(57)【要約】本発明は、ポリオレフィンプラスチックとプラスチックとをプライマーを使って溶接する方法に関し、前記プライマーは少なくとも１つの無水マレイン酸含有ポリマーおよび少なくとも１つのポリエステルを含む。本発明は、対応する接着した製品にも関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
プライマーを使用してポリオレフィンプラスチック材料を第２のプラスチック材料に溶接する方法であって、前記プライマーが、無水マレイン酸を含有する少なくとも１つのポリマー、および少なくとも１つのポリエステルを含有する、方法。
【請求項２】
前記ポリオレフィンプラスチック材料が、ポリエチレンプラスチック材料、特にＨＤポリエチレン、ＭＤポリエチレン、ＬＤポリエチレン、ＵＨＭＷポリエチレンまたはＬＬＤポリエチレンプラスチック材料、およびポリプロピレンプラスチック材料の群から選択され、特にポリプロピレンプラスチック材料であることを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ポリオレフィンプラスチック材料がポリオレフィンポリマー、特にポリエチレンおよび／またはポリプロピレンを、それぞれの場合の全ポリオレフィンプラスチック材料に基づいて９０重量％を超える量で含有し、および／またはポリオレフィンプラスチック材料は、１０，０００ｇ／ｍｏｌより大きいモル質量（重量平均Ｍｗ）を有することを特徴とする、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
前記第２のプラスチック材料が、ポリカーボネート（ＰＣ）、アクリロニトリルブタジエンスチレン（ＡＢＳ）、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリスチレン（ＰＳ）、ポリスチレンアクリロニトリル（ＳＡＮ）、ポリアクリル酸エステルスチレンアクリロニトリル（ＡＳＡ）、メチルメタクリレートアクリロニトリルブタジエンスチレン（ＭＡＢＳ）、耐衝撃性ポリスチレン（ＨＩＰＳ）、ポリアミド（ＰＡ）またはそれらの混合物からのプラスチック材料から選択されることを特徴とする、請求項１〜３のいずれかに記載の方法。
【請求項５】
前記無水マレイン酸を含有する少なくとも１つのプライマーポリマーが、無水マレイン酸を含むポリオレフィンポリマー、特に無水マレイン酸グラフトポリオレフィンポリマー、好ましくは無水マレイン酸グラフトポリエチレンまたはポリプロピレンポリマーであることを特徴とする、請求項１〜４のいずれかに記載の方法。
【請求項６】
前記無水マレイン酸を含有する少なくとも１つのポリマーが、５，０００〜２，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、特に５０，０００〜１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、好ましくは１００，０００〜５００，０００ｇ／ｍｏｌの範囲の重量平均分子量Ｍｗを有することを特徴とする、請求項１〜５のいずれかに記載の方法。
【請求項７】
前記プライマーが、少なくとも１つのポリエステルとして少なくとも１つのコポリエステルを含有し、前記ポリエステルが、酸成分としてテレフタル酸およびイソフタル酸から選択される少なくとも１つの酸、および／またはアルコール成分として３−ヒドロキシ−２，２−ジメチルプロピル−３−ヒドロキシ−２，２−ジメチルプロパノエート（ＨＰＨＰ）、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ネオペンチルグリコール、シクロヘキサンジメタノール、１，３−プロパンジオール、１，４−ブタンジオールおよび２−メチル−１，３−プロパンジオールからなる群から選択される少なくとも１つのアルコールを好ましくは含むことを特徴とする、請求項１〜６のいずれかに記載の方法。
【請求項８】
前記少なくとも１つのポリエステルが、１，５００〜１００，０００ｇ／ｍｏｌの間、特に５，０００〜７５，０００ｇ／ｍｏｌの間、好ましくは１５，０００〜５０，０００ｇ／ｍｏｌの間の重量平均分子量を有することを特徴とする、請求項１〜７のいずれかに記載の方法。
【請求項９】
前記少なくとも１つのポリエステルが、ヒドロキシル基末端であることを特徴とする、請求項１〜８のいずれかに記載の方法。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれかに記載の溶接方法に従って製造された物品。
【請求項１１】
ポリオレフィンプラスチック材料を、好ましくはポリカーボネート（ＰＣ）、メチルメタクリレートアクリロニトリルブタジエンスチレン（ＭＡＢＳ）、アクリロニトリルブタジエンスチレン（ＡＢＳ）、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリスチレン（ＰＳ）、ポリスチレンアクリロニトリル（ＳＡＮ）、ポリアクリル酸エステルスチレンアクリロニトリル（ＡＳＡ）、ポリアミド（ＰＡ）および耐衝撃性ポリスチレン（ＨＩＰＳ）から選択される第２のプラスチック材料に溶接するための、請求項１〜９のいずれかに記載のプライマーの使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プライマーを使用してポリオレフィンプラスチック材料をプラスチック材料に溶接する方法に関し、該プライマーは、無水マレイン酸を含有する少なくとも１種のポリマーと少なくとも１種のポリエステルとを含有する。本発明はまた、この方法により溶接された製品に関する。
【背景技術】
【０００２】
ポリエチレン（ＰＥ）、ポリアクリレートまたはポリアミド（ＰＡ）のようなプラスチック材料でできている２つ以上の基材を相互接続するための様々な方法が当該技術分野において知られている。このことは、ラッチやネジ留めなどの機械的な接続方法や、接着方法の両方を含む。あるいは、プラスチック材料を一緒に溶接することもできる。溶接は、ＰＥにＰＥまたはＰＡにＰＡのような一般に同じ種類のプラスチック材料の取り外し不可能な、物質の物理的接続の接合方法である。同じ種類の熱可塑性材料は、分子構造、融点、溶融粘度および熱膨張係数に関して実質的に異ならず、原則としてある程度一緒に混合することができるポリマーである。同じ種類のプラスチック材料は、同一のポリマーベースを有するプラスチック材料または同一のプラスチック材料である。
【０００３】
同じ種類の２つ以上のプラスチック材料を一緒に溶接するための広範囲の方法が知られている。この場合、広範囲の溶接方法、例えば赤外線溶接、赤外線／振動溶接または超音波溶接を使用することができる。同じ種類のプラスチック材料を溶接するためのこれらの方法は、それぞれのプラスチック材料が溶接ゾーンの領域で溶融され、このゾーン内の物質が互いに一体的かつ摩擦的に結合されていることに基づいている。
【０００４】
これらの溶接方法は、同じ種類のプラスチック材料を相互接続することを意図している限りにおいて効果的である。しかしながら、同じ種類ではない、または互いに不適合な２つのプラスチック材料、例えばポリプロピレンとポリカーボネートからなるプラスチック材料を互いに溶接することを意図している場合、２つの基材間に高い機械的強度を有する永久接続は不可能である。２つのプラスチック材料ポリプロピレンおよびポリカーボネート、または２つのプラスチック材料プロピレンおよびＡＢＳ（アクリロニトリルブタジエンスチレンコポリマー）、または２つのプラスチック材料ポリプロピレンおよびＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）、または２つのプラスチック材料ポリプロピレンおよびＰＢＴ（ポリブチレンテレフタレート）を従来技術から公知の溶接方法を使用して直接溶接しようとする場合、ほとんどから全く強度を達成しない。
【０００５】
従ってこれまでは、異なるプラスチック材料は、機械的接続または接着方法によってのみ相互接続することができた。機械的接続の欠点は、複雑な取り付け、特定の箇所での材料の歪み、および追加の機械的接続手段の必要性である。さらに、機械的接続の場合には、一体的な接合が達成されることはめったにない。しかしながら、接着方法の不利な点は、結合の最終強度が長期間の後にしか達成されないことであり、それは数週間になり得る。さらに、低エネルギー表面を接合することは、接合部品の複雑な前処理をしばしば必要とする。結合された接続は、外部の大気条件のために、しばしば無限には安定しない。適切な結合接続を提供することもまた、しばしば複雑で時間がかかる。従ってプラスチック材料を溶接する方法による接続が、最も適切で、最も速くそして最も単純な解決策となる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
したがって、本発明が取り組む問題は、ポリオレフィンプラスチック材料を第２のプラスチック材料に溶接するための簡単な方法を見出すことである。これらの異なるプラスチック材料間の接続は、溶接の結果として、恒久的かつ可能な限り安定であるべきである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
驚くべきことに、この問題は、無水マレイン酸を含有する少なくとも１つのポリマー、特に少なくとも１つのマレイン酸無水物グラフトポリオレフィンポリマーと、少なくとも１つのポリエステル、特に少なくとも１つのコポリエステルとを含む、プライマーを使用してポリオレフィンプラスチック材料を第２のプラスチック材料に溶接する方法により解決されることが見出された。
【０００８】
無水マレイン酸を含有する少なくとも１つのポリマー、特に少なくとも１つの無水マレイン酸グラフトポリオレフィンポリマー、および少なくとも１つのポリエステル、好ましくは少なくとも１つのコポリエステルを含有するプライマーを使用することによって、ポリオレフィンプラスチック材料をプラスチック材料に溶接するとき、プラスチック材料間に特に安定な一体結合を達成することができた。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
プライマーを用いた溶接のための第１の接合部は、ポリオレフィンプラスチック材料、特に熱可塑性ポリオレフィンプラスチック材料である。ポリオレフィンプラスチック材料は、アルファ−オレフィンのホモポリマーおよびコポリマーなどのポリオレフィン系ポリマーに基づく。前記ポリオレフィン系ポリマーは、エチレン、プロピレンおよび／またはブチレン、特にエチレンホモポリマーまたはプロピレンホモポリマーに基づくポリアルファ−オレフィンホモポリマー、およびエテン、プロペン、１−ブテン、１−ヘキセンおよび１−オクテンに基づくポリ−アルファ−オレフィンコポリマー、特にエチレン／アルファ−オレフィンおよびプロピレン／アルファ−オレフィンコポリマー、好ましくは１−ブテン、１−ヘキセン、１−オクテンまたはそれらの組み合わせを有するエテンまたはプロペンのコポリマーからなる群から選択することができる。特に、前記ポリオレフィンプラスチック材料は、ポリエチレン（特に高密度（ＨＤ）ポリエチレン、中密度（ＭＤ）ポリエチレン、低密度（ＬＤ）ポリエチレン、超高分子量（ＵＨＭＷ）ポリエチレンおよび線形低密度（ＬＬＤ）ポリエチレン、好ましくはＨＤポリエチレン、ＭＤポリエチレンまたはＬＤポリエチレン）およびポリプロピレンプラスチック材料から好ましくは選択される。前記ポリオレフィンプラスチック材料は特に好ましくは、ポリエチレンプラスチック材料またはポリプロピレンプラスチック材料であり、特に好ましくはポリプロピレンプラスチック材料である。
【００１０】
前記ポリオレフィンポリマー、特にポリプロピレンポリマーは、好ましくは１０，０００ｇ／ｍｏｌ超、特に２０，０００ｇ／ｍｏｌ超、好ましくは５０，０００ｇ／ｍｏｌ超、特に好ましくは１００，０００ｇ／ｍｏｌ超の重量平均モル質量（重量平均Ｍｗ）を有する。前記ポリオレフィンポリマー、特にポリプロピレンポリマーは、好ましくは２，０００，０００ｇ／ｍｏｌ未満、特に１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ未満、好ましくは５００，０００ｇ／ｍｏｌ未満の重量平均モル質量（重量平均Ｍｗ）を有する。特に好ましいポリエチレンポリマーは、５０，０００ｇ／ｍｏｌ〜１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、特に２００，０００ｇ／ｍｏｌ〜５００，０００ｇ／ｍｏｌの重量平均モル質量（重量平均Ｍｗ）を有する。他の好ましいポリエチレンポリマー（ＵＨＭＷ  ＰＥポリマー）は、２，０００，０００ｇ／ｍｏｌ超、特に４，０００，０００ｇ／ｍｏｌ〜６，０００，０００ｇ／ｍｏｌの重量平均モル質量を有する。特に好ましいポリオレフィンポリマー、特にポリプロピレンポリマーは、５０，０００ｇ／ｍｏｌ〜２５０，０００ｇ／ｍｏｌの重量平均モル質量（重量平均Ｍｗ）を有する。
【００１１】
前記ポリオレフィンプラスチック材料、特にポリプロピレンプラスチック材料はさらなる成分、例えば、天然またはガラス繊維などのフィラー、顔料、染料、レオロジー助剤、離型助剤または安定剤などを含むことができる。前記ポリオレフィンプラスチック材料、特にポリエチレンプラスチック材料および／またはポリプロピレンプラスチック材料、好ましくはポリプロピレンプラスチック材料、特定のポリオレフィンポリマー、特に特定のポリエチレンポリマーおよび／またはポリプロピレンポリマー、好ましくはポリプロピレンポリマーから特に好ましくは構成され、それぞれの場合ポリオレフィンプラスチック材料（フィラーを含まない全ポリオレフィンプラスチック材料）のポリマー割合に基づいて、好ましくは８０重量％超、特に９０重量％超、好ましくは９８重量％超の量で構成される。前記ポリオレフィンプラスチック材料、好ましくはポリプロピレンプラスチック材料は、特定のポリオレフィンポリマー、特にポリプロピレンから好ましくは構成され、それぞれの場合全ポリオレフィンプラスチック材料（フィラーを含む）に基づいて、好ましくは５０重量％超、特に７０重量％超、好ましくは９０重量％超、より好ましくは９５重量％超、特に好ましくは９８重量％超の量で構成される。さらに好ましいポリオレフィンプラスチック材料、特にポリエチレンおよび／またはポリプロピレンプラスチック材料、好ましくはポリプロピレンプラスチック材料は、特定のポリオレフィンポリマー、特に特定のポリエチレンおよび／またはポリプロピレンポリマー、好ましくはポリプロピレンポリマーから構成され、それぞれの場合全ポリオレフィンプラスチック材料（フィラーを含む）に基づいて、１０〜８０重量％、特に３０〜５０重量％の量で構成される。これは、天然繊維で充填されているポリオレフィンプラスチック材料にとって特に好ましい。好ましいポリオレフィンプラスチック材料、特にポリエチレンおよび／またはポリプロピレンプラスチック材料、好ましくはポリプロピレンプラスチック材料は、全ポリオレフィンプラスチック材料（フィラーを含む）に基づいて、２０〜８０重量％、特に５０〜７０重量％の繊維、特に天然繊維を含有する。
【００１２】
プライマーを用いた溶接のための第２の接合部は、さらなるプラスチック材料である。接合される前記プラスチック材料、または前記プラスチック材料が基づくポリマーは、以下から選択することができる：ポリオキシアルキレン、ポリカーボネート（ＰＣ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）またはポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）などのポリエステル、ポリエチレンまたはポリプロピレンなどのポリオレフィン、ポリ（メタ）アクリレート、ポリアミド、ポリスチレンなどのビニル芳香族（コ）ポリマー、ＨＩＰＳなどの耐衝撃性ポリスチレン、またはＳＡＮ、ＡＳＡ、ＡＢＳまたはＡＥＳポリマー、ポリフェニレンエーテル（ＰＰＥ）などのポリアリーレンエーテル、ポリスルホン、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、ポリウレタン、ポリラクチド、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）などのハロゲン含有ポリマー、イミド基含有ポリマー、セルロースエステル、シリコーンポリマーおよび熱可塑性エラストマー。異なる熱可塑性ポリマーの混合物もまたプラスチック成形部品用の材料として使用することができる。前記混合物は、単相または多相ポリマーブレンドであり得る。相互接続される成形部品は、同一または異なる熱可塑性ポリマーまたは熱可塑性ポリマーブレンドから構成され得る；前記プラスチック材料は、好ましくは主成分として熱可塑性ポリマーを含み、それぞれの場合プラスチック材料のポリマー割合に基づいて、特にそれぞれの場合全プラスチック材料（フィラーを含む）に基づいて、好ましくは３０重量％超、特に６０重量％超、好ましくは７０重量％超、より好ましくは９０重量％超、特に好ましくは９５重量％超の量で構成される。
【００１３】
好ましくは、第２のプラスチック材料は、ポリカーボネート（ＰＣ）、アクリロニトリルブタジエンスチレン（ＡＢＳ）、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリスチレン（ＰＳ）、ポリスチレンアクリロニトリル（ＳＡＮ）、ポリアクリル酸エステルスチレンアクリロニトリル（ＡＳＡ）、メチルメタクリレートアクリロニトリルブタジエンスチレン（ＭＡＢＳ）、耐衝撃性ポリスチレン（ＨＩＰＳ）、ポリアミド（ＰＡ）またはそれらの混合物からのプラスチック材料から選択される。ブレンドとしても知られる前記混合物は、可能である限り、特定のプラスチック材料または対応するポリマーの混合物である。一例はＡＢＳ／ＰＣプラスチック材料である。好ましい実施形態では、前記第２の接合部は、組成および／または特性の点で第１の接合部のプラスチック材料とは異なるプラスチック材料から構成される。したがって、第２のプラスチック材料は第１のポリオレフィンプラスチック材料とは異なることが好ましい。特に、第２のプラスチック材料は、ポリエチレンまたはポリプロピレンプラスチック材料ではなく、好ましくはポリオレフィンプラスチック材料ではない。
【００１４】
例えばポリアミドプラスチック材料は、接合される第２のプラスチック材料として適している。前記ポリアミドプラスチック材料は、好ましくは熱可塑性ポリアミドである。アミド系熱可塑性ポリマーとしては、例えば、ε−カプロラクタムのホモポリマーであるポリアミド６（ポリカプロラクタム）；１１−アミノウンデカン酸の重縮合物であるポリアミド１１（ポリ−１１−アミノウンデカン酸アミド）；ω−ラウロラクタムのホモポリマーであるポリアミド１２（ポリラウロラクタム）；ヘキサメチレンジアミンとアジピン酸とのホモ重縮合物であるポリアミド６．６（ポリヘキサメチレンアジパミド）；ヘキサメチレンジアミンとセバシン酸とのホモ重縮合物であるポリアミド６．１０（ポリヘキサメチレンセバカミド）；ヘキサメチレンジアミンとドデカン二酸のホモ重縮合物であるポリアミド６．１２（ポリヘキサメチレンドデカンアミド）またはトリメチルヘキサメチレンジアミンとテレフタル酸のホモ重縮合物であるポリアミド６−３−Ｔ（ポリトリメチルヘキサメチレンテレフタルアミド）、フェニレンジアミンとテレフタル酸のポリ（ｐ−フェニレン−テレフタルアミド）またはポリ（ｍ−フェニレン−テレフタルアミド）、種々のジアミンとテレフタル酸のポリフタルアミドＰＰＡおよびそれらの混合物を含む。
【００１５】
光学的に透明なポリアミドは、直鎖状脂肪族ジカルボン酸および脂環式ジアミンを含有する微結晶ポリアミド、直鎖状脂肪族ジカルボン酸および脂環式ジアミンおよび任意にラクタムまたはアミノカルボン酸を含有する非晶質ポリアミド、テレフタル酸および脂環式または分岐脂肪族ジアミンおよび任意にラクタムまたはアミノカルボン酸を含有する非晶質ポリアミド、またはイソフタル酸と脂環式または直鎖または分枝状脂肪族ジアミンおよび任意にラクタムまたはアミノカルボン酸とを含む非晶質ポリアミドを含む。好適な光学的に透明なポリアミドは、例えば、ドデカン二酸および４，４'−ビス（アミノシクロヘキシル）メタンの異性体混合物の、テレフタル酸および２，２，４−および２，４，４−トリメチルヘキサメチレンジアミンの異性体混合物の、ドデカン二酸および３，３'−ジメチル−４，４'−ビス（アミノシクロヘキシル）メタンの異性体混合物の、ラウロラクタム、イソフタル酸と３，３'−ジメチル−４，４'−ビス−（アミノシクロヘキシル）メタンの異性体混合物の、またはテトラデカン二酸および、３，３'−ジメチル−４，４'−ビス（アミノシクロヘキシル）メタンの異性体混合物の、またはイプシロン−カプロラクタムまたはオメガ−ラウロラクタムのアミドである。
【００１６】
好ましいポリアミドは、ポリアミド６、ポリアミド６．６、ポリアミド６．１０、ポリアミド６．１２、ポリアミド１０．１０、ポリアミド１１、ポリアミド１２、ポリアミド１０．１２、ポリフタルアミド、光学的に透明なポリアミド、またはこれらのポリアミドに基づく混合物からなる群から選択される。特に好ましいポリアミドは、ポリアミド６、ポリアミド６．６、ポリアミド１２、ポリフタルアミド、光学的に透明なポリアミドおよびそれらの混合物、特にポリアミド６、ポリアミド６．６およびそれらの混合物から選択される。
【００１７】
ポリオキシアルキレンホモポリマーまたはコポリマー、特に（コ）ポリオキシメチレン（ＰＯＭ）もプラスチック材料の製造に適している。非常に一般的には、前記ポリマーはポリマー主鎖中に少なくとも５０モル％の繰り返し−ＣＨ２Ｏ単位を有する。ホモポリマーは一般に、好ましくは適切な触媒の存在下で、ホルムアルデヒドまたはトリオキサンの重合によって製造される。ポリオキシメチレンコポリマーおよびポリオキシメチレンターポリマーが好ましい。好ましいポリオキシメチレン（コ）ポリマーは少なくとも１５０℃の融点および５，０００〜２００，０００、好ましくは７，０００〜１５０，０００ｇ／モルの範囲の重量平均モル質量（重量平均）Ｍｗを有する。鎖末端にＣ−Ｃ結合を有する末端基安定化ポリオキシメチレンポリマーが特に好ましい。さらなる実施形態においては、特にヒドロキシル基末端ポリオキシメチレンポリマー。
【００１８】
ポリアリーレンエーテルは、好ましくはポリアリーレンエーテルそれ自体、ポリアリーレンエーテルスルフィド、ポリアリーレンエーテルスルホンまたはポリアリーレンエーテルケトンであると理解される。それらのアリーレン基は同一でも異なっていてもよく、互いに独立して、６〜１８個の炭素原子を有する芳香族官能基を意味する。好適なアリーレン官能基の例は、フェニレン、ビフェニレン、ターフェニレン、１，５−ナフチレン、１，６−ナフチレン、１，５−アントリレン、９，１０−アントリレンまたは２，６−アントリレンである。これらのうち、１，４−フェニレンおよび４，４'−ビフェニレンが好ましい。前記芳香族官能基は、好ましくは置換されていない。しかしながら、それらは１以上の置換基を有することができる。
【００１９】
好ましくは、第２のプラスチック材料はポリエステルプラスチック材料であり得る。好適なポリエステルプラスチック材料は、同様にそれ自体既知であり、そして文献に記載されている。好ましいポリエステルプラスチック材料は、主鎖中に芳香族ジカルボン酸から誘導される芳香環を有するポリエステルを含む。前記芳香環はまた、例えば塩素または臭素などのハロゲン、またはメチル、エチル、ｉ−またはｎ−プロピル基、またはｎ−、ｉ−もしくはｔ−ブチル基などのＣ１−Ｃ４アルキル基により置換されてもよい。前記ポリエステルはそれ自体既知の方法で、芳香族ジカルボン酸、それらのエステルまたは他のエステル形成性誘導体を脂肪族ジヒドロキシ化合物と反応させることによって製造することができる。好ましいジカルボン酸としては、ナフタレンジカルボン酸、オルトフタル酸、テレフタル酸およびイソフタル酸またはそれらの混合物が挙げられる。前記芳香族ジカルボン酸の３０モル％までをアジピン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ドデカン酸およびシクロヘキサンジカルボン酸などの脂肪族または脂環式ジカルボン酸で置換することができる。脂肪族ジヒドロキシ化合物のうち、２〜８個の炭素原子を有するジオール、特に１，２−エタンジオール、１，４−ブタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、１，４−ヘキサンジオール、１，４−シクロヘキサンジメチロールおよびネオペンチルグリコールまたはそれらの混合物が好ましい。特に好ましいポリエステルとしては、２〜６個の炭素原子を有するアルカンジオールから誘導されるポリアルキレンテレフタレートが挙げられる。
【００２０】
前記ポリエステルプラスチック材料は、好ましくはポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート、ポリブチレンナフタレートおよびポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）プラスチック材料ならびにそれらの混合物、特にポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）およびポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）プラスチック材料およびそれらの混合物の群から選択される。
【００２１】
また、前記ポリエステルプラスチック材料、特にポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）プラスチック材料は、さらなる成分、例えば、ガラス繊維などのフィラー、顔料、鉱物粒子、染料、レオロジー助剤、離型助剤または安定剤などを含むことができる。前記ポリエステルプラスチック材料は、それぞれ全ポリエステルプラスチック材料（フィラーを含む）に基づいて、好ましくは４０重量％超、特に６０重量％超、好ましくは７０重量％超、より好ましくは９０重量％超の量の特定のポリエステルから構成される。前記ポリエステルプラスチック材料は、それぞれ前記ポリエステルプラスチック材料（フィラーを除く全プラスチック材料）のポリマー割合に基づいて、９０重量％超、特に９５重量％超、好ましくは９８重量％超の量の特定のポリエステルから構成される。前記ポリエステルプラスチック材料は、特定のポリエステル、特にポリエチレンテレフタレートおよび／またはポリブチレンテレフタレートを、それぞれの場合の全ポリエステルプラスチック材料（フィラーを含む）に基づいて、好ましくは５０〜１００重量％、特に９０〜１００重量％の含有量で有する。
【００２２】
好ましい実施形態では、第２のプラスチック材料はポリカーボネートプラスチック材料である。ポリカーボネートプラスチック材料は好ましくは、正式には炭酸のポリエステルとして説明し得る熱可塑性材料である。ポリカーボネートは原則としてホスゲンとジオール、好ましくはビスフェノールとの重縮合によって調製することができる。好ましいポリカーボネートは芳香族ポリカーボネートである。芳香族ポリカーボネートは少なくとも１つの芳香族モノマーから構成される。好ましいポリカーボネートプラスチック材料はビスフェノール、特にビスフェノールＡおよびビスフェノールＦに基づくプラスチック材料である。前記ビスフェノールに基づくポリカーボネートについて、ジオール成分は、５０重量％まで、特に７０重量％まで、好ましくは９０重量％まで、好ましくは１００重量％までのビスフェノール、特にビスフェノールＡおよび／またはビスフェノールＦからなる。
【００２３】
ポリカーボネートプラスチック材料はさらなる成分、例えばガラス繊維などのフィラー、顔料、鉱物粒子、染料、レオロジー助剤、離型助剤または安定剤なども含むことができる。前記ポリカーボネートプラスチック材料は、それぞれ前記全ポリカーボネートプラスチック材料（フィラーを含む）に基づいて、好ましくは４０重量％超、特に６０重量％超、好ましくは７０重量％超、より好ましくは９０重量％超の量の特定のポリカーボネートからなる。前記ポリカーボネートプラスチック材料は、好ましくはそれぞれ前記ポリカーボネートプラスチック材料（フィラーを含まない全プラスチック材料）のポリマー割合に基づいて、好ましくは９０重量％超、特に９５重量％超、好ましくは９８重量％超の量の特定のポリカーボネートからなる。前記ポリカーボネートプラスチック材料は、それぞれの場合、全ポリカーボネートプラスチック材料（充填剤を含む）を基づいて、５０〜１００重量％、特に９０〜１００重量％の特定のポリカーボネートの含有量を有する。
【００２４】
別の好ましい実施形態では、前記第２のプラスチック材料は、少なくとも１つのビニル芳香族ポリマー、特に、スチレン、クロロスチレン、アルファ−メチルスチレンおよびパラ−メチルスチレンから選択されるモノマーのコポリマーを含む。少量の割合では、ビニル芳香族コポリマー（好ましくは２０重量％以下、特に８重量％以下）および（メタ）アクリロニトリルまたは（（メチル）メタクリレート等の）（メタ）アクリル酸エステル等のコモノマーも、組成の一部になり得る。特に好ましいビニル芳香族ポリマーは、ポリスチレン、スチレンアクリロニトリルコポリマー（ＳＡＮ）、ポリスチレンメチルメタクリレート（ＳＭＭＡ）および耐衝撃性ポリスチレン（ＨＩＰＳ＝Ｈｉｇｈ  Ｉｍｐａｃｔ  Ｐｏｌｙｓｔｙｒｅｎｅ、高衝撃性ポリスチレン）である。もちろん、前記ポリマーの混合物も使用することができる。
【００２５】
非常に特に好ましいビニル芳香族ポリマーは、ＭＡＢＳ、ＳＡＮ、ＡＳＡ、ＡＢＳおよびＡＥＳポリマー（ＭＡＢＳ＝（メチル）メタクリレートアクリロニトリルブタジエンスチレン、ＳＡＮ＝スチレンアクリロニトリル、ＡＳＡ＝アクリロニトリルスチレンアクリル酸エステル、ＡＢＳ＝アクリロニトリルブタジエンスチレン、ＡＥＳ＝アクリロニトリルＥＰＤＭゴムスチレン）である。これらの耐衝撃性ビニル芳香族ポリマーは少なくとも１つのゴム弾性グラフトポリマーおよび１つの熱可塑性ポリマー（マトリックスポリマー）を含有する。マトリックス材料として、スチレン／アクリロニトリルポリマー（ＳＡＮ）が一般的に用いられる。ブタジエンまたはイソプレン（ＡＢＳ）などのジエンに基づくジエンゴム、ｎ−ブチルアクリレートおよび２−エチルヘキシルアクリレートなどのアクリル酸のアルキルエステルに基づくアルキルアクリレートゴム、エチレン、プロピレンおよびジエンに基づくＥＰＤＭゴム、または前記ゴムまたはゴムモノマーの混合物が、ゴムとして好ましくは使用される。
【００２６】
前記ビニル芳香族ポリマーの重量平均分子量は、特に１，５００〜２，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、好ましくは７０，０００〜１，０００，０００ｇ／ｍｏｌである。
【００２７】
好ましい実施形態では、第２のプラスチック材料はＳＭＭＡ、ＳＡＮ、ＡＳＡ、ＡＢＳおよびＡＥＳプラスチック材料、特にＡＢＳプラスチック材料から選択される。
【００２８】
ビニル芳香族ポリマーを含有する前記第２のプラスチック材料、好ましくはＳＭＭＡ、ＳＡＮ、ＡＳＡ、ＡＢＳおよびＡＥＳプラスチック材料は、さらなる成分、例えばガラス繊維のようなフィラー、顔料、鉱物粒子、染料、レオロジー助剤、離型助剤または安定剤なども含むことができる。前記第２のプラスチック材料、特に前記ＳＡＮ、ＡＳＡ、ＡＢＳおよびＡＥＳプラスチック材料は、それぞれ全プラスチック材料（フィラーを含む）に基づいて、好ましくは４０重量％超、特に６０重量％超、好ましくは７０重量％超、より好ましくは９０重量％超の量の特定のビニル芳香族ポリマーからなる。前記第２のプラスチック材料は、それぞれプラスチック材料（フィラーを含まない全プラスチック材料）のポリマー割合に基づいて、好ましくは９０重量％超、特に９５重量％超、好ましくは９８重量％超の量の特定のビニル芳香族ポリマー、特にＳＡＮ、ＡＳＡ、ＡＢＳおよび／またはＡＥＳポリマーからなる。前記第２のプラスチック材料は、それぞれの場合、全プラスチック材料（フィラーを含む）に基づいて、好ましくは６０〜１００重量％、特に８０〜１００重量％のビニル芳香族ポリマーの含有量を有する。
【００２９】
別の好ましい実施形態では、前記第２のプラスチック材料は、少なくとも１つのポリカーボネートと少なくとも１つのビニル芳香族ポリマー、好ましくは上述のものとの混合物を有する。前記混合物は、好ましくはビニル芳香族ポリマー、特にＳＭＭＡ、ＳＡＮ、ＡＳＡ、ＡＢＳおよび／またはＡＥＳ、好ましくはＡＢＳよりも多くのポリカーボネートを含む。ポリカーボネート、特に芳香族ポリカーボネートのビニル芳香族ポリマー、特にＳＭＭＡ、ＳＡＮ、ＡＳＡ、ＡＢＳおよび／またはＡＥＳに対する比は、それぞれの場合重量部に基づいて、好ましくは１：１〜１００：１、特に２：１〜５０：１、好ましくは３：１〜１０：１である。
【００３０】
少なくとも１つのポリカーボネートと少なくとも１つのビニル芳香族ポリマーとの混合物を含有する第２のプラスチック材料は、さらなる成分、例えばガラス繊維のようなフィラー、顔料、鉱物粒子、染料、レオロジー助剤、離型助剤または安定剤などを含むことができる。前記第２のプラスチック材料は、それぞれ全プラスチック材料（フィラーを含む）に基づいて、好ましくは４０重量％超、特に６０重量％超、好ましくは７０重量％超、より好ましくは９０重量％超の量の、少なくとも１つのポリカーボネートと少なくとも１つのビニル芳香族ポリマーとの特定の混合物からなる。前記第２のプラスチック材料は、それぞれプラスチック材料（フィラーを含まない全プラスチック材料）のポリマー割合に基づいて、好ましくは９０重量％超、特に９５重量％超、より好ましくは９８重量％超の量の少なくとも１つのポリカーボネートと少なくとも１つのビニル芳香族ポリマーとの特定の混合物からなる。前記第２のプラスチック材料は、それぞれの場合全プラスチック材料（フィラーを含む）に基づいて、好ましくは５０〜９０重量％、特に６０〜８０重量％の少なくとも１つのポリカーボネートと少なくとも１つのビニル芳香族ポリマーの混合物のポリマー含有量を有する。
【００３１】
別の好ましい実施形態では、前記第２のプラスチック材料は、少なくとも１つのポリカーボネートと少なくとも１つのポリエステル、好ましくは上述のポリエステルプラスチック材料との混合物を含有する。ポリカーボネート、特に芳香族ポリカーボネートのポリエステル、特にＰＥＴおよび／またはＰＢＴに対する比は、それぞれの場合重量部に基づいて、好ましくは５０：１〜１：５０、特に２０：１〜１：２０、好ましくは９：１〜１：９、より好ましくは５：１〜１：５である。対応する混合物は、好ましくはポリエステル（特にＰＥＴおよび／またはＰＢＴ）よりも多くのポリカーボネートを含む。
【００３２】
少なくとも１つのポリカーボネートと少なくとも１つのポリエステルとの混合物を含有する前記第２のプラスチック材料は、さらなる成分、例えばガラス繊維のようなフィラー、顔料、鉱物粒子、染料、レオロジー助剤、離型助剤または安定剤なども含むことができる。前記第２のプラスチック材料は、それぞれ全プラスチック材料（フィラーを含む）に基づいて、好ましくは４０重量％超、特に６０重量％超、好ましくは７０重量％超、より好ましくは９０重量％超の量の、少なくとも１つのポリカーボネートと少なくとも１つのポリエステルとの特定の混合物からなる。前記第２のプラスチック材料は、それぞれプラスチック材料（フィラーを含まない全プラスチック材料）のポリマー割合に基づいて、好ましくは９０重量％超、特に９５重量％超、好ましくは９８重量％超の量の、少なくとも１つのポリカーボネートおよび少なくとも１つのポリエステルとの特定の混合物からなる。第２のプラスチック材料は、それぞれの場合全プラスチック材料（フィラーを含む）に基づいて、好ましくは５０〜９０重量％、特に６０〜８０重量％の少なくとも１つのポリカーボネートと少なくとも１つのポリエステルとの混合物のポリマー含有量を有する。
【００３３】
別の好ましい実施形態では、第２のプラスチック材料は少なくとも１つのポリ（メタ）アクリレートを含有する。ポリ（メタ）アクリレートは合成の、好ましくは透明な、熱可塑性材料である。好ましいポリ（メタ）アクリレートは、５０〜１００重量％、特に７０〜１００重量％のアクリレートおよび／またはメタクリレートから構成され、前記（メタ）アクリレート単位は、好ましくはＣ１〜Ｃ１２アルキル官能基、特にＣ１〜Ｃ４、好ましくはメチル官能基でエステル化されている。ポリ（メタ）アクリレートという表記は、ポリマーがアクリレートおよび／またはメタクリレートから構成されることを示す。したがって、（メタ）アクリレートという表記は、これがアクリレートおよびメタクリレートの両方であり得ることを示す。特に好ましくは、前記ポリ（メタ）アクリレートは、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ、口語的にはアクリルガラスまたはプレキシグラスとしても知られている）である。好ましいポリメチルメタクリレートは、５０〜１００重量％、特に７０〜１００重量％のメチルメタクリレートからなる。
【００３４】
ポリ（メタ）アクリレート、特にポリメチルメタクリレートの成分のコモノマーとして、メタ（アクリル酸）、特にアクリル酸、およびアルキル官能基中に１〜１２個の炭素原子、特に１〜４個の炭素原子を有するそれらのアルキルエステル、およびアクリロニトリルおよび／またはメタクリロニトリル、アクリルアミドおよび／またはメタクリルアミド、スチレンおよび／または無水マレイン酸が第一の例として考えられる。熱可塑性的および熱弾性的に変形可能なプラスチック材料が好ましい。好ましい熱可塑性ポリメチルメタクリレートプラスチック材料は、５０，０００ｇ／ｍｏｌ超、特に１００，０００ｇ／ｍｏｌ超の重量平均モル質量（重量平均Ｍｗ）を有する。前記熱可塑性ポリ（メタ）アクリレートプラスチック材料、特にポリメチルメタクリレートプラスチック材料は、好ましくは２，０００，０００ｇ／ｍｏｌ未満、特に１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ未満、好ましくは５００，０００ｇ／ｍｏｌ未満の重量平均モル質量（重量平均Ｍｗ）を有する。特に好ましい熱可塑性ポリ（メタ）アクリレートプラスチック材料、特にポリメチルメタクリレートプラスチック材料は、５０，０００ｇ／ｍｏｌ〜２５０，０００ｇ／ｍｏｌの重量平均モル質量（重量平均Ｍｗ）を有し、例えば射出成形の場合には、約１００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１８０，０００ｇ／ｍｏｌである。
【００３５】
本発明に必須のさらなる成分は、少なくとも１つのプライマー、好ましくは厳密に１つのプライマーの使用である。前記プライマーは、無水マレイン酸を含有する少なくとも１つのポリマー、特に無水マレイン酸グラフトポリオレフィンポリマーと、少なくとも１つのポリエステル、特に少なくとも１つのコポリエステルとを含有する。
【００３６】
プライマーは溶接助剤を構成し、好ましくは接合領域の範囲において、溶接される基材表面の少なくとも１つに前処理層として適用される。前記プライマーは、接着剤、洗浄剤などとして理解されるべきではない；むしろ、前記プライマーは溶接助剤であり、その結果として、接合部分が接合領域（または溶接領域）において相溶性になり、接合領域で接合が生じると、接合される基材間の一体的な接合および摩擦接続がもたらされる。
【００３７】
実験は、本発明によるポリマーを含有する対応するプライマーを使用することによって、接合されるプラスチック材料が接合の継ぎ目での溶接の場合に相溶性になり、それによって安定で永久的な接続の達成が可能になることを示した。対応するプライマーを使用しないと、溶接接続部の強度は全くないかまたは非常に限られたものにしかできなかった。接合された基材は、好ましくは２ＭＰａ超、特に５ＭＰａ超、好ましくは７ＭＰａ超の引張強度を有する。引張強度は、実験に記載された実験技術に従って５ｍｍ／分の引張速度によって決定される。
【００３８】
好ましい実施形態では、無水マレイン酸を含有する前記少なくとも１種のポリマーは複数種のポリマーであり、特にその主鎖に反応または重合した無水マレイン酸基を含有するコポリマーである。この場合、無水マレイン酸または無水マレイン酸誘導体、特に無水マレイン酸を反応または重合させてポリマーに組み込むことができる。無水マレイン酸誘導体の一例は、１，２，３，６−テトラヒドロフタル酸無水物であり、これは適切な５員の無水物基を含む。この場合、前記ポリマーは、例えば、少なくとも１つの無水マレイン酸モノマーとアクリレートおよび／またはアルファ−オレフィンモノマーとからなるコポリマー中で主鎖中に重合された、および無水マレイン酸グラフトポリオレフィンのようにグラフト化された、両方の無水マレイン酸基を含み得る。好ましい形態では、プライマー中のポリマーは、無水マレイン酸グラフトポリオレフィン、特に無水マレイン酸グラフトポリエチレンおよび／または無水マレイン酸グラフトポリプロピレン、好ましくは無水マレイン酸グラフトポリプロピレンである。
【００３９】
他の特に好ましい実施形態では、前記プライマーは、無水マレイン酸または無水マレイン酸誘導体に加えて、アクリレートおよびメタクリレート（一緒にすると：（メタ）アクリレート）、特に１〜１２個の炭素原子、好ましくは１〜４個の炭素原子を有するアルキル官能基を有する（メタ）アクリレート、好ましくはエチルおよびブチル（メタ）アクリレート、メタ（アクリル）酸およびアルファ−オレフィン、特にエチレン、プロペン、１−ブテン、１−ヘキセンおよび１−オクテン、好ましくはエチレンの群から選択される１つ以上のモノマーをその中に重合して含むコポリマーを好ましくは含む。加えて、エポキシドまたはイソシアネート基、カルボキシル基またはアミン基、さらにアルコキシシラン基などの官能基を有する官能性モノマーを使用することができる。前記少なくとも１つのコポリマーは、特に好ましくは、そこで重合する、少なくとも１つの無水マレイン酸（誘導体）、（メタ）アクリレートおよびアルファ−オレフィン、好ましくは無水マレイン酸、Ｃ１〜Ｃ４アルキル官能基を有する（メタ）アクリレートおよびエチレンまたはプロピレンを含有する。
【００４０】
無水マレイン酸基を含有する前記ポリマーは、既知の方法でモノマーから合成することができる。前記ポリマーはポリマー類似反応でグラフトすることもできる。グラフト化のための特に好ましい反応相手は、アルコール、チオール、アミン、イソシアネート、無水物、カルボン酸、特にアルコール、好ましくはメタノールおよびイソブタノールなどの１〜６個の炭素原子を有するアルコールである。グラフト化のために、ポリマー中の無水マレイン酸モノマーまたは無水マレイン酸単位を反応相手と反応させることができ、特にアルコールを使用してエステル化することができる。好ましくは、無水マレイン酸基のいくつかのみ、特に無水マレイン酸基の７０％未満が反応またはエステル化される。無水マレイン酸基が反応せず、無水物基として残ることが特に好ましい。好ましい実施形態では、無水マレイン酸基は部分的に加水分解されてもよい。無水マレイン酸基の完全な反応は、得られる溶接接合部の強度の低下を招き得る。
【００４１】
好ましい実施形態では、無水マレイン酸を含有する前記少なくとも１つのポリマーは、アルファ−オレフィンのホモポリマーおよびコポリマー、特に無水マレイン酸グラフトポリオレフィンポリマーなどの、無水マレイン酸を含有するポリオレフィンポリマーである。好ましいポリオレフィンポリマーは、エテン、プロペンおよび／またはブテンに基づくポリ−アルファ−オレフィンホモポリマー、特にエチレンホモポリマーまたはプロピレンホモポリマー、およびエテン、プロペン、１−ブテン、１−ヘキセンおよび１−オクテンに基づくポリ−アルファ−オレフィンコポリマー、特にエチレン／アルファ−オレフィンおよびプロピレン／アルファ−オレフィンコポリマー、好ましくはエテンまたはプロペンと１−ブテン、１−ヘキセン、１−オクテンのコポリマーまたはそれらの組み合わせからなる群から選択することができる。
【００４２】
ポリオレフィン系ポリマーは、ハロゲン化、特に塩素化されていてもよい。これに関連して、塩素化ポリエチレンポリマーおよび／または塩素化ポリプロピレンポリマー、特に塩素化ポリプロピレンポリマーが好ましい。塩素化ポリオレフィン、特に塩素化ポリエチレンおよび／または塩素化ポリプロピレンポリマーは、好ましくは５重量％超、特に１０重量％超、好ましくは１５重量％超の塩素含有量を有する。前記塩素化ポリオレフィン、特に塩素化ポリエチレンおよび／または塩素化ポリプロピレンポリマーは、好ましくは５〜４２重量％、特に１０〜４０重量％、好ましくは２０〜３５重量％の塩素含有量を有する。ポリオレフィン系ポリマーは、好ましくは塩素化されていない、特にハロゲン化されていない。
【００４３】
無水マレイン酸を含有するポリオレフィン系ポリマーは、既知の方法で合成することができる。前記ポリオレフィンポリマーは、スチレンまたはアクリレートなどの少量の非アルファ−オレフィンモノマーも含有し得る。前記ポリオレフィンポリマーは、好ましくはブロックコポリマーではない。特に、前記ポリオレフィンは、スチレンおよびアクリレートから選択されるモノマーを１０重量％未満、好ましくは２重量％未満、より好ましくは１重量％未満含み、特に好ましくは全く含まず、特にアルファ−オレフィンモノマーを含まない。前記ポリマーは、ポリマー類似反応においてさらにグラフト化することもできる。グラフト化のための特に好ましい反応相手は、アルコール、チオール、アミン、イソシアネート、無水物、カルボン酸、特にアルコール、好ましくはメタノールおよびイソブタノールなどの１〜６個の炭素原子を有するアルコールである。グラフト化のために、ポリマー中の無水マレイン酸モノマーまたは無水マレイン酸単位は、特にアルコールを使用してまたはアミンを使用して、反応相手と反応することができる。特に、無水マレイン酸含有量をさらに増加させるために、ポリマーを無水マレイン酸でさらにグラフト化することもできる。特にポリオレフィンの混合物の場合、特にポリエチレンとポリプロピレンの混合物の場合、前記ポリオレフィンは、相互に連結するために、特にアミン、好ましくはジアミンでさらにグラフトすることができる。好ましくは、無水マレイン酸基の一部のみ、特に無水マレイン酸基の９０モル％未満、好ましくは７０モル％未満が反応する。好ましくは、無水マレイン酸基のいくつかはアミン、特に脂肪族アミン、好ましくはヘキサメチレンジアミンなどの脂肪族ジアミンと反応する。好ましくは５〜１００モル％、特に１０〜８０モル％、好ましくは２０〜７０モル％の本発明によるポリマーの無水マレイン酸基、特に無水マレイン酸グラフトポリオレフィンポリマーの混合物の無水マレイン酸基は、アミンと反応する。
【００４４】
別の好ましい実施形態では、無水マレイン酸基は反応せず、無水物として存在し続ける。好ましい実施形態では、無水マレイン酸基も部分的に加水分解され得る。無水マレイン酸基の完全な反応は、得られる溶接接合部の強度の低下を招き得る。
【００４５】
ポリオレフィンポリマーに基づいて、０．００１重量％以上、特に０．０１重量％以上、好ましくは０．０２重量％以上、特に好ましくは０．０５重量％以上の無水マレイン酸含有量を含むポリマーが特に有利である。有利には、前記ポリマーは、ポリオレフィンポリマーに基づいて、０．０１〜１５重量％、特に０．０２〜１０重量％、好ましくは０．０５〜５重量％の無水マレイン酸含有量を含む。別の好ましい実施形態では、前記ポリマーは、ポリオレフィンポリマーに基づいて、２〜１５重量％、特に５〜１０重量％の無水マレイン酸含有量を含む。対応する無水マレイン酸含有量を有するポリオレフィンポリマーは、溶接接合部において特に良好な強度を示す。
【００４６】
有利には、無水マレイン酸を含有するポリマー、特に無水マレイン酸グラフトポリオレフィンポリマーは、５，０００ｇ／ｍｏｌ以上、特に５０，０００ｇ／ｍｏｌ以上、好ましくは１００，０００ｇ／ｍｏｌ以上の重量平均分子量Ｍｗを有する。前記ポリマーは、好ましくは５，０００〜２，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、特に５０，０００〜１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、好ましくは１００，０００〜５００，０００ｇ／ｍｏｌの範囲の重量平均分子量Ｍｗを有する。対応する重量平均分子量を有するポリマーは、得られる接続部の脆性および強度に好ましい影響を与える。前記重量平均分子量は、ポリスチレン標準に対するＧＰＣによって決定することができる。
【００４７】
好ましい実施形態では、前記プライマーは無水マレイン酸グラフトポリオレフィンポリマーを含み、前記ポリオレフィンポリマーは第１の接合部のポリオレフィンプラスチック材料に従って選択される。これは、ポリプロピレンプラスチック材料が第１の接合部分として選択されるとき、前記プライマーは好ましくは無水マレイン酸グラフトポリプロピレンを含有することを意味する。前記プライマーは、ポリプロピレンプラスチック材料が溶接される場合、特に好ましくは、少なくとも１つの無水マレイン酸グラフトポリプロピレンを含有し、または、ポリエチレンプラスチック材料が溶接される場合は無水マレイン酸グラフトポリエチレンを含有する。前記プライマー中の無水マレイン酸グラフトポリプロピレンと第１の接合部分としてのポリプロピレンプラスチック材料との組み合わせが特に好ましい。
【００４８】
無水マレイン酸を含有するポリマーに加えて、前記プライマーはポリエステル、好ましくはコポリエステルを含有する。ポリエステルは、ジカルボン酸、塩化ジカルボン酸および／または無水物を対応する多官能アルコール、特に二官能アルコールと反応させることによって得られる。これは脂肪族、脂環式または芳香族ジカルボン酸またはそれらの無水物と脂肪族、環式または芳香族ポリオールとの反応生成物を含み得る。少なくとも２つの異なるカルボン酸および／またはアルコールが使用される場合、これはコポリエステルである。カルボン酸およびポリオールを選択することによって、非晶質半結晶性または結晶性ポリエステルおよびコポリエステルを得ることができる。ジカルボン酸とジオールを通常反応させる。しかしながら、少量のトリカルボン酸またはトリオールを部分的に使用することも可能である。得られるポリマーは好ましくは架橋されておらず、そして好ましくは溶融性である。直鎖ポリエステルが好ましく使用される。適切なポリエステルの重量平均分子量は、好ましくは１，５００〜１００，０００ｇ／ｍｏｌの間、特に５，０００〜７５，０００ｇ／ｍｏｌの間、好ましくは１５，０００〜５０，０００ｇ／ｍｏｌの間（ポリスチレン標準に対するＧＰＣによって決定される）であるべきである。
【００４９】
前記ポリエステルは、好ましくは、主成分として、８〜１６個の炭素原子を有する少なくとも１つの芳香族カルボン酸および２〜１０個の炭素原子を有する少なくとも１つの脂肪族または脂環式グリコールから製造される。ここで、「主成分」とは、８〜１６個の炭素原子を有する少なくとも１つの芳香族カルボン酸および２〜１０個の炭素原子を有する少なくとも１つの脂肪族または脂環式グリコールが、酸成分またはアルコール成分の合計量に基づいて、少なくとも５０モル％、好ましくは少なくとも６０モル％、より好ましくは少なくとも６５モル％を構成することを意味する。テレフタル酸、イソフタル酸またはそれらの混合物が、８〜１６個の炭素原子を有する少なくとも１つのカルボン酸として好ましく使用される。ポリエステルは他の多塩基カルボン酸を含有することもできる。他の多価カルボン酸の例には、オルトフタル酸、ナフタレンジカルボン酸、コハク酸、アジピン酸、アゼライン酸、セバシン酸、デカン酸、ダイマー酸、シクロヘキサンジカルボン酸、トリメリット酸などが含まれる。
【００５０】
ポリエステルのアルコール成分は、好ましくは、主成分として、２〜１０個の炭素原子を有する少なくとも１つの脂肪族または脂環式グリコールを含む。ポリエステルは、２〜１０個の炭素原子を有する脂肪族又は脂環式グリコールとして、３−ヒドロキシ−２，２−ジメチルプロピル−３−ヒドロキシ−２，２−ジメチルプロパノエート（ＨＰＨＰ）、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ネオペンチルグリコール、シクロヘキサンジメタノール、１，３−プロパンジオール、１，４−ブタンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオールからなる群から選択される少なくとも１つのアルコールを好ましくは含む。
【００５１】
好適なポリエステルの成分の組み合わせの特定の例としては、（テレフタル酸／イソフタル酸）／エチレングリコール＝（９０〜７０／１０〜３０）／１００モル％、テレフタル酸／（エチレングリコール／１，２−プロピレングリコール）＝１００／（８０〜５０／２０〜５０）モル％、（テレフタル酸／イソフタル酸）／（エチレングリコール／１，３−プロピレングリコール）＝（９５〜８０／５〜２０）／（９０〜７０／１０〜３０）モル％、（テレフタル酸／イソフタル酸）／（エチレングリコール／ブタンジオール−１，４）＝（９５〜７０／５〜３０）／（９０〜５０／１０〜５０）モル％、テレフタル酸／（エチレングリコール／２−メチル−１，３−プロパンジオール）＝１００／（６０〜８０／４０〜２０）モル％、（テレフタル酸／イソフタル酸）／（エチレングリコール／２−メチル−１，３−プロパンジオール）＝（９５〜８０／５〜２０）／（７０〜９０／３０〜１０）モル％、テレフタル酸／（エチレングリコール／ネオペンチルグリコール）＝１００／（８５〜６０／１５〜４０）モル％、（テレフタル酸／イソフタル酸）／（エチレングリコール／ネオペンチルグリコール）＝（９５〜８０／５〜２０）／（９０〜７０／１０〜３０）モル％、テレフタル酸／（エチレングリコール／ジエチレン）グリコール）＝１００／（７５〜５０／２５〜５０）モル％、（テレフタル酸／イソフタル酸）／（エチレングリコール／ジエチレングリコール）＝（９５〜８０／５〜２０）／（９０〜７５／１０〜２５）モル％、テレフタル酸／（エチレングリコール／１，４−シクロヘキサンジメタノール）＝１００／（８０〜６０／２０〜４０）モル％が挙げられる。
【００５２】
より好ましい組み合わせの例としては、テレフタル酸／（エチレングリコール／ネオペンチルグリコール）＝１００／（８５〜６０／１５〜４０）モル％、（テレフタル酸／イソフタル酸）／（エチレングリコール／ネオペンチルグリコール）＝（９５〜８０／５〜２０）／（９０〜７０／１０〜３０）モル％、テレフタル酸／（エチレングリコール／ジエチレングリコール）＝１００／（７５〜５０／２５〜５０）モル％、（テレフタル酸／イソフタル酸）／（エチレングリコール／ジエチレングリコール）＝（９５〜８０／５〜２０）／（９０〜７５／１０〜２５）モル％およびテレフタル酸／（エチレングリコール／１，４−シクロヘキサンジメタノール）＝１００／（８０〜６０／２０〜４０）モル％が挙げられる。
【００５３】
エチレングリコール、ジエチレングリコール、ネオペンチルグリコール、シクロヘキサンジメタノール、１，３−プロパンジオール、１，４−ブタンジオールおよび２−メチル−１，３−プロパンジオールに加えて、ポリエステルはアルコール成分として他の多価アルコールを含んでもよい。他の多価アルコールの例には、１，２−ブタンジオール、１，３−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオール、３−メチル−１，５−ペンタンジオール、ヘキサンジオール、ノナンジオール、ダイマージオール、エチレンオキシドおよび／またはビスフェノールＡのプロピレンオキシド付加物、ビスフェノールＦ、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレングリコール、２−ブチル−２−エチル−１，３−プロパンジオール、トリシクロデカンジメタノール、ネオペンチルヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールエステル、２，２，４−トリメチル−１，５−ペンタンジオールとトリメチロールプロパンが含まれる。
【００５４】
特に好ましいポリエステルは、酸成分として、テレフタル酸および／またはイソフタル酸を含有する。そこで重合する、テレフタル酸とイソフタル酸の両方を含むコポリエステルが特に好ましく、イソフタル酸よりもテレフタル酸が好ましくは使用される。
【００５５】
一実施形態では、使用されるポリエステルは、好ましくは非晶性ポリエステルである。他の好ましい態様において、使用されるポリエステルは、好ましくは半結晶性または結晶性ポリエステルである。ここで、「非晶性ポリエステル」とは、示差走査熱量計（ＤＳＣ）を使用して、１０Ｋ／分の昇温速度で−１００℃から３００℃に昇温し、再び５０Ｋ／分の冷却速度で−１００℃に冷却し、１０Ｋ／分の加熱速度で−１００℃から３００℃まで再度加熱したときに、第２の昇温工程において溶融ピークを示さないポリエステルを表す。用語「半結晶性または結晶性ポリエステル」は、２つの加熱工程のうちの一方に溶融ピークを有するポリエステルを表す。
【００５６】
好ましい実施形態では、半結晶性または結晶性ポリエステルは、最大８０〜２２０℃の溶融ピークを有する。溶融ピーク最大値の下限は、好ましくは１００℃、特に好ましくは１１０℃であり、溶融ピーク最大値の上限は、好ましくは２００℃、特に好ましくは１９０℃である（１０Ｋ／分の加熱速度でのＤＳＣにより決定される）。対応するポリエステルは、溶接された製品がより高い温度、例えば８０℃を超える温度にさらされる用途に特によく適している。
【００５７】
結晶性ポリエステルは、アルコール成分の全量（１００モル％）に基づいて、少なくとも５０モル％、より好ましくは少なくとも５５モル％、特に好ましくは少なくとも６０モル％の、エチレングリコール、１，３−プロパンジオール、１，４−ブタンジオール、１，６−ヘキサンジオールおよびシクロヘキサンジメタノールからなる群からの少なくとも１つのアルコールを含有する。
【００５８】
前記少なくとも１つのポリエステルは、酸基末端およびヒドロキシル基末端の両方であり得る。特に好ましい実施形態では、前記プライマーは少なくとも１つのヒドロキシル基末端ポリエステル、特にヒドロキシル基末端コポリエステルを含有する。
【００５９】
前記プライマーは、好ましくは、無水マレイン酸を含有する少なくとも１つのポリマー、特に無水マレイン酸を含有する好ましいポリマーを、それぞれの場合にプライマーのポリマー含有量に基づいて、特にそれぞれの場合にプライマーの全重量に基づいて、好ましくは１０〜９０重量％、特に２０〜８０重量％、好ましくは２５〜７０重量％、特に好ましくは３０〜６０重量％の量で含有する。プライマーは、少なくとも１つのポリエステル、特に上記の好ましいコポリエステルを、それぞれの場合にプライマーのポリマー含有量に基づいて、特にそれぞれの場合にプライマーの全重量に基づいて、好ましくは１０〜９０重量％、特に２０〜８０重量％、好ましくは２５〜７０重量％、特に好ましくは３０〜６０重量％の量で含有する。プライマーは、特に好ましくは、無水マレイン酸を含む少なくとも１つのポリマーと少なくとも１つのポリエステルとを、５：１〜１：５、特に２：１〜１：２、好ましくは１．５：１〜１：１．５、より好ましくは１：１〜１：１．５の重量比で含む。さらに好ましい実施形態では、プライマーは、ポリエステルの重量分率と比較して、より少ない無水マレイン酸含有ポリマーの重量分率を有する。
【００６０】
無水マレイン酸含有ポリマーおよびポリエステルに加えて、プライマーは、好ましくは少なくとも１つのさらなるポリマーを含むことができる。前記少なくとも１つのさらなるポリマーまたはコポリマーは、溶接される２つのプラスチック材料のうちの少なくとも１つと、そしてプライマーポリマーのうちの少なくとも１つと好ましくは相溶性である。前記プライマーは、好ましくは、結合されるプラスチック材料のうちの１つ、好ましくはそれぞれの場合において上記で特定されたものの基礎となる少なくとも１つのさらなるポリマーを含む。本発明によるプライマーにおいて、（コ）ポリマーと一緒に追加のポリマーを使用すると、強度をさらに向上させることができる。
【００６１】
相溶性のあるさらなるポリマーとして、好ましくは１つに関して、特に接合される２つのプラスチック材料に関して、特に本発明による少なくとも１つの上述のプライマーポリマーに関して、２２ＭＰａ未満、特に１７ＭＰａ未満、好ましくは１５ＭＰａ未満、特に好ましくは１２ＭＰａ未満のハンセンパラメータ−の加重平方距離（ｗｅｉｇｈｔｅｄ  ｓｑｕａｒｅｄ  ｄｉｓｔａｎｃｅ）（Ｒａ）２を有するポリマーが使用される。
【００６２】
ハンセンパラメータの加重平方距離（Ｒａ）２は、以下の式に従って決定される：
2019532850.tif 000002
【００６３】
この式において、δＤは分散力についてのハンセンパラメータであり、δＰは極性についてのハンセンパラメータであり、δＨは水素架橋結合についてのハンセンパラメータである。ΔδＤ、ΔδＰおよびΔδＨはそれぞれ、比較されるプラスチック材料またはポリマーからのこれらのハンセンパラメータの差、例えばΔδＤはポリマー１および２の（δＤ１−δＤ２）を示す。それぞれのプラスチック材料またはポリマーについての個々のハンセンパラメータδＤ、δＰおよびδＨの値は、Ｃｈａｒｌｅｓ  Ｍ．  Ｈａｎｓｅｎによる書籍“Ｈａｎｓｅｎ  Ｓｏｌｕｂｉｌｉｔｙ  Ｐａｒａｍｅｔｅｒｓ：Ａ  Ｕｓｅｒ’ｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ”（第２版;Ｔａｙｌｏｒ＆Ｆｒａｎｃｉｓ  Ｇｒｏｕｐ；  ２００７；  ＩＳＢＮ−１０  ０−８４９３−７２４８−８）に従って決定される。この情報源を使用して、個々のポリマーに関する多数の値をすでに取得することができる。この本に記載されている方法によれば、ハンセンパラメータは、好ましくは、供給されたデータベースからのＨＳＰＩＰプログラム（第４版  ４．１．０７）で取得されるか、またはそこにない場合は、好ましくはヘルプセクションで記載されているように、供給されたニューラルネットワークを使用して、プログラムに含まれる「ＤＩＹ」機能を用いて取得できる。ＨＳＰＩＰプログラムは、Ｓｔｅｖｅｎ  Ａｂｂｏｔｔ  ＴＣＮＦ  Ｌｔｄから入手できる。
【００６４】
プライマー中のさらなるポリマーの含有量は、それぞれの場合プライマーの全重量に基づいて、好ましくは１〜４０重量％、特に５〜３０重量％、特に好ましくは１０〜２０である。プライマーのポリマー含有量中のさらなるポリマーの含有量は、それぞれの場合にプライマー（溶剤およびフィラーを含まないプライマー）の全ポリマー割合に基づいて、好ましくは５〜７５重量％、特に３０〜７０重量％、特に好ましくは４０〜６５重量％である。
【００６５】
（コ）ポリマーおよびさらなるポリマーに加えて、プライマーはまた、溶媒、特に有機溶媒を含むことができる。プライマーは、それぞれの場合にプライマーの全重量に基づいて、好ましくは１０〜９０重量％、特に５０〜８５重量％、特に好ましくは６０〜８０重量％の溶媒含有量を有する。
【００６６】
適切な溶媒は、全ての従来の溶媒、例えば、水、アルコール、メチルイソブチルケトン（ＭＩＢＫ）またはシクロヘキサノン（ＣＨ）などのケトン、ジエチルエーテルまたはテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）などのエーテル、酢酸エチルエステルなどのエステル、またはジメチルカーボネートまたはジプロピルカーボネートなどのカーボネート、キシレン、トルエン、またはそれらの混合物などである。
【００６７】
好ましい態様において、プライマーは有機溶媒を含有する。特に好ましい溶媒は、２０℃で１〜６００ｈＰａ、特に２〜２００ｈＰａ、特に好ましくは５〜２０ｈＰａの蒸気圧を有する溶媒である。対応する蒸気圧を有する溶媒は、蒸発中のプライマー層中の気泡形成を最小化または防止するのに特に有利であることが証明されている。プライマーは、テトラヒドロフラン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノンおよびそれらの混合物から選択される溶媒を特に好ましくは含有し、より好ましくはプライマーはテトラヒドロフランまたはメチルイソブチルケトンとシクロヘキサノンとの混合物を含有する。メチルイソブチルケトンとシクロヘキサノンとの混合物を溶剤として使用する場合、前記混合物は、それぞれ溶剤の全混合物に基づいて、好ましくは１０〜５０重量％、特に２０〜３５重量％のシクロヘキサノンを含有する。
【００６８】
有機溶媒が使用される場合、プライマーの全ポリマー含有量は、それぞれの場合にプライマーの全重量に基づいて、好ましくは１０〜９０重量％、特に１５〜５０重量％、特に好ましくは２０〜４０重量％である。総ポリマー含有量は、プライマーに使用されるすべてのポリマー、特に本発明によるポリマーおよび上記のさらなるポリマーの含有量に対応する。
【００６９】
他の好ましい態様において、前記プライマーは水性分散液またはエマルジョンの形態である。この場合、本発明によるポリマー、または存在する場合、さらなるポリマーは水中に乳化または分散されている。この場合、プライマーの全ポリマー含有量は、それぞれの場合プライマーの全重量に基づいて、好ましくは２〜９０重量％、特に５〜５０重量％、特に好ましくは１０〜３５重量％である。ポリマー成分のための水性分散液／エマルジョンが、実質的に本発明によるポリマーおよび任意で存在する上記のさらなるポリマーのみからなる、特に本発明によるポリマーのみからなることが有利である。本発明によれば、「実質的に」という用語は、ポリマー成分が、９５重量％超、好ましくは９７重量％超、最も特に好ましくは９９重量％超の本発明によるポリマーおよび任意で存在する上記のさらなるポリマーからなる、特に本発明によるポリマーのみからなる場合を意味すると理解される。
【００７０】
本発明によるポリマー、上記のさらなるポリマーおよび溶媒に加えて、プライマーはさらなる成分、例えばフィラー、（蛍光）染料および顔料、レオロジー助剤、消泡剤、乳化剤、界面活性剤、湿潤助剤、安定剤または可塑剤などを含有してもよい。しかしながら、染料、安定剤、特に熱安定剤および加水分解安定剤、顔料および界面活性剤を除いて、プライマーは好ましくは実質的にさらなる成分を含まず、特に実質的に他の成分を全く含まない。本発明によれば、「実質的に含まない」という用語は、プライマーが５重量％未満、好ましくは１重量％未満、最も特に好ましくは０．１重量％未満の各物質を含むこと、特には、それぞれの物質を含まないことを意味する。
【００７１】
プライマーは、好ましくは少なくとも１つの安定剤、特に少なくとも１つの熱安定剤および／または加水分解安定剤を、それぞれの場合にプライマーの総量に基づいて、好ましくは０．０１〜１０重量％、特に０．１〜７重量％、好ましくは１〜５重量％の量で含有する。
【００７２】
本発明による方法では、ポリオレフィンプラスチック材料を第２のプラスチック材料に溶接するためにプライマーが使用され、前記プライマーは、無水マレイン酸を含有する少なくとも１つのポリマー、特に少なくとも１つの無水マレイン酸グラフトポリオレフィンと、少なくとも１つのポリエステル、特に少なくとも１つのコポリエステルとを含有する。
【００７３】
本発明による方法では、前記プライマーは、２つの異なるプラスチック材料をそれぞれ溶融させることによって、溶接用助剤として使用される。本発明によるポリマーを含有するプライマーを使用した結果として、２つの接合部分間に相溶性が生じ、その結果として２つのプラスチック材料間に、安定で永久的な一体的結合を生じさせることができる。
【００７４】
プライマーは、広範囲の方法を用いて一方または両方の接合部の表面に塗布することができる。例えば、前記塗布は、投与装置、針および投与ロボット、射出成形、押出し、フィルム塗布、ホットメルトとしての塗布、噴霧、散布または浸漬によって行うことができる。この方法では、プライマーは、溶接される基材の片面のみまたは両面に塗布することができる。
【００７５】
プライマーが溶媒を含有する場合、片方または両方の表面に塗布した後、非接着性の寸法安定性プライマー層が残るように、プライマーを溶媒が蒸発するまで乾燥させることが好ましい。特に、プライマーはほんの数秒後に溶接することができ、かつ数週間まで溶接可能なままである。好ましくは、プライマーを塗布後少なくとも１時間、好ましくは少なくとも１２時間乾燥する。
【００７６】
溶接される基材の片方または両方の表面への塗布は好ましくは、プライマーが１μｍ〜５，０００μｍ、特に１００〜３，０００μｍ、好ましくは３００〜２，０００μｍ、特に好ましくは５００〜１，０００μｍの層厚さを有するように実施する。とりわけ、１００μｍを超える層厚さが好ましい。プライマー中に溶媒が含まれている場合、層厚さは溶媒を乾燥した後のプライマーを指す。
【００７７】
溶接される基材の片方または両方の表面へのプライマーの適用後、場合により、プライマーの乾燥後、溶接される基材は、従来の溶接方法によって相互接続することができる。プラスチック材料は、一般に、接合面における接合部分の局所可塑化および加圧接合によって溶接される。プロセスパラメータは、溶融物の顕著なスクイーズ流が、接合面における接合部品の最適な接続をもたらすように選択することができる。加熱は、対流、接触による加熱、放射または摩擦によって行うことができる。可塑化のための様々なエネルギー入力は多くの方法で行うことができ、プラスチック材料を溶接するための様々な方法をもたらす。適切な溶接方法は、例えば以下の通りである。
・ホットガス溶接［ＨＧ］
熱気流、一般には空気による対流加熱、二段階プロセス
・ホットプレート溶接[ＨＰ]
接触による、二段階プロセス
・超音波溶接[ＵＳ]
摩擦による加熱：超音波領域の横波は境界層での加熱を誘導する、一段階プロセス
・高周波溶接[ＨＦ]
内部摩擦による加熱：極性分子は、高周波磁場により配向される、一段階プロセス、極性プラスチック材料およびフィルムにのみ使用される
・振動溶接[ＶＩＢ]（線形；環状；回転；角度）
摩擦による加熱、一段階プロセス
・レーザー溶接[ＬＷ]（輪郭、同時、準同時、マスク）
放射による加熱、コヒーレント放射線、レーザー透過溶接、一般的には一段階プロセス（二段階が可能）
・赤外線溶接[ＩＲ]
放射による加熱、インコヒーレント放射線、二段階プロセス
【００７８】
上述の溶接方法は、例えば赤外線溶接と振動溶接のように任意に組み合わせることもできる。プラスチック材料は、ホットプレート溶接、熱接触またはインパルス溶接、ウォームまたは熱ガス溶接、マイクロ波または誘導溶接から選択される溶接方法を使用して好ましくは溶接される。レーザー突合せまたは貫通溶接、赤外線溶接、超音波溶接およびそれらの組み合わせ、特に赤外線溶接、ホットプレート溶接、振動溶接、超音波溶接およびそれらの組み合わせから選択される。
【００７９】
以下の工程を含む方法は、プライマーを使用して２つのプラスチックを一体的に接合するために特に好ましい。
・第１の接合領域を有する第１のプラスチック材料を用意する
・第２の接合領域を有する第２のプラスチック材料を用意する
・第１の接合領域を予熱する
・特に無溶媒プライマーの場合、予熱された第１の接合領域にプライマーを塗布する
・プライマーを備えた第１の接合領域を第２の接合領域と接触させる。
・赤外線溶接、ホットプレート溶接、温ガス溶接、振動溶接または超音波溶接などのプラスチック材料を溶接するための従来の方法を使用することで、第１の接合領域と第２の接合領域とを一体的に接合する。
【００８０】
ＤＩＮ  １９１０−３：１９７７−０９の教示は、一般にプラスチック材料の溶接に適用することができる。したがって、これは熱および／または圧力を用いて熱可塑性材料を一体的に結合することとして理解することができる。加熱は、例えば接触による加熱（固体による溶接）、対流加熱（温かいガスによる溶接）、輻射加熱（ビームによる溶接）および摩擦による加熱（運動による溶接）、ならびに電流による溶接に基づいて行うことができる。
【００８１】
有利な態様では、プライマー中のポリマーの分解温度より低い温度に加熱および／または熱接続する領域へのその塗布が、プライマーの内部化学架橋に全く影響を与えないように選択され、方法に合わせて調整されたプライマーが使用される。 
【００８２】
第１のプラスチック材料の第１の接合領域を予熱することは有利である。当業者に知られており、そして意図する用途に適している助剤および技術を予熱に使用することができる。高温ガスまたはプラズマの使用は予熱に特に有用である。予熱を輻射、特に赤外線輻射またはレーザー輻射によって行うことも考えられる。ホットプレートまたは加熱ツールを使用して第１の接合領域を予熱することもできる。最後に、炉または加熱チャンバー中で予熱することも考えられる。プラスチック材料全体、したがって前記接合領域も予熱することが考えられる。代替的または追加的に、接合領域自体のみを予熱することも可能である。
【００８３】
有利な態様では、予熱中の加熱装置とプラスチック材料との距離、特に予熱される第１の接合領域、特に加熱装置の発熱領域の距離、または加熱装置の放熱領域または予熱される加熱装置の活性表面または第１の接合領域とは反対側の加熱装置の領域は、０．５ｍｍ〜１００ｍｍの範囲、好ましくは１ｍｍ〜６０ｍｍの範囲であることが好ましい。あるいは、特に第１の接合領域と加熱装置のホットプレートが接触されることによって、および／またはそのような接触の場合に、加熱を行うことも考えられる。
【００８４】
さらに有利には、予熱中に第１の接合領域が溶融され、第１の接合領域内に溶融層が生成されるように、第１の接合部分のためのプラスチック材料を選択し、第１のプラスチック材料に対する方法パラメータを調整する。好ましい実施形態における溶融層の厚さは、好ましくは０．０５ｍｍ〜６ｍｍの範囲、特に好ましくは０．１ｍｍ〜５ｍｍの範囲である。この種の溶融層は、分子の接着および／または拡散および／または相互作用を改善することができ、そして特定の流れと共に、改善された接続層をもたらすことができる。第１のプラスチック材料の境界層が溶融状態にある場合、化学結合に及ぶプライマーとの相互作用があり得る。溶融層は、特に構成要素の幾何学的形状および特定の構成要素の設計に依存し得る。好ましくは、方法パラメータは、構成要素が変形しないように調整および／または選択される。好ましくは、接合領域と適用されるプライマーとの間の温度差は、適切な手段および／または方法工程をとることによって補正することができる。この場合、好ましくは熱可塑性プライマーと第１の接合領域との間の温度差を低減するために、プライマーを予熱することが特に考えられる。これは、例えば方法工程間で第１の接合領域の急速な冷却を防ぐ可能性がある。
【００８５】
場合により、第１の接合領域の前処理は、第１の接合領域を予熱する工程の前に行われる。代替的にまたは追加的に、第２の接合領域を前処理することもできる。例えば、可能な前処理として、溶媒またはアルカリ性（例えば）のプラスチッククリーナーによる洗浄も考えられる。特に掻き取り、サンディング、ブラッシングまたは照射を用いることによる機械的前処理を、使用することもできる。考えられる化学的前処理は、特に酸洗浄または反応性ガスの使用である。熱的、化学的および／または物理的な前処理、特にガス炎またはプラズマアークの使用も好都合であり得る。代替的にまたは付加的に、電気的前処理はコロナ放電によって行うことができ、この場合、第１の接合領域および／または第２の接合領域は電気コロナ放電を受け、対応する表面上に極性分子を生じる。他の可能性は、特に対応する表面の活性化および／またはクリーニングを達成するために、好ましくは接合領域を前処理するためのプラズマノズルを使用する、プラズマ処理である。プラズマによる被覆もまた好都合であり得る。さらなる可能性は、適切なプラスチック材料における表面張力を増加させるための、接合領域の火炎処理である。前処理のさらなる形態は、紫外線、電子線、放射線またはレーザーによる放射線照射である。最後に、前処理は、コーティング、特に塗料のコートまたは接着促進剤の形態であり得る。予熱前により長い時間間隔があるように、第１のプラスチック材料または第１のプラスチック材料の接合領域を前処理することも考えられる。例えば、前処理されたプラスチック材料を本発明による方法でさらに処理するために、第１のプラスチック材料の製造工程の一部として前処理を行うことが考えられる。
【００８６】
プライマーをいくつかの方法で塗布することが考えられる。例えば、そして特に工業的には、自動塗布補助器具による、特に投与ロボットによる塗布が考えられる。この場合、前記ロボットは、複雑な投与を実行することができるように、針および／または高さセンサーを備えていてもよい。プライマーが射出成形機で可塑化され、第１の接合領域を有する第１のプラスチック材料を含む金型に圧入される射出成形によってプライマーを適用することもできる。あるいは、フィルム塗布も考えられ、その場合、第一工程において、フィルムブロー成形またはキャストフィルム押出によってプライマーからフィルムが製造される。続いて、フィルムは、例えば切断または打ち抜き工程によって任意の所望の形状に適合させることができ、さらなる工程において、上述の予熱の後の第１の接合領域に塗布することができる。この場合、１μｍ〜５，０００μｍの範囲の厚さを有するフィルム／シートの使用が好都合であることが証明されている。さらに考えられる塗布の選択肢は、プライマーが溶接ワイヤの形態であるか、または押出機中で溶融されそして溶融物として第１の接合領域に塗布され得る押出溶接である。プライマーは、熱風溶接による塗布を可能にするために、溶接ワイヤの形態でも提供され得る。スプレー工程によってプライマーを塗布することが、さらに考えられ得る。射出成形による塗布の場合、射出成形型の前処理および／または予熱および／または温度の局所的な調節もまた可能である。当業者に公知であり、特定の実施に適した他の種類の塗布も当然考えられる。
【００８７】
さらに有利には、さらなる加熱、特に予熱とプライマー塗布の間に、第１の接合領域の温度が低下するのを回避するための、プライマー塗布中における、第１接合領域のさらなる加熱である。これは、便宜上塗布中に継続される上記の予熱方法工程によって行うことができる。代替的にまたは追加的に、特にさらなる方法ステップによって、追加の加熱が可能である。例えば、予熱後に第１の接合領域の温度が低下するのを避けるために、例えば第１の接合領域の同時放射、塗布中の強制対流または接触による加熱によって、第１の接合領域の同時加熱を実行することが好都合であり得る。
【００８８】
有利な態様では、１μｍ〜５ｍｍの範囲、好ましくは１０μｍ〜３ｍｍの範囲の厚さを有する接続層が、第１の接合領域上に配置されるようにプライマーが塗布される。この場合、接続層の厚さは、第１の接合領域上の接続層の材料の厚さとして理解される。
【００８９】
さらなる利点は、第１の接続領域と投与装置の間の相対的な動きとして、投与装置によりプライマーを第１の接続領域に塗布することであり、第１の接合領域と加熱装置との間の相対的な動きとして、プライマーが塗布される前に、プライマーが塗布される第１の接合領域は加熱装置により予熱され、第１の接合領域が予熱されるとき、プライマーは投与装置によって塗布される。
【００９０】
これに関して、加熱装置が予熱中１０ｍｍ／分から１００分の範囲、好ましくは１０ｍｍ／分〜３０ｍ／分の範囲の速度で第１の接合領域を通過してガイドされることが有利であることが証明されている。
【００９１】
投与装置が、好ましくは規定された一定の間隔で加熱装置を追従することも有利であり得る。１０ｍｍ／分〜１００ｍ／分の範囲の、好ましくは１０ｍｍ／分〜３０ｍ／分の範囲の、投与装置と第１の接合領域の相対的な動きとして、投与装置によってプライマーが第１の接合領域に塗布されるような方法を実行することが特に有利であり、プライマーが塗布される前記接合領域は、加熱装置と第１の接合領域の相対的な動きとして、プライマーが塗布される前に加熱装置によって予熱され、同時にプライマーを塗布するための投与装置または投与装置のノズルは、０．１〜１０秒の範囲の時間差で、加熱装置を追従する。
【００９２】
これに関して、投与装置および加熱装置からなるコーティングユニットを使用することが有利であることが証明されている。この場合、コーティングユニットは、特にプライマーが塗布される直前に第１の接合領域が予熱されることを確実にするため、相対的な動きの間、好ましくは規定された一定の間隔で投与装置が加熱装置を追従するような、加熱装置と投与装置との間の堅固な接続を提供するユニットとして理解されるべきである。もちろん、この点に関して、間隔を調整すること、または対流式予熱の場合には、特に適切な機械的または電気機械的または空気作用的調整器を使用し、媒体の体積流量またはノズル径を調整することも考えられる。
【００９３】
あるいは、コーティングユニットはまた、加熱装置および投与装置を、２つの完全に独立した、または別々の集成品を意味すると理解され得るが、それらは、プライマーが塗布される直前に、プライマー塗布が意図される場所が予熱されることを確実にするため、プラスチック材料に関して、同じまたは実質的に同じ相対的な動きをする。
【００９４】
有利な態様では、加熱装置および投与装置は、実質的に同じ主要相対運動を行うか、またはプラスチック材料に関して、実質的に同じ方向を有するが、前記主要相対運動に加えて、２つの特定の装置のうちの少なくとも１つが、プラスチック材料に関する追加の相対運動を行う。例えば加熱装置および／または投与装置は、例えばプライマーが塗布される主要相対運動に加えて、１つ以上の第二相対運動を行うことができる。例えば、特に加熱装置および／または投与装置は、主要相対運動を中心に回転するまたは蛇行状の第二相対運動を実行または行うことができる。
【００９５】
この方法では、一方でプラスチック材料を、または他方でコーティングユニットとして加熱装置と投与装置を、もしくは２つの装置を一緒に移動させることができる。この方法により、一方でコーティングユニットとして、加熱装置と投与装置とを、もしくは２つの装置を一緒にしたものを、または他方でプラスチック材料を静止させることができ、またはそれぞれの場合に、それらの移動部位により異なる方向に移動させることができる。
【００９６】
有利な態様では、１０ｍｍ／分〜１００ｍ／分の範囲、好ましくは１０ｍｍ／分〜３０ｍ／分の範囲の速度で主要相対運動があるため、特に加熱装置が適切に設計されていることにより、プラスチック材料は加熱装置の加熱面内で可能な限り短い時間で、特に１〜６０秒の範囲で留まる。これは、温度上昇、すなわち第１のプラスチック材料の第１接合領域を予熱することによって、温度に影響が及ぶ、加熱装置の周囲領域または周囲空間を含み得る。このため、例えば、プラスチック材料の過熱、損傷または分解を回避することができる。
【００９７】
特に投与装置および／または加熱装置を既存の生産ラインに／生産ライン中に取り付けるために、バスインターフェースを有する、特にＰＲＯＦＩＢＵＳまたはリアルタイムイーサネットインターフェースを有する加熱装置を供給することも有利であり得る
【００９８】
前記プライマーを塗布した後、第２の接合領域をプライマー層と接触させる。これに関して、特に締付け装置または当業者に知られている他の固定補助手段によって、２つのプラスチック材料を互いに固定することが好都合であり得る。
【００９９】
もちろん、第２の接合領域をプライマー層と接触させる工程の前に、第２の接合領域を任意に前処理することができる。この場合、特に上記の全ての技術が前処理に考えられる。接触前のかなり前に、第２のプラスチック材料または第２のプラスチック材料の接合領域を前処理することも考えられる。例えば、本発明による方法で前処理されたプラスチック材料をさらに処理するために、第２のプラスチック材料の製造工程の一部として前処理を実行することが考えられる。第２のプラスチック材料を前処理することはまた、第２の接合領域にプライマーを塗布することを含み得る。この場合、プライマーを塗布する前に、第２の接合領域も予熱することが好ましいと考えられる。この段階でも上記実施形態は好ましい。
【０１００】
接合プロセスが、上述の第２の接合領域とプライマーとの接触に続き、そのプロセスにおいて、処理されたおよび／または被覆された接合部品は熱供給により可塑化され、好ましくは圧力効果の下で、互いに一体的に接合される。第２の接合領域とプライマーとの間の前述の一体的な結合のために、熱伝導、例えばホットプレート溶接および／または熱接触溶接および／または熱インパルス溶接；摩擦、特に超音波、摩擦／振動または高周波溶接；マイクロ波または誘導溶接；対流、例えば温ガスまたは熱ガス溶接；放射による、例えば赤外線、レーザー突合せまたはレーザー溶け込み溶接、またはそれらの技術の２つ以上を組み合わせることによる、熱供給を使うことが考えられる。
【０１０１】
本発明はまた、本発明による方法に従って製造された物品または製品に関する。
【０１０２】
本発明はさらに、ポリオレフィンプラスチック材料をプラスチック材料に溶接するための本発明によるプライマーの使用に関する。
【実施例】
【０１０３】
（態様）
使用した材料および略語：
ＰＰ＝ポリプロピレン
ＰＭＭＡ＝ポリメチルメタクリレート
ＰＢＴ＝ポリブチレンテレフタレート
ＳＡＮ＝スチレンアクリロニトリル
ＰＥＴ＝ポリエチレンテレフタレート
ＰＣ＝ポリカーボネート
ＡＢＳ＝アクリロニトリルブタジエンスチレン
ＭＡＨ＝無水マレイン酸
ＩＲ：赤外線溶接  ＩＲ−ＶＩＢ：赤外線／振動溶接  ＵＳ：超音波溶接
【０１０４】
コポリエステル１：モノマーとして、イソフタル酸、テレフタル酸、ＨＰＨＰグリコール、ネオペンチルグリコールおよび分子量１５，０００ｇ／ｍｏｌのエチレングリコールを含有する非晶質コポリエステル。
【０１０５】
コポリエステル２：モノマーとして、イソフタル酸、テレフタル酸、アジピン酸および分子量１８，０００ｇ／ｍｏｌおよび１３８℃の最大溶融ピークを有するブタンジオールを含有する半結晶性コポリエステル。
【０１０６】
コポリエステル３：モノマーとして、イソフタル酸、テレフタル酸および２０，０００ｇ／ｍｏｌの分子量および１７９℃の最大溶融ピークを有するブタンジオールを含有する半結晶性コポリエステル。
【０１０７】
ＰＰ−ＭＡＨ  １：アクリレート変性無水マレイン酸グラフトポリプロピレン
【０１０８】
ＰＰ−ＭＡＨ  ２：０．２５重量％のＭＡＨ含量を有する無水マレイン酸変性ポリプロピレン。
【０１０９】
ＰＰ−ＭＡＨ  ３：７重量％のＭＡＨ含量を有する無水マレイン酸変性ポリプロピレン。
【０１１０】
（実施例１）
ホットプレート溶接法のために、コポリエステル１とＰＰ−ＭＡＨ  １またはＰＰ−ＭＡＨ  ２とから５０：５０ｗ／ｗの比でプライマーを調製した。ホットプレートを用いて、プライマーの溶融物中に浸漬したＰＰおよび非ポリオレフィン系接合部上に溶融物を作製し、次いで互いに接合させた。このホットプレート溶接は、溶接２４時間後に相溶化中間層を有する溶接サンプルの以下の引張強度をもたらした。
【０１１１】
【表１】
2019532850.tif 000003
【０１１２】
【表２】
2019532850.tif 000004
【０１１３】
その結果、ＰＰと非ポリオレフィン系ポリマーに対するプライマーの非常に良好な接着性ならびに他のものとは不適合なプラスチック材料の優れた溶接性の両方を実証することができた。追加の中間層がなければ、有意で測定可能な結果を達成することはできなかった。
【０１１４】
（実施例２）
さらなる実験では、コポリエステル１／ＰＰ−ＭＡＨ  ２／ＰＰ−ＭＡＨ  ３から５０：２５：２５ｗ／ｗ／ｗの比でプライマーを調製した。このプロセスにおいて、ＭＡＨ含量はさらなるＰＰ−ＭＡＨによって有意に増加した。上記のホットプレート溶接法において、このプライマーは、ＰＰ−ＰＥＴについて１６．８９Ｎ／ｍｍ２という結果であった。
【０１１５】
（実施例３）
より高温での塗布のために、半結晶性コポリエステル２およびコポリエステル３を、それぞれＰＰ−ＭＡＨ  ２と５０：５０ｗ／ｗの混合物で使用した。
【０１１６】
上記の方法に従って行われたホットプレート溶接実験は、以下の引張強度を示した：
【０１１７】
【表３】
2019532850.tif 000005
【０１１８】
【表４】
2019532850.tif 000006
【０１１９】
このように、特定の材料の組み合わせについて非常に高い強度が達成された。
【０１２０】
（実施例４）
非ポリオレフィン系接合部との接着性を調べるために、コポリエステルとＰＰ−ＭＡＨとの混合比を５０：５０から６０：４０および７０：３０（重量部）で変化させた。この目的のために、コポリエステル３およびＰＰ−ＭＡＨ  ２からプライマーを適宜調製し、記載のホットプレート溶接法に従って溶接した材料は以下の強度を示した：
【０１２１】
【表５】
2019532850.tif 000007
※７０／３０混合比は溶接後にそれほど高い強度を示さなかったので、この混合比はＰＥＴおよびＳＡＮについて試験されなかった。
【０１２２】
（実施例５）
２つのＴ字形接合部からなる標準ＡＷＳ試験片を用いて、機械超音波溶接を実施した。 コポリエステル１とＰＰ−ＭＡＨ  ２の比率が５０：５０（重量部）の相溶化プライマー層をホットプレスによりフィルムとしてプレスし、ストリップに切断し、Ｔ字型標本の予熱後の一つに溶融物を置き、ウォームガスを使用して溶かした。続いて、超音波を用いて第２のＴ接合部を被覆接合部に溶接した。２４時間後の通常の引張強度に加えて、エイジング後の引張強度を測定した。その目的のために、試料を９８％相対湿度で−３０〜＋６０℃の間で８時間当たり１０サイクルの往復気候試験において老化させた。溶接の２４時間後またはエイジングの後、様々なＰＰ−ＰＥＴ材料の組み合わせについて以下の引張強度が得られた。
【０１２３】
【表６】
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【０１２４】
表によれば、相溶化プライマー中間層を有する溶接サンプルについて非常に高い強度が得られた。対照的に、プライマー層のない例は測定可能な強度を有さなかった。
【０１２５】
同じ方法で、ＰＰ−ＰＣおよびＰＰ−ＰＡを溶接し、直接または往復気候試験の後に引張試験で試験した。
【０１２６】
【表７】
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【０１２７】
この実験でも非常に高い引張強度が測定された。
【０１２８】
以下の表は、他のプライマー層を使用する特定の方法におけるエイジング前後の引張強度を示す（いずれの場合も５０：５０ｗ／ｗ比）。
【０１２９】
【表８】
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【０１３０】
このように、プライマー層に半結晶性コポリエステルを用いても非常に高い強度を得ることができた。
【０１３１】
（実施例６）
赤外線溶接のために、接合されるポリマーからなるプレートを使用し、プライマーで１３０×３ｍｍ２のプレート端部を被覆した。塗布方法は超音波溶接について記載したのと同じであった。コポリエステル１とＰＰ−ＭＡＨ  ２（５０：５０ｗ／ｗ）からなるプライマーを使用して、ポリマーの組み合わせＰＰ−ＰＣ、ＰＰ−ＰＭＭＡおよびＰＰ−ＡＢＳは、エイジング有および無で、溶接後に以下の引張強度を示した：
【０１３２】
【表９】
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【０１３３】
結果は、プライマーがＩＲ溶接にも適していることを示した。プライマーがなければ、プラスチック材料は溶接できなかった。同じ実験においてコポリエステル１の代わりにコポリエステル３を使用すると、ＰＰ／ＰＣについて１５．９Ｎ／ｍｍ２およびＰＰ／ＡＢＳについて１０．４Ｎ／ｍｍ２の強度さえも得られることを意味する。
【国際調査報告】
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