(57)【要約】  タイヤは、ＲＦＩＤチップなどの電子デバイスをタイヤの本体内に含む。特定の実施形態については、ＲＦＩＤチップは、タイヤベルト内に配設されている。ＲＦＩＤチップは、内側又は外側ベルト上に配設されてもよい。ＲＦＩＤチップは、ＲＦＩＤチップ用のアンテナを形成する少なくとも１つのスチールコードに接続されている。スチールコードは、タイヤ赤道に対して第１の角度及び第２の角度で配設されている。ＲＦＩＤチップをタイヤコードに接合する方法もまた提供される。【選択図】図３
2019513626.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤであって、
第１の環状ビード及び第２の環状ビードと、
前記第１の環状ビードと前記第２の環状ビードとの間に延在する本体プライと、
前記本体プライの径方向上向きに配設され、かつ前記本体プライの一部分にわたって軸方向に延在する第１の環状ベルトであって、前記第１の環状ベルトが、前記タイヤ赤道に対して第１の角度で配設されている第１の複数の実質的に平行なスチールコードを含む、第１の環状ベルトと、
前記第１の環状ベルトの径方向上向きに配設され、前記第１の環状ベルトの一部分にわたって軸方向に延在する第２の環状ベルトであって、前記第２の環状ベルトが、前記タイヤ赤道に対して第２の角度で配設されている第２の複数の実質的に平行なスチールコードを含み、前記第１の角度が前記第２の角度と等しくない、第２の環状ベルトと、
前記第２の環状ベルトの径方向上向きに配設され、かつ前記本体プライの一部分にわたって軸方向に延在する周方向トレッドと、
前記第１の環状ビードと第１のショルダとの間に延在する第１のサイドウォールであって、前記第１のショルダが、前記周方向トレッドに関連付けられている、第１のサイドウォールと、
前記第２の環状ビードと第２のショルダとの間に延在する第２のサイドウォールであって、前記第２のショルダが、前記周方向トレッドに関連付けられている、第２のサイドウォールと、
前記第１の環状ベルト及び前記第２の環状ベルトのうちの１つの中に径方向に配設され、かつ前記周方向トレッドの一部分にわたって軸方向に配設された無線周波数識別（ＲＦＩＤ）チップであって、前記ＲＦＩＤチップが、少なくとも１つのスチールコードに接続されている、無線周波数識別（ＲＦＩＤ）チップと、を備える、タイヤ。
【請求項２】
前記第２の複数の実質的に平行なスチールコードのうちの前記少なくとも１つのスチールコードが、前記ＲＦＩＤチップ用のアンテナを形成する、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記第１の角度が、０〜２０°であり、前記第２の角度が、−６０〜−９０°である、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項４】
前記第１の角度が、０〜３０°であり、前記第２の角度が、前記第１の角度よりも１〜５°小さい、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項５】
前記ＲＦＩＤチップが、前記タイヤのトレッド幅の中央の３分の２以内に配設されている、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項６】
前記タイヤが、前記第１の環状ベルトの径方向下向きに配設され、かつ前記第１の環状ベルトの一部分にわたって軸方向に延在する第３の環状ベルトを更に備える、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項７】
前記ＲＦＩＤチップが、ベルトエッジスプライスに配設されていない、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項８】
前記周方向トレッドが、少なくとも３つの周方向リブを更に含み、前記ＲＦＩＤチップが、前記周方向リブのうちの１つの下側において、径方向に配設されている、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項９】
前記周方向トレッドが、少なくとも２つの周方向溝を更に含み、前記ＲＦＩＤチップが、前記周方向溝の縁部から前記タイヤトレッド幅の少なくとも２％の軸方向距離に配設されている、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項１０】
タイヤ用途のための補強ベルトであって、
エラストマー層に配設されている複数の補強コードであって、前記エラストマー層が、長さ、幅、及び高さを有し、前記複数の補強コードのうちの前記補強コードが、前記エラストマー層の前記幅にわたって均等に分布している、複数の補強コードと、
ＲＦＩＤチップであって、前記複数の補強コードの中の第１の補強コードに接続されている、ＲＦＩＤチップと、を備え、
前記第１の補強コードが、ＲＦＩＤ信号を受信又は送信するように構成されている、補強ベルト。
【請求項１１】
前記ＲＦＩＤチップが、補強コードと一体化されている、請求項１０に記載の補強ベルト。
【請求項１２】
はんだが、前記ＲＦＩＤチップを補強コードに接合する、請求項１０に記載の補強ベルト。
【請求項１３】
導電性接着剤が、前記ＲＦＩＤチップを補強コードに接合する、請求項１０に記載の補強ベルト。
【請求項１４】
前記ＲＦＩＤチップ及び補強コードが、摩擦嵌めを介して接続されている、請求項１０に記載の補強ベルト。
【請求項１５】
ＲＦＩＤチップをタイヤコードに接合する方法であって、
前記タイヤコードを切断し、前記タイヤコードの前記切断された端部を分離することと、
前記ＲＦＩＤチップの前記長さと実質的に等しい長さを有するコードセグメントを除去することと、
前記タイヤコードの前記切断された端部を前記ＲＦＩＤチップに導入することと、
前記タイヤコードの前記切断された端部を前記ＲＦＩＤチップに接続することと、
前記タイヤコードをエラストマー化合物の中にカレンダリングすることと、を含む、方法。
【請求項１６】
前記接続するステップが、前記タイヤコードの前記切断された端部を前記ＲＦＩＤチップ上へはんだ付けすることを更に含む、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記接続するステップが、前記タイヤコードの前記切断された端部を前記ＲＦＩＤチップ上へ接着することを更に含む、請求項１５に記載の方法。
【請求項１８】
前記接続するステップが、前記切断された端部を強制的に締まり嵌めにすることを更に含む、請求項１５に記載の方法。
【請求項１９】
前記切断するステップが、コードストランド上で実施される、請求項１５に記載の方法。
【請求項２０】
前記切断するステップが、コードフィラメント上で実施される、請求項１５に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、電子デバイスを有するタイヤを対象とする。より具体的には、本開示は、タイヤに組み込まれた電子デバイスを有するタイヤ及びタイヤシステムを対象とする。タイヤは、空気式又は非空気式であり得る。
【背景技術】
【０００２】
既知のタイヤ及びタイヤシステムは、電子デバイスを組み込んでいる。これらのデバイスは、製品識別、記憶保持、及びタイヤ解析などの様々な目的で使用される。電子デバイスは、タイヤ、車両、又はそれに付随する近接読取装置の様々な位置でタイヤ及びタイヤシステムに組み込まれている。既知の電子デバイスとしては、ＲＦＩＤチップ及びアンテナが挙げられるが、これらに限定されない。
【発明の概要】
【０００３】
一実施形態では、タイヤは、第１の環状ビード及び第２の環状ビードと、第１の環状ビードと第２の環状ビードとの間に延在する本体プライと、本体プライの径方向上向きに配設され、かつ本体プライの一部分にわたって軸方向に延在する第１の環状ベルトであって、第１の環状ベルトが、タイヤ赤道に対して第１の角度で配設された第１の複数の実質的に平行なスチールコードを含む、第１の環状ベルトと、第１の環状ベルトの径方向上向きに配設され、第１の環状ベルトの一部分にわたって軸方向に延在する第２の環状ベルトであって、第２の環状ベルトが、タイヤ赤道に対して第２の角度で配設されている第２の複数の実質的に平行なスチールコードを含み、第１の角度が第２の角度と等しくない、第２の環状ベルトと、第２の環状ベルトの径方向上向きに配設され、本体プライの一部分にわたって軸方向に延在する周方向トレッドと、第１の環状ビードと第１のショルダとの間に延在する第１のサイドウォールであって、この第１のショルダが、周方向トレッドに関連付けられている、第１のサイドウォールと、第２の環状ビードと第２のショルダとの間に延在する第２のサイドウォールであって、この第２のショルダが、周方向トレッドに関連付けられている、第２のサイドウォールと、を含む。タイヤは、第１の環状ベルト及び第２の環状ベルトのうちの１つの中に径方向に配設され、かつ周方向トレッドの一部分にわたって軸方向に配設された無線周波数識別（ＲＦＩＤ）チップを更に含み、ＲＦＩＤチップは、少なくとも１つのスチールコードに接続されている。
【０００４】
別の実施形態では、タイヤ用途のための補強ベルトは、エラストマー層に配設された複数の補強コードであって、このエラストマー層が、長さ、幅及び高さを有し、複数の補強コードのうちの補強コードが、エラストマー層の幅にわたって均等に分布している、複数の補強コードと、ＲＦＩＤチップであって、複数の補強コードの中の第１の補強コードに接続されている、ＲＦＩＤチップと、を含む。第１の補強コードは、ＲＦＩＤ信号を受信又は送信するように構成されている。
【０００５】
異なる実施形態では、ＲＦＩＤチップをタイヤコードに接合する方法は、タイヤコードを切断し、タイヤコードの切断された端部を分離することと、ＲＦＩＤチップの長さと実質的に等しい長さを有するコードセグメントを除去することと、切断されたタイヤコードの端部をＲＦＩＤチップに導入することと、タイヤコードの切断された端部をＲＦＩＤチップに接続することと、タイヤコードをエラストマー化合物にカレンダリングすることと、を含む。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
添付の図面では、以下の詳細な説明と共に、特許請求される本発明の例示的実施形態を説明する構造が図示される。同様の要素は、同一の参照番号で特定される。単一の構成要素として示される要素は、複数の構成要素に置き換えられてもよく、複数の構成要素として示されている要素は、単一の構成要素に置き換えられてもよいことが理解されるべきである。図面は正確な縮尺ではなく、特定の要素の比率が説明のために誇張されている場合がある。
【０００７】
【図１】電子デバイスを含むタイヤの実施形態の、外側を剥がした断面斜視図である。
【図２】図１に示すタイヤの代表的な実施形態に配設されたベルト層及び補強コードの断面上面図の概略図である。
【図３】タイヤ用途のための補強ベルトの外側を剥がした断面斜視図である。
【図４】ＲＦＩＤチップをタイヤコードに接合する方法の一実施形態を説明するフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下は、本明細書において採用される選択用語の定義を含む。これらの定義には、用語の範囲に該当し、実施のために使用され得る構成要素の様々な例及び／又は形態が含まれる。例は、限定的であることを意図しない。用語の単数形及び複数形は、いずれも定義の範囲内であってよい。
【０００９】
「軸方向の」及び「軸方向に」は、タイヤの回転軸と平行する方向を指す。
【００１０】
「周方向の」及び「周方向に」は、軸方向に対して垂直であるトレッドの表面の外周部に沿って延在する方向を指す。
【００１１】
「径方向の」及び「径方向に」は、タイヤの回転軸に対して垂直である方向を指す。
【００１２】
「ＲＦＩＤ」は、無線周波数識別を指す。
【００１３】
「サイドウォール」は、トレッドとビードとの間のタイヤの部分を指す。
【００１４】
「トレッド」は、標準的な膨張度及び標準的な荷重において、道路又は地面と接触するタイヤの部分を指す。
【００１５】
「トレッド幅」は、標準的な膨張度及び荷重において、タイヤの回転中に道路面に接触するトレッドの接地領域の幅を指す。
【００１６】
本明細書では、方向は、タイヤの回転軸を基準にして述べられる。「上向きの」及び「上向きに」という用語は、タイヤのトレッドに向かう一般方向を指し、「下向きの」及び「下向きに」は、タイヤの回転軸に向かう一般方向を指す。したがって、「上部の」及び「下部の」又は「頂部の」及び「底部の」など相対的な方向用語が要素に関連して使用されるとき、「上部の」又は「頂部の」要素は、「下部」又は「底部」の要素よりもトレッドに近い位置に離間配置される。加えて、「上」又は「下」など相対的な方向用語が要素に関連して使用されるとき、別の要素の「上」にある要素は、他の要素よりもトレッドに近い。
【００１７】
「内側の」及び「内側に」という用語は、タイヤの赤道面に向かう一般方向を指し、「外側の」及び「外側に」は、タイヤの赤道面から離れ、タイヤのサイドウォールに向かう一般方向を指す。したがって、「内部」及び「外部」など相対的な方向用語が要素と関連して使用されるとき、「内部」要素は、「外部」要素よりもタイヤの赤道面の近くに離間配置される。
【００１８】
以下の説明で使用される同様の用語によって一般的なタイヤ構成要素が説明されるが、これらの用語が若干異なる含意を有するため、当業者は、以下の用語のうちのいずれか１つが、一般的なタイヤ構成要素の説明に使用される別の用語と紛れもなく互換性があるとはみなさないであろうことが理解される。
【００１９】
図１は、新規タイヤ１００の実施形態の、外側を剥がした断面斜視図である。図示のように、タイヤ１００は、第１の環状ビード１０５及び第２の環状ビード１１０を含む。環状ビードは、タイヤをホイールに部分的に固定する。代替的な実施形態（図示せず）では、タイヤは、４つ以上のビードを備える。
【００２０】
図示のように、タイヤ１００は、第１の環状ビード１０５と第２の環状ビード１１０との間に延在する本体プライ１１５を更に含む。本体プライ１１５は、円環を形成し、タイヤに形状を付与する。当業者であれば理解するように、本体プライ１１５は、補強コード又は織物（図示せず）を含んでもよい。代替的な実施形態（図示せず）では、様々な折り上げ構成及び折り下げ構成、又は複数の本体プライが使用される。
【００２１】
タイヤ１００は、第１の環状ベルト１２０及び第２の環状ベルト１２５を更に備える。第１の環状ベルト１２０は、本体プライ１１５の径方向上向きに配設され、本体プライ１１５の一部分にわたって軸方向に延在する。当業者であれば理解するように、第１の環状ベルト１２０は、第１の複数のスチールコード（図１には図示せず）を含む。第２の環状ベルト１２５は、第１の環状ベルト１２０の径方向上向きに配設され、第１の環状ベルト１２０の一部分にわたって軸方向に延在する。当業者であれば理解するように、第２の環状ベルト１２５は、第２の複数のスチールコード（図１にも図示せず）を含む。代替的な一実施形態では、タイヤは、第３の環状ベルトを含む。別の代替的な実施形態では、タイヤは、第４の環状ベルトを含む。これらの代替的な実施形態の各々では、環状ベルトは、スチールコード又は布補強材を含んでもよい。
【００２２】
図示のように、タイヤ１００は、第１のキャッププライ１３０及び第２のキャッププライ１３５を更に備える。第１のキャッププライ１３０は、第２の環状ベルト１２５の径方向上向きに配設され、かつ本体プライ１１５の一部分にわたって軸方向に延在する。第２のキャッププライ１３５は、第１のキャッププライ１３０の径方向上向きに配設され、かつ第１のキャッププライ１３０の一部分にわたって軸方向に延在する。キャッププライは、典型的には、タイヤの赤道に平行に走る繊維を含む。代替的な実施形態（図示せず）では、キャッププライは、省略されてもよい。
【００２３】
タイヤ１００は、周方向溝１４５を有する周方向トレッド１４０を更に備える。周方向トレッド１４０は、第２の環状ベルト１２５の径方向上向きに配設され、かつ本体プライ１１５の一部分にわたって軸方向に延在する。周方向溝１４５は、周方向トレッド１４０をリブに分割する。図１では、ＴＷは、周方向トレッド１４０のトレッド幅を表す。図１に示すトレッドは単なる例示であり、ブロック、ラグ、溝、及びサイプなどの任意の既知のトレッド要素が採用され得ることを理解されたい。
【００２４】
当業者であれば理解するように、周方向トレッド１４０は、タイヤ１００が新しいとき、タイヤ１００に固着される。代替的な実施形態（図示せず）では、周方向トレッドは、リトレッドとして固着される。
【００２５】
タイヤ１００は、第１のサイドウォール１５０及び第２のサイドウォール１５５を更に備える。第１のサイドウォール１５０は、第１の環状ビード１０５と、周方向トレッド１４０の縁部に近接して関連付けられている第１のショルダ１６０との間に延在する。第２のサイドウォール１５５は、第２の環状ビード１１０と、周方向トレッド１４０の対向縁部に近接して関連付けられている第２のショルダ１６５との間に延在する。代替的な実施形態（図示せず）では、サイドウォールは、アンダートレッド（図示せず）に近接して関連付けられている。
【００２６】
タイヤ１００は、ＲＦＩＤチップ１７０を更に備える。図示のように、径方向について、ＲＦＩＤチップ１７０は、第２の環状ベルト１２５内に（第１の環状ベルト１２０と周方向トレッド１４０との間に径方向に）配設されている。中央周方向リブの下側にはＲＦＩＤチップ１７０が更に配設されている。代替的な実施形態（図示せず）では、ＲＦＩＤチップは、径方向下部のベルトに配設されている。タイヤが３つ以上の環状ベルトを含む代替的な実施形態（図示せず）では、ＲＦＩＤチップは、径方向上部のベルト内に配設されている。
【００２７】
軸方向について、ＲＦＩＤチップ１７０は、トレッド幅ＴＷの中央の３分の２以内に配設されている。しかしながら、ＲＦＩＤチップは、特定の軸方向の位置に限定されない。代替的な実施形態（図示せず）では、ＲＦＩＤチップは、周方向トレッド内の周方向溝の下側に配設されている。周方向トレッドが少なくとも３つの周方向リブを含む、代替的な実施形態では、ＲＦＩＤチップは、周方向リブのうちの１つの下側（すなわち、周方向溝の下側ではなく）に配設されている。周方向トレッドが少なくとも１つの周方向溝を含む、別の代替的な実施形態では、ＲＦＩＤチップは、周方向溝の縁部からタイヤトレッド幅の少なくとも２％の軸方向距離に配設されている。別の代替的な実施形態では、ＲＦＩＤチップは、トレッド幅の外側３分の１の下側に配設されている。更に別の実施形態では、複数のＲＦＩＤチップが任意の位置で採用されてもよい。例えば、第１のＲＦＩＤチップは、トレッド幅の中央３分の１の下側に配設されてもよく、第２のＲＦＩＤチップは、トレッド幅の外側３分の１の下側に配設されてもよい。別の例として、ＲＦＩＤチップは、トレッドパターン内の各リブの下側に配設されてもよい。
【００２８】
周方向について、ＲＦＩＤチップ１７０は、タイヤ円周上の任意の位置に配設することができる。一実施形態（図示せず）では、ＲＦＩＤチップは、ベルトエッジスプライスに配設されていない。代替的な実施形態（同じく図示せず）では、複数のＲＦＩＤチップは、タイヤの周りに周方向に配設されている。複数のチップの実施形態では、チップは、タイヤの円周の周りに、又は所定の距離で（例えば、１つのチップが２０ｃｍ、４０ｃｍ、８０ｃｍなど毎に配置される）均等に分布されてもよい。
【００２９】
ＲＦＩＤチップ１７０は、チップを囲むケーシングを含む。図示のように、ケーシングは、矩形である。当業者であれば理解するように、ケーシングは、様々な形状であってもよい。代替的なＲＦＩＤチップの実施形態では、ケーシング、又はケーシングの一部分を省略してもよい。
【００３０】
ＲＦＩＤチップ１７０は、アンテナ（図示せず）を更に含む。一実施形態では、複数の実質的に平行なスチールコードからのスチールコードがアンテナを形成する。別の実施形態では、複数の実質的に平行なスチールコードからのコードストランドがアンテナを形成する。更に別の実施形態では、実質的に平行な複数のスチールコードからのコードフィラメントがアンテナを形成する。
【００３１】
図１に示す実施形態では、ＲＦＩＤチップ１７０は、タイヤ１００内で動かず、かつある使用期間後にタイヤ１００から外れる、排出される、又は出ることはない。ＲＦＩＤチップ１７０は、腐食されるか、又は損なわれても、意図的に動作を中止しない。
【００３２】
当業者であれば理解するように、追加の実施形態では、電子デバイスが、ＲＦＩＤチップに取って代わることができる。例示的な電子デバイスとしては、質問器及び集積回路が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３３】
図２は、図１に示すタイヤの代表的な実施形態に配設されたベルト層及び補強コードの断面上面図の概略図である。
【００３４】
図示のように、第１の環状ベルト１２０及び第２の環状ベルト１２５は、平坦でオフセットした矩形のブロックによって表されている。ブロックは、例示目的でオフセットされている。
【００３５】
第１の環状ベルト１２０は、傾斜した平行な線で示されている、第１の複数のスチールコード２０５を含む。同様に、第２の環状ベルト１２５は、傾斜した平行な線で同じく示されている、第２の複数のスチールコード２１０を含む。当業者であれば、スチールコードが、環状ベルト内に配設されていることを理解するであろう。代替的な実施形態（図示せず）では、スチールコードは、補強コード又は織物プライに置き換えられる。
【００３６】
第１の複数のスチールコード２０５は、赤道面Ｅと第１の角度２１５で交差し、第２の複数のスチールコード２１０は、赤道面Ｅと第２の角度２２０で交差する（図２に示す第１及び第２の角度は、説明目的で誇張されている）。図２に描かれた実施形態では、第１の角度は、第２の角度よりも大きい。第２の実施形態（図示せず）では、第１の角度は、０〜２０°であり、第２の角度は、−６０〜−９０°である。第３の実施形態では、第１の角度は、０〜２０°であり、第２の角度は、−７５〜−９０°である。第４の実施形態では、第１の角度は、０〜２０°であり、第２の角度は、第１の角度よりも１〜５°小さい。３つのベルトを備えた代替的な実施形態（同じく図示せず）では、第３の環状ベルトは、赤道面と第３の角度で交差する第３の複数のスチールコードを含む。第３の角度は、第１の角度よりも１〜５°小さく、かつ第２の角度よりも０〜５°小さい。
【００３７】
図２はまた、ベルトエッジ２２５及びＲＦＩＤチップ１７０を示している。第２の環状ベルト１２５には、ベルトエッジ２２５が描かれている。ベルトエッジ２２５は、赤道面Ｅと垂直な角度で交差するように示されているが、ベルトエッジは、赤道面Ｅと任意の角度で交差していてもよい。図示のように、ＲＦＩＤチップ１７０は、ベルトエッジスプライスに配設されていない。一実施形態（図示せず）では、ＲＦＩＤチップは、径方向上部の環状ベルト内に完全に埋め込まれている。異なる実施形態では、ＲＦＩＤチップは、径方向上部の環状ベルトの表面から突出している。代替的な実施形態では、ＲＦＩＤチップは、径方向下部の環状ベルト上に位置している。
【００３８】
図３は、タイヤ用途のための補強ベルト３００の外側を剥がした断面斜視図である。
【００３９】
図示のように、補強ベルト３００は、複数の補強コード３０５を備える。複数の補強コード３０５は、長さ、幅、及び高さを有するエラストマー層に配設されている。複数の補強コード３０５のうちの補強コードは、エラストマー層の幅にわたって均等に分布している。当業者であれば理解するように、補強コードは、様々な材料から作製されてもよい。
【００４０】
補強ベルト３００は、ＲＦＩＤチップ３１０を更に含む。図示のように、ＲＦＩＤチップ３１０は、複数の補強コード内の第１の補強コード３１５に接続されている。この接続により、第１の補強コードは、ＲＦＩＤチップ用のアンテナを形成する。代替的な実施形態（図示せず）では、ＲＦＩＤチップは、２つ以上の補強コードに接続され、２つ以上の補強コードは、ＲＦＩＤチップ用のアンテナを形成する。したがって、第１の補強コードは、ＲＦＩＤ信号を受信又は送信するように構成されている。別の実施形態では、ＲＦＩＤチップは、補強コードのコードストランドに接続されている。次いで、コードストランド又は補強コードは、ＲＦＩＤチップ用のアンテナを形成する。別の実施形態では、ＲＦＩＤチップは、補強コードのコードフィラメントに接続されている。次いで、コードフィラメント又は補強コードは、ＲＦＩＤチップ用のアンテナを形成する。
【００４１】
追加の代替的な実施形態では（図示せず）では、ＲＦＩＤチップは、補強コードと一体化されている。１つのこのような実施形態では、ＲＦＩＤはんだは、ＲＦＩＤチップを補強コードに接合する。別のこのような実施形態では、導電性接着剤は、ＲＦＩＤチップを補強コードに接合する。更に別のこのような実施形態では、ＲＦＩＤチップ及び補強コードは、摩擦嵌めによって接続されている。
【００４２】
引き続き図３及びＲＦＩＤチップ３１０を参照すると、ＲＦＩＤチップ３１０は、矩形として示されている。一実施形態（図示せず）では、ＲＦＩＤチップ３１０の長さは、セクション幅の０．０１２〜０．０３２％である。第２の実施例では、ＲＦＩＤチップの長さは、セクション幅の０．０２２〜０．０７５％である。代替的な実施形態では、ＲＦＩＤチップは、矩形ではない。
【００４３】
図４は、ＲＦＩＤチップをタイヤコードに接合する方法４００の一実施形態を説明するフローチャートである。
【００４４】
図４では、方法４００は、タイヤコードを切断すること４１０から始まる。その後、切断されたタイヤコードの端部が分離される。一実施形態では、切断するステップは、タイヤコードのストランドを切断することによって、コードストランドに対して実施される。別の実施形態では、切断するステップは、切断するステップがコードフィラメントに対して実施されることによって、コードフィラメントに対して実施される。
【００４５】
次いで、方法４００は、ＲＦＩＤチップの長さと実質的に等しい長さを有するコードセグメントを除去すること４２０を続ける。一実施形態では、除去されたコードセグメントのコードの長さは、ＲＦＩＤチップの長さの８０〜１２０％の間の範囲である。別の実施形態では、除去されたコードセグメントのコードの長さは、ＲＦＩＤチップの長さの９０〜９５％の間の範囲である。代替的な実施形態（図示せず）では、除去するステップは省略され、タイヤコードの切断された端部は、互いから離れてＲＦＩＤチップの長さと実質的に等しい長さの距離に位置付けられる。
【００４６】
方法４００は、タイヤコードの切断された端部をＲＦＩＤチップに導入すること４３０を更に続ける。導入するステップ４３０では、切断された端部は、更なる処理の準備のためにＲＦＩＤチップに近接して位置付けられる。切断された端部は、限定されることなく、コードの切断された端部をＲＦＩＤチップに移動させることによって、又はＲＦＩＤチップを切断された端部に移動させることによって、位置付けられ得る。
【００４７】
方法４００は、タイヤコードの切断された端部をＲＦＩＤチップに接続すること４４０を続ける。一実施形態では、切断された端部は、タイヤコードの切断された端部をＲＦＩＤチップ上へはんだ付けすることによって接続される。別の実施形態では、切断された端部は、タイヤコードの切断された端部をＲＦＩＤチップ上へ接着することによって接続される。異なる実施形態では、切断された端部は、切断された端部を強制的に締まり嵌めにすることによって接続される。
【００４８】
次いで、方法４００は、タイヤコードをエラストマー化合物にカレンダリングすること４５０を続ける。カレンダリングするステップ４５０では、タイヤコードは、エラストマーで覆われている。その後、覆われたタイヤコード及びＲＦＩＤチップは、更なる製造活動で使用され得る。
【実施例】
【００４９】
以下の４つの構造を有する例示的なタイヤのシミュレーションを行った。
【００５０】
タイヤ１は、２本のスチールベルトを有するものとしてシミュレーションが行われた。第１のベルトの平行なスチールコードの第１の角度は、赤道面に対して０°に設定され、第２のベルトの平行なスチールコードの第２の角度は、赤道面に対して−９０°に設定された。
【００５１】
タイヤ２は、２本のスチールベルトを有するものとしてシミュレーションが行われた。第１のベルトの平行なスチールコードの第１の角度は、赤道面に対して０°に設定され、第２のベルトの平行なスチールコードの第２の角度は、赤道面に対して−８０°に設定された。
【００５２】
タイヤ３は、２本のスチールベルトを有するものとしてシミュレーションが行われた。第１のベルトの平行なスチールコードの第１の角度は、赤道面に対して０°に設定され、第２のベルトの平行なスチールコードの第２の角度は、赤道面に対して−７０°に設定された。
【００５３】
タイヤ４は、２本のスチールベルトを有するものとしてシミュレーションが行われた。第１のベルトの平行なスチールコードの第１の角度は、赤道面に対して０°に設定され、第２のベルトの平行なスチールコードの第２の角度は、赤道面に対して−６０°に設定された。
【００５４】
各タイヤのシミュレーションについて、ダイポール利得を分析し、記録した。結果を表１で報告する。
【００５５】
【表１】
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【００５６】
当業者であれば理解するように、ＲＦＩＤアンテナ性能には様々な要因が影響する。表１に記載されている４つのタイヤの実施形態は、説明目的のためのものであり、限定することを意図するものではない。
【００５７】
更に、当業者であれば理解するように、本開示に記載されたタイヤの実施形態は、オートバイ、トラクタ、農業用車両、芝刈機、ゴルフカート、スクータ、飛行機、軍用車両、旅客車両、ハイブリッド車両、高性能車両、スポーツ多目的車両、軽トラック、大型トラック、大型車両、及びバスからなる群から選択された車両で使用するために構成されてもよい。当業者はまた、本開示に記載の実施形態が、対称、非対称、有向性、スタッド、及びスタッドレストレッドパターンが挙げられるが、これらに限定されない様々なトレッドパターンと共に利用され得ることを理解するであろう。当業者はまた、本開示に記載の実施形態は、再生用途で使用され得ることを理解するであろう。
【００５８】
「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」又は「含むこと（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」という用語が、本明細書又は特許請求の範囲において使用される範囲において、「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」という用語が請求項で移行句として用いられる際の解釈と同様に包括的であることが意図される。更に、「又は（ｏｒ）」という用語が用いられる範囲において（例えば、Ａ又はＢなど）、「Ａ又はＢ、又はＡとＢの両方とも」を意味することが意図されている。本出願人らが「Ａ又はＢの両方ではなく一方のみ」を示すことを意図する場合、「Ａ又はＢの両方ではなく一方のみ」という用語が用いられるであろう。したがって、本明細書における「又は」という用語の使用は、排他的ではなく、包含的である。Ｂｒｙａｎ  Ａ．Ｇａｒｎｅｒ，Ａ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ  ｏｆ  Ｍｏｄｅｒｎ  Ｌｅｇａｌ  Ｕｓａｇｅ  ６２４（２ｄ．Ｅｄ．１９９５）を参照されたい。また、「中（ｉｎ）」又は「中へ（ｉｎｔｏ）」という用語が、本明細書又は特許請求の範囲において使用される範囲において、「上（ｏｎ）」又は「上へ（ｏｎｔｏ）」を更に意味することが意図される。更に、「接続する（ｃｏｎｎｅｃｔ）」という用語が本明細書又は特許請求の範囲において使用される限りにおいて、「と直接接続する（ｄｉｒｅｃｔｌｙ  ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ  ｔｏ）」ことだけではなく、別の構成要素を介して接続することなどのように「と間接的に接続する（ｉｎｄｉｒｅｃｔｌｙ  ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ  ｔｏ）」ことも意味することが意図される。
【００５９】
本開示はその実施形態の記述によって例解され、実施形態は相当に詳細に説明されたが、添付の特許請求の範囲の範囲をこのような詳細に制限するか、又はいかなる形でも限定することは、本出願人らの意図ではない。更なる利点及び改良が、当業者には容易に明らかとなるであろう。したがって、そのより広域な態様における本開示は、示され説明される、特定の詳細、代表的な装置及び方法、並びに例示の実施例に限定されない。このため、出願人の一般的な発明概念の趣旨又は範囲から逸脱することなく、このような詳細からの逸脱がなされ得る。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【手続補正書】
【提出日】平成30年11月9日(2018.11.9)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤであって、
第１の環状ビード及び第２の環状ビードと、
前記第１の環状ビードと前記第２の環状ビードとの間に延在する本体プライと、
前記本体プライの径方向上向きに配設され、かつ前記本体プライの一部分にわたって軸方向に延在する第１の環状ベルトであって、前記第１の環状ベルトが、前記タイヤ赤道に対して第１の角度で配設されている第１の複数の実質的に平行なスチールコードを含む、第１の環状ベルトと、
前記第１の環状ベルトの径方向上向きに配設され、前記第１の環状ベルトの一部分にわたって軸方向に延在する第２の環状ベルトであって、前記第２の環状ベルトが、前記タイヤ赤道に対して第２の角度で配設されている第２の複数の実質的に平行なスチールコードを含み、前記第１の角度が前記第２の角度と等しくない、第２の環状ベルトと、
前記第２の環状ベルトの径方向上向きに配設され、かつ前記本体プライの一部分にわたって軸方向に延在する周方向トレッドと、
前記第１の環状ビードと第１のショルダとの間に延在する第１のサイドウォールであって、前記第１のショルダが、前記周方向トレッドに関連付けられている、第１のサイドウォールと、
前記第２の環状ビードと第２のショルダとの間に延在する第２のサイドウォールであって、前記第２のショルダが、前記周方向トレッドに関連付けられている、第２のサイドウォールと、
前記第１の環状ベルト及び前記第２の環状ベルトのうちの１つの中に径方向に配設され、かつ前記周方向トレッドの一部分にわたって軸方向に配設された無線周波数識別（ＲＦＩＤ）チップであって、前記ＲＦＩＤチップが、少なくとも１つのスチールコードに接続されている、無線周波数識別（ＲＦＩＤ）チップと、を備える、タイヤ。
【請求項２】
前記第２の複数の実質的に平行なスチールコードのうちの前記少なくとも１つのスチールコードが、前記ＲＦＩＤチップ用のアンテナを形成する、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記ＲＦＩＤチップが、前記タイヤのトレッド幅の中央の３分の２以内に配設されている、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項４】
前記ＲＦＩＤチップが、ベルトエッジスプライスに配設されていない、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項５】
前記周方向トレッドが、少なくとも３つの周方向リブを更に含み、前記ＲＦＩＤチップが、前記周方向リブのうちの１つの下側において、径方向に配設されている、請求項１に記載のタイヤ。
【国際調査報告】
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