をさらに含む。基地局は、力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに従ってダウンリンク送信アンテナ数を調整する；または、力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに従ってダウンリンク送信電力を調整する；または、力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに従ってダウンリンクデータ送信速度を調整する；または、力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに従ってダウンリンク伝送帯域幅を調整する；または、力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに従ってダウンリンク接続数を調整する；等。
【００１６】
第3の態様によれば、本発明の一実施形態は、以下を含む感圧タッチによる通信強化方法をさらに提供する。携帯端末は、ユーザの押圧から生成された検知信号を取得し、検知信号の強度値を検出し、次に、携帯端末の感圧タッチによる通信強化機能に関する情報を要求する。携帯端末は、携帯端末の感圧タッチによる通信強化機能に関連しかつネットワーク側からフィードバックされる情報を受信する。携帯端末は、感圧タッチによる通信強化機能に関する情報に従って通信強化伝送を実行する。
【００１７】
第3の態様を参照すると、第1の実施態様では、感圧タッチによる通信強化機能に関する情報は、携帯端末が感圧タッチによる通信強化機能を有するかどうか、または携帯端末の感圧タッチによる通信強化機能のレベルに関する情報をさらに含む。
【００１８】
第4の態様によれば、本発明の一実施形態は、前述の方法を実施する携帯端末および基地局（または別のネットワーク側デバイス）を提供する。携帯端末および基地局は、前述の方法の実施形態におけるデバイスまたは装置を実装するように構成される。携帯端末および基地局の構成要素またはエンティティ機能ハードウェアは、前述の方法の実施形態におけるすべてのステップを実施することができ、前述の方法の実施形態におけるリンクを実行することができる。
【００１９】
本発明の実施形態では、センサによって検出された押圧信号は通信技術と組み合わされる。センサによって検出された押圧信号を使用して、ユーザ通信を強化し、ユーザデータの伝送速度を改善し、端末の信号受信能力を強化するなどして、ユーザにより優れた経験を提供する。
【００２０】
より明確に本発明の実施形態における技術的解決策を説明するために、本実施形態または従来技術を説明するために必要な添付の図面を以下に簡単に説明する。明らかに、以下の説明において添付の図面は、本発明のいくつかの実施形態を単に示しており、当業者は、創造的な取り組みをすることなく、これらの添付図面から他の図面をさらに導き出すことが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の一実施形態に係る携帯端末の概略構成図である。
【図２】本発明に係る感圧タッチによる通信強化方法の一実施形態のフローチャートである。
【図３】本発明に係る感圧タッチによる通信強化方法の実施形態2のフローチャートである。
【図４】本発明に係る感圧タッチによる通信強化方法の実施形態3のフローチャートである。
【図５】本発明に係る感圧タッチによる通信強化方法の実施形態4のフローチャートである。
【図６】本発明に係る感圧タッチによる通信強化方法の実施形態5のフローチャートである。
【図７】本発明に係る感圧タッチによる通信強化方法の実施形態6のフローチャートである。
【図８】本発明に係る感圧タッチによる通信強化方法の実施形態7のフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本発明の実施形態の目的、技術的解決策、および利点をより明確にするために、本発明の実施形態における技術的解決策を、本発明の実施形態における添付の図面を参照して、より明確かつ完全に以下に説明する。明らかに、説明される実施形態は、本発明の実施形態のすべてではなく、一部である。創造的な取り組みをすることなく、本発明の実施形態に基づいて当業者によって得られる他のすべての実施形態は、本発明の保護範囲内に含まれるものとする。
【００２３】
第3世代3G（3rd Generation）WCDMA（登録商標）（Wideband Code Division Multiple Access）通信システムまたは第4世代4G（4th Generation）LTE（Long Term Evolution）通信システムのような従来の通信システムでは、基地局は主制御装置として機能し、端末の通信を制御し、端末のリソーススケジューリングを担当し、端末の伝送モード、伝送速度、送信電力などを決定する。スマートフォンが発達するにつれて、スマートフォンの処理能力はますます強くなっている。将来の5G（5th Generation）通信システム時代には、16コアCPUと8G RAMの構成が広くスマートフォンに適用され、スマートフォンの処理能力はますます強くなると予測されている。したがって、スマートフォンを使用して、基地局がスケジューリングおよび制御を実行するのを支援することができる。例えば、端末は、端末の伝送モード、伝送速度、送信電力、およびトランシーバアンテナ数などを決定する際に基地局を部分的に支援することができる。一方、最近、スマートフォンの中には、表示画面の周囲に複数の小さな電極が配置される、Force Touch（感圧タッチ）による感圧タッチスクリーン技術を搭載しているものがある。この技術によれば、画面は各タッチ操作を識別できるだけでなく、ユーザが「軽いタップ」または「押圧」操作を実行するかどうかを感知する力感知を実現し、それによって異なるインタフェースで異なる操作を実行するか、または対応するアプリケーションプログラムを可能にすることができる。本発明では、Force Touch技術は通信技術と組み合わされる。Force Touchを使用して、ユーザ通信を強化し、ユーザデータの伝送速度を改善し、端末の信号受信能力を強化し、それによってユーザにより優れた経験を提供する。
【００２４】
図1は、本発明の一実施形態による携帯端末の概略構成図である。図1に示すように、携帯端末100は、スマートフォン、タブレット型コンピュータ、PDA（Personal Digital Assistant、パーソナルデジタルアシスタント）、POS（Point of Sales、販売時点管理）、車載用コンピュータなどであってもよい。図1を参照すると、本発明のこの実施形態による端末100は、トランシーバ110、メモリ120、入力装置130、ディスプレイ140、アンテナ150、プロセッサ160、オーディオ周波数回路170、WiFiモジュール180、センサ190などを含む。例えば、電源、マイクロフォン、拡声器などの従来の部品は図には示されていない。入力装置131は、タッチパネル1131と他の入力デバイスとを含む。ディスプレイ140は、ディスプレイパネルを含む。
【００２５】
トランシーバ110は、Radio Frequency回路、増幅器、カプラ、デュプレクサなどを含む。アンテナ150は、情報を送受信するように構成される。携帯端末100は、複数のアンテナ150を含み得る。複数のアンテナ150がある場合、その1つ以上のアンテナ150が有効にされるか無効にされるかは、プロセッサ160によって制御される。トランシーバは、アンテナを使用して、アンテナ150を使用してアップリンクデータを基地局またはネットワークデバイスに送信する。トランシーバ110はまた、アンテナ150または他のモジュール（WiFiモジュール180など）を使用して、ネットワークまたは他のデバイス、例えばセルラネットワーク、WiFiネットワーク、高周波接続デバイス、または低周波接続デバイスに、複数の無線通信規格を使用することによってアクセスすることができる。携帯端末110の接続数はプロセッサ160によって制御され、携帯端末110は同時に複数のネットワークにアクセスすることができる。本発明のこの実施形態では、有効にされるべきアンテナ150の数または接続されるべきネットワークの数は、プロセッサ160がセンサ190によって得られる検知信号の強度値を分析した後に決定され得る。アンテナの送信電力またはトランシーバの電力はまた、プロセッサ160がセンサによって得られた検知信号の強度値を分析した後に決定され得る。センサ190は、入力装置内のタッチパネル1131を用いて力信号などの信号を感知することができる。プロセッサ160は、センサ190によって取得された検知信号に従って通信強度要求信号をさらに生成し、トランシーバ110を使用して通信強度要求信号を基地局またはネットワークデバイスに送信することができ、その結果、より多くの無線リソースが、基地局またはネットワークデバイスによって実行されるスケジューリングのために利用可能になる。あるいは、プロセッサ160は、トランシーバ110を使用することによって、取得された検知信号を基地局またはネットワークデバイスに直接送信することができ、その結果、基地局またはネットワークデバイスによって実行されるスケジューリングにより多くの無線リソースが利用可能になる。
【００２６】
入力装置130は、タッチパネル1131を含むことができる。タッチパネル1131は、タッチスクリーンとも呼ばれ、タッチパネル1131上またはその近傍におけるユーザのタッチ操作（例えば、指やスタイラスなどの適切なオブジェクトまたはアクセサリを使用したタッチパネル1131上またはタッチパネル1131上でのユーザ操作）を収集することができる。タッチパネル1131は、タッチ検出装置とタッチコントローラとの2つの部分を含むことができる。タッチ検出装置は、ユーザのタッチの向きを検出し、タッチ操作による信号を検出して、その信号をタッチコントローラに送信する。タッチコントローラは、タッチ検出装置からタッチ情報を受信し、そのタッチ情報を接触座標に変換し、次いで接触座標をプロセッサ160に送信し、プロセッサ160によって送信されたコマンドを受信して実行することができる。タッチパネル1131はまた、センサと関連付けられてもよい。センサ190は、タッチパネルを検出することによって力検知信号を取得し、センサは力検知信号をプロセッサに送信する。いくつかの実装形態では、タッチパネル1131およびセンサ190は全体として一体化されてもよい。もちろん、センサ190は、タッチパネル1131から完全に独立していてもよく、携帯端末の各位置に対する外部操作を検知してもよい。入力ユニット130は、タッチパネル1131に加えて、他の入力デバイス132をさらに含むことができる。他の入力デバイス132は、物理的キーボード、機能キー（音量制御キーまたはオン／オフキーなど）、トラックボール、マウス、またはジョイスティックのうちの1つ以上を含み得るがこれらに限定されない。端末100は、ディスプレイ140をさらに含むことができる。ディスプレイ140は、ユーザによって入力された情報、またはユーザに提供されるべき情報および端末100の様々なメニューインタフェースを表示するように構成され得る。ディスプレイ140は、ディスプレイパネルを含むことができる。任意選択で、ディスプレイパネルは、LCD（Liquid Crystal Display）、OLED（Organic Light−Emitting Diode）などの形態で構成されてもよい。実施中、入力装置130およびディスプレイ140は全体として統合されてもよく、または全体として外見的に統合されてもよい。これにより実装が簡単になる。例えば、タッチパネルがディスプレイパネルを覆っていてもよい。図中ではタッチパネルとディスプレイパネルは独立した2つの部分として示されているが、いくつかの実施形態では、これら2つが一体化されていてもよい。メモリ120は、ソフトウェアプログラムおよび対応するモジュールを格納するように構成されている。プロセッサ160は、プロセッサ120に格納されているソフトウェアプログラムを実行して、携帯端末上で様々な機能アプリケーションおよびデータ処理を実行する。オーディオ周波数回路170は、ユーザと携帯端末との間のオーディオインタフェース、携帯端末が要求するオーディオ処理などを提供することができる。プロセッサ160は、携帯端末の制御センタであり、携帯端末の管理および監視のために、様々なインタフェースおよびラインを用いて携帯端末の各部を接続する。プロセッサは強力な処理能力を有する。したがって、プロセッサによって様々な種類の処理を完了することができ、その後、フィードバックが提供されるか、または関連する構成��素が動作を実行するように指示されることが考えられる。
【００２７】
本発明のこの実施形態は、3G、4G、および5G無線通信ネットワークなどの無線通信ネットワークに適用される。携帯端末は、無線方式で通信ネットワークにアクセスする。一般に、携帯端末から基地局へのデータ伝送はアップリンク伝送と呼ばれ、基地局から携帯端末へのデータ伝送はダウンリンク伝送と呼ばれる。センサ190は、ユーザの押圧から生成された検知信号を取得するように構成されている。プロセッサは、検知信号の強度値を検出するように構成されている。力の大きさが特定の閾値を超える場合、通信強化処理モジュールは、通信能力強化を実施するための処理、例えば、アップリンク伝送のための送信アンテナ数の調整、アップリンク伝送における送信信号電力の調整、アップリンク伝送データ速度の調整、アップリンク伝送帯域幅の調整、またはアップリンク伝送の接続数の調整を行う。トランシーバは、アンテナを使用することによってアップリンクデータを基地局またはネットワークデバイスに送信するように構成されている。受信モジュールは、基地局またはネットワークデバイスからダウンリンクデータを受信するように構成されている。基地局またはネットワークデバイスは、送信機、受信機、およびプロセッサを含む。送信機は、携帯端末にデータを送信するように構成されている。受信機は、携帯端末からデータを受信するように構成されている。プロセッサは、例えば、制御信号をフィードバックしたり、スケジューリング情報を送信したりするなど、通信強化を実施するように構成され、ダウンリンク伝送のための送信アンテナ数の調整、ダウンリンク伝送における送信信号電力の調整、ダウンリンク伝送データ速度の調整、ダウンリンク伝送帯域幅の調整、またはダウンリンク伝送の接続数の調整を行う。
【００２８】
図2は、本発明の一実施形態に係る感圧タッチによる通信強化方法を示している。この実施形態は、以下のステップを含む。
【００２９】
S101：携帯端末は、ユーザの押圧から生成された検知信号を取得する。
【００３０】
携帯端末は、設置されたセンサを用いてユーザの押圧を受け取る。センサは、携帯端末の任意の位置、例えば、携帯端末の側面、前面、または背面に配置され得る。例えば、携帯端末は、信号強度表示領域においてユーザの押圧を受け取ってもよい。
【００３１】
S102：携帯端末は、検知信号の強度値を検出する。
【００３２】
携帯端末が内蔵センサを用いてユーザの押圧を受け取った後、プロセッサが押圧力の大きさを検出する。押圧力の大きさが特定の閾値を超えるとき、プロセッサは、アップリンク送信アンテナ数を調整することによって、力の大きさに従って通信伝送を強化する処理を開始し得る。
【００３３】
S103：携帯端末は、検知信号の強度値に従ってアップリンク通信伝送能力を決定する。
【００３４】
実施形態1
無線伝送を実施するために、アンテナが携帯端末上に構成される。異なる携帯端末上に構成されたアンテナ数は異なり得る。一般に、携帯端末は、1つのアンテナ、2つのアンテナ、4つのアンテナ、8つのアンテナ、16個のアンテナ、32個のアンテナ、64個のアンテナ、128個のアンテナ、または256個のアンテナのように、異なる数量のアンテナの構成を有する。携帯端末は、押圧力の大きさP（すなわち、検知信号の強度値P）を検出し、押圧力の大きさPを有効にされるべきアンテナ数にマッピングする。
【００３５】
4つのアンテナが携帯端末上に構成されている場合、力の大きさPは、以下の方法で有効にされるべきアンテナ数にマッピングされ得る：
【００３６】
【表１】
2019533968.tif 000003
【００３７】
256個のアンテナが携帯端末上に構成されている場合、力の大きさPは、以下の方法で有効にされるべきアンテナ数にマッピングされ得る：
【００３８】
【表２】
2019533968.tif 000004
【００３９】
実際の動作の間、マッピング方法は上記2つの方法に限定されない。力の大きさは、携帯端末の実際に構成されたアンテナ数に従って、有効にされるべきアンテナ数に柔軟にマッピングされ得る。
【００４０】
その後、携帯端末は対応する数量のアンテナを有効にする。
【００４１】
携帯端末は、S103で力の大きさがマッピングされたアンテナ数に応じて対応する数量のアンテナを有効にしてマルチアンテナ伝送を実施する。さらに、携帯端末は、例えば空間ダイバーシティモードから空間多重化モードへの切り替えなど、異なるMIMO（Multiple Input Multiple Output、多入力多出力）モードで有効なアンテナ数に従って伝送を実行することができる；または、異なる数量のストリームを使用して伝送を実行することができる。
【００４２】
実施形態2
図3は、本発明の実施形態2に係る感圧タッチによる通信強化方法を示している。この実施形態は、以下のステップを含む。
【００４３】
S201：携帯端末は、ユーザの押圧を受け取って、ユーザの押圧から生成された検知信号を取得する。
【００４４】
携帯端末は、設置されたセンサモジュールを使用してユーザの押圧を受け取る。センサは、携帯端末の任意の位置、例えば、携帯端末の側面、前面、または背面に配置され得る。
【００４５】
S202：押圧力の大きさを検出し、検知信号の強度値を取得する。
【００４６】
携帯端末は、ユーザの押圧を受け取って、押圧力の大きさを検出し、そして、押圧力の大きさが特定の閾値を超えるとき、アップリンク送信電力を調整することによって、その力の大きさに応じて通信伝送を強化する。
【００４７】
S203：力の大きさ（すなわち、検知信号の強度値P）を送信電力増分にマッピングする。
【００４８】
携帯端末は、検出された力の大きさに従って、力の大きさPを送信電力増分Δにマッピングする。次の表に示すように、力の大きさがP1であるとき、対応する送信電力増分はΔ1であり；力の大きさがP2であるとき、対応する送信電力増分はΔ2であり；または力の大きさがP3であるとき、対応する送信電力増分はΔ3である。上記電力増分Δ1，Δ2，Δ3は、実際の状況に応じて、例えばΔ1＝1dB、Δ2＝2dB、Δ3＝3dBに設定されてもよいし、他の増分値に設定されてもよい。
【００４９】
【表３】
2019533968.tif 000005
【００５０】
S204：電力増分に従ってデータを送信する。
【００５１】
携帯端末は、S203の送信電力増分Δに従って送信電力を計算する。携帯端末の現在の送信電力をW0、携帯端末の最大送信電力をWmax、S203の送信電力増分をΔとすると、W＝W0＋Δが最大送信電力Wmaxより小さい場合、携帯端末はデータを送信電力Wで送信し、そうでなければ、携帯端末は最大送信電力Wmaxでデータを送信する。
【００５２】
実施形態3
図4は、本発明の実施形態2に係る感圧タッチによる通信強化方法を示している。この実施形態は、以下のステップを含む。
【００５３】
S301：携帯端末がユーザの押圧を受け取って、ユーザの押圧から生成された検知信号を取得する。
【００５４】
携帯端末は、設置されたセンサモジュールを使用してユーザの押圧を受け取る。センサは、携帯端末の任意の位置、例えば、携帯端末の側面、前面、または背面に配置され得る。
【００５５】
S302：押圧力の大きさを検出し、検知信号の強度値を取得する。
【００５６】
携帯端末は、ユーザの押圧を受け取って、押圧力の大きさを検出し、そして、押圧力の大きさが特定の閾値を超えるとき、アップリンクデータ速度を調整することによって、その力の大きさに応じて通信伝送を強化する。
【００５７】
S303：力の大きさ（すなわち、検知信号の強度値P）をアップリンクデータ速度にマッピングする。
【００５８】
携帯端末は、検出された力の大きさに従って、力の大きさPをアップリンクデータ速度にマッピングする。力の大きさPは、以下のいくつかの実施態様でアップリンクデータ速度にマッピングされる。
【００５９】
実施方法1：力の大きさPはアップリンクデータ速度増分にマッピングされる。次の表に示すように、力の大きさがP1であるとき、対応するアップリンクデータ速度増分はΔ1であり；力の大きさがP2であるとき、対応するアップリンクデータ速度増分はΔ2であり；または力の大きさがP3であるとき、対応するアップリンクデータ速度増分はΔ3である。上記の電力増分Δ1，Δ2，Δ3は、実際の状況に応じて、例えばΔ1＝10Mbps，Δ2＝20Mbps，Δ3＝50Mbpsに設定されてもよいし、他の増分値に設定されてもよい。
【００６０】
【表４】
2019533968.tif 000006
【００６１】
実施方法2：力の大きさはアップリンクデータ速度に直接マッピングされる。次の表に示すように、力の大きさがP1であるとき、対応するアップリンクデータ速度は50Mbpsであり；力の大きさがP2であるとき、対応するアップリンクデータ速度は100Mbpsであり；または、力の大きさがP3であるとき、対応するアップリンクデータ速度は500Mbpsである。
【００６２】
【表５】
2019533968.tif 000007
【００６３】
S304：アップリンクデータ速度に従ってデータを送信する。
【００６４】
携帯端末は、S303における力の大きさのマッピング状態に従って、データを送信するための適切なアップリンクデータ速度を選択する。S303で力の大きさがアップリンクデータ速度増分にマッピングされる場合、携帯端末は、現在のアップリンクデータ速度と、データを送信するために力の大きさがアップリンクデータ速度としてマッピングされるアップリンクデータ速度増分との合計を選択する。S303で力の大きさがアップリンクデータ速度にマッピングされる場合、携帯端末は、力の大きさがマッピングされたアップリンクデータ速度に従ってアップリンクデータを送信する。
【００６５】
実施形態4
図5は、本発明の実施形態4に係る感圧タッチによる通信強化方法を示している。この実施形態は、以下のステップを含む。
【００６６】
S401：携帯端末がユーザの押圧を受け取って、ユーザの押圧から生成された検知信号を取得する。
【００６７】
携帯端末は、設置されたセンサモジュールを使用してユーザの押圧を受け取る。センサは、携帯端末の任意の位置、例えば、携帯端末の側面、前面、または背面に配置され得る。
【００６８】
S402：押圧力の大きさを検出し、検知信号の強度値を取得する。
【００６９】
携帯端末は、ユーザの押圧を受け取って、押圧力の大きさを検出し、そして、押圧力の大きさが特定の閾値を超えるとき、アップリンク伝送帯域幅を調整することによって、その力の大きさに応じて通信伝送を強化する。
【００７０】
S403：力の大きさ（すなわち、検知信号の強度値P）をアップリンク伝送帯域幅にマッピングする。
【００７１】
携帯端末は、検出された力の大きさに従って、力の大きさPをアップリンク伝送帯域幅にマッピングする。力の大きさPは、以下のいくつかの実施態様でアップリンク伝送帯域幅にマッピングされる。
【００７２】
実施方法1：力の大きさPはアップリンク伝送帯域幅増分にマッピングされる。次の表に示すように、力の大きさがP1であるとき、対応するアップリンク伝送帯域幅増分はΔ1であり；力の大きさがP2であるとき、対応するアップリンク伝送帯域幅増分はΔ2であり；または力の大きさがP3であるとき、対応するアップリンクデータ速度増分はΔ3である。上記の伝送帯域幅Δ1，Δ2，Δ3は、実際の状況に応じて、例えば、Δ1＝20RB（RB：Resource Block、リソースブロック）、Δ2＝40RB（RB：Resource Block、リソースブロック）、およびΔ3＝80RB（RB：Resource Block、リソースブロック）に設定されてもよく、他の増分値に設定されてもよい。
【００７３】
【表６】
2019533968.tif 000008
【００７４】
実施方法2：力の大きさはアップリンク伝送帯域幅に直接マッピングされる。次の表に示すように、力の大きさがP1であるとき、対応するアップリンク伝送帯域幅は50RB（RB：Resource Block、リソースブロック）であり；力の大きさがP2であるとき、対応するアップリンク伝送帯域幅は100RB（RB：Resource Block、リソースブロック）；または、力の大きさがP3であるとき、対応するアップリンク伝送帯域幅は150RB（RB：Resource Block、リソースブロック）である。
【００７５】
【表７】
2019533968.tif 000009
【００７６】
S404：アップリンク伝送帯域幅に従ってデータを送信する。
【００７７】
携帯端末は、S403における力の大きさのマッピング状況に従って、データを送信するための適切なアップリンク伝送帯域幅を選択する。S403で力の大きさがアップリンク伝送帯域幅増分にマッピングされる場合、携帯端末は、現在のアップリンク伝送帯域幅と、データを送信するために力の大きさがアップリンク伝送帯域幅としてマッピングされるアップリンク伝送帯域幅増分との合計を選択する。S403で力の大きさがアップリンクデータ速度にマッピングされる場合、携帯端末は、力の大きさがマッピングされたアップリンク伝送帯域幅に従ってアップリンクデータを送信する。
【００７８】
実施形態5
図6は、本発明の実施形態2に係る感圧タッチによる通信強化方法を示している。この実施形態は、以下のステップを含む。
【００７９】
S501：携帯端末は、ユーザの押圧を受け取って、ユーザの押圧から生成された検知信号を取得する。
【００８０】
携帯端末は、設置されたセンサモジュールを使用してユーザの押圧を受け取る。センサは、携帯端末の任意の位置、例えば、携帯端末の側面、前面、または背面に配置され得る。
【００８１】
S502：押圧力の大きさを検出し、検知信号の強度値を取得する。
【００８２】
携帯端末は、ユーザの押圧を受け取って、押圧力の大きさを検出し、そして、押圧力の大きさが特定の閾値を超えるとき、アップリンク接続数を調整することによって、その力の大きさに応じて通信伝送を強化する。
【００８３】
S503：力の大きさ（すなわち、検知信号の強度値P）をアップリンク接続数にマッピングする。
【００８４】
携帯端末は、検出された力の大きさに従って、力の大きさPをアップリンク接続数にマッピングする。次の表に示すように、力の大きさがP1であるとき、対応するアップリンク接続数は2であり；力の大きさがP2であるとき、対応するアップリンク接続数は3であり；または、力の大きさがP3であるとき、対応するアップリンク接続数は4である。接続は、携帯端末から基地局へのアップリンク接続である。基地局は、マクロセルラ基地局またはマイクロセルラ基地局であってもよく、あるいはWiFi AP（AP：Access Point、アクセスポイント）であってもよい。基地局は、高周波数帯域で動作しても低周波数帯域で動作してもよい。
【００８５】
【表８】
2019533968.tif 000010
【００８６】
S504：アップリンク接続数に従ってデータを送信する。
【００８７】
携帯端末は、S503で力の大きさがマッピングされたアップリンク接続数に従って、対応する数の基地局への接続を確立する。接続は、携帯端末から基地局へのアップリンク接続である。基地局は、マクロセルラ基地局またはマイクロセルラ基地局であってもよく、あるいはWiFi AP（AP：Access Point、アクセスポイント）であってもよい。基地局は、高周波数帯域で動作しても低周波数帯域で動作してもよい。携帯端末は接続によってデータを送信する。
【００８８】
実施形態6
図7は、本発明の実施形態2に係る感圧タッチによる通信強化方法を示している。この実施形態は、以下のステップを含む。
【００８９】
S601：携帯端末がユーザの押圧を受け取って、ユーザの押圧から生成された検知信号を取得する。
【００９０】
携帯端末は、設置されたセンサモジュールを使用してユーザの押圧を受け取る。センサは、携帯端末の任意の位置、例えば、携帯端末の側面、前面、または背面に配置され得る。
【００９１】
S602：押圧力の大きさを検出し、検知信号の強度値を取得する。
【００９２】
携帯端末は、ユーザの押圧を受け取って、押圧力の大きさPを検出する。
【００９３】
S603：力の大きさまたは力の評価（すなわち、検知信号の強度値P）または通信強化要求レベルをフィードバックする。
【００９４】
携帯端末は、力の大きさPまたは力の評価を基地局にフィードバックする。一般に、力の大きさは、力の大きさの値に従っていくつかの評価に分類される。評価が異なると、力の範囲も異なる。次の表に示すように、力がP1以上P2未満であるとき、力の評価は評価1と参照され；力がP2以上P3未満であるとき、力の評価は評価2と参照され；または、力がP3以上であるとき、力の評価は評価3と参照される。実際の使用では、力の評価と、力の評価に対応する力範囲との両方が、異なる携帯端末に従って定義され得る。
【００９５】
【表９】
2019533968.tif 000011
【００９６】
S604：基地局は、携帯端末によってフィードバックされた力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベル（例えば、ダウンリンク送信アンテナ数、ダウンリンク送信電力レベル、ダウンリンクデータ送信速度レベル、ダウンリンク帯域幅レベル、またはダウンリンク接続数）を受信し；ダウンリンク通信伝送を強化するために、受信した力の大きさまたは力評価に従ってスケジューリングを実行する：
力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに基づいてダウンリンク送信アンテナ数を調整する；または
力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに基づいてダウンリンク送信電力を調整する；または
力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに基づいてダウンリンクデータ送信速度を調整する；または
力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに基づいてダウンリンク伝送帯域幅を調整する；または
力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに基づいて、ダウンリンク接続数を調整する。
【００９７】
S605：S604のスケジューリングの結果に従って、S604で決定されたダウンリンク送信アンテナ数、ダウンリンク送信電力、ダウンリンクデータ送信速度、ダウンリンク伝送帯域幅、またはダウンリンク接続数に基づいて、ダウンリンクデータを携帯端末に送信する。
【００９８】
実施形態7
図8は、本発明の実施形態2に係る感圧タッチによる通信強化方法を示している。この実施形態は、以下のステップを含む。
【００９９】
S701：携帯端末がユーザの押圧を受け取って、ユーザの押圧から生成された検知信号を取得する。
【０１００】
携帯端末は、設置されたセンサモジュールを使用してユーザの押圧を受け取る。センサは、携帯端末の任意の位置、例えば、携帯端末の側面、前面、または背面に配置され得る。
【０１０１】
S702：携帯端末が、携帯端末の感圧タッチによる通信強化機能に関する情報を要求する。
【０１０２】
携帯端末は、携帯端末の感圧タッチによる通信強化機能に関連する情報についてネットワーク側に問い合わせることができる。オペレータは、モバイルユーザの要求に従って特定の課金方針を策定する。例えば、ユーザが携帯端末に感圧タッチによる通信強化機能を持たせる場合、ユーザは毎月5CNYまたは10CNYなど、毎月いくらかの料金を支払う必要がある。他方で、オペレータはまた、ユーザの差別化された要件に従って差別化されたサービスを提供し、ユーザのための感圧タッチによる通信強化機能を異なるレベルに分割することができる。異なるレベルの通信強化機能に加入しているユーザは、対応するレベルによって必要とされる月額料金を支払うことによって、携帯端末上で対応するレベルの通信強化機能を享受することができる。例えば、オペレータは、携帯端末の感圧タッチによる通信強化機能を3つのレベルに分割することができる。それに対応して、これら3つのレベルに加入するユーザが毎月支払う必要がある料金は、5CNY、15CNY、30CNYなどである。ユーザが最初のレベルを選択し、毎月5CNYを支払う場合、ユーザが感圧タッチによる通信強化機能を使用するとき、ユーザのアップリンク速度は最大100Mbpsまで増加し得る。ユーザが2番目のレベルを選択し、毎月15CNYを支払う場合、ユーザが感圧タッチによる通信機能強化機能を使用するとき、ユーザのアップリンク速度は最大300Mbpsまで増加し得る。ユーザが3番目のレベルを選択し、毎月30CNYを支払う場合、ユーザが感圧タッチによる通信強化機能を使用するとき、ユーザのアップリンク速度は最大1Gbpsまで増加し得る。実際の動作中に、オペレータは、実際の状況に従って、対応する感圧タッチによる通信能力レベル、対応する課金方針などを策定することができる。
【０１０３】
S703：携帯端末は、携帯端末の感圧タッチによる通信強化機能に関連しかつネットワーク側からフィードバックされる情報を受信する。
【０１０４】
関連情報は、携帯端末が感圧タッチによる通信強化機能を有するかどうか、携帯端末の感圧タッチによる通信強化機能のレベルなどのうちの少なくとも1つを含む。
【０１０５】
S704：携帯端末は、携帯端末の感圧タッチによる通信強化機能に関する情報に従って通信強化伝送を実行する。
【０１０６】
当業者であれば、本明細書で開示された実施形態で説明した例との組み合わせで、ユニットやアルゴリズムステップが、電子ハードウェア、またはコンピュータソフトウェアと電子ハードウェアの組み合わせによって実装され得ることを認識することができる。機能がハードウェアまたはソフトウェアによって実行されるかどうかは、特定のアプリケーションおよび技術的解決策の設計制約条件に依存している。当業者は、特定の各アプリケーションのために説明した機能を実装するために異なる方法を使用することができるが、実装が本発明の範囲外であると考えられるべきではない。
【０１０７】
前述のシステム、装置、およびユニットの詳細な作動プロセスのための、簡便な説明の目的で、上述の方法の実施形態において対応するプロセスが参照され得ることは、当業者であれば明確に理解することができ、詳細は本明細書では再度説明しない。
【０１０８】
本出願で提供されるいくつかの実施形態では、開示されたシステム、装置、および方法は、他の態様で実現されてもよいことが理解されるべきである。例えば、説明した装置の実施形態は単なる例である。例えば、ユニットの部分は単に論理機能の部分であり、実際の実装においては他の部分であってもよい。例えば、複数のユニットまたはコンポーネントが組み合わされてもよく、または別のシステムに統合されてもよく、あるいは、一部の機能が無視されて、実行されなくてもよい。また、表示されたまたは議論された相互結合または直接的な結合もしくは通信接続は、いくつかのインタフェースを使用することによって実現されてもよい。装置またはユニット間の間接的な結合または通信接続は、電気的に、機械的に、または他の形式で実現されてもよい。
【０１０９】
別々の部分として記載されたユニットは、物理的に分離されていてもいなくてもよく、ユニットとして表示された部分は、物理的なユニットであってもなくてもよく、1つの位置に配置されていてもよく、または複数のネットワークユニットに分散されていてもよい。ユニットの一部またはすべては、本実施形態の解決策の目的を達成するために実際のニーズに応じて選択され得る。
【０１１０】
また、本発明の実施形態における機能ユニットは、1つの処理ユニットに組み込まれてもよく、または各ユニットは、単独で、物理的に存在してもよく、または2つ以上のユニットが1つのユニットに統合される。
【０１１１】
機能が、ソフトウェア機能ユニットの形態で実装され、独立した製品として販売または使用される場合、機能は、コンピュータ読み取り可能な記憶媒体に格納され得る。このような理解に基づいて、基本的に本発明の技術的解決策、または従来技術に寄与する部分、または技術的解決策のいくつかは、ソフトウェア製品の形態で実現され得る。ソフトウェア製品は、記憶媒体に格納され、本発明の実施形態に記載の方法のステップのすべてまたは一部を実行するために、コンピュータ装置（パーソナルコンピュータ、サーバ、またはネットワークデバイスであってもよい）またはプロセッサを指示するためのいくつかの命令を含む。前述の記憶媒体は、例えば、USBフラッシュドライブ、リムーバブルハードディスク、読み取り専用メモリ（ROM、Read−Only Memory）、ランダムアクセスメモリ（RAM、Random Access Memory）、磁気ディスク、または光ディスクなどの、プログラムコードを格納することができる任意の媒体を含む。
【０１１２】
前述の説明は、本発明の単なる特定の実施態様であり、本発明の保護範囲を限定することを意図されていない。本発明で開示された技術的範囲内で当業者が容易に考え出す任意の変化または置換は、本発明の保護範囲内に入るものとする。したがって、本発明の保護範囲は、特許請求の範囲の保護範囲に従うものとする。
【符号の説明】
【０１１３】
100  携帯端末
110  トランシーバ
120  メモリ
130  入力装置、入力ユニット
132  入力デバイス
140  ディスプレイ
150  アンテナ
160  プロセッサ
170  オーディオ周波数回路
180  WiFiモジュール
190  センサ
1131  タッチパネル
【図１】
2019533968.tif 000012
【図２】
2019533968.tif 000013
【図３】
2019533968.tif 000014
【図４】
2019533968.tif 000015
【図５】
2019533968.tif 000016
【図６】
2019533968.tif 000017
【図７】
2019533968.tif 000018
【図８】
2019533968.tif 000019
【手続補正書】
【提出日】平成31年4月10日(2019.4.10)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
携帯端末によって、ユーザの押圧から生成された検知信号を取得するステップと、
前記携帯端末によって、前記ユーザの前記押圧から生成された前記検知信号の強度値を取得するステップと、
前記携帯端末によって、前記検知信号の前記強度値に従って通信伝送能力を決定するステップと
を含む、感圧タッチによる通信強化方法。
【請求項２】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記検知信号の前記強度値に従って前記携帯端末によって、有効にされるべきアンテナ数を決定し、前記対応する数量のアンテナを有効にし、前記有効にされたアンテナを使用することによってアップリンクデータ伝送を実行するステップ
を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項３】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、前記検知信号の前記強度値に従って送信電力増分を決定し、前記電力増分に従ってアップリンクデータを送信するステップ
を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項４】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、前記送信電力増分と現在の送信電力との合計を計算するステップであって；前記送信電力増分と前記現在の送信電力との前記合計が最大送信電力より小さい場合、前記携帯端末によって、前記送信電力増分と前記現在の送信電力との前記合計に等しい電力でデータを送信し；そうでなければ、前記最大送信電力でデータを送信する、ステップ
を含む、請求項1または3に記載の方法。
【請求項５】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、前記検知信号の前記強度値に従ってアップリンクデータ速度を決定し、前記アップリンクデータ速度に従ってアップリンクデータを送信するステップ
を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項６】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、前記検知信号の前記強度値に従ってアップリンクデータ速度増分を決定し、前記アップリンクデータ速度増分または前記アップリンクデータ速度増分と現在のアップリンクデータ速度との合計に従って前記アップリンクデータを送信するステップ
を含む、請求項1または5に記載の方法。
【請求項７】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、前記検知信号の前記強度値に従ってアップリンク伝送帯域幅を決定し、前記アップリンク伝送帯域幅に従ってアップリンクデータを送信するステップ
を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項８】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、前記検知信号の前記強度値に従ってアップリンク伝送帯域幅増分を決定し、前記アップリンク伝送帯域幅増分または前記アップリンク伝送帯域幅増分と現在のアップリンク伝送帯域幅との合計に従って前記アップリンクデータを送信するステップ
を含む、請求項1または7に記載の方法。
【請求項９】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、前記検知信号の前記強度値に従ってアップリンク接続数を決定し、前記アップリンク接続数に従ってアップリンクデータを送信するステップ
を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項１０】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、基地局またはネットワークデバイスに前記検知信号の前記強度値を送信するステップであって、前記検知信号の前記強度値は、無線スケジューリングを実行するために前記基地局または前記ネットワークデバイスによって使用され、ダウンリンク通信伝送能力を強化する、ステップと、
前記携帯端末によって、前記基地局または前記ネットワークデバイスによって実行されたスケジューリングの後に得られたアップリンク通信伝送能力を使用することによって通信伝送を実行するステップと
を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項１１】
前記携帯端末によって、前記検知信号の強度値に従って通信伝送能力を決定する前記ステップが、
前記携帯端末によって、前記検知信号の前記強度値に従って通信強化要求信号を生成するステップと、
前記携帯端末によって、基地局またはネットワークデバイスに前記通信強化要求信号を送信するステップであって、前記通信強化要求信号は、無線スケジューリングを実行するために前記基地局または前記ネットワークデバイスによって使用され、ダウンリンク通信伝送を強化する、ステップと、
前記携帯端末によって、前記基地局または前記ネットワークデバイスによって実行されたスケジューリングの後に得られた前記アップリンク通信伝送能力を使用することによって通信伝送を実行するステップと
を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項１２】
アンテナとトランシーバとを備えた携帯端末であって、
ユーザの押圧から生成された検知信号を取得するように構成されたセンサと、
前記検知信号の強度値を検出し、前記検知信号の前記強度値に従って通信伝送能力を決定するように構成された、プロセッサと
をさらに備える、携帯端末。
【請求項１３】
前記プロセッサが、前記検知信号の前記強度値を検出し、前記検知信号の前記強度値に従って有効にされるべきアンテナ数を決定して、前記対応する数量のアンテナを有効にするように特に構成されている、
請求項12に記載の携帯端末。
【請求項１４】
前記プロセッサが、前記検知信号の前記強度値を検出し、前記検知信号の前記強度値に従って前記トランシーバまたは前記アンテナの送信電力を決定するように特に構成されている、
請求項12に記載の携帯端末。
【請求項１５】
前記プロセッサが、前記検知信号の前記強度値を検出し、前記検知信号の前記強度値に従ってアップリンクデータ速度またはアップリンク伝送帯域幅を決定し、前記アップリンクデータ速度または前記アップリンク伝送帯域幅に従ってアップリンクデータを送信するように特に構成されている、
請求項12に記載の携帯端末。
【請求項１６】
前記トランシーバが、前記アンテナを使用することによって前記検知信号の前記強度値を基地局またはネットワークデバイスに送信するように構成され、前記検知信号の前記強度値は、無線スケジューリングを実行するために前記基地局または前記ネットワークデバイスによって使用され、ダウンリンク通信伝送能力を強化し、
前記トランシーバは、前記基地局または前記ネットワークデバイスによって実行されたスケジューリングの後に得られた前記アップリンク通信伝送能力を使用することによって通信伝送を実行するようにさらに構成されている、
請求項12に記載の携帯端末。
【請求項１７】
前記プロセッサが、前記検知信号の前記強度値に従って通信強化要求信号を生成するようにさらに構成され、前記通信強化要求信号は、無線スケジューリングを実行するために前記基地局または前記ネットワークデバイスによって使用され、ダウンリンク通信伝送を強化し、
前記トランシーバが、前記アンテナを使用することによって前記通信強化要求信号を前記基地局または前記ネットワークデバイスに送信するようにさらに構成されている、
請求項12に記載の携帯端末。
【請求項１８】
前記プロセッサが、前記検知信号の前記強度値に従ってアップリンク接続数を決定し、前記アップリンク接続数に従ってアップリンクデータを送信するように特に構成されている、
請求項12に記載の携帯端末。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００１】
本発明は、無線通信ネットワークにおける通信能力を制御するための方法に関し、特に、感圧タッチによる通信強化方法および端末に関する。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００７】
第1の態様を参照すると、実施態様では、携帯端末は、有効にされるべきアンテナ数に力の大きさをマッピングし、対応する数のアンテナを有効にし、有効にされたアンテナを使用してアップリンクデータ伝送を実行する。この場合、携帯端末は、検知信号の強度値に従って、有効にされるべきアンテナ数を決定する。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
第1の態様を参照すると、実施態様では、携帯端末は送信電力増分に力の大きさをマッピングし、電力増分に従ってアップリンクデータを送信する。この場合、携帯端末は、検知信号の強度値に従って送信電力増分を決定する。前述の実施態様を参照すると、第3の実施態様では、方法はさらに以下を含む。携帯端末は、送信電力増分と現在の送信電力との合計を計算し；送信電力増分と現在の送信電力との合計が最大送信電力よりも小さい場合、携帯端末は送信電力増分と現在の送信電力との合計でデータを送信し、そうでなければ、最大送信電力でデータを送信する。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００９】
第1の態様を参照すると、実施態様では、携帯端末は検知信号の強度値に従ってアップリンクデータ速度を決定する。携帯端末は、力の大きさをアップリンクデータ速度にマッピングし、アップリンクデータ速度に従ってアップリンクデータを送信する。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
第1の態様を参照すると、第5の実施態様では、携帯端末は、力の大きさをアップリンクデータ速度増分にマッピングし、アップリンクデータ速度増分に従ってアップリンクデータを送信する。前述の実施態様を参照すると、実施態様では、方法はさらに以下を含む。携帯端末は、アップリンクデータ速度増分と現在のアップリンクデータ速度との合計に従ってデータを送信する。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１１】
第1の態様を参照すると、実施態様では、携帯端末は検知信号の強度値に従ってアップリンク伝送帯域幅を決定する。携帯端末は、力の大きさをアップリンク伝送帯域幅にマッピングし、アップリンク伝送帯域幅に従ってアップリンクデータを送信する。前述の実施態様を参照すると、第8の実施態様では、携帯端末は力の大きさをアップリンク伝送帯域幅増分にマッピングし、アップリンク伝送帯域幅増分に従ってアップリンクデータを送信する。携帯端末は、アップリンク伝送帯域幅増分と現在のアップリンク伝送帯域幅との合計に従ってデータを送信する。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１２】
第1の態様を参照すると、実施態様では、携帯端末は力の大きさをアップリンク接続数にマッピングし、アップリンク接続数に従ってアップリンクデータを送信する。実施中、アップリンク接続は、セルラ接続、Wi−Fi接続、高周波接続、または低周波接続を含んでもよく、あるいは複数の種類の接続の組み合わせであってもよい。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１５】
第2の態様を参照すると、実施態様では、基地局が、受信した力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに従ってスケジューリングを実行することは以下をさらに含む。基地局は、力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに従ってダウンリンク送信アンテナ数を調整する；または、力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに従ってダウンリンク送信電力を調整する；または、力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに従ってダウンリンクデータ送信速度を調整する；または、力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに従ってダウンリンク伝送帯域幅を調整する；または、力の大きさ、力の評価、または通信強化要求レベルに従ってダウンリンク接続数を調整する；等。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１７】
第3の態様を参照すると、実施態様では、感圧タッチによる通信強化機能に関する情報は、携帯端末が感圧タッチによる通信強化機能を有するかどうか、または携帯端末の感圧タッチによる通信強化機能のレベルに関する情報をさらに含む。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２０】
より明確に本発明の実施形態における技術的解決策を説明するために、本実施形態を説明するために必要な添付の図面を以下に簡単に説明する。明らかに、以下の説明において添付の図面は、本発明のいくつかの実施形態を単に示しており、当業者は、創造的な取り組みをすることなく、これらの添付図面から他の図面をさらに導き出すことが可能である。
【手続補正１２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２２】
本発明の実施形態の目的、技術的解決策、および利点をより明確にするために、本発明の実施形態における技術的解決策を、本発明の実施形態における添付の図面を参照して、より明確に以下に説明する。明らかに、説明される実施形態は、本発明の実施形態のすべてではなく、一部である。創造的な取り組みをすることなく、本発明の実施形態に基づいて当業者によって得られる他のすべての実施形態は、本発明の保護範囲内に含まれるものとする。
【手続補正１３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２４】
図1は、本発明の一実施形態による携帯端末100の概略構成図である。図1に示すように、携帯端末100は、スマートフォン、タブレット型コンピュータ、PDA（Personal Digital Assistant、パーソナルデジタルアシスタント）、POS（Point of Sales、販売時点管理）、車載用コンピュータなどであってもよい。図1を参照すると、本発明のこの実施形態による端末100は、トランシーバ110、メモリ120、入力装置130、ディスプレイ140、アンテナ150、プロセッサ160、オーディオ周波数回路170、WiFiモジュール180、センサ190などを含む。例えば、電源、マイクロフォン、拡声器などの従来の部品は図には示されていない。入力装置131は、タッチパネル1131と他の入力デバイスとを含む。ディスプレイ140は、ディスプレイパネルを含む。
【手続補正１４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２６】
入力装置130は、タッチパネル1131を含むことができる。タッチパネル1131は、タッチスクリーンとも呼ばれ、タッチパネル1131上またはその近傍におけるユーザのタッチ操作（例えば、指やスタイラスなどの適切なオブジェクトまたはアクセサリを使用したタッチパネル1131上またはタッチパネル1131の近傍でのユーザ操作）を収集することができる。タッチパネル1131は、タッチ検出装置とタッチコントローラとの2つの部分を含むことができる。タッチ検出装置は、ユーザのタッチの向きを検出し、タッチ操作による信号を検出して、その信号をタッチコントローラに送信する。タッチコントローラは、タッチ検出装置からタッチ情報を受信し、そのタッチ情報を接触座標に変換し、次いで接触座標をプロセッサ160に送信し、プロセッサ160によって送信されたコマンドを受信して実行することができる。タッチパネル1131はまた、センサと関連付けられてもよい。センサ190は、タッチパネルを検出することによって力検知信号を取得し、センサは力検知信号をプロセッサに送信する。いくつかの実装形態では、タッチパネル1131およびセンサ190は全体として一体化されてもよい。もちろん、センサ190は、タッチパネル1131から完全に独立していてもよく、携帯端末の各位置に対する外部操作を検知してもよい。入力ユニット130は、タッチパネル1131に加えて、他の入力デバイス132をさらに含むことができる。他の入力デバイス132は、物理的キーボード、機能キー（音量制御キーまたはオン／オフキーなど）、トラックボール、マウス、またはジョイスティックのうちの1つ以上を含み得るがこれらに限定されない。端末100は、ディスプレイ140をさらに含むことができる。ディスプレイ140は、ユーザによって入力された情報、またはユーザに提供されるべき情報および端末100の様々なメニューインタフェースを表示するように構成され得る。ディスプレイ140は、ディスプレイパネルを含むことができる。任意選択で、ディスプレイパネルは、LCD（Liquid Crystal Display）、OLED（Organic Light−Emitting Diode）などの形態で構成されてもよい。実施中、入力装置130およびディスプレイ140は全体として統合されてもよく、または全体として外見的に統合されてもよい。これにより実装が簡単になる。例えば、タッチパネルがディスプレイパネルを覆っていてもよい。図中ではタッチパネルとディスプレイパネルは独立した2つの部分として示されているが、いくつかの実施形態では、これら2つが一体化されていてもよい。メモリ120は、ソフトウェアプログラムおよび対応するモジュールを格納するように構成されている。プロセッサ160は、メモリ120に格納されているソフトウェアプログラムを実行して、携帯端末上で様々な機能アプリケーションおよびデータ処理を実行する。オーディオ周波数回路170は、ユーザと携帯端末との間のオーディオインタフェース、携帯端末が要求するオーディオ処理などを提供することができる。プロセッサ160は、携帯端末の制御センタであり、携帯端末の管理および監視のために、様々なインタフェースおよびラインを用いて携帯端末の各部を接続する。プロセッサは強力な処理能力を有する。したがって、プロセッサによって様々な種類の処理を完了することができ、その後、フィードバックが提供されるか、または関連する構成��素が動作を実行するように指示されることが考えられる。
【手続補正１５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５２】
実施形態3
図4は、本発明の実施形態3に係る感圧タッチによる通信強化方法を示している。この実施形態は、以下のステップを含む。
【手続補正１６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７７】
携帯端末は、S403における力の大きさのマッピング状況に従って、データを送信するための適切なアップリンク伝送帯域幅を選択する。S403で力の大きさがアップリンク伝送帯域幅増分にマッピングされる場合、携帯端末は、現在のアップリンク伝送帯域幅と、データを送信するために力の大きさがアップリンク伝送帯域幅としてマッピングされるアップリンク伝送帯域幅増分との合計を選択する。S403で力の大きさがアップリンク伝送帯域幅にマッピングされる場合、携帯端末は、力の大きさがマッピングされたアップリンク伝送帯域幅に従ってアップリンクデータを送信する。
【手続補正１７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７８】
実施形態5
図6は、本発明の実施形態5に係る感圧タッチによる通信強化方法を示している。この実施形態は、以下のステップを含む。
【手続補正１８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００８８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００８８】
実施形態6
図7は、本発明の実施形態6に係る感圧タッチによる通信強化方法を示している。この実施形態は、以下のステップを含む。
【国際調査報告】
2019533968.tif 000020
2019533968.tif 000021
2019533968.tif 000022
2019533968.tif 000023