(57)【要約】潤滑粘度の油と、約０．０１から約５重量パーセントの少なくとも１種のヒドロカルビルアミンの（チオ）リン酸塩（「リン−アミン塩」）とを含む潤滑剤組成物。ヒドロカルビルアミンは、ヒンダードヒドロカルビルアミン、芳香族ヒドロカルビルアミン、またはこれらの組合せであってもよい。本開示の技術は、硫黄含量が低く、潤滑剤中の酸性成分を中和して、シール引張強度および弾性への負の影響を最小限とすることができる「シール使用し易い」アミンを含有する抗摩耗添加剤である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑粘度の油と、約０．０１から約５重量パーセントの、ヒンダードヒドロカルビルアミン、芳香族ヒドロカルビルアミン、またはこれらの組合せである少なくとも１種のヒドロカルビルアミンの（チオ）リン酸塩（「リン−アミン塩」）とを含む潤滑剤組成物。
【請求項２】
前記ヒドロカルビルアミンが、芳香族ヒドロカルビルアミンである、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３】
前記ヒドロカルビルアミンが、ヒンダードヒドロカルビルアミンである、請求項１または２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項４】
前記ヒンダードヒドロカルビルアミンが、少なくとも１つの芳香族基を有する、請求項３に記載の潤滑剤組成物。
【請求項５】
前記ヒドロカルビルアミンが、少なくとも１つのＣ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基を含む、請求項１から４のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
【請求項６】
前記ヒドロカルビルアミンが、式（Ｉ）
Ｒ１−ＮＲ３−Ｒ２    （Ｉ）
（式中、Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３は、独立して、Ｃ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基である）で表されるヒンダードアミンである、請求項１から５のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
【請求項７】
前記ヒドロカルビルアミンが、少なくとも２つの分枝状アルキル基を有する第三級アルキルアミンである、請求項１から６のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
【請求項８】
前記少なくとも２つの分枝状アルキル基が、独立して、α位またはβ位で分枝している、請求項７に記載の潤滑剤組成物。
【請求項９】
前記少なくとも２つの分枝状アルキル基が、両方β位で分枝している、請求項８に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１０】
前記（チオ）リン酸が、モノ−またはジ−ヒドロカルビル（チオ）リン酸（典型的には、アルキル（チオ）リン酸）、またはこれらの混合物を含む、請求項１から９のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
【請求項１１】
前記（チオ）リン酸が、リン酸処理剤を一価アルコールおよびアルキレンポリオールと反応させることによって調製される、請求項１から１０のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
【請求項１２】
一価アルコール：アルキレンポリオールのモル比が、約０．２：０．８から約０．８：０．２である、請求項１から１１のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
【請求項１３】
前記潤滑粘度の油が、ＡＰＩグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ、またはこれらの混合物を含む、請求項１から１２のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
【請求項１４】
前記潤滑粘度の油が、約３から約７．５、または約３．６から約６、または約３．５から約５ｍｍ２／秒の、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による１００℃での動粘度を有する、請求項１から１３のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
【請求項１５】
任意選択で、過塩基性アルカリ土類金属清浄剤を、アルカリ土類金属の重量で１から約５００、または１から約１００、または１から約５０ｐｐｍとなる量で含む、請求項１から１４のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
【請求項１６】
任意選択で、１から約３０、または約５から約１５重量パーセントのポリマー性粘度指数調整剤を含む、請求項１から１５のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
【請求項１７】
請求項１から１６のいずれかの成分を混合することによって調製された組成物。
【請求項１８】
機械的デバイスを潤滑する方法であって、前記機械的デバイスに請求項１から１７のいずれかに記載の潤滑剤組成物を供給することを含む方法。
【請求項１９】
前記機械的デバイスが、ギアを含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記機械的デバイスが、アクセルまたはマニュアルトランスミッションを含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２１】
工業的デバイスを潤滑する方法であって、前記工業的デバイスに請求項１から１７のいずれかに記載の潤滑剤組成物を供給することを含む方法。
【請求項２２】
前記工業的デバイスが、循環油系、タービン系、冷凍機油系、または工業的ギアである、請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
機械的デバイスにおけるシール劣化を低減する方法であって、前記機械的デバイスに請求項１から１７のいずれかの潤滑剤組成物を供給することを含む方法。
【請求項２４】
破断時のフルオロエラストマーシールのシール伸度が、ＡＳＴＭ  Ｄ  ５６６２を使用して４０％未満である、請求項２３に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の分野
本開示の技術は、例えば、ギアを潤滑する際に良好な摩耗保護およびシール保護をもたらすリン組成物を含有する潤滑剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
背景
潤滑組成物は、それが使用されるデバイスの動作条件への曝露によって、特に、デバイスの動作によって生じる熱または潤滑剤中に存在する夾雑物への曝露によって、その使用中に効果が低下することが公知である。熱および夾雑物によって潤滑油中に見られる炭化水素が酸化して、カルボン酸および他の酸素化物が生じる場合がある。次いで、これらの酸化した炭化水素および酸性炭化水素は、腐食、摩耗および堆積の問題を引き起こし続ける可能性がある。
【０００３】
潤滑組成物に塩基含有添加剤、例えば、アミンを添加して、このような副産物を中和し、したがって副産物が潤滑組成物およびデバイスにもたらす損害を低減することができる。しかし、アミン添加剤はさらなる有害効果をもたらし得る。例えば、一部のアミンは、フルオロエラストマーシール材料を劣化させる傾向があることが公知である。アミンは、シール劣化の第１段階として、フルオロエラストマーシール材料、例えば、Ｖｉｔｏｎ（登録商標）シールの脱フッ化水素化を引き起こすと考えられる。シール劣化は、シール不良、例えば、シール漏れを引き起こして、エンジン性能を損ない、ことによるとデバイスに損傷を及ぼす可能性もある。一般的に、シールの劣化が重大な問題となる前に、ほんの少量のアミン含有添加剤が添加され、このような添加剤がもたらすことができる中和の量が制限され得る。
【０００４】
さらに、ギアオイルの抗摩耗剤および極圧剤の化学および開発は、現代の潤滑要件に合致する化学を提供する、熱酸化安定性および清浄度を提供する、ならびに不快臭を有さないという要求によって駆り立てられている。多くの現在のリン抗摩耗添加剤または極圧添加剤は、硫黄を含有する。環境への懸念の高まりにより、抗摩耗添加剤または極圧添加剤における硫黄の存在は、望まれなくなってきている。さらに、多くの硫黄含有抗摩耗添加剤または極圧添加剤は揮発性硫黄種を放出し、臭気を有する抗摩耗添加剤または極圧添加剤を含有する潤滑組成物を生じ、これらは、環境に対して有害であるか、または益々厳しくなっている健康および安全性に関する法律によって規定されるものを超える可能性のある排出物を放出する場合もある。
【０００５】
駆動系動力伝達デバイス（例えば、ギアまたはトランスミッション、特に、車軸流体およびマニュアルトランスミッション流体（ＭＴＦ））およびグリースの適用は、耐久性と清浄度を実現しながら、複数の矛盾することの多い潤滑要件を満たすための、非常に困難な技術的課題と解決策を提示する。例えば、動力伝達デバイスを潤滑するために使用される多くの抗摩耗添加剤または極圧添加剤は、デバイスシールに悪影響を及ぼす可能性がある。
【０００６】
このように、低レベルのリンで良好な性能を提供し、かつ／または低粘度の潤滑剤調合物において十分に働く抗摩耗化学を提供することへの要求が増している。したがって、許容できる外観を有する、すなわち、濁りや不都合な着色のない潤滑剤または添加剤を有することも望ましく、最終的な潤滑剤は、理想的には、透明または均質であってもよい。
【０００７】
駆動系動力伝達デバイス（例えば、ギアまたはトランスミッション、特に、車軸流体およびマニュアルトランスミッション流体（ＭＴＦ））およびグリースの適用は、耐久性と清浄度を実現しながら、複数の矛盾することの多い潤滑要件を満たすための、非常に困難な技術的課題と解決策を提示する。例えば、動力伝達デバイスを潤滑するために使用される多くの抗摩耗添加剤または極圧添加剤は、デバイスシールに悪影響を及ぼす可能性がある。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００８】
要旨
本開示の技術は、硫黄含量が低く、潤滑剤中の酸性成分を中和して、シール引張強度および弾性への負の影響を最小限とすることができる「シール使用し易い」アミンを含有する抗摩耗添加剤である。したがって、本開示の技術は、潤滑粘度の油と、約０．０１から約５重量パーセントの少なくとも１種のヒドロカルビルアミンの（チオ）リン酸塩（「リン−アミン塩（phos-amine  salt）」）とを含む潤滑剤組成物を提供する。ヒドロカルビルアミンは、ヒンダードヒドロカルビルアミン、芳香族ヒドロカルビルアミン、またはこれらの組合せであってもよい。
【０００９】
一実施形態では、ヒドロカルビルアミンは、芳香族ヒドロカルビルアミンであり得る。別の実施形態では、ヒドロカルビルアミンは、ヒンダードヒドロカルビルアミンであり得る。ヒンダードヒドロカルビルアミンは、少なくとも１つの芳香族基を有してもよい。さらに他の実施形態では、ヒドロカルビルアミンは、少なくとも１つのＣ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基を含んでもよい。
【００１０】
ヒンダードアミンは、式（Ｉ）
Ｒ１−ＮＲ３−Ｒ２    （Ｉ）
（式中、Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３は、独立して、Ｃ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基である）の構造によって表されてもよい。
【００１１】
一部の実施形態では、ヒドロカルビルアミンは、少なくとも２つの分枝状アルキル基を有する第三級アルキルアミンであってもよい。他の実施形態では、少なくとも２つの分枝状アルキル基は、独立して、α位またはβ位で分枝していてもよい。さらに他の実施形態では、少なくとも２つの分枝状アルキル基は、両方β位で分枝している。
【００１２】
リン−アミン塩の（チオ）リン酸部分は、モノ−またはジ−ヒドロカルビル（チオ）リン酸（典型的には、アルキル（チオ）リン酸）またはこれらの混合物を含んでもよい。一部の実施形態では、（チオ）リン酸は、リン酸処理剤（phosphating  agent）を一価アルコールおよびアルキレンポリオールと反応させることによって調製されてもよい。一価アルコール対アルキレンポリオールのモル比は、約０．２：０．８から約０．８：０．２であってもよい。
【００１３】
一部の実施形態では、潤滑粘度の油は、ＡＰＩグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、もしくはＶ油、またはこれらの混合物を含んでもよい。追加の実施形態では、潤滑粘度の油は、約３から約７．５、または約３．６から約６、または約３．５から約５ｍｍ２／秒の、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による１００℃での動粘度を有してもよい。
【００１４】
一部の実施形態では、潤滑剤組成物は、任意選択で、過塩基性アルカリ土類金属清浄剤を、アルカリ土類金属の重量で１から約５００、または１から約１００、または１から約５０ｐｐｍとなる量で含んでもよい。さらに他の実施形態では、潤滑剤組成物は、任意選択で、１から約３０、または約５から約１５重量パーセントのポリマー性粘度指数調整剤を含んでもよい。追加の実施形態では、組成物は、上記成分のうちのいずれかの組成物を混合することによって調製されてもよい。
【００１５】
機械的デバイスを潤滑する方法も開示される。この方法は、機械的デバイスに上記潤滑剤組成物のいずれかを供給することを含んでもよい。例示的な機械的デバイスとして、これらに限定されないが、ギア、アクセル、マニュアルトランスミッション、オートマチックトランスミッション（またはデュアルクラッチトランスミッション「ＤＣＴ」）が挙げられる。一実施形態では、機械的デバイスは、ギアを含んでもよい。別の実施形態では、機械的デバイスは、アクセルまたはマニュアルトランスミッションを含んでもよい。
【００１６】
機械的デバイスにおけるシール劣化を低減する方法も開示される。この方法は、機械的デバイスに上記潤滑剤組成物のいずれかを供給することを含んでもよい。一実施形態では、破断時のフルオロエラストマーシールのシール伸度は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ５６６２を使用して４０％未満である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
詳細な説明
種々の好ましい特徴および実施形態を、非限定的例証により以下に説明する。
潤滑粘度の油
【００１８】
本開示の技術の１つの成分は、基油とも称される潤滑粘度の油である。基油は、アメリカ石油協会（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ）（ＡＰＩ）のＢａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ（２０１１年）のグループＩ〜Ｖ、すなわち
基油カテゴリー    硫黄（％）              飽和度（％）    粘度指数
グループＩ        ＞０．０３および／または＜９０          ８０から１２０未満
グループＩＩ      ≦０．０３    および    ≧９０          ８０から１２０未満
グループＩＩＩ    ≦０．０３    および    ≧９０          ≧１２０
グループＩＶ      すべてのポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）
グループＶ        グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩまたはＩＶに含まれない他のすべて
における基油のいずれかから選択されてもよい。
【００１９】
グループＩ、ＩＩおよびＩＩＩは、鉱油ベースストックである。ＡＰＩによって公式に特定されていなくても、他の一般的に認識されたカテゴリーの基油を使用してもよい：グループＩＩ＋は、１１０〜１１９の粘度指数と他のグループＩＩの油より低い揮発性を有するグループＩＩの材料を指し；グループＩＩＩ＋は、１３０より高いかまたは１３０に等しい粘度指数を有するグループＩＩＩの材料を指す。潤滑粘度の油は、天然油または合成油およびこれらの混合物を含むことができる。鉱油および合成油の混合物、例えば、ポリアルファオレフィン油および／またはポリエステル油を使用してもよい。
【００２０】
一実施形態では、潤滑粘度の油は、３から７．５、または３．６から６、または３．５から  ｍｍ２／秒の、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による１００℃での動粘度を有する。一実施形態では、潤滑粘度の油は、３から７．５または上述の他の範囲のいずれかの、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による１００℃での動粘度を有するポリアルファオレフィンを含む。
ホスフェートアミン塩
【００２１】
本開示の技術の潤滑剤は、さらに記載したように、実質的に硫黄を含まないアルキルホスフェートアミン塩を含むことになる。塩は、少なくとも１種のヒドロカルビルアミンの（チオ）リン酸塩（「リン−アミン塩」）であってもよい。（チオ）リン酸は、モノ−またはジ−ヒドロカルビル（チオ）リン酸（典型的には、アルキル（チオ）リン酸、またはさらにはアルキルリン酸（alkyl  phosphoric  acid）（硫黄不含））、アルキルピロリン酸、ジヒドロカルビルピロリン酸、またはこれらの混合物を含んでもよい。
【００２２】
本明細書で使用する場合、表現「（チオ）リン酸」は、チオリン酸、リン酸（すなわち、酸中に硫黄が存在しない）、モノ−もしくはジ−ヒドロカルビルリン酸エステル−酸、またはこれらの混合物を含むことを意図する。典型的には、（チオ）リン酸は、リン酸、またはこれらの混合物であってもよい。
【００２３】
モノ−またはジ−ヒドロカルビル（チオ）リン酸のアルキルは、３から３６個の炭素原子の直鎖状アルキル基を含んでもよい。モノ−またはジ−ヒドロカルビル（チオ）リン酸のアルキルは、３から３６個の炭素原子の分枝状アルキル基を含んでもよい。
【００２４】
直鎖状または分枝状ヒドロカルビル（チオ）リン酸のヒドロカルビル基は、直鎖の形態で、４から３０、または８から２０、または４から１２個の炭素原子を含有してもよい。ヒドロカルビル基は、アルキル、もしくはアルコキシ、またはこれらの混合物であってもよい。典型的には、アルコキシ基は、ヒドロカルビル（チオ）リン酸がアルキル基も含む場合に存在してもよい。アルコキシ基は、２から１８または２から１２、または２から４個の炭素原子、および１から３、または１から２、または１個の水酸基を含有してもよく、すなわち、１つの追加の水酸基が存在する場合、親化合物はジオールである。ヒドロキシル基は、典型的には、隣接する炭素原子上に存在し、すなわち、１，２ジオールである。アルコキシは、エチレングリコール、プロピレングリコールまたはブチレングリコールなどの化合物から導出されてもよい。一実施形態では、（チオ）リン酸は、アルキルだけであってもよいヒドロカルビル基を含有する。一実施形態では、（チオ）リン酸は、アルキル基とアルコキシ基の混合物であってもよいヒドロカルビル基を含有する。混合型のアルキルアルコキシ（チオ）リン酸は、Ｐ２Ｏ５、Ｐ４Ｏ１０、Ｐ２Ｓ５、Ｐ４Ｓ１０などのリン酸処理剤もしくは材料、アルキルピロホスフェート、ジヒドロカルビルピロホスフェート、または当技術分野で公知の他の化合物を、モノ−アルコールまたはジオールと反応させることによって得てもよい／得ることが可能であり得る。モノ−アルコール対ジオールのモル比は、３：１から１０：１、または３．５：１から１０：１、または４：１から１０：１、または５：１から７：１の範囲であってもよい。
【００２５】
本明細書で使用する場合、用語「ヒドロカルビル」、「ヒドロカルビル置換基」、または「ヒドロカルビル基」は、当業者に周知の通常の意味において使用される。具体的には、この用語は、分子の残りの部分に直接結合する炭素原子を有し、主に炭化水素の特徴を有する基を指す。ヒドロカルビル基の例として、
【００２６】
炭化水素置換基、すなわち、脂肪族（例えば、アルキルまたはアルケニル）、脂環式（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、および芳香族−、脂肪族−、および脂環式−置換芳香族置換基、ならびに環が分子の別の部分によって完成している環式置換基（例えば、２つの置換基が一緒になって環を形成する）；
【００２７】
置換炭化水素置換基、すなわち、この発明の文脈で、置換基（例えば、ハロ（特に、クロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソ、およびスルホキシ）の主に炭化水素の性質を変更しない非炭化水素基を含有する置換基；
【００２８】
ヘテロ置換基、すなわち、この発明の文脈で、主に炭化水素の特徴を有しながら、そうでなければ炭素原子からなる環または鎖中に炭素以外を含有し、ピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルとしての置換基を包含する置換基が挙げられる。ヘテロ原子として、硫黄、酸素、および窒素が挙げられる。一般的に、２つ以下、または１つ以下の非炭化水素置換基が、ヒドロカルビル基の１０個の炭素原子ごとに存在し、あるいは、ヒドロカルビル基に非炭化水素置換基は存在しなくてもよい。
【００２９】
動作効率の改善が求められる場合、ヒドロカルビル（チオ）リン酸は、３から３６、４から３０、または８から２０個の炭素原子からなる主に直鎖状の炭化水素基を含有してもよい。
【００３０】
ヒドロカルビル（チオ）リン酸の適切なヒドロカルビル基の例として、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、アミル、４−メチル−２−ペンチル（すなわち、メチルアミル）、ｎ−ヘキシル、ｎ−ヘプチル、ｎ−オクチル、イソオクチル、２−エチルヘキシル、ノニル、２−プロピルヘプチル、デシル、ドデシル、テトラデシル、ヘキサデシル、オクタデシル、オレイル、またはこれらの組合せを挙げることができる。
【００３１】
一部の実施形態では、ヒドロカルビル（チオ）リン酸は、リン酸処理剤を一価アルコールと、およびアルキレンポリオールと反応させることによって調製されてもよく、ここで、一価アルコール：アルキレンポリオールのモル比は、約０．２：０．８から約０．８：０．２である。
【００３２】
適切な一価アルコールとして、オクチルアルコール、例えば、とりわけ、２−エチルヘキサノールの種々の異性体が挙げられる。適切なアルコールの他の例として、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノール、ヘキサデカノール、ヘプタデカノール、オクタデカノール、オクタデセノール（オレイルアルコール）、ノナデカノール、エイコシルアルコール、およびこれらの混合物が挙げられる。適切なアルコールの例として、例えば、４−メチル−２−ペンタノール、２−エチルヘキサノール、イソオクタノール、およびこれらの混合物が挙げられる。
【００３３】
市販のアルコールとして、ＭｏｎｓａｎｔｏのＯｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ（登録商標）７９１１、Ｏｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ（登録商標）７９００およびＯｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ（登録商標）１１００；ＩＣＩのＡｌｐｈａｎｏｌ（登録商標）７９；Ｃｏｎｄｅａ（現在のＳａｓｏｌ）のＮａｆｏｌ（登録商標）１６２０、Ａｌｆｏｌ（登録商標）６１０およびＡｌｆｏｌ（登録商標）８１０；Ａｆｔｏｎ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＥｐａｌ（登録商標）６１０およびＥｐａｌ（登録商標）８１０；Ｓｈｅｌｌ  ＡＧのＬｉｎｅｖｏｌ（登録商標）７９、Ｌｉｎｅｖｏｌ（登録商標）９１１およびＤｏｂａｎｏｌ（登録商標）２５  Ｌ；Ｃｏｎｄｅａ  Ａｕｇｕｓｔａ，ＭｉｌａｎのＬｉａｌ（登録商標）１２５；Ｈｅｎｋｅｌ  ＫＧａＡ（現在のＣｏｇｎｉｓ）のＤｅｈｙｄａｄ（登録商標）およびＬｏｒｏｌ（登録商標）ならびにＵｇｉｎｅ  ＫｕｈｌｍａｎｎのＬｉｎｏｐｏｌ（登録商標）７−１１およびＡｃｒｏｐｏｌ（登録商標）９１が挙げられる。
【００３４】
リン酸処理剤は、アルキレンポリオールとも反応する。アルキレンポリオールは、例えば、１から１６、または１から１０、または２から６、または２から４個の炭素原子を含有してもよい。注目すべき一実施形態では、アルキレンポリオールは、１，２−プロピレングリコールを含む。ポリオールは、一般的に、２つまたはそれより多いアルコール性水酸基、例えば、ジオール、トリオール、およびテトラオール、特にジオールを含有するアルコールである。アルキレンジオールとして、２つのアルコール性ＯＨ基が隣接する炭素原子上に存在するもの、例えば、１，２−アルキレンジオールが挙げられる。例として、エチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、１，２−ブチレングリコール；また、１，３−プロピレンジオール、１，３−ブチレンジオール、１，４−ブチレンジオール、１，２−ヘキシレンジオール、１，２−ドデシレンジオール、および１，２−オクタデシレンジオールが挙げられる。所望の場合、ジオールと組み合わせて、容易に決定され得る量でかつ反応条件下で、トリオールおよびテトラオールが使用され、生じ得る架橋の量を制限してもよい。トリオールとして、グリセロールが挙げられる。テトラオールとして、ペンタエリスリトールが挙げられる。
【００３５】
一価アルコールとアルキレンポリオールの相対量は、一価アルコール：アルキレンポリオールのモル比が、０．２：０．８から０．８：０．２、または、他の実施形態では、０．４：０．６から０．７：０．３または０．４５：０．５５から０．６７：０．３３または０．４：０．６から０．６：０．４、または０．４５：０．５５から０．５５：０．４５、または０．４８：０．５５から０．５２：０．４８、または約０．５：０．５、すなわち、１：１となるように選択される。当量基準で表現される場合、モル比１：１のモノオール：ジオールは、比１：２のＯＨ基に相当することになる。したがって、およそ等モル量の一価アルコールとアルキレンポリオールを使用する場合、一価アルコールよりもポリオールがもたらす水酸基の方がより多く存在することになる。
【００３６】
一価アルコールとアルキレンポリオールは、それによって形成される生成物混合物がリン含有酸（phosphorus  acid）官能基を含有する全体量でリン酸処理剤（あるいは、リン酸化剤として公知である）と反応する。すなわち、リン酸処理剤は、そのエステル形態に完全に変換される訳ではなく、少なくとも一部のＰ−ＯＨ酸性官能基を保持し、このことは、所望の場合、等量のアルコールとポリオールと比較して十分量のリン酸処理剤を使用することによって達成されてもよい。特に、ある特定の実施形態では、リン酸処理剤（五酸化二リンを含んでもよい）は、リン酸処理剤由来のリン１モル当たり１から３または１から２．５（または１．２５から２または１．５から２．５または２．５から３．５）モルのヒドロキシル基の比で一価アルコールおよびアルキレンポリオールと反応してもよい。他の実施形態では、リン酸処理剤は、リン酸処理剤のリン原子当たりの一価アルコールとアルキレンポリオールの合計が１から１．７５モルの比で一価アルコールおよびアルキレンポリオールと反応してもよい。リン酸処理剤として、リン酸処理剤１モル当たり２個のＰ原子が存在するように五酸化二リン、Ｐ２Ｏ５が用いられる場合、この比は、Ｐ２Ｏ５１モル当たり２から３．５モル（アルコール＋ポリオール）として表現されてもよい。他の実施形態では、五酸化二リン１モル当たり合計２．５から３モルまたは３から３．５モルのアルコールとポリオールを使用してもよい。（これは、五酸化二リンが代替式Ｐ４Ｏ１０ではなく、式Ｐ２Ｏ５を有することを仮定し；適当な比は、いずれかの式に対応して容易に計算することができる。）Ｐ原子当たりのアルコール性ＯＨ基の数は、用いられるモノオールおよびジオール（またはより高級なアルコール）の相対量に応じても変化し得る。１：１のモル比のモノオールとジオールが存在する場合、例えば、全アルコールの１モル当たり１．５のＯＨ基が存在することになり、上述のＰ原子当たり１から１．７５モルのアルコールの範囲は、Ｐ原子当たり１．５から２．６２５のＯＨ基に相当することになる。
【００３７】
１つのいくぶん過度に単純化した概略図では、リン酸処理剤のアルコールとの反応は、以下のように表されてもよい：
３ＲＯＨ  ＋  Ｐ２Ｏ５  →  （ＲＯ）２Ｐ（＝Ｏ）ＯＨ  ＋  ＲＯ−Ｐ（＝Ｏ）（ＯＨ）２
（式中、ＲＯＨは、一価アルコールもしくはアルキレンポリオールの部分を表すか、または２つのＲ基が一緒になって、アルキレンポリオールのアルキレン部分を表してもよい）。以下に示すように、残留するリン酸性官能基は、少なくとも部分的に、アミンと反応してもよい。
【００３８】
リン酸処理剤は、任意の順序で、一価アルコールおよびアルキレンポリオールと混合し、反応させてもよい。ある特定の実施形態では、リン酸処理剤の全仕込量は、単一混合物中の一価アルコールとアルキレンポリオールの全仕込量と反応する。
【００３９】
リン酸処理剤自体は、一度に反応混合物中に投入されてもよく、または複数回で投入されてもよい。したがって、一実施形態では、反応生成物（または中間体）は、リン酸処理剤の一部が一価アルコールおよびアルキレンポリオールと反応し、その後、リン酸処理剤の第２の仕込量が添加されて、調製される。
【００４０】
リン酸処理剤と一価アルコールおよびアルキレンポリオールとに由来する反応生成物は、個々の種の混合物であり、特定の詳細な組成物は、ある程度まで、反応物の添加の順序に依存する可能性がある。しかし、反応混合物は、典型的には、式（ＩＩ）または（ＩＩＩ）
【化１】
2019524930.tif 000002
（式中、Ｒは、一価アルコールによってもたらされるアルキル基またはヒドロカルビル基であり、Ｒ’は、アルキレンジオールによってもたらされるアルキレン基であり、各Ｘは、独立して、Ｒ、もしくはＨ、または−Ｒ’ＯＨ基であり、但し、少なくとも１つのＸは、Ｈであることを条件とする）によって表される少なくとも一部の分子を含有することになる。アルキレンジオールが１，２−プロピレングリコールである場合、対応する構造は、
【化２】
2019524930.tif 000003
（プロピレングリコール部分のいずれの配向も認められ；メチル基は、代わりに、他の炭素原子上に存在してもよい）によって表されてもよい。同様に、アルキレンジオールが１，２−ブチレングリコールである場合、対応する構造は
【化３】
2019524930.tif 000004
（式中、前述のように、エチル基は、代わりに、他の炭素原子上に存在してもよい）によって表されてもよい。５またはそれより多い炭素原子を含有するジオールが使用される場合、生成物は、もちろん、ジオールの構造を反映して、より長いペンダントヒドロカルビル基を対応して有することになる。これらは、（１，２ジオール構造を仮定して）一般的に、
【化４】
2019524930.tif 000005
（式中、各Ｑは、独立して、例えば、１から６または１から４または１から２個の炭素原子のヒドロカルビルまたはアルキル基、例えば、メチルまたはエチルであり、示された炭素原子のいずれかに結合していてもよい）と書くことができる。あるいは、Ｑは、水素であってもよい。したがって、少なくとも一部、またはほとんど、または実質的にすべて、またはすべての分子において、残留するＰ−ＯＨ基が存在し、一価アルコール由来のＲ基とアルキレングリコールから生じる別の基の両方が存在することになる。「実質的にすべて」は、少なくとも９０重量パーセントまたは少なくとも９５、もしくは９８、もしくは９９もしくは９９．５重量パーセント、最大１００もしくは９９．９重量パーセントを意味する。
【００４１】
他の構造によって表される様々な量の生成物、例えば、部分的にエステル化した材料；または完全にエステル化した材料：
【化５】
2019524930.tif 000006
（
【化６】
2019524930.tif 000007
などの環状エステルおよびプロピレングリコールに由来する環における１つより多い単位を含有する環状エステルを含む）、およびＰ−Ｏ−Ｐ連結を有する材料（ピロホスフェート）が存在してもよい。
【化７】
2019524930.tif 000008
などのより高度の縮合を有するいくぶん長い鎖状材料もおそらく存在することになる。
【００４２】
しかし、本明細書に記載の反応生成物は、（エーテルタイプ）酸化アルキレン二量体もしくはオリゴマーまたはアルキレングリコール（またはジオール）二量体もしくはオリゴマー（リン含有酸によって開始される）を含有する材料をほとんど含有しないかまたは全く含有しない傾向にある。このような二量体またはオリゴマー材料は、酸化アルキレンが、本発明の技術のアルキレンジオールの代わりに用いられる場合に形成される傾向にある。本発明の技術は、より少ない量の「酸化アルキレン」（または「エーテルタイプ」）二量体またはオリゴマーによって特徴付けられ、したがって、以下に示すアミン塩に変換した場合に、抗摩耗性能を提供する点で特に有用である材料を提供する。ある特定の実施形態では、反応生成物は、酸化アルキレンの二量体化またはオリゴマー化に由来する二量体またはオリゴマー部分を含有する種を実質的に含まない。「実質的に含まない」によって、このような二量体またはオリゴマー部分を含有する種が、すべてのリン含有種の５重量パーセント未満、または１重量パーセント未満、または０．１重量パーセント未満、または０．０１から０．０５重量パーセントを占めてもよいことが意味される。
【００４３】
リン酸処理剤と一価アルコールおよびアルキレンポリオールとの反応は、反応物の混合物を４０から１１０℃、または５０から１００℃、または６０から９０℃で、１から１０、または２から８、または３から５時間反応させることによって実施されてもよい。このプロセスは、減圧して、大気圧でまたは大気圧を超える圧力で行われてもよい。任意の反応水を蒸留または不活性ガスによるパージによって除去してもよい。
【００４４】
リン酸処理剤と一価アルコールおよびアルキレンポリオールとの反応から調製した生成物または中間体をアミンとさらに反応させて、アミン塩（複数可）を含むことを特徴とし得る材料の混合物を形成し；これはまた、Ｐ−Ｎ結合の存在によって特徴付けられる材料も含有し得る。
アミン成分
【００４５】
リン酸エステルをアミンと反応させて、アミン塩を形成する。アミン部分は、ヒンダードヒドロカルビルアミン、芳香族ヒドロカルビルアミン、またはこれらの組合せであるヒドロカルビルアミンである。適切なヒドロカルビルアミンは、１から３０個の炭素原子、１から２０個の炭素原子、４から１８個の炭素原子、または６から１４個の炭素原子を有するモノアミン、ジアミン、およびポリアミンを含む。アミンは、第一級、第二級もしくは第三級アミン、またはさらにこれらの混合物であってもよい。さらに、ヒドロカルビル基はこれに対するヘテロ置換基を含む場合があるため、適切なアミンは、アミンエステルも含む。ヒドロカルビル基は、直鎖状、分枝状または環状（芳香族）であってもよい。一部の実施形態では、ヒドロカルビルアミンは、窒素上の少なくとも１つのヒドロカルビル置換基が芳香族炭化水素環を含む芳香族ヒドロカルビルアミンであってもよい。他の実施形態では、ヒドロカルビルアミンは、結合したヒドロカルビル基が立体的に阻害されているアミンを作り出すヒンダードヒドロカルビルアミンであってもよい。一部の実施形態では、ヒドロカルビルアミンは、芳香族ヒドロカルビルアミンとヒンダードヒドロカルビルアミンの混合物を含んでもよい。さらに他の実施形態では、ヒンダードヒドロカルビルアミンは、芳香族ヒドロカルビル基である少なくとも１つのヒドロカルビル基を有してもよい。
【００４６】
適切なヒンダードヒドロカルビルアミンは、それほど限定されない。これらは、直鎖状、分枝状、または環状のＣ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基を有するモノアミン、ジアミン、およびポリアミンを含む。ヒドロカルビル基は、他の原子、典型的には、酸素で置換されていてもよい。一部の実施形態では、ヒンダードヒドロカルビルアミンは、式（Ｉ）
Ｒ１−ＮＲ３−Ｒ２      （Ｉ）
（式中、Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３は、独立して、Ｃ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基である）の構造によって表すことができる。他の実施形態では、Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３は、独立して、Ｃ１〜Ｃ２０、Ｃ４〜Ｃ１８、またはＣ６〜Ｃ１４ヒドロカルビル基であってもよい。
【００４７】
一部の実施形態では、ヒンダードヒドロカルビルアミンは、式（ＩＶ）
【化８】
2019524930.tif 000009
（式中、Ｒ４およびＲ５は、独立して、水素またはＣ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基であり；Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、およびＲ１０は、独立して、Ｃ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基であり；Ｒ１１は、水素、Ｃ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基、またはＮ−ＣＨＲ１２−（ＣＲ１３Ｒ１４）であり、ここで、Ｒ１２、Ｒ１３、およびＲ１４は、独立して、水素またはＣ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基であり；Ｘ１は、Ｃ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基、酸素、酸素含有Ｃ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基、またはＮ−ＣＨＲ１２−（ＣＲ１３Ｒ１４）であり、ここで、Ｒ１２、Ｒ１３、およびＲ１４は、独立して、水素またはＣ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基であり；ｍは、１から２０の整数であり；ｎは、１から１０の整数である）の構造によって表すことができる。一部の実施形態では、ヒドロカルビル基は、Ｃ１〜Ｃ２０、Ｃ４〜Ｃ１８、またはＣ６〜Ｃ１４ヒドロカルビル基であってもよい。一部の実施形態では、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、およびＲ１０は、独立して、水素またはＣ１〜Ｃ２０アルキル基である。一部の実施形態では、Ｒ４およびＲ５は、独立して、水素、Ｃ１〜Ｃ１２アルキル基、またはアリール基である。一部の実施形態では、Ｘ１は、アルキルまたはアリール基であってもよい。式（ＩＩ）で表すことができる例示的ヒンダードヒドロカルビルアミンとして、これらに限定されないが、２−エチル−Ｎ−（２−エチルヘキシル）−Ｎ−フェネチルヘキサン−１−アミン、Ｎ，Ｎ’−（（（オキシビス（エタン−２，１−ジイル））ビス（オキシ））ビス（エタン−２，１−ジイル））ビス（２−エチル−Ｎ−（２−エチルヘキシル）ヘキサン−１−アミン）、Ｎ，Ｎ’−（（（オキシビス（エタン−２，１−ジイル））ビス（オキシ））ビス（プロパン−３，１−ジイル））ビス（２−エチル−Ｎ−（２−エチルヘキシル）ヘキサン−１−アミン）、トリス（２−エチルヘキシル）アミン、２−エチル−Ｎ−（２−エチルヘキシル）−Ｎ−（２−メトキシエチル）ヘキサン−１−アミン、およびこれらの組合せが挙げられる。
【００４８】
一部の実施形態では、ヒンダードヒドロカルビルアミンは、式（Ｖ）
【化９】
2019524930.tif 000010
（式中、Ｒ１５およびＲ１６は、独立して、Ｃ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基であり、Ｘ２は、Ｃ１〜Ｃ３０の基または酸素含有Ｃ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基である）の構造で表すことができる。一部の実施形態では、ヒドロカルビル基は、Ｃ１〜Ｃ２０、Ｃ４〜Ｃ１８、またはＣ６〜Ｃ１４ヒドロカルビル基であってもよい。一部の実施形態では、Ｒ１５およびＲ１６は、独立して、６から２０個の炭素原子を有する分枝状アルキルおよび／または環含有アルキルであってもよい。一部の実施形態では、Ｘ１は、アルキル、アシル、またはアリール基であってもよい。式（Ｖ）で表すことができる例示的ヒンダードヒドロカルビルアミンとして、これらに限定されないが、Ｎ１，Ｎ２−ビス（３−（ビス（１６−メチルヘプタデシル）アミノ）プロピル）オキサルアミドが挙げられる。
【００４９】
追加の例示的ヒンダードヒドロカルビルアミンとして、これらに限定されないが、２−モルホリノエチル１６−メチルヘプタデカノエート、２−エチル−Ｎ−（２−エチルヘキシル）−Ｎ−（２−メチルペンチル）ヘキサン−１−アミン、２−エチル−Ｎ−（２−エチルヘキシル）−Ｎ−（４−メチルペンタン−２−イル）ヘキサン−１−アミン、２−エチル−Ｎ，Ｎ−ビス（２−エチルブチル）ヘキサン−１−アミン、ビス（２−モルホリノエチル）９，１０−ジノニルオクタデカンジオエート、２−エチル−Ｎ−イソブチル−Ｎ−（４−メチルペンタン−２−イル）ヘキサン−１−アミン、およびこれらの組合せが挙げられる。
【００５０】
一部の実施形態では、芳香族アミンは、式（ＶＩ）または（ＶＩＩ）：
【化１０】
2019524930.tif 000011
（式中、Ｒ１７、Ｒ１８、Ｒ１９、Ｒ２０、およびＲ２１は、独立して、水素または直鎖状もしくは分枝状のＣ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基である）を有することができる。一部の実施形態では、ヒドロカルビル基は、Ｃ１〜Ｃ２０、Ｃ４〜Ｃ１８、またはＣ６〜Ｃ１４ヒドロカルビル基であってもよい。一部の実施形態では、芳香族環の少なくとも１つの炭素原子は、ヘテロ原子で置換されていてもよい。ヘテロ原子は、硫黄、酸素、および窒素を含む。一実施形態では、ヘテロ原子は酸素であってもよい。したがって、一実施形態では、芳香族アミンは、以下の式（ＶＩａ）
【化１１】
2019524930.tif 000012
（式中、Ｒ２４およびＲ２５は、独立して、水素または直鎖状もしくは分枝状のＣ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基であり；Ｘ３は、Ｏ、酸素含有Ｃ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基、ＮＨ、またはＮ−アルキル基である）の構造を有し得る。一部の実施形態では、ヒドロカルビル基は、Ｃ１〜Ｃ２０、Ｃ４〜Ｃ１８、またはＣ６〜Ｃ１４ヒドロカルビル基であってもよい。他の実施形態では、Ｒ２４およびＲ２５は、独立して、水素またはＣ１〜Ｃ２０アルキル基であってもよい。
【００５１】
適切な芳香族アミンとして、これらに限定されないが、デシル２−アミノベンゾエート、２−エトキシ−Ｎ，Ｎ−ジエチルヘキシルアニリン、４−エトキシ−Ｎ，Ｎ−ジエチルヘキシルアニリン、２−エトキシ−Ｎ，Ｎ−ジヘキシルアニリン、４−エトキシ−Ｎ，Ｎ−ジヘキシルアニリン、４−エトキシ−Ｎ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）アニリン、Ｎ，Ｎ−ジヘキシルアニリン、２−エトキシ−Ｎ，Ｎ−ジヘキシルアニリン、４−エトキシ−Ｎ，Ｎ−ジヘキシルアニリン、ビス（３−ノニルフェニル）アミン、ビス（４−ノニルフェニル）アミン、２−モルホリノエチル１７−メチルヘプタデカノエート、およびこれらの組合せが挙げられる。
【００５２】
ジアミンは、２つの窒素原子の間に少なくとも１つの炭素原子を有する任意のジアミンであってもよい。一部の実施形態では、ジアミンは、式（ＶＩＩＩ）：
【化１２】
2019524930.tif 000013
（式中、Ｒ２２およびＲ２３は、独立して、水素または直鎖状もしくは分枝状のＣ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基である）におけるように、２つの窒素原子の間に芳香族環を有してもよい。一部の実施形態では、ヒドロカルビル基は、Ｃ１〜Ｃ２０、Ｃ４〜Ｃ１８、またはＣ６〜Ｃ１４ヒドロカルビル基であってもよい。このタイプの適切なジアミンとして、これらに限定されないが、Ｎ１，Ｎ１，Ｎ４，Ｎ４−テトラヘプチルベンゼン−１，４−ジアミン、Ｎ１，Ｎ１，Ｎ４，Ｎ４−テトラペンチルベンゼン−１，４−ジアミン、Ｎ１，Ｎ４−ジ−ｓｅｃ−ブチル−Ｎ１，Ｎ４−ビス（２−エチルヘキシル）ベンゼン−１，４−ジアミン、Ｎ１，Ｎ４−ビス（２−エチルヘキシル）−Ｎ１，Ｎ４−ビス（４−メチルペンタン−２−イル）ベンゼン−１，４−ジアミン、Ｎ１，Ｎ４−ジ−ｓｅｃ−ブチル−Ｎ１，Ｎ４−ジペンチルベンゼン−１，４−ジアミン、およびこれらの組合せが挙げられる。
【００５３】
どんなタイプのアミンも、反応して、上記のリン酸エステルを含む含リンエステル成分上の酸性基を中和するであろう。
アミン塩の量
【００５４】
潤滑剤組成物中の実質的に硫黄を含まないアルキルホスフェートアミン塩の量は、０．１から５重量パーセントであってもよい。この量は、あらゆる構造の、それらから容易に計算できる、ホスフェートアミン塩（複数可）の総量を指す。アルキルホスフェートアミン塩の代替量は、０．２から３重量パーセント、または０．２から１．２重量パーセント、または０．５から２重量パーセント、または０．６から１．７重量パーセント、または０．６から１．５重量パーセント、または０．７から１．２重量パーセントであってもよい。この量は、潤滑剤調合物に、２００から３０００ｐｐｍ（重量百万分率）、または４００から２０００ｐｐｍ、または６００から１５００ｐｐｍ、または７００から１１００ｐｐｍ、または１１００から１８００ｐｐｍの量でリンを提供するのに適し得る。
他の成分
清浄剤
【００５５】
本明細書に記載の潤滑剤調合物は、任意選択で過塩基化されていてもよい、アルカリ土類金属清浄剤を任意選択で含有してもよい。過塩基化されている場合、清浄剤は、過塩基性または超塩基性塩と称される場合もある。これらは、一般的に、金属と清浄剤アニオンの化学量論に従って、中和のために存在するであろう金属含量が過剰である均一ニュートン系である。過剰な金属量は、通常、金属比、すなわち、金属の総当量対酸性有機化合物の当量の比について表現される。過塩基性材料は、酸性材料（例えば、二酸化炭素）を酸性有機化合物、不活性反応媒体（例えば、鉱油）、化学量論的に過剰な金属塩基、およびフェノールまたはアルコールなどのプロモーターと反応させることによって調製することができる。酸性有機材料は、普通は、油溶性をもたらすのに十分な数の炭素原子を有するであろう。
【００５６】
過塩基性清浄剤は、試料１グラム当たりのＫＯＨのｍｇとして表現される、材料の塩基度をすべて中和するのに必要な強酸の量である、全塩基価（ＴＢＮ、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６）によって特徴付けることができる。過塩基性清浄剤は、通常、希釈油を含有する形態で提供されるため、この文書の目的として、ＴＢＮは、油ではない清浄剤（供給された状態の）の分数で割ることによって、油不含基準に再計算されるべきである。一部の有用な清浄剤は、１００から８００、または１５０から７５０、または、４００から７００のＴＢＮを有してもよい。
【００５７】
塩基性金属塩を作製するのに有用な金属化合物は、一般的に、任意の１族または２族の金属化合物であるが（ＣＡＳバージョンの元素周期表）、本開示の技術は、典型的には、Ｍｇ、Ｃａ、またはＢａなどのアルカリ土類、典型的には、ＭｇまたはＣａを使用し、カルシウムを使用することが多い。塩のアニオン部分は、ヒドロキシド、オキシド、カーボネート、ボレート、またはニトレートであり得る。
【００５８】
一実施形態では、潤滑剤は、過塩基性スルホネート清浄剤を含有することができる。適切なスルホン酸として、単核または多核芳香族または脂環式化合物を含むスルホン酸およびチオスルホン酸が挙げられる。ある特定の油溶性スルホネートは、Ｒ１３−Ｔ−（ＳＯ３−）ａまたはＲ１４−（ＳＯ３−）ｂ（式中、ａおよびｂは、それぞれ、少なくとも１つであり；Ｔは、ベンゼンまたはトルエンなどの環式核であり；Ｒ１３は、アルキル、アルケニル、アルコキシ、またはアルコキシアルキルなどの脂肪族基であり；（Ｒ１３）−Ｔは、典型的には、合計して少なくとも１５個の炭素原子を含有し；Ｒ１４は、典型的には、少なくとも１５個の炭素原子を含有する脂肪族ヒドロカルビル基である）で表すことができる。Ｔ、Ｒ１３、およびＲ１４基は、他の無機または有機置換基を含有することもできる。一実施形態では、スルホネート清浄剤は、米国特許出願第２００５０６５０４５号の［００２６］から［００３７］段落に記載の少なくとも８の金属比を有する、主に直鎖状のアルキルベンゼンスルホネート清浄剤であってもよい。一部の実施形態では、直鎖状アルキル基は、アルキル基の直鎖に沿ったいずれかであるが、しばしば直鎖の２、３または４位、一部の場合には主に２位のベンゼン環に結合していてもよい。
【００５９】
別の過塩基性材料は、過塩基性フェネート清浄剤である。フェネート清浄剤を作製するのに有用なフェノールは、（Ｒ１５）ａ−Ａｒ−（ＯＨ）ｂ（式中、Ｒ１５は、４から４００または６から８０または６から３０または８から２５または８から１５個の炭素原子の脂肪族ヒドロカルビル基であり；Ａｒは、ベンゼン、トルエンまたはナフタレンなどの芳香族基であり；ａおよびｂは、それぞれ少なくとも１つであり、ａおよびｂの合計は、最大、Ａｒの芳香族核上の置き換え可能な水素数、例えば、１から４または１から２である）によって表すことができる。典型的には、各フェノール化合物のＲ１５基によって提供される、平均して少なくとも８個の脂肪族炭素原子が存在する。フェネート清浄剤は、硫黄架橋種として提供されることも多い。
【００６０】
一実施形態では、過塩基性材料は、過塩基性サリゲニン清浄剤であってもよい。このようなサリゲニン誘導体の一般例は、式
【化１３】
2019524930.tif 000014
（式中、Ｘは、−ＣＨＯまたは−ＣＨ２ＯＨであり、Ｙは、−ＣＨ２−または−ＣＨ２ＯＣＨ２−であり、−ＣＨＯ基は、典型的には、少なくとも１０モルパーセントのＸおよびＹ基を含み；Ｍは、水素、アンモニウム、または金属イオンの原子価（すなわち、Ｍが多価である場合、原子価のうちの１つは例示した構造によって満たされ、他の原子価はアニオンなどの他の種によってまたは同じ構造の別の例によって満たされる）であり、Ｒ１は、１から６０個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、ｍは、０から、典型的には、１０までであり、各ｐは、独立して、０、１、２、または３であり、但し、少なくとも１つの芳香族環は、Ｒ１置換基を含有し、すべてのＲ１基における炭素原子の総数が少なくとも７であることを条件とする）で表すことができる。ｍが１またはそれより大きい場合、Ｘ基のうちの１つは水素であり得る。サリゲニン清浄剤については、米国特許第６，３１０，００９号により詳細に開示されており、その合成方法（８欄および実施例１）とＸおよびＹの種々の種についての好ましい量（６欄）に対する特別な言及を有する。
【００６１】
サリキサレート（ｓａｌｉｘａｒａｔｅ）清浄剤は、式（ＩＸ）または式（Ｘ）の少なくとも１つの単位を含む化合物（この化合物の各終端は、式（ＸＩ）または（ＸＩＩ）の末端基を有する）によって表すことができる過塩基性材料であり：
【化１４】
2019524930.tif 000015
このような基は、同一であっても異なっていてもよい二価の架橋基Ａによって連結している。式（ＩＸ）〜（ＸＩＩ）において、Ｒ３は水素、ヒドロカルビル基、または金属イオンの原子価であり；Ｒ２は、水酸基またはヒドロカルビル基であり、ｊは、０、１、または２であり；Ｒ６は、水素、ヒドロカルビル基、またはヘテロ置換ヒドロカルビル基であり；いずれかのＲ４は、ヒドロキシルであり、Ｒ５およびＲ７は、独立して、水素、ヒドロカルビル基、またはヘテロ置換ヒドロカルビル基のいずれかであるか、または、他には、Ｒ５およびＲ７は、両方ヒドロキシルであり、Ｒ４は、水素、ヒドロカルビル基、またはヘテロ置換ヒドロカルビル基であり；但し、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６およびＲ７のうちの少なくとも１つは、少なくとも８個の炭素原子を含有するヒドロカルビルであることを条件とし；ここで、分子は、平均して、単位（ＩＸ）または（ＸＩ）の少なくとも１つおよび単位（Ｘ）または（ＸＩＩ）の少なくとも１つを含有し、単位（ＩＸ）および（ＸＩ）の総数対単位（Ｘ）および（ＸＩＩ）の総数の比が０．１：１から２：１である。出現するごとに同一であっても異なっていてもよい二価の架橋基「Ａ」は、−ＣＨ２−および−ＣＨ２ＯＣＨ２−を含み、そのいずれかは、ホルムアルデヒドまたはホルムアルデヒドの同等物（例えば、パラホルム、ホルマリン）に由来してもよい。サリキサレート誘導体およびそれらの調製方法は、米国特許第６，２００，９３６号およびＰＣＴ公報ＷＯ０１／５６９６８号により詳細に記載されている。サリキサレート誘導体は、大環状ではなく、主に直鎖状である構造を有すると考えられているが、いずれの構造も、用語「サリキサレート」に包含されるものとする。
【００６２】
同様に、グリオキシレート清浄剤は、一実施形態では、構造
【化１５】
2019524930.tif 000016
（式中、各Ｒは、独立して、少なくとも４または８個の炭素原子を含有するアルキル基であり、但し、このようなＲ基のすべてにおける炭素原子の総数は、少なくとも１２または１６または２４個であることを条件とする）を有してもよいアニオン基をベースとする過塩基性材料である。あるいは、各Ｒは、オレフィンポリマー置換基であり得る。過塩基性グリオキシル酸清浄剤およびその調製方法は、米国特許第６，３１０，０１１号およびその中で引用される参照文献により詳細に開示される。
【００６３】
過塩基性清浄剤は、過塩基性サリチレート、例えば、置換サリチル酸のカルシウム塩でもあり得る。サリチル酸は、ヒドロカルビル置換されていてもよく、ここで、各置換基は、置換基当たり平均して少なくとも８個の炭素原子および分子当たり１から３個の置換基を含有する。置換基は、ポリアルケン置換基であり得る。一実施形態では、ヒドロカルビル置換基は、７から３００個の炭素原子を含有し、１５０から２０００の分子量を有するアルキル基であり得る。過塩基性サリチレート清浄剤およびその調製方法は、米国特許第４，７１９，０２３号および同第３，３７２，１１６号に開示される。
【００６４】
他の過塩基性清浄剤は、米国特許第６，５６９，８１８号に開示されるマンニッヒ塩基構造を有する過塩基性清浄剤を含むことができる。
【００６５】
ある特定の実施形態では、上記清浄剤（例えば、フェネート、サリゲニン、サリキサレート、グリオキシレート、またはサリチレート）のヒドロキシ置換芳香族環上のヒドロカルビル置換基は、Ｃ１２脂肪族ヒドロカルビル基を含まないかまたは実質的に含まない（例えば、置換基の重量の１％、０．１％、または０．０１％未満がＣ１２脂肪族ヒドロカルビル基である）。一部の実施形態では、このようなヒドロカルビル置換基は、少なくとも１４または少なくとも１８個の炭素原子を含有する。
【００６６】
本発明の技術の調合物中に存在する場合、過塩基性清浄剤の量は、典型的には、油不含基準で少なくとも０．１重量パーセント、例えば、０．２から３または０．２５から２、または０．３から１．５重量パーセント、あるいは、少なくとも０．６重量パーセント、例えば、０．７から５重量パーセントまたは１から３重量パーセントである。代わりに表現すると、清浄剤は、０から５００、または０から１００、または１から５０ｐｐｍ（重量百万分率）のアルカリ土類金属を提供するのに十分な量で存在してもよい。単一の清浄剤または複数の清浄剤のいずれかが存在し得る。
粘度調整剤
【００６７】
任意選択で存在してもよい別の材料は、粘度調整剤である。粘度調整剤（ＶＭ）および分散粘度調整剤（ｄｉｓｐｅｒｓａｎｔ  ｖｉｓｃｏｓｉｔｙ  ｍｏｄｉｆｉｅｒｓ）（ＤＶＭ）は周知である。ＶＭおよびＤＶＭの例として、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリオレフィン、水素化ビニル芳香族ジエンコポリマー（例えば、スチレン−ブタジエン、スチレン−イソプレン）、スチレン−マレイン酸エステルコポリマー、およびホモポリマー、コポリマー、およびグラフトコポリマーを含む同様のポリマー物質（直鎖状、分枝状、または星状構造を有するポリマーを含む）を挙げることができる。ＤＶＭは、窒素含有メタクリレートポリマーまたは窒素含有オレフィンポリマー、例えば、メチルメタクリレートおよびジメチルアミノプロピルアミンに由来する窒素含有メタクリレートポリマーを含んでもよい。ＤＶＭは、あるいは、分枝状第一級アルコールで部分的にエステル化され、アミン含有化合物と部分的に反応した、αオレフィンに由来する単位とカルボン酸または無水物、例えば、マレイン酸無水物に由来する単位とを有するコポリマーを含む。
【００６８】
市販のＶＭ、ＤＶＭおよびそれらの化学的タイプは、以下のものを含んでもよい：ポリイソブチレン（例えば、ＢＰ  ＡｍｏｃｏからのＩｎｄｏｐｏｌ（商標）またはＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌからのＰａｒａｐｏｌ（商標））；オレフィンコポリマー（例えば、ＬｕｂｒｉｚｏｌからのＬｕｂｒｉｚｏｌ（登録商標）７０６０、７０６５、および７０６７、ならびにＬｕｃａｎｔ（登録商標）ＨＣ−２０００Ｌ、ＨＣ−１１００、およびＨＣ−６００）；水素化スチレン−ジエンコポリマー（例えば、ＳｈｅｌｌからのＳｈｅｌｌｖｉｓ（商標）４０および５０、ならびにＬｕｂｒｉｚｏｌからのＬＺ（登録商標）７３０８、および７３１８）；分散剤コポリマーであるスチレン／マレエートコポリマー（例えば、ＬｕｂｒｉｚｏｌからのＬＺ（登録商標）３７０２および３７１５）；その一部が分散性を有するポリメタクリレート（例えば、ＲｏｈＭａｘからのＶｉｓｃｏｐｌｅｘ（商標）シリーズ、ＡｆｔｏｎからのＨｉｔｅｃ（商標）シリーズの粘度指数改良剤、ならびにＬｕｂｒｉｚｏｌからのＬＺ（登録商標）７７０２、ＬＺ（登録商標）７７２７、ＬＺ（登録商標）７７２５およびＬＺ（登録商標）７７２０Ｃ）；オレフィン−グラフト−ポリメタクリレートポリマー（例えば、ＲｏｈＭａｘからのＶｉｓｃｏｐｌｅｘ（商標）２−５００および２−６００）；ならびに水素化ポリイソプレン星状ポリマー（例えば、ＳｈｅｌｌからのＳｈｅｌｌｖｉｓ（商標）２００および２６０）。使用してもよい粘度調整剤は、米国特許第５，１５７，０８８号、同第５，２５６，７５２号および同第５，３９５，５３９号に記載されている。ＶＭおよび／またはＤＶＭは、適用に応じて、５０重量％までまたは２０重量％までの濃度で、機能液中で使用されてもよい。１から２０重量％、または１から１２重量％、または３から１０重量％、あるいは２０から４０重量％、または２０から３０重量％の濃度が使用されてもよい。
分散剤
【００６９】
任意選択で存在してもよい別の材料は、分散剤である。分散剤は、潤滑剤の分野で周知であり、主に、無灰分散剤およびポリマー分散剤として公知のものを含む。無灰分散剤は、供給された際に、それらが金属を含有せず、したがって、通常、潤滑剤に添加された場合に硫酸塩灰分に寄与しないことを理由とする通称である。しかし、それらは、もちろん、金属含有種を含む潤滑剤に添加されると、周囲の金属と相互作用してもよい。無灰分散剤は、相対的に高分子量の炭化水素鎖に結合した極性基によって特徴付けられる。典型的な無灰分散剤として、典型的に
【化１６】
2019524930.tif 000017
（式中、各Ｒ１は、独立して、アルキル基であり、ポリイソブチレン前駆体に基づく分子量（Ｍｎ）５００〜５０００のポリイソブチレン基であることが多く、Ｒ２は、アルキレン基であり、通常、エチレン（Ｃ２Ｈ４）基である）を含む様々な化学構造を有するＮ−置換長鎖アルケニルスクシンイミドが挙げられる。このような分子は、通常、アルケニルアシル化剤のポリアミンとの反応に由来し、上記に示した単純なイミド構造と比べて、様々なアミドと第四級アンモニウム塩とを含む、２つの部分間の幅広い種類の連結が可能である。上記構造では、アミン部分はアルキレンポリアミンとして示されるが、他の脂肪族および芳香族モノおよびポリアミンが使用されてもよい。また、種々の環状連結を含む、イミド構造上の様々な形式のＲ１基の連結が可能である。アシル化剤のカルボニル基対アミンの窒素原子の比は、１：０．５から１：３、他の場合には、１：１から１：２．７５または１：１．５から１：２．５であってもよい。スクシンイミド分散剤は、米国特許第４，２３４，４３５号および同第３，１７２，８９２号ならびにＥＰ０３５５８９５により十分に記載されている。
【００７０】
無灰分散剤の別の分類は、高分子量エステルである。これらの材料は、これらが、ヒドロカルビルアシル化剤とグリセロール、ペンタエリスリトール、またはソルビトールなどの多価脂肪族アルコールの反応によって調製されたと考えられ得ることを除いて、上述のスクシンイミドと類似する。このような材料は、米国特許第３，３８１，０２２号により詳細に記載されている。
【００７１】
無灰分散剤の別の分類は、マンニッヒ塩基である。これらは、高分子量アルキル置換フェノール、アルキレンポリアミン、およびホルムアルデヒドなどのアルデヒドの縮合によって形成される材料である。これらは、米国特許第３，６３４，５１５号により詳細に記載されている。
【００７２】
本明細書で使用する場合、用語「縮合生成物」は、縮合反応が実際に行われて生成物が直接もたらされたかどうかにかかわらず、酸または酸の反応性同等物（例えば、酸ハロゲン化物、無水物、またはエステル）とアルコールまたはアミンの縮合反応によって調製された可能性のあるエステル、アミド、イミドおよび他のこのような材料を包含することを意図する。したがって、例えば、特定のエステルは、縮合反応によって直接というよりは、エステル交換反応によって調製されていてもよい。得られた生成物は、依然として、縮合生成物とみなされる。
【００７３】
他の分散剤として、極性官能基を含有してポリマーに分散特性を付与する炭化水素ベースのポリマーである、ポリマー性分散剤添加剤が挙げられる。
【００７４】
分散剤は、任意の様々な作用物質による反応によって後処理することもできる。中でも、尿素、チオ尿素、ジメルカプトチアジアゾール、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、炭化水素置換無水コハク酸、ニトリル、エポキシド、ホウ素化合物、およびリン化合物が挙げられる。このような処理を詳述する参照文献は、米国特許第４，６５４，４０３号に列挙されている。
【００７５】
本技術の完全に調合した潤滑剤中の分散剤の量は、潤滑剤組成物の少なくとも０．１重量％、または少なくとも０．３重量％または０．５重量％または１重量％、ある特定の実施形態では、最大９重量％または８重量％または６重量％または４重量％または重量３％または２重量％であってもよい。
極圧剤
【００７６】
任意選択で存在してもよい別の材料は、極圧剤である。一実施形態では、極圧剤は、硫黄含有化合物である。一実施形態では、硫黄含有化合物は、硫化オレフィン、ポリスルフィド、またはこれらの混合物である。
【００７７】
硫化オレフィンの例として、プロピレン、イソブチレン、ペンテン、ベンジルジスルフィド；ビス−（シクロベンジル）ジスルフィド；ジブチルテトラスルフィド；ジ−第三級ブチルポリスルフィド；およびオレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテン、硫化テルペン、硫化ディールスアルダー付加物、アルキルスルフェニルＮ’Ｎ−ジアルキルジチオカルバメート；またはこれらの混合物を含む有機スルフィドおよび／またはポリスルフィドに由来するオレフィンが挙げられる。一実施形態では、硫化オレフィンとして、プロピレン、イソブチレン、ペンテンまたはこれらの混合物に由来するオレフィンが挙げられる。
【００７８】
一実施形態では、極圧剤は、ジメルカプトチアジアゾール、またはこれらの混合物を含む硫黄含有化合物である。ジメルカプトチアジアゾールの例として、２，５ジメルカプト１，３  ４チアジアゾールまたはヒドロカルビル−置換２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾール、またはこれらのオリゴマーが挙げられる。ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾールのオリゴマーは、典型的には、２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾール単位の間の硫黄−硫黄結合を形成して、前記チアジアゾール単位の２つまたはそれより多くのオリゴマーを形成することによって形成される。適切な２，５ジメルカプト１，３  ４チアジアゾール化合物として、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールまたは２−ｔｅｒｔ−ノニルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールが挙げられる。
【００７９】
ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾールのヒドロカルビル置換基の炭素原子数として、典型的には、約１から約３０、または約２から約２０、または約３から約１６個が挙げられる。
【００８０】
異なる実施形態では、極圧剤は、潤滑組成物の総重量を基準として、０．０１から８ｗｔ％、または０．１から６ｗｔ％、または０．０１から０．５ｗｔ％、または０．２から０．８ｗｔ％、または０．９、または１から２、または３．５または５ｗｔ％を含む範囲内で、潤滑組成物中に存在してもよい。
【００８１】
他の従来の成分が含まれてもよい。例として、当業者に周知である摩擦調整剤が挙げられる。使用されてもよい摩擦調整剤のリストは、米国特許第４，７９２，４１０号、同第５，３９５，５３９号、同第５，４８４，５４３号および同第６，６６０，６９５号に含まれる。米国特許第５，１１０，４８８号は、摩擦調整剤として有用な脂肪酸の金属塩、特に亜鉛塩を開示する。使用されてもよい補足の摩擦調整剤のリストは以下を含む。
【表Ａ】
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【００８２】
存在する場合、摩擦調整剤の量は、０．０５から５重量パーセント、または０．１から２重量パーセント、または０．１から１．５重量パーセント、または０．１５から１重量パーセント、または０．１５から０．６重量パーセントであってもよい。
【００８３】
別の任意選択の成分は、抗酸化剤であってもよい。抗酸化剤は、フェノール環の１つまたは両方のオルト位がｔ−ブチルなどの大きな基に占められている、ヒンダードフェノール系抗酸化剤であってもよいフェノール系抗酸化剤を包含する。パラ位は、ヒドロカルビル基または２つの芳香族環を架橋する基に占められていてもよい。ある特定の実施形態では、パラ位は、例えば、式
【化１７】
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（式中、Ｒ３は、例えば、１から１８または２から１２または２から８または２から６個の炭素原子を含有するアルキル基などのヒドロカルビル基であり；ｔ−アルキルは、ｔ−ブチルであり得る）の抗酸化剤などのエステル含有基によって占められている。このような抗酸化剤は、米国特許第６，５５９，１０５号により詳細に記載されている。
【００８４】
抗酸化剤は、芳香族アミンも含む。一実施形態では、芳香族アミン抗酸化剤は、ノニル化ジフェニルアミンなどのアルキル化ジフェニルアミンまたはジノニル化ジフェニルアミンとモノノニル化ジフェニルアミンの混合物を含むことができる。芳香族アミンが上述のリン化合物の成分として使用される場合、それ自体がいくらかの抗酸化活性を付与するため、任意のさらなる抗酸化剤の量は、適宜、低減されるかまたはさらには除去されてもよい。
【００８５】
抗酸化剤として、モノもしくはジスルフィドまたはこれらの混合物などの硫化オレフィンも挙げられる。これらの材料は、一般的に、硫黄原子１から１０個、例えば、１から４個、または１もしくは２個のスルフィド結合を有する。硫化されて本発明の硫化有機組成物を形成することができる材料として、油、脂肪酸およびエステル、オレフィンおよびそれから作製されるポリオレフィン、テルペン、またはディールスアルダー付加物が挙げられる。いくつかのこのような硫化材料の調製方法の詳細は、米国特許第３，４７１，４０４号および同第４，１９１，６５９号に見出すことができる。
【００８６】
モリブデン化合物は、抗酸化剤としての機能を果たすこともでき、これらの材料は、種々の他の機能、例えば、抗摩耗剤または摩擦調整剤においても機能を果たすことができる。米国特許第４，２８５，８２２号は、極性溶剤、酸性モリブデン化合物および油溶性塩基性窒素化合物を組み合わせてモリブデン含有錯体を形成し、この錯体を二硫化炭素と接触させてモリブデンおよび硫黄含有組成物を形成することによって調製したモリブデンおよび硫黄含有組成物を含有する潤滑油組成物を開示する。
【００８７】
抗酸化剤の典型的な量は、当然、特定の抗酸化剤とその個々の有効性によって変わるが、例示的総量は、０から５重量パーセント、または０．０１から５重量パーセント、または０．１５から４．５パーセント、または０．２から４パーセント、または０．２から１パーセントまたは０，２から０．７パーセントであり得る。
【００８８】
別の任意選択の添加剤は抗摩耗剤である。抗摩耗剤の例として、上述のものに加えて、リン含有抗摩耗／極圧剤；例えば、金属含有または非金属チオリン酸、リン酸エステルおよびその塩、例えば、アミン塩、リン含有カルボン酸、エステル、エーテル、ならびにアミド；ホスホネート；およびホスファイトが挙げられる。ある特定の実施形態では、このようなリン抗摩耗剤は、０．００１から２パーセントのリン、または０．０１５から１．５、または０．０２から１、または０．１から０．７、または０．０１から０．２、または０．０１５から０．１５、または０．０２から０．１、または０．０２５から０．０８パーセントのリンを送達する量で存在してもよい。一部の適用で使用される材料は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺＤＰ）であってもよい。非リン含有抗摩耗剤として、ホウ酸エステル（ホウ素化（borated）エポキシドを含む）、ジチオカルバメート化合物、モリブデン含有化合物、および硫化オレフィンが挙げられる。
【００８９】
存在してもよい他の材料として、酒石酸エステル、酒石酸アミド（ｔａｒｔｒａｍｉｄｅ）、および酒石酸イミド（ｔａｒｔｒｉｍｉｄｅ）が挙げられる。例として、オレイル酒石酸イミド（オレイルアミンと酒石酸から形成されたイミド）およびオレイルジエステル（例えば、混合Ｃ１２〜１６アルコール由来）が挙げられる。有用であり得る他の関連する材料として、ヒドロキシ−ポリカルボン酸、例えば、酒石酸、クエン酸、乳酸、グリコール酸、ヒドロキシプロピオン酸、ヒドロキシグルタル酸、およびこれらの混合物などの酸を含む他のヒドロキシ−カルボン酸のエルテル、アミド、およびイミドが一般的に挙げられる。これらの材料は、抗摩耗性能の他に潤滑剤にさらなる機能性も付与することができる。これらの材料は、米国特許出願公開第２００６−００７９４１３号およびＰＣＴ公報ＷＯ２０１０／０７７６３０にさらに詳細に記載されている。存在する場合、ヒドロキシ−カルボン酸のこのような誘導体（またはヒドロキシ−カルボン酸に由来する化合物）は、典型的には、０．０１から５重量％、または０．０５から５もしくは０．１重量％から５重量％、または０．１から１．０重量パーセント、または０．１から０．５重量パーセント、または０．２から３重量％、または０．２重量％超から３重量％の量で、潤滑組成物中に存在してもよい。
【００９０】
従来の量で、潤滑油中で任意選択で使用されてもよい他の添加剤として、流動点降下剤、極圧剤、色安定剤および消泡剤が挙げられる。
方法および適用
【００９１】
本開示の技術は、機械部品を潤滑する方法であって、機械部品に本明細書に記載の潤滑剤調合物を供給することを含む方法を提供する。
【００９２】
一実施形態では、部品は、少なくとも１つのトランスミッション、マニュアルトランスミッション、ギア、ギアボックス、アクセルギア、オートマチックトランスミッション、デュアルクラッチトランスミッション、またはこれらの組合せを含む駆動系部品である。別の実施形態では、トランスミッションは、オートマチックトランスミッションまたはデュアルクラッチトランスミッション（ＤＣＴ）であってもよい。追加の例示的オートマチックトランスミッションとして、これらに限定されないが、連続可変トランスミッション（ＣＶＴ）、無限可変トランスミッション（ＩＶＴ）、トロイダルトランスミッション、連続スリップトルク変換クラッチ（ＣＳＴＣＣ）、およびステップオートマチックトランスミッションが挙げられる。
【００９３】
あるいは、トランスミッションは、マニュアルトランスミッション（ＭＴ）またはギアであってもよい。さらなる別の実施形態では、部品は、湿式ブレーキ、トランスミッション、油圧、ファイナルドライブ、パワーテイクオフシステム、またはこれらの組合せのうちの少なくとも１つを含む農用トラクターまたはオフハイウェイ自動車の部品であってもよい。
【００９４】
異なる実施形態では、潤滑組成物は、表１に記載の組成物を有してもよい。以下の表１に示す重量パーセント（ｗｔ％）は、活性物質ベースである（on  an  actives  basis）。
【表１】
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【００９５】
記載された各化学成分量は、他に指定されていなければ、市販材料中、すなわち、活性化学物質基準で慣習的に存在する可能性のある任意の溶剤または希釈油を除いて表される。しかし、他に指定されていなければ、本明細書で言及される各化学物質または組成物は、異性体、副産物、誘導体、および市販のグレード中に通常存在することが理解される他のこのような材料を含有してもよい市販グレードの材料であると解釈されるべきである。
【００９６】
リン−アミン塩は、工業的潤滑剤組成物、例えば、グリース、金属加工流体、工業的ギア潤滑剤、油圧油、タービン油、循環油、または冷却材中で使用されてもよい。このような潤滑剤組成物は、当技術分野で周知である。
金属加工流体
【００９７】
一実施形態では、潤滑剤組成物は、金属加工流体である。典型的な金属加工流体の適用として、金属除去、金属成形、金属処理および金属保護を挙げることができる。一部の実施形態では、金属加工油剤は、米国石油協会（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ）によって定義されたグループＩ、グループＩＩまたはグループＩＩＩベースストックであってもよい。一部の実施形態では、金属加工油剤は、グループＩＶまたはグループＶベースストックと混合されてもよい。一実施形態では、潤滑剤組成物は、本明細書に記載のリン−アミン塩の０．０１ｗｔ％から１５ｗｔ％、または０．５ｗｔ％から１０ｗｔ％または１から８ｗｔ％を含有する。
【００９８】
一部の実施形態では、機能的流体組成物は、油を含む。油は、ほとんどの液体炭化水素、例えば、パラフィン系、オレフィン系、ナフテン系、芳香族の、飽和または不飽和炭化水素を含んでもよい。一般的に、油は、水非混和性、乳化性炭化水素であり、一部の実施形態では、油は、室温で液体である。天然および合成油ならびにそれらの混合物を含む様々な供給源由来の油を使用してもよい。
【００９９】
天然油として、動物油および植物油（例えば、ダイズ油、ラード油）ならびにパラフィン系、ナフテン系、またはパラフィン−ナフテン混合系の溶剤精製または酸精製鉱油が挙げられる。石炭または泥板岩由来の油も有用である。合成油として、ポリマー化およびインターポリマー化オレフィン、例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレン−イソブチレンコポリマー、塩素化ポリブチレン；アルキルベンゼン、例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、またはジ（２−エチルヘキシル）ベンゼンなどの炭化水素油およびハロ置換炭化水素油が挙げられる。
【０１００】
使用してもよい合成油の別の適切な分類は、ジカルボン酸（例えば、フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノレイン酸二量体、マロン酸、アルキルマロン酸、アルケニルマロン酸など）の様々なアルコール（例えば、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエーテル、プロピレングリコール、ペンタエリスリトールなど）とのエステルを含む。これらのエステルの具体例として、アジピン酸ジブチル、セバシン酸ジ（２−エチルヘキシル）、フマル酸ジ−ｎ−ヘキシル、セバシン酸ジオクチル、アゼライン酸ジイソオクチル、アゼライン酸ジイソデシル、フタル酸ジオクチル、フタル酸ジデシル、セバシン酸ジエイコシル、リノール酸二量体の２−エチルヘキシルジエステル、または１モルのセバシン酸を２モルのテトラエチレングリコールおよび２モルの２−エチルヘキサン酸と反応させることによって形成した複雑なエステルが挙げられる。
【０１０１】
合成油として有用なエステルとして、Ｃ５からＣ１２モノカルボン酸およびポリオール、ならびにポリオールエーテル、例えば、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトールなどから作製されたものも挙げられる。
【０１０２】
本明細書の上記に開示したタイプの未精製油、精製油および再精製油（およびそれぞれ互いとの混合物）を使用してもよい。未精製油は、さらに精製処理することなく、天然または合成源から直接得られたものである。例えば、レトルト操作から直接得た泥板岩油、蒸留から直接得た石油またはエステル化プロセスから直接得て、さらに処理せずに使用したエステル油が、未精製油となる。精製油は、それらが１つまたはそれより多い特性を改良するために１つまたはそれより多い精製ステップでさらに処理された以外は未精製油と同様である。多くのこのような精製技術、例えば、溶剤抽出、蒸留、酸または塩基抽出、濾過およびパーコレーションなどが当業者に公知である。再精製油は、既に商用されている精製油に適用される精製油を得るのに使用されるプロセスと同様のプロセスにより得られる。このような再精製油は、再生油または再加工油としても公知であり、使用済み添加剤および油分解生成物の除去を対象とする技術によりさらに加工されることが多い。
【０１０３】
一部の実施形態では、油は、米国石油協会によって定義されたグループＩＩまたはグループＩＩＩのベースストックである。任意選択の追加の材料は、本発明の組成物に組み込まれてもよい。典型的な最終組成物は、脂肪酸およびワックスなどの潤滑化剤、抗摩耗剤、分散剤、腐食阻害剤、通常および過塩基性清浄剤、抗乳化剤、殺生物剤、金属不活性化剤、またはこれらの混合物を含んでもよい。
【０１０４】
本発明は、１つまたは複数の追加の添加剤と組み合わせて使用してもよく、任意選択で、溶剤または希釈液、例えば、上述のオイルのうちの１種または複数種を含んでもよい添加剤として、上述の化合物を含む潤滑剤組成物を提供することができる。この組成物は、添加剤パッケージまたは界面活性剤パッケージと称される場合もある。
【０１０５】
例のワックスとして、石油、合成ワックス、および天然ワックス、酸化ワックス、微結晶ワックス、羊毛グリース（ラノリン）および他のワックス状エステル、ならびにこれらの混合物が挙げられる。石油ワックスは、いくつかの精製プロセスを介して原油から単離されたパラフィン系化合物、例えば、スラックワックスまたはパラフィンワックスである。合成ワックスは、石油化学、例えば、エチレンおよびプロピレンに由来するワックスである。合成ワックスとして、ポリエチレン、ポリプロピレン、およびエチレン−プロピレンコポリマーが挙げられる。天然ワックスは、植物および／または動物または昆虫によって生成されるワックスである。これらのワックスとして、蜜ロウ、ソイワックスおよびカルナウバワックスが挙げられる。昆虫および動物性ワックスとして、蜜ロウ、または鯨ロウが挙げられる。ワセリンおよび酸化ワセリンをこれらの組成物中で使用してもよい。ワセリンおよび酸化ワセリンは、それぞれ、石油およびそれらの酸化生成物に由来する半固体炭化水素の精製混合物として定義され得る。微結晶ワックスは、ワセリンから精製したより高い融点のワックスとして定義され得る。ワックス（複数可）は、０．１ｗｔ％から７５ｗｔ％、例えば、０．１ｗｔ％から５０ｗｔ％で、金属加工組成物中に存在してもよい。
【０１０６】
本発明において有用な脂肪酸として、８から３５個の炭素原子、一実施形態では、１６から２４個の炭素原子のモノカルボン酸が挙げられる。このようなモノカルボン酸の例として、不飽和脂肪酸、例えば、ミリストレイン酸、パルミトレイン酸、サピエン酸、オレイン酸、エライジン酸、バクセン酸、リノール酸、リノエライジン酸；α−リノール酸；アラキドン酸；エイコサペンタエノン酸；エルカ酸、ドコサヘキサエン酸；および飽和脂肪酸、例えば、カプリル酸；カプリン酸；ラウリン酸、ミリスチン酸；パルミチン酸；ステアリン酸、アラキジン酸、ベヘン酸；リグノセリン酸、セロチン酸、イソステアリン酸、ガドレイン酸、トール油脂肪酸、またはこれらの組合せが挙げられる。これらの酸は、飽和、不飽和であってもよく、または、他の官能基、例えば、ヒドロカルビル主鎖由来の１２−ヒドロキシステアリン酸におけるように、水酸基を有してもよい。他の例のカルボン酸は、米国特許第７，４３５，７０７号に記載されている。脂肪酸（複数可）は、０．１ｗｔ％から５０ｗｔ％、または０．１ｗｔ％から２５ｗｔ％、または０．１ｗｔ％から１０ｗｔ％で、金属加工組成物中に存在してもよい。
【０１０７】
例示的過塩基性清浄剤として、過塩基性金属スルホネート、過塩基性金属フェネート、過塩基性金属サリチレート、過塩基性金属サリジネート、過塩基性金属カルボキシレート、または過塩基性カルシウムスルホネート清浄剤が挙げられる。過塩基性清浄剤は、Ｍｇ、Ｂａ、Ｓｒ、Ｚｎ、Ｎａ、Ｃａ、Ｋ、およびこれらの混合物などの金属を含有する。過塩基性清浄剤は、金属および金属と反応する特定の酸性有機化合物、例えば、スルホン酸の化学量論に従って存在するであろう金属含量が過剰であることによって特徴付けられる金属塩または錯体である。
【０１０８】
用語「金属比」は、２つの反応物の化学反応性および化学量論によって、過塩基化される有機材料（例えば、スルホン酸またはカルボン酸）と清浄剤を形成するために使用される金属含有反応物（例えば、水酸化カルシウム、酸化バリウムなど）の間の反応で得られることが期待される生成物中の化学当量の金属に対する過塩基性材料（例えば、金属スルホネートまたはカルボキシレート）中の金属の化学当量の合計の比を示すために、本明細書において使用される。したがって、通常のカルシウムスルホネートでは金属比が１である一方、過塩基性スルホネートでは金属比は４．５である。このような清浄剤の例は、例えば、米国特許第２，６１６，９０４号；同第２，６９５，９１０号；同第２，７６７，１６４号；同第２，７６７，２０９号；同第２，７９８，８５２号；同第２，９５９，５５１号；同第３，１４７，２３２号；同第３，２７４，１３５号；同第４，７２９，７９１号；同第５，４８４，５４２号および同第８，０２２，０２１号に記載されている。過塩基性清浄剤は、単独または組み合わせて使用してもよい。過塩基性清浄剤は、組成物の０．１ｗｔ％から２０％；例えば、少なくとも１ｗｔ％または最大１０ｗｔ％の範囲で存在してもよい。
【０１０９】
例示的界面活性剤として、非イオン性ポリオキシエチレン界面活性剤、例えば、エトキシル化アルキルフェノールおよびエトキシル化脂肪族アルコール、脂肪酸、樹脂酸およびトール油酸のポリエチレングリコールエステル、ならびに脂肪酸のポリオキシエチレンエステル、または陰イオン性界面活性剤、例えば、直鎖状アルキルベンゼンスルホネート、アルキルスルホネート、アルキルエーテルホスホネート、エーテルスルフェート、スルホサクシネート、およびエーテルカルボキシレートが挙げられる。界面活性剤（複数可）は、０．０００１ｗｔ％から１０ｗｔ％、または０．０００１ｗｔ％から２．５ｗｔ％で、金属加工組成物中に存在してもよい。
【０１１０】
本発明において有用な抗乳化剤として、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンアルコールオキシド（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマー、ポリオキシアルキレンアルコール、エチレンオキシドまたは置換エチレンオキシド混合物と順次反応するアルキルアミン、アミノアルコール、ジアミンまたはポリアミン、トリアルキルホスフェート、およびこれらの組合せが挙げられる。抗乳化剤（複数可）は、０．０００１ｗｔ％から１０ｗｔ％、例えば、０．０００１ｗｔ％から２．５ｗｔ％で、腐食阻害組成物中に存在してもよい。
【０１１１】
潤滑剤組成物は、腐食阻害剤を含んでもよく、腐食阻害剤として、チアゾール、トリアゾールおよびチアジアゾールが挙げられる。例として、ベンゾトリアゾール、トリルトリアゾール、オクチルトリアゾール、デシルトリアゾール、ドデシルトリアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−ヒドロカルビルチオ−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−ヒドロカルビルジチオ−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ヒドロカルビルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、および２，５−ビス−（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールが挙げられる。他の適切な腐食阻害剤として、エーテルアミン；エトキシル化アミン、エトキシル化フェノール、およびエトキシル化アルコールなどのポリエトキシル化化合物；イミダゾリンが挙げられる。他の適切な腐食阻害剤として、アルケニル基が１０個またはそれより多い炭素原子を含有するアルケニルコハク酸、例えば、テトラプロペニルコハク酸、テトラデセニルコハク酸、ヘキサデセニルコハク酸；分子量の範囲が６００から３０００の長鎖アルファ、オメガ−ジカルボン酸；および他の類似する材料が挙げられる。このような阻害剤の他の非限定的な例は、米国特許第３，８７３，４６５号、同第３，９３２，３０３号、同第４，０６６，３９８号、同第４，４０２，９０７号、同第４，９７１，７２４号、同第５，０５５，２３０号、同第５，２７５，７４４号、同第５，５３１，９３４号、同第５，６１１，９９１号、同第５，６１６，５４４号、同第５，７４４，０６９号、同第５，７５０，０７０号、同第５，７７９，９３８号、および同第５，７８５，８９６号；Corrosion  Inhibitors、C.  C.  Nathan編、NACE、１９７３年；I.  L.  Rozenfeld、Corrosion  Inhibitors、McGraw-Hill、１９８１年；Metals  Handbook、第９版、第１３巻−Corrosion、４７８４９７頁；Corrosion  Inhibitors  for  Corrosion  Control、B.  G.  Clubley編、The  Royal  Society  of  Chemistry、１９９０年；Corrosion  Inhibitors、European  Federation  of  Corrosion  Publications第１１巻、The  Institute  of  Materials、１９９４年；Corrosion、第２巻−Corrosion  Control、L.  L.  Sheir、R.  A.  Jarman、およびG.  T.  Burstein編、Butterworth-Heinemann、１９９４年、１７：１０〜１７：３９頁；Y.  I.  Kuznetsov、Organic  Inhibitors  of  Corrosion  of  Metals、Plenum、１９９６年；およびV.  S.  Sastri、Corrosion  Inhibitors:  Principles  and  Applications、Wiley、１９９８年に見出すことができる。腐食阻害剤（複数可）は、０．０００１ｗｔ％から５ｗｔ％、例えば、０．０００１ｗｔ％から３ｗｔ％で、金属加工組成物中に存在してもよい。
【０１１２】
組成物中に含まれてもよい分散剤として、油溶性ポリマー炭化水素骨格を有し、分散される粒子と会合することができる官能基を有するものが挙げられる。ポリマー炭化水素骨格は、７５０から１５００ダルトンの範囲の重量平均分子量を有してもよい。例示的官能基として、しばしば架橋基を介して、ポリマー骨格に結合するアミン、アルコール、アミド、およびエステル極性部分が挙げられる。例の分散剤として、米国特許第３，６９７，５７４号および同第３，７３６，３５７号に記載されているマンニッヒ分散剤；米国特許第４，２３４，４３５号および同第４，６３６，３２２号に記載されている無灰スクシンイミド分散剤；米国特許第３，２１９，６６６号、同第３，５６５，８０４号、および同第５，６３３，３２６号に記載されているアミン分散剤；米国特許第５，９３６，０４１号、同第５，６４３，８５９号、および同第５，６２７，２５９号に記載されているコッホ（Koch）分散剤、ならびに米国特許第５，８５１，９６５号、同第５，８５３，４３４号、および同第５，７９２，７２９号に記載されているポリアルキレンスクシンイミド分散剤が挙げられる。分散剤（複数可）は、０．０００１ｗｔ％から１０ｗｔ％、例えば、０．０００５ｗｔ％から２．５ｗｔ％で、金属加工組成物中に存在してもよい。
【０１１３】
一実施形態では、本明細書に開示される金属加工組成物は、本発明の化合物の他に少なくとも１種の追加の摩擦調整剤を含有してもよい。追加の摩擦調整剤は、金属加工組成物の０ｗｔ％から６ｗｔ％、または０．０１ｗｔ％から４ｗｔ％、または０．０５ｗｔ％から２ｗｔ％、または０．１ｗｔ％から２ｗｔ％で存在してもよい。
【０１１４】
本明細書で使用される場合、摩擦調整剤に関する用語「脂肪アルキル」または「脂肪」は、１０から２２個の炭素原子を有する炭素鎖、典型的には、直鎖状炭素鎖を意味する。あるいは、脂肪アルキルは、典型的には、β位で分枝している、モノ分枝状アルキル基であってもよい。モノ分枝状アルキル基の例として、２−エチルヘキシル、２−プロピルヘプチルまたは２−オクチルドデシルが挙げられる。
【０１１５】
適切な摩擦調整剤の例として、アミン、脂肪エステル、または脂肪エポキシドの長鎖脂肪酸誘導体；カルボン酸とポリアルキレンポリアミンとの縮合生成物などの脂肪イミダゾリン；アルキルリン酸のアミン塩；脂肪ホスホネート；脂肪ホスファイト；ホウ素化リン脂質、ホウ素化脂肪エポキシド；グリセロールエステル；ホウ素化グリセロールエステル；脂肪アミン；アルコキシル化脂肪アミン；ホウ素化アルコキシル化脂肪アミン；第三級ヒドロキシ脂肪アミンを含むヒドロキシルおよびポリヒドロキシ脂肪アミン；ヒドロキシアルキルアミド；脂肪酸の金属塩；アルキルサリチレートの金属塩；脂肪オキサゾリン；脂肪エトキシル化アルコール；カルボン酸とポリアルキレンポリアミンとの縮合生成物；または、脂肪カルボン酸に由来する、グアニジン、アミノグアニジン、尿素、もしくはチオ尿素との反応生成物およびその塩が挙げられる。
【０１１６】
摩擦調整剤は、硫化脂肪化合物およびオレフィンなどの材料、モリブデンジアルキルジチオホスフェート、モリブデンジチオカルバメート、またはＭｏｌｙｖａｎ（登録商標）８５５（Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ，Ｉｎｃから市販されている）またはＳａｋｕｒａｌｕｂｅ（登録商標）Ｓ−７００もしくはＳａｋｕｒａｌｕｂｅ（登録商標）Ｓ−７１０（Ａｄｅｋａ，Ｉｎｃから市販されている）などの他の油溶性モリブデン錯体を包含してもよい。油溶性モリブデン錯体は、摩擦の低下を助けるが、シール適合性を損なう場合がある。
【０１１７】
一実施形態では、摩擦調整剤は、油溶性モリブデン錯体であってもよい。油溶性モリブデン錯体として、モリブデンジチオカルバメート、モリブデンジチオホスフェート、モリブデンブルー酸化物錯体または他の油溶性モリブデン錯体またはそれらの混合物を挙げることができる。油溶性モリブデン錯体は、モリブデン酸化物および水酸化物の混合物、いわゆる「ブルー」酸化物であってもよい。モリブデンブルー酸化物は、５から６の間の平均酸化状態のモリブデンを有し、ＭｏＯ２（ＯＨ）からＭｏＯ２．５（ＯＨ）０．５の混合物である。油溶性の例は、Ｌｕｖｏｄｏｒ（登録商標）ＭＢまたはＬｕｖａｄｏｒ（登録商標）ＭＢＯ（ＬｅｈｍａｎｎおよびＶｏｓｓ  ＧｍｂＨから市販されている）の商標名で公知のモリブデンブルー酸化物錯体であり、油溶性モリブデン錯体は、金属加工組成物の０ｗｔ％から５ｗｔ％、または０．１ｗｔ％から５ｗｔ％または１から３ｗｔ％で存在してもよい。
【０１１８】
一実施形態では、摩擦調整剤は、長鎖脂肪酸エステルであってもよい。別の実施形態では、長鎖脂肪酸エステルは、モノエステルであってもよく、別の実施形態では長鎖脂肪酸エステルは、ヒマワリ油もしくはダイズ油などのトリグリセリドまたはポリオールと脂肪族カルボン酸のモノエステルであってもよい。
【０１１９】
極圧剤は、硫黄および／またはリンおよび／または塩素を含有する化合物であってもよい。極圧剤の例として、ポリスルフィド、硫化オレフィン、チアジアゾール、塩素化パラフィン、過塩基性スルホネートまたはこれらの混合物が挙げられる。
【０１２０】
チアジアゾールの例として、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはそのオリゴマー、ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、ヒドロカルビルチオ置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはこれらのオリゴマーが挙げられる。ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールのオリゴマーは、典型的には、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール単位の間に硫黄−硫黄結合を形成して、前記チアジアゾール単位の２つまたはそれより多くのオリゴマーを形成することによって形成される。適切なチアジアゾール化合物の例として、ジメルカプトチアジアゾール、２，５−ジメルカプト−［１，３，４］−チアジアゾール、３，５−ジメルカプト−［１，２，４］−チアジアゾール、３，４−ジメルカプト−［１，２，５］−チアジアゾール、または４−５−ジメルカプト−［１，２，３］−チアジアゾールのうちの少なくとも１つが挙げられる。典型的には、容易に利用可能な材料、例えば、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはヒドロカルビルチオ置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールが通常利用される。異なる実施形態では、ヒドロカルビル置換基上の炭素原子数として、１から３０、２から２５、４から２０、６から１６、または８から１０が挙げられる。２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールは、２，５−ジオクチルジチオ−１，３，４−チアジアゾール、または２，５−ジノニルジチオ−１，３，４−チアジアゾールであってもよい。
【０１２１】
一実施形態では、ポリスルフィド分子の少なくとも５０ｗｔ％は、トリまたはテトラスルフィドの混合物である。他の実施形態では、ポリスルフィド分子の少なくとも５５ｗｔ％、または少なくとも６０ｗｔ％は、トリまたはテトラスルフィドの混合物である。ポリスルフィドとして、油、脂肪酸またはエステル、オレフィンまたはポリオレフィン由来の硫化有機ポリスルフィドが挙げられる。
【０１２２】
硫化されてもよい油として、天然または合成油、例えば、鉱油、ラード油、脂肪族アルコールと脂肪酸または脂肪族カルボン酸とに由来するカルボキシレートエステル（例えば、オレイン酸ミリスチルおよびオレイン酸オレイル）、および合成不飽和エステルまたはグリセリドが挙げられる。
【０１２３】
脂肪酸として、８から３０、または１２から２４個の炭素原子を含有するものが挙げられる。脂肪酸の例として、オレイン油、リノレイン油、およびトール油が挙げられる。混合不飽和脂肪酸エステルから調製された硫化脂肪酸エステルは、トール油、アマニ油、ダイズ油、ナタネ油、および魚油を含む動物脂肪および植物油から得られる。
【０１２４】
ポリスルフィドとして、広い範囲のアルケンに由来するオレフィンが挙げられる。アルケンは、典型的には、１つまたは複数の二重結合を有する。オレフィンは、一実施形態では、３から３０個の炭素原子を含有する。他の実施形態では、オレフィンは、３から１６、または３から９個の炭素原子を含有する。一実施形態では、硫化オレフィンとして、プロピレン、イソブチレン、ペンテンまたはこれらの混合物に由来するオレフィンが挙げられる。一実施形態では、ポリスルフィドは、公知の技術によって、上記のオレフィンを重合させることに由来するポリオレフィンを含む。
【０１２５】
一実施形態では、ポリスルフィドとして、ジブチルテトラスルフィド、オレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテン、硫化ジシクロペンタジエン、硫化テルペン、および硫化ディールスアルダー付加物が挙げられる。
【０１２６】
塩素化パラフィンは、長鎖塩素化パラフィン（Ｃ２０＋および中鎖塩素化パラフィン（Ｃ１４〜Ｃ１７）の両方を含んでもよい。例として、Ｄｏｖｅｒ  ＣｈｅｍｉｃａｌからのＣｈｏｒｏｆｌｏ、ＰａｒｏｉｌおよびＣｈｌｏｒｏｗａｘ製品が挙げられる。
【０１２７】
過塩基性スルホネートについて上記で議論された。過塩基性スルホネートの例として、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ（登録商標）５２８３Ｃ、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ（登録商標）５３１８Ａ、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ（登録商標）５３４７ＬＣおよびＬｕｂｒｉｚｏｌ（登録商標）５３５８が挙げられる。極圧剤は、金属加工組成物の０ｗｔ％から２５ｗｔ％、１．０ｗｔ％から１５．０ｗｔ％、２．０ｗｔ％から１０．０ｗｔ％で、存在してもよい。
【０１２８】
金属加工流体は、以下の表に定義される組成物を有してもよい：
【表Ｂ】
2019524930.tif 000021
【０１２９】
金属加工組成物の具体例として、以下の表にまとめたものが挙げられる：
【表Ｃ】
2019524930.tif 000022
【０１３０】
金属加工流体の抗摩耗性能を実証するために、流体を、４つのボールによる摩耗（ＡＳＴＭ  ４１７２）およびＭｉｃｒｏｔａｐによる摩擦について、対照の標準物質に対して評価することができる。ＡＳＴＭ  Ｄ６６５は、腐食保護を保証するために実行することができる。ＡＴＳＭ  ２２７２を使用して、酸化安定性を保証するよう決定することができる。
【０１３１】
ローリング油は、４つのボールによる摩耗（ＡＳＴＭ  ４１７２）およびＭｉｎｉ−Ｔｒａｃｔｉｏｎ  Ｍａｃｈｉｎｅによる摩擦について、対照の標準物質に対して評価することができる。ＡＳＴＭ  Ｄ６６５を使用して、腐食保護を測定することができる。ＡＳＴＭ  Ｄ９４３は、酸化安定性を測定するために、適切な対照に対して実行することができる。
グリース
【０１３２】
一実施形態では、潤滑剤は、グリース中に使用してもよい。グリースは、潤滑粘度の油、グリース増ちょう剤、および本明細書で上記した０．００１ｗｔ％から１５ｗｔ％のリン−アミン塩を含む組成物を有してもよい。他の実施形態では、リン−アミン塩は、潤滑剤組成物の総重量を基準として、０．０１ｗｔ％から５ｗｔ％または０．００２から２ｗｔ％で、潤滑剤中に存在してもよい。
【０１３３】
一実施形態では、グリースは、スルホネートグリースであってもよい。このようなグリースは、当技術分野で公知である。別の実施形態では、スルホネートグリースは、中性のカルシウムスルホネートを過塩基化して、非晶質炭酸カルシウムを形成し、次に、それを方解石、またはバテライトのいずれか、またはこれらの混合物に変換することから調製されたカルシウムスルホネートグリースであってもよい。
【０１３４】
グリース増ちょう剤は、当技術分野で公知の任意のグリース増ちょう剤であってもよい。適切なグリース増ちょう剤として、これらに限定されないが、カルボン酸の金属塩、金属石鹸グリース増ちょう剤、混合アルカリ石鹸、コンプレックス石鹸、非石鹸グリース増ちょう剤、このような酸官能化油の金属塩、ポリ尿素およびジ尿素グリース増ちょう剤、またはカルシウムスルホネートグリース増ちょう剤が挙げられる。他の適切なグリース増ちょう剤として、ポリマー増粘剤、例えば、ポリテトラフルオロエチレン、ポリスチレン、およびオレフィンポリマーが挙げられる。無機グリース増ちょう剤を使用してもよい。例示的無機増ちょう剤として、クレイ、有機クレイ、シリカ、炭酸カルシウム、カーボンブラック、色素または銅フタロシアニンが挙げられる。さらなる増ちょう剤として、尿素誘導体、例えば、ポリ尿素またはジ尿素が挙げられる。グリースの具体例として、以下の表にまとめたものが挙げられる：
【表Ｄ】
2019524930.tif 000023
【０１３５】
グリース増ちょう剤は、グリース調合物の当技術分野で公知の１つまたは複数のカルボン酸の金属塩を含んでもよい。金属は、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アルミニウムまたはこれらの混合物である場合が多い。適切な金属の例として、リチウム、カリウム、ナトリウム、カルシウム、マグネシウム、バリウム、チタン、アルミニウムおよびこれらの混合物が挙げられる。金属として、リチウム、カルシウム、アルミニウムまたはこれらの混合物（典型的には、リチウム）を挙げることができる。
【０１３６】
増ちょう剤で使用されるカルボン酸は、脂肪酸であることが多く、モノヒドロキシカルボン酸、ジヒドロキシカルボン酸、ポリヒドロキシカルボン酸またはこれらの混合物が挙げられる。カルボン酸は、４から３０、８から２７、１９から２４または１０から２０個の炭素原子を有してもよく、その誘導体、例えば、エステル、半エステル、塩、無水物またはこれらの混合物を含む。特に有用なヒドロキシ置換脂肪酸は、ヒドロキシステアリン酸であり、ここで、１つまたは複数の水酸基は、アルキル基の１０、１１、１２、１３または１４位に位置することが多い。適切な例として、１０−ヒドロキシステアリン酸、１１−ヒドロキシステアリン酸、１２−ヒドロキシステアリン酸、１３−ヒドロキシステアリン酸、１４−ヒドロキシステアリン酸およびこれらの混合物を挙げることができる。一実施形態では、ヒドロキシ置換脂肪酸は、１２−ヒドロキシステアリン酸である。他の適切な脂肪酸の例として、カプリン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、ベヘン酸およびこれらの混合物が挙げられる。
【０１３７】
一実施形態では、カルボン酸増ちょう剤が、ジカルボン酸、ポリカルボン酸、またはこれらの混合物と共に補充される。適切な例として、ヘキサン二酸（アジピン酸）、イソーオクタン二酸、オクタン二酸、ノナン二酸（アゼライン酸）、デカン二酸（セバシン酸）、ウンデカン二酸、ドデカン二酸、トリデカン二酸、テトラデカン二酸、ペンタデカン二酸およびこれらの混合物が挙げられる。ジカルボン酸およびポリカルボン酸は、モノカルボン酸よりも高価である傾向があり、結果として、混合物を使用するほとんどの工業的プロセスは、典型的には、ジカルボン酸および／またはポリカルボン酸対モノカルボン酸のモル比を１：１０、１：５、１：４、１：３、１：２の範囲で使用する。使用される酸の実際の比は、実際の適用に対するグリースの所望の特性に応じて変わる。一実施形態では、ジカルボン酸増ちょう剤は、ノナン二酸（アゼライン酸）および別のデカン二酸（セバシン酸）、またはこれらの混合物である。
【０１３８】
グリース増ちょう剤として、単一の金属石鹸グリース増ちょう剤、混合アルカリ石鹸、コンプレックス石鹸、非石鹸グリース増ちょう剤、このような酸官能化油の金属塩、ポリ尿素およびジ尿素グリース増ちょう剤、カルシウムスルホネートグリース増ちょう剤またはこれらの混合物を挙げることができる。
【０１３９】
グリース増ちょう剤は、他の公知のポリマー増粘剤、例えば、ポリテトラフルオロエチレン（通常、ＰＴＦＥとして公知）、スチレン−ブタジエンゴム、スチレン−イソプレン、ポリエチレンもしくはポリプロピレンなどのオレフィンポリマーもしくはエチレン−プロピレンなどのオレフィンコポリマーまたはこれらの混合物を含むことができるか、または共に使用することができる。
【０１４０】
一実施形態では、増ちょう剤は、他の公知の増粘剤、例えば、クレイ、有機クレイ、ベントナイト、モンモリロナイト、フュームドシリカおよび酸修飾シリカ、方解石などの炭酸カルシウム、カーボンブラック、色素、銅フタロシアニンまたはこれらの混合物を含むことができるか、または共に使用することができる。
【０１４１】
グリースは、スルホネートグリースであってもよい。スルホネートグリースは、米国特許第５，３０８，５１４号により詳細に開示されている。カルシウムスルホネートグリースは、中性のカルシウムスルホネートを過塩基化させ、その結果、水酸化カルシウムが炭化されて非晶質炭酸カルシウムを形成し、次に、方解石、もしくはバテライトのいずれかまたはこれらの混合物（しかし、典型的には、方解石）に変換されることから調製されてもよい。
【０１４２】
グリース増ちょう剤は、ポリ尿素またはジ尿素などの尿素誘導体であってもよい。ポリ尿素グリースとして、トリ尿素、テトラ尿素またはより高級なホモログ、またはこれらの混合物を挙げることができる。尿素誘導体として、尿素−ウレタン化合物およびウレタン化合物、ジ尿素化合物、トリ尿素化合物、テトラ尿素化合物、ポリ尿素化合物、尿素−ウレタン化合物、ジウレタン化合物およびこれらの混合物を挙げることができる。尿素誘導体は、例えば、尿素−ウレタン化合物、ジウレタン化合物またはこれらの混合物などのジ尿素化合物であってもよい。このタイプの尿素化合物についてのより詳細な記載は、米国特許第５，５１２，１８８号の２欄、２４行から２３欄、３６行に開示されている。
【０１４３】
一実施形態では、グリース増ちょう剤は、ポリ尿素またはジ尿素であってもよい。グリース増ちょう剤は、リチウム石鹸またはリチウムコンプレックス増ちょう剤である。
【０１４４】
グリース組成物中に存在するグリース増ちょう剤の量は、グリース組成物の１ｗｔ％から５０ｗｔ％、または１ｗｔ％から３０ｗｔ％の範囲の量を含む。
【０１４５】
グリース組成物は、潤滑粘度の油を含み、上述されている。
【０１４６】
グリース組成物は、上述のリン−アミン塩を潤滑粘度の油、グリース増ちょう剤に、および任意選択で、他の性能添加剤の存在下で（本明細書の以下に記載されている）添加することによって調製されてもよい。他の性能添加剤は、グリース組成物の０ｗｔ％から１０ｗｔ％、または０．０１ｗｔ％から５ｗｔ％、または０．１から３ｗｔ％で、存在してもよい。
【０１４７】
グリース組成物は、任意選択で、他の性能添加剤を含む。他の性能添加剤として、金属不活性化剤、粘度調整剤、清浄剤、摩擦調整剤、抗摩耗剤、腐食阻害剤、分散剤、分散粘度調整剤、極圧剤、抗酸化剤、およびこれらの混合物のうちの少なくとも１つが挙げられる。これらの他の性能添加剤はそれぞれ、上述されている。
【０１４８】
一実施形態では、グリース組成物は、任意選択で、少なくとも１つの他の性能添加剤をさらに含む。他の性能添加剤化合物として、金属不活性化剤、清浄剤、分散剤、抗摩耗剤、抗酸化剤、腐食阻害剤（典型的には、防錆剤）、またはこれらの混合物が挙げられる。典型的には、十分に調合したグリース組成物は、１つまたは複数のこれらの性能添加剤を含有することとなる。グリース組成物は、腐食阻害剤または抗酸化剤を含有してもよい。
【０１４９】
抗酸化剤として、ジアリールアミンアルキル化ジアリールアミン、ヒンダードフェノール、ジチオカルバメート、１，２−ジヒドロ−２，２，４−トリメチルキノリン、ヒドロキシチオエーテル、またはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態では、グリース組成物は、抗酸化剤、またはこれらの混合物を含む。抗酸化剤は、グリース組成物の０ｗｔ％から１５ｗｔ％、または０．１ｗｔ％から１０ｗｔ％、または０．５ｗｔ％から５ｗｔ％、または０．５ｗｔ％から３ｗｔ％、または０．３ｗｔ％から１．５ｗｔ％で、存在してもよい。
【０１５０】
ジアリールアミンアルキル化ジアリールアミンは、フェニル−α−ナフチルアミン（ＰＡＮＡ）、アルキル化ジフェニルアミン、またはアルキル化フェニルナフチルアミン、またはこれらの混合物であってもよい。アルキル化ジフェニルアミンとして、ジノニル化ジフェニルアミン、ノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジオクチル化ジフェニルアミン、またはジデシル化ジフェニルアミンを挙げることができる。アルキル化ジアリールアミンとして、オクチル、ジオクチル、ノニル、ジノニル、デシルまたはジデシルフェニルナフチルアミンを挙げることができる。
【０１５１】
ヒンダードフェノール抗酸化剤は、第二級ブチルおよび／または第三級ブチル基を立体障害基として含有する場合が多い。フェノール基は、ヒドロカルビル基（典型的には、直鎖状または分枝状アルキル）および／または第２の芳香族基に連結する架橋基でさらに置換されていてもよい。架橋原子は、炭素または硫黄であってもよい。適切なヒンダードフェノール抗酸化剤の例として、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−メチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−エチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−プロピル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールまたは４−ブチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、または４−ドデシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールが挙げられる。一実施形態では、ヒンダードフェノール抗酸化剤は、エステルであってもよく、例えば、ＣｉｂａからのＩｒｇａｎｏｘ（商標）Ｌ−１３５を挙げることができる。適切なエステル含有ヒンダードフェノール抗酸化剤の化学についてのより詳細な記載は、米国特許第６，５５９，１０５号において見出される。
【０１５２】
ジチオカルバメート抗酸化剤は、ジチオカルバミン酸モリブデンまたは亜鉛などの金属含有ジチオカルバメートであってもよく、または「無灰」であってもよい。無灰とは、金属を含有しないジチオカルバメートを指し、連結基は、典型的には、メチレン基である。
【０１５３】
１，２−ジヒドロ−２，２，４−トリメチルキノリンは、特有の分子として存在するか、または最大５回の繰り返し単位でオリゴマー化されていてもよく、いくつかの供給業者から入手できる「Ｒｅｓｉｎ  Ｄ」として商業的に公知であり得る。
【０１５４】
一実施形態ではグリース組成物は、粘度調整剤をさらに含む。粘度調整剤は、当技術分野で公知であり、水素化スチレン−ブタジエンゴム、エチレン−プロピレンコポリマー、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、水素化スチレン−イソプレンポリマー、水素化ジエンポリマー、ポリアルキルスチレン、ポリオレフィン、無水マレイン酸エステル−オレフィンコポリマー（例えば、国際出願ＷＯ２０１０／０１４６５５に記載のもの）、無水マレイン酸エステル−スチレンコポリマー、またはこれらの混合物を挙げることができる。
【０１５５】
一部のポリマーは、それらが分散特性を呈するため、分散粘度調整剤（ＤＶＭと称されることが多い）として記載されてもよい。このタイプのポリマーとして、オレフィン、例えば、無水マレイン酸およびアミンとの反応により官能化されたエチレンプロピレンコポリマーが挙げられる。使用されてもよい別のタイプのポリマーは、アミンで官能化したポリメタクリレートである（このタイプは、メタクリレート重合において窒素含有コモノマーを組み込むことによって作製されてもよい）。分散粘度調整剤についてのより詳細な記載は、国際公開ＷＯ２００６／０１５１３０または米国特許第４，８６３，６２３号；同第６，１０７，２５７号；同第６，１０７，２５８号；および同第６，１１７，８２５号に開示されている。
【０１５６】
粘度調整剤は、グリース組成物の０ｗｔ％から１５ｗｔ％、または０ｗｔ％から１０ｗｔ％、または０．０５ｗｔ％から５ｗｔ％、または０．２ｗｔ％から２ｗｔ％で存在することができる。
【０１５７】
グリース組成物は、分散剤、またはこれらの混合物をさらに含んでもよい。分散剤は、スクシンイミド分散剤、マンニッヒ分散剤、スクシンアミド分散剤、ポリオレフィンコハク酸エステル、アミド、もしくはエステル−アミド、またはこれらの混合物であってもよい。一実施形態では、分散剤は、単一の分散剤として存在してもよい。一実施形態では、分散剤は、少なくとも１つがスクシンイミド分散剤であってよい、２つまたは３つの異なる分散剤の混合物として存在してもよい。
【０１５８】
分散剤は、Ｎ−置換長鎖アルケニルスクシンイミドであってもよい。Ｎ−置換長鎖アルケニルスクシンイミドの例は、ポリイソブチレンスクシンイミドである。典型的には、ポリイソブチレン無水コハク酸から導出されるポリイソブチレンは、３５０から５０００、または５５０から３０００、または７５０から２５００の数平均分子量を有する。スクシンイミド分散剤およびそれらの調製は、例えば、米国特許第３，１７２，８９２号、同第３，２１９，６６６号、同第３，３１６，１７７号、同第３，３４０，２８１号、同第３，３５１，５５２号、同第３，３８１，０２２号、同第３，４３３，７４４号、同第３，４４４，１７０号、同第３，４６７，６６８号、同第３，５０１，４０５号、同第３，５４２，６８０号、同第３，５７６，７４３号、同第３，６３２，５１１号、同第４，２３４，４３５号、米国再発行特許第２６，４３３号および米国特許第６，１６５，２３５号、同第７，２３８，６５０号ならびに欧州特許出願第０３５５８９５Ａ号に開示されている。
【０１５９】
分散剤は、任意の様々な作用物質による反応によって、従来の方法で後処理することもできる。これらの中には、ホウ素化合物（例えば、ホウ酸）、尿素、チオ尿素、ジメルカプトチアジアゾール、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、例えば、テレフタル酸、炭化水素置換無水コハク酸、無水マレイン酸、ニトリル、エポキシドおよびリン化合物が含まれる。一実施形態では、後処理分散剤はホウ素化されている。一実施形態では、後処理分散剤は、ジメルカプトチアジアゾールと反応する。一実施形態では、後処理分散剤は、リン酸または亜リン酸と反応する。
【０１６０】
一実施形態では、本発明は、過塩基性金属含有清浄剤をさらに含むグリース組成物を提供する。過塩基性金属含有清浄剤は、カルシウムまたはマグネシウム過塩基性清浄剤であってもよい。
【０１６１】
過塩基性金属含有清浄剤は、非硫黄含有フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、サリキサレート、サリチレート、およびこれらの混合物、またはこれらのホウ素化同等物から選択してもよい。過塩基性金属含有清浄剤は、非硫黄含有フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、およびこれらの混合物から選択してもよい。過塩基性清浄剤は、ホウ酸などのホウ素化剤、例えば、ホウ素化過塩基性カルシウムスルホネート清浄剤もしくはホウ素化過塩基性マグネシウムスルホネート清浄剤、またはこれらの混合物でホウ素化されていてもよい。
【０１６２】
過塩基性金属含有清浄剤は、グリース組成物の０ｗｔ％から２ｗｔ％、または０．０５ｗｔ％から１．５ｗｔ％、または０．１ｗｔ％から１ｗｔ％で存在することができる。
【０１６３】
グリース組成物は、上述されている分散剤、またはこれらの混合物をさらに含んでもよい。分散剤は、スクシンイミド分散剤、マンニッヒ分散剤、スクシンアミド分散剤、ポリオレフィンコハク酸エステル、アミド、もしくはエステル−アミド、またはこれらの混合物であってもよい。
【０１６４】
一実施形態では、本発明は、金属含有清浄剤をさらに含むグリース組成物を提供する。金属含有清浄剤は、カルシウムまたはマグネシウム清浄剤であってもよい。金属含有清浄剤は、３０から５００ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ当量の範囲の全塩基価を有する過塩基性清浄剤であってもよい。
【０１６５】
金属含有清浄剤は、非硫黄含有フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、サリキサレート、サリチレートおよびこれらの混合物、またはこれらのホウ素化同等物から選択してもよい。金属含有清浄剤は、非硫黄含有フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、およびこれらの混合物から選択してもよい。清浄剤は、ホウ酸などのホウ素化剤、例えば、ホウ素化過塩基性カルシウムスルホネート清浄剤もしくはホウ素化過塩基性マグネシウムスルホネート清浄剤、またはこれらの混合物でホウ素化されていてもよい。清浄剤は、グリース組成物の０ｗｔ％から６ｗｔ％、または０．０１ｗｔ％から４ｗｔ％、または０．０５ｗｔ％から２ｗｔ％、または０．１ｗｔ％から２ｗｔ％で存在することができる。
【０１６６】
一実施形態では、本明細書で開示されるグリースは、本発明の塩以外の少なくとも１つの追加の摩擦調整剤を含有してもよい。追加の摩擦調整剤は、グリース組成物の０ｗｔ％から６ｗｔ％、または０．０１ｗｔ％から４ｗｔ％、または０．０５ｗｔ％から２ｗｔ％、または０．１ｗｔ％から２ｗｔ％で存在することができる。
【０１６７】
本明細書で使用される場合、摩擦調整剤に関する用語「脂肪アルキル」または「脂肪」は、１０から２２個の炭素原子を有する炭素鎖、典型的には、直鎖状炭素鎖を意味する。あるいは、脂肪アルキルは、典型的には、β位で分枝している、モノ分枝状アルキル基であってもよい。モノ分枝状アルキル基の例として、２−エチルヘキシル、２−プロピルヘプチルまたは２−オクチルドデシルが挙げられる。
【０１６８】
適切な摩擦調整剤の例として、アミン、脂肪エステル、または脂肪エポキシドの長鎖脂肪酸誘導体；カルボン酸とポリアルキレンポリアミンとの縮合生成物などの脂肪イミダゾリン；アルキルリン酸のアミン塩；脂肪ホスホネート；脂肪ホスファイト；ホウ素化リン脂質、ホウ素化脂肪エポキシド；グリセロールエステル；ホウ素化グリセロールエステル；脂肪アミン；アルコキシル化脂肪アミン；ホウ素化アルコキシル化脂肪アミン；第三級ヒドロキシ脂肪アミンを含むヒドロキシルおよびポリヒドロキシ脂肪アミン；ヒドロキシアルキルアミド；脂肪酸の金属塩；アルキルサリチレートの金属塩；脂肪オキサゾリン；脂肪エトキシル化アルコール；カルボン酸とポリアルキレンポリアミンとの縮合生成物；または、脂肪カルボン酸に由来する、グアニジン、アミノグアニジン、尿素、もしくはチオ尿素との反応生成物およびその塩が挙げられる。
【０１６９】
摩擦調整剤は、硫化脂肪化合物およびオレフィン、硫化モリブデンジアルキルジチオホスフェート、硫化モリブデンジチオカルバメート、または他の油溶性モリブデン錯体、例えば、Ｍｏｌｙｖａｎ（登録商標）８５５（Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ，Ｉｎｃから市販されている）またはＳａｋｕｒａｌｕｂｅ（登録商標）Ｓ−７００もしくはＳａｋｕｒａｌｕｂｅ（登録商標）Ｓ−７１０（Ａｄｅｋａ，Ｉｎｃから市販されている）などの材料を包含してもよい。油溶性モリブデン錯体は、摩擦を低下させるのを支援するが、シール適合性を損なう可能性がある。
【０１７０】
一実施形態では、摩擦調整剤は、油溶性モリブデン錯体であってもよい。油溶性モリブデン錯体として、硫化モリブデンジチオカルバメート、硫化モリブデンジチオホスフェート、モリブデンブルー酸化物錯体または他の油溶性モリブデン錯体またはそれらの混合物を挙げることができる。油溶性モリブデン錯体は、モリブデン酸化物および水酸化物の混合物、いわゆる「ブルー」酸化物であってもよい。モリブデンブルー酸化物は、５から６の間の平均酸化状態のモリブデンを有し、ＭｏＯ２（ＯＨ）からＭｏＯ２．５（ＯＨ）０．５の混合物である。油溶性の例は、Ｌｕｖｏｄｏｒ（登録商標）ＭＢまたはＬｕｖａｄｏｒ（登録商標）ＭＢＯ（ＬｅｈｍａｎｎおよびＶｏｓｓ  ＧｍｂＨから市販されている）の商標名で公知のモリブデンブルー酸化物錯体であり、油溶性モリブデン錯体は、グリース組成物の０ｗｔ％から５ｗｔ％、または０．１ｗｔ％から５ｗｔ％または１から３ｗｔ％で存在してもよい。
【０１７１】
一実施形態では、摩擦調整剤は、長鎖脂肪酸エステルであってもよい。別の実施形態では、長鎖脂肪酸エステルは、モノエステルであってもよく、別の実施形態では長鎖脂肪酸エステルは、ヒマワリ油もしくはダイズ油などのトリグリセリドまたはポリオールと脂肪族カルボン酸のモノエステルであってもよい。
【０１７２】
グリース組成物は、任意選択で、上述される少なくとも１つの抗摩耗剤（本発明の塩以外）をさらに含む。適切な抗摩耗剤の例として、チタン化合物、リン化合物の油溶性アミン塩、硫化オレフィン、金属ジヒドロカルビルジチオホスフェート（例えば、ジアルキルジチオリン酸亜鉛）、ホスファイト（例えば、ジブチルまたはジオレイルホスファイト）、ホスホネート、チオカルバメート含有化合物、例えばチオカルバメートエステル、チオカルバメートアミド、チオカルバミン酸エーテル、アルキレン結合チオカルバメート、ビス（Ｓ−アルキルジチオカルバミル）ジスルフィド、および油溶性リンアミン塩（ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ  ａｍｉｎｅ  ｓａｌｔ）が挙げられる。一実施形態では、グリース組成物は、金属ジヒドロカルビルジチオホスフェート（ジアルキルジチオリン酸亜鉛など）をさらに含んでもよい。抗摩耗剤は、グリース組成物の０ｗｔ％から５ｗｔ％、または０．１ｗｔ％から５ｗｔ％または１から３ｗｔ％で存在してもよい。
【０１７３】
極圧剤は、硫黄および／またはリンを含有する化合物であってもよい。極圧剤の例として、ポリスルフィド、硫化オレフィン、チアジアゾール、またはこれらの混合物が挙げられる。
【０１７４】
チアジアゾールの例として、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはそのオリゴマー、ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、ヒドロカルビルチオ置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはこれらのオリゴマーが挙げられる。ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールのオリゴマーは、典型的には、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール単位の間に硫黄−硫黄結合を形成して、前記チアジアゾール単位の２つまたはそれより多くのオリゴマーを形成することによって形成される。適切なチアジアゾール化合物の例として、ジメルカプトチアジアゾール、２，５−ジメルカプト−［１，３，４］−チアジアゾール、３，５−ジメルカプト−［１，２，４］−チアジアゾール、３，４−ジメルカプト−［１，２，５］−チアジアゾール、または４−５−ジメルカプト−［１，２，３］−チアジアゾールのうちの少なくとも１つが挙げられる。典型的には、容易に利用可能な材料、例えば、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはヒドロカルビルチオ置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールが通常利用される。異なる実施形態では、ヒドロカルビル置換基上の炭素原子数として、１から３０、２から２５、４から２０、６から１６、または８から１０が挙げられる。２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールは、２，５−ジオクチルジチオ−１，３，４−チアジアゾール、または２，５−ジノニルジチオ−１，３，４−チアジアゾールであってもよい。
【０１７５】
一実施形態では、ポリスルフィド分子の少なくとも５０ｗｔ％は、トリまたはテトラスルフィドの混合物である。他の実施形態では、ポリスルフィド分子の少なくとも５５ｗｔ％、または６０ｗｔ％は、トリまたはテトラスルフィドの混合物である。
【０１７６】
ポリスルフィドとして、油、脂肪酸またはエステル、オレフィンまたはポリオレフィン由来の硫化有機ポリスルフィドが挙げられる。
【０１７７】
硫化されてもよい油として、天然または合成油、例えば、鉱油、ラード油、脂肪族アルコールと脂肪酸または脂肪族カルボン酸とに由来するカルボキシレートエステル（例えば、オレイン酸ミリスチルおよびオレイン酸オレイル）、および合成不飽和エステルまたはグリセリドならびに合成マッコウクジラ油が挙げられる。
【０１７８】
脂肪酸として、８から３０、または１２から２４個の炭素原子を含有するものが挙げられる。脂肪酸の例として、オレイン油、リノレイン油、およびトール油が挙げられる。混合不飽和脂肪酸エステルから調製された硫化脂肪酸エステルは、トール油、アマニ油、ダイズ油、ナタネ油、および魚油を含む動物脂肪および植物油から得られる。
【０１７９】
ポリスルフィドとして、広い範囲のアルケンに由来するオレフィンが挙げられる。アルケンは、典型的には、１つまたは複数の二重結合を有する。オレフィンは、一実施形態では、３から３０個の炭素原子を含有する。他の実施形態では、オレフィンは、３から１６、または３から９個の炭素原子を含有する。一実施形態では、硫化オレフィンとして、プロピレン、イソブチレン、ペンテンまたはこれらの混合物に由来するオレフィンが挙げられる。
【０１８０】
一実施形態では、ポリスルフィドは、公知の技術によって、上記のオレフィンを重合させることに由来するポリオレフィンを含む。
【０１８１】
一実施形態では、ポリスルフィドとして、ジブチルテトラスルフィド、オレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテン、硫化ジシクロペンタジエン、硫化テルペン、および硫化ディールスアルダー付加物が挙げられる。
【０１８２】
極圧剤は、グリース組成物の０ｗｔ％から５ｗｔ％、０．０１ｗｔ％から４ｗｔ％、０．０１ｗｔ％から３．５ｗｔ％、０．０５ｗｔ％から３ｗｔ％、および０．１ｗｔ％から１．５ｗｔ％、または０．２ｗｔ％から１ｗｔ％で存在することができる。
【０１８３】
粒子または微粉砕された形態の固体添加剤も、０％から２０重量％のレベルで使用してもよい。これらには、グラファイト、モリブデンジスルフィド、酸化亜鉛、窒化ホウ素、またはポリテトラフルオロエチレンが含まれる。固体添加剤の混合物を使用してもよい。
【０１８４】
金属不活性化剤は、ベンゾトリアゾール、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバモイル）ベンゾチアゾール、２，５−ビス（アルキルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバモイル）−１，３，４−チアジアゾール、２−アルキルジチオ−５−メルカプトチアジアゾールの１つもしくは複数の誘導体またはこれらの混合物を含んでもよい。金属不活性化剤は、腐食阻害剤と記載してもよい。
【０１８５】
ベンゾトリアゾール化合物は、以下の環位置１−または２−または４−または５−または６−または７−ベンゾトリアゾールの１つまたは複数でヒドロカルビル置換を含んでもよい。ヒドロカルビル基は、１から３０個の炭素、一実施形態では、１から１５個の炭素、一実施形態では、１から７個の炭素を含んでもよい。金属不活性化剤は、５−メチルベンゾトリアゾールを含んでもよい。
【０１８６】
金属不活性化剤は、グリース組成物中に、最大で５ｗｔ％、または０．０００２から２ｗｔ％、または０．００１から１ｗｔ％の範囲の濃度で存在することができる。
【０１８７】
防錆剤は、１つまたは複数の金属スルホネート、例えば、カルシウムスルホネートまたはマグネシウムスルホネート、カルボン酸のアミン塩、例えば、オクチルアミンオクタノエート、ドデセニルコハク酸もしくはその無水物および脂肪酸、例えば、オレイン酸とポリアミン、例えば、ポリアルキレンポリアミン、例えば、トリエチレンテトラミンとの縮合生成物、またはアルケニル基が８から２４個の炭素原子を含有するアルケニルコハク酸とポリグリコールなどのアルコールとの半エステルを含むことができる。
【０１８８】
防錆剤は、グリース組成物中に、最大で４ｗｔ％の範囲、一実施形態では、０．０２ｗｔ％から２ｗｔ％の範囲、一実施形態では、０．０５ｗｔ％から１ｗｔ％の範囲の濃度で存在することができる。
【０１８９】
グリース組成物は：
（ａ）０．００１ｗｔ％から１０ｗｔ％のリン−アミン塩；
（ｂ）１ｗｔ％から２０ｗｔ％のグリース増粘剤；
（ｃ）０ｗｔ％から５ｗｔ％の極圧剤；
（ｄ）０ｗｔ％から１０ｗｔ％の他の性能添加剤；および
（ｅ）残部の潤滑粘度の油
を含むことができる。
【０１９０】
グリース組成物は、
（ａ）０．００２ｗｔ％から５．０ｗｔ％のリン−アミン塩；
（ｂ）１ｗｔ％から２０ｗｔ％のグリース増粘剤；
（ｃ）０．２ｗｔ％から１ｗｔ％の極圧剤；
（ｄ）０．１ｗｔ％から１０ｗｔ％の他の性能添加剤；および
（ｅ）残部の潤滑粘度の油
を含むことができる。
【０１９１】
グリース組成物は、以下のものであってもよい：
【表Ｅ】
2019524930.tif 000024
【０１９２】
グリース組成物の改善された性能を実証するために、組成物を、ＡＳＴＭ  Ｄ４１７２−９４（２０１０）：潤滑流体の摩耗防止の特徴についての標準試験法（四球法）（Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｗｅａｒ  Ｐｒｅｖｅｎｔｉｖｅ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｓｔｉｃｓ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｎｇ  Ｆｌｕｉｄ（Ｆｏｕｒ−Ｂａｌｌ  Ｍｅｔｈｏｄ））、ＡＳＴＭ  Ｄ４１７０−１０：潤滑グリースによるフレッチング摩耗保護についての標準試験法（Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｆｒｅｔｔｉｎｇ  Ｗｅａｒ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ  ｂｙ  Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｎｇ  Ｇｒｅａｓｅｓ）、ＡＳＴＭ  Ｄ５９６９−１１ｅ：希薄合成海水環境の存在下での潤滑グリースの腐食防止特性についての標準試験法（Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｃｏｒｒｏｓｉｏｎ−Ｐｒｅｖｅｎｔｉｖｅ  Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｎｇ  Ｇｒｅａｓｅｓ  ｉｎ  Ｐｒｅｓｅｎｃｅ  ｏｆ  Ｄｉｌｕｔｅ  Ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  Ｓｅａ  Ｗａｔｅｒ  Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔｓ）
およびＡＳＴＭ  Ｄ６１３８−１３：動的湿潤条件下での潤滑グリースの腐食防止特性の決定についての標準試験法（Ｅｍｃｏｒ試験）（Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｃｏｒｒｏｓｉｏｎ−Ｐｒｅｖｅｎｔｉｖｅ  Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｎｇ  Ｇｒｅａｓｅｓ  Ｕｎｄｅｒ  Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｗｅｔ  Ｃｏｎｄｉｔｉｏｎｓ（Ｅｍｃｏｒ  Ｔｅｓｔ））について、対照の標準物質に対して評価することができる。
油圧油、タービン油または循環油
【０１９３】
一実施形態では、潤滑剤組成物は、０．００１ｗｔ％から５ｗｔ％または０．００２ｗｔ％から３ｗｔ％または０．００５から１ｗｔ％の上述のリン−アミン塩を含有する。
【０１９４】
潤滑剤組成物は、１つまたは複数の追加の添加剤を含有してもよい。一部の実施形態では、追加の添加剤として、成分ｂ）以外の酸化防止剤；成分ｃ）以外の抗摩耗剤；腐食阻害剤、防錆剤、抑泡剤、分散剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、摩擦調整剤、清浄剤、乳化剤、極圧剤、流動点降下剤、粘度調整剤、またはこれらの任意の組合せを挙げることができる。
【０１９５】
潤滑剤は、酸化防止剤、またはこれらの混合物をさらに含んでもよい。酸化防止剤は、潤滑剤の０ｗｔ％から４．０ｗｔ％、または０．０２ｗｔ％から３．０ｗｔ％、または０．０３ｗｔ％から１．５ｗｔ％で、存在することができる。
【０１９６】
ジアリールアミンまたはアルキル化ジアリールアミンは、フェニル−α−ナフチルアミン（ＰＡＮＡ）、アルキル化ジフェニルアミン、もしくはアルキル化フェニルナフチルアミン、またはこれらの混合物であってもよい。アルキル化ジフェニルアミンとして、ジノニル化ジフェニルアミン、ノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジオクチル化ジフェニルアミン、ジデシル化ジフェニルアミン、デシルジフェニルアミン、ベンジルジフェニルアミンおよびこれらの混合物を挙げることができる。一実施形態では、ジフェニルアミンとして、ノニルジフェニルアミン、ジノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジオクチルジフェニルアミン、またはこれらの混合物を挙げることができる。一実施形態では、アルキル化ジフェニルアミンは、ノニルジフェニルアミン、またはジノニルジフェニルアミンを挙げることができる。アルキル化ジアリールアミンとして、オクチルフェニルナフチルアミン、ジオクチルフェニルナフチルアミン、ノニルフェニルナフチルアミン、ジノニルフェニルナフチルアミン、デシルフェニルナフチルアミンまたはジデシルフェニルナフチルアミンを挙げることができる。一実施形態では、ジフェニルアミンは、スチレンおよび２−メチル−２−プロパンでアルキル化されている。
【０１９７】
ヒンダードフェノール抗酸化剤は、第二級ブチルおよび／または第三級ブチル基を立体障害基として含有する場合が多い。フェノール基は、ヒドロカルビル基（典型的には、直鎖状または分枝状アルキル）および／または第２の芳香族基に連結する架橋基でさらに置換されていてもよい。適切なヒンダードフェノール抗酸化剤の例として、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−メチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−エチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−プロピル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールまたは４−ブチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、または４−ドデシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールが挙げられる。一実施形態では、ヒンダードフェノール抗酸化剤は、エステルであってもよく、例えば、ＣｉｂａからのＩｒｇａｎｏｘ（商標）Ｌ−１３５を挙げることができる。適切なエステル含有ヒンダードフェノール抗酸化剤の化学についてのより詳細な記載は、米国特許第６，５５９，１０５号において見出される。
【０１９８】
酸化防止剤として使用してもよいモリブデンジチオカルバメートの例として、Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．からのＭｏｌｙｖａｎ  ８２２（登録商標）、Ｍｏｌｙｖａｎ（登録商標）Ａ、Ｍｏｌｙｖａｎ（登録商標）８５５、およびＡｄｅｋａ  Ｓａｋｕｒａ−Ｌｕｂｅ（商標）Ｓ−１００、Ｓ−１６５、Ｓ−６００および５２５などの商品名のもとで販売されている市販の材料、またはこれらの混合物が挙げられる。酸化防止剤または抗摩耗剤として使用してもよいジチオカルバメートの例は、Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．からのＶａｎｌｕｂｅ（登録商標）７７２３である。
【０１９９】
酸化防止剤として、式：
【化１８】
2019524930.tif 000025
（式中、Ｒ６は、８から２０個の炭素原子を有する飽和または不飽和の分枝状または直鎖状アルキル基であってもよく；Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９およびＲ１０は、独立して、水素または１から３個の炭素原子を含有するアルキルである）で表される置換ヒドロカルビルモノスルフィドを挙げることができる。一部の実施形態では、置換ヒドロカルビルモノスルフィドとして、ｎ−ドデシル−２−ヒドロキシエチルスルフィド、１−（ｔｅｒｔ−ドデシルチオ）−２−プロパノール、またはこれらの組合せが挙げられる。一部の実施形態では、置換ヒドロカルビルモノスルフィドは、１−（ｔｅｒｔ−ドデシルチオ）−２−プロパノールである。
【０２００】
潤滑剤組成物は、分散剤またはこれらの混合物を含んでもよい。適切な分散剤として、（ｉ）ポリエーテルアミン；（ｉｉ）ホウ素化スクシンイミド分散剤；（ｉｉｉ）非ホウ素化スクシンイミド分散剤；（ｉｖ）ジアルキルアミン、アルデヒドおよびヒドロカルビル置換フェノールのマンニッヒ反応生成物；またはこれらの任意の組合せが挙げられる。一部の実施形態では、分散剤は、全組成物の０ｗｔ％から１．５ｗｔ  ５、または０．０１ｗｔ％から１ｗｔ％、または０．０５から０．５ｗｔ％で、存在してもよい。
【０２０１】
組成物中に含まれてもよい分散剤として、油溶性ポリマー炭化水素骨格を有し、分散される粒子と会合することができる官能基を有するものが挙げられる。ポリマー炭化水素骨格は、７５０から１５００ダルトンの範囲の重量平均分子量を有してもよい。例示的官能基として、しばしば架橋基を介して、ポリマー骨格に結合するアミン、アルコール、アミド、およびエステル極性部分が挙げられる。例の分散剤として、米国特許第３，６９７，５７４号および同第３，７３６，３５７号に記載されているマンニッヒ分散剤；米国特許第４，２３４，４３５号および同第４，６３６，３２２号に記載されている無灰スクシンイミド分散剤；米国特許第３，２１９，６６６号、同第３，５６５，８０４号、および同第５，６３３，３２６号に記載されているアミン分散剤；米国特許第５，９３６，０４１号、同第５，６４３，８５９号、および同第５，６２７，２５９号に記載されているコッホ分散剤、ならびに米国特許第５，８５１，９６５号、同第５，８５３，４３４号、および同第５，７９２，７２９号に記載されているポリアルキレンスクシンイミド分散剤が挙げられる。
【０２０２】
抑泡剤としても公知の消泡剤は当技術分野で公知であり、有機シリコーンおよび非ケイ素型抑泡剤が挙げられる。有機シリコーンの例として、ジメチルシリコーンおよびポリシロキサンが挙げられる。非ケイ素型抑泡剤の例として、エチルアクリレートと２−エチルヘキシルアクリレートとのコポリマー、エチルアクリレートと２−エチルヘキシルアクリレートと酢酸ビニルとのコポリマー、ポリエーテル、ポリアクリレートおよびこれらの混合物が挙げられる。一部の実施形態では、消泡剤は、ポリアクリレートである。消泡剤は、組成物中に、０．００１ｗｔ％から０．０１２ｗｔ％もしくは０．００４ｗｔ％またはさらには０．００１ｗｔ％から０．００３ｗｔ％存在することができる。
【０２０３】
抗乳化剤は当技術分野で公知であり、エチレンオキシドもしくは置換エチレンオキシドと順次反応した、プロピレンオキシド、エチレンオキシド、ポリオキシアルキレンアルコール、アルキルアミン、アミノアルコール、ジアミンもしくはポリアミンの誘導体、またはこれらの混合物が挙げられる。抗乳化剤の例として、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマーおよびこれらの混合物が挙げられる。一部の実施形態では、抗乳化剤は、ポリエーテルである。抗乳化剤は、組成物中に、０．００２ｗｔ％から０．０１２ｗｔ％存在してもよい。
【０２０４】
流動点降下剤は当技術分野で公知であり、無水マレイン酸−スチレンコポリマーのエステル、ポリメタクリレート；ポリアクリレート；ポリアクリルアミド；ハロパラフィンワックスと芳香族化合物との縮合生成物；ビニルカルボキシレートポリマー；およびジアルキルフマレートのターポリマー、脂肪酸のビニルエステル、エチレン−酢酸ビニルコポリマー、アルキルフェノールホルムアルデヒド縮合樹脂、アルキルビニルエーテルおよびこれらの混合物が挙げられる。
【０２０５】
潤滑剤組成物は、防錆剤を含んでもよい。適切な防錆剤として、アルキルリン酸のヒドロカルビルアミン塩、ジアルキルジチオリン酸のヒドロカルビルアミン塩、ヒドロカルビルアリールスルホン酸のヒドロカルビルアミン塩、脂肪カルボン酸またはそのエステル、窒素含有カルボン酸のエステル、スルホン酸アンモニウム、イミダゾリン、アルコールもしくはエーテルと反応したアルキル化コハク酸誘導体、またはこれらの任意の組合せ；またはこれらの混合物が挙げられる。
【０２０６】
アルキルリン酸の適切なヒドロカルビルアミン塩は、以下の式：
【化１９】
2019524930.tif 000026
（式中、Ｒ２６およびＲ２７は、独立して、水素、アルキル鎖またはヒドロカルビルであり、典型的には、Ｒ２６およびＲ２７の少なくとも１つはヒドロカルビルである。Ｒ２６およびＲ２７は、４から３０、または８から２５、または１０から２０、または１３から１９個の炭素原子を含有する。Ｒ２８、Ｒ２９およびＲ３０は、独立して、水素、１から３０、または４から２４、または６から２０、または１０から１６個の炭素原子を有するアルキル分枝状または直鎖状アルキル鎖である。Ｒ２８、Ｒ２９およびＲ３０は、独立して、水素、アルキル分枝状または直鎖状アルキル鎖であるか、または、Ｒ２８、Ｒ２９およびＲ３０の少なくとも１つもしくは２つは水素である）
で表すことができる。
【０２０７】
Ｒ２８、Ｒ２９およびＲ３０に適したアルキル基の例として、ブチル、ｓｅｃブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、ｎ−ヘキシル、ｓｅｃヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチル、ヘキシル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、オクタデセニル、ノナデシル、エイコシルまたはこれらの混合物が挙げられる。
【０２０８】
一実施形態では、アルキルリン酸のヒドロカルビルアミン塩は、Ｃ１４からＣ１８アルキル化リン酸とＣ１１からＣ１４第三級アルキル第一級アミンの混合物であるＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ（Ｒｏｈｍ＆Ｈａａｓにより生産および販売されている）との反応生成物である。
【０２０９】
ジアルキルジチオリン酸のヒドロカルビルアミン塩は、防錆剤、例えば、ジアルキルジチオリン酸のヒドロカルビルアミン塩を含んでもよい。これらは、ヘプチルジチオリン酸またはオクチルジチオリン酸またはノニルジチオリン酸と、エチレンジアミン、モルホリンもしくはＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒまたはこれらの混合物との反応生成物であってもよい。
【０２１０】
ヒドロカルビルアリールスルホン酸のヒドロカルビルアミン塩は、ジノニルナフタレンスルホン酸のエチレンジアミン塩を含んでもよい。
【０２１１】
適切な脂肪カルボン酸またはそのエステルの例として、グリセロールモノオレエートおよびオレイン酸が挙げられる。窒素含有カルボン酸の適切なエステルの例として、オレイルサルコシンが挙げられる。
【０２１２】
防錆剤は、潤滑油組成物の０．０２ｗｔ％から０．２ｗｔ％、０．０３ｗｔ％から０．１５ｗｔ％、０．０４ｗｔ％から０．１２ｗｔ％、または０．０５ｗｔ％から０．１ｗｔ％の範囲で、存在してもよい。防錆剤は、単独でまたはこれらの混合物で使用してもよい。
【０２１３】
潤滑剤は、金属不活性化剤、またはこれらの混合物を含有してもよい。金属不活性化剤は、ベンゾトリアゾール（典型的には、トリルトリアゾール）の誘導体、１，２，４−トリアゾール、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾールまたは２−アルキルジチオベンゾチアゾール、１−アミノ−２−プロパノール、ジメルカプトチアジアゾールの誘導体、オクチルアミンオクタノエート、ドデセニルコハク酸もしくはその無水物および／またはオレイン酸などの脂肪酸とポリアミンとの縮合生成物から選択してもよい。金属不活性化剤は、腐食阻害剤と記載してもよい。
【０２１４】
金属不活性化剤は、潤滑油組成物の０．００１ｗｔ％から０．１ｗｔ％、０．０１ｗｔ％から０．０４ｗｔ％または０．０１５ｗｔ％から０．０３ｗｔ％の範囲で、存在することができる。金属不活性化剤は、組成物中に、０．００２ｗｔ％または０．００４ｗｔ％から０．０２ｗｔ％存在してもよい。金属不活性化剤は、単独でまたはこれらの混合物で使用することができる。
【０２１５】
一実施形態では、本発明は、金属含有清浄剤をさらに含む潤滑剤組成物を提供する。金属含有清浄剤は、カルシウム清浄剤またはマグネシウム清浄剤であってもよい。金属含有清浄剤は、３０から５００ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ当量の範囲の全塩基価を有する過塩基性清浄剤であってもよい。
【０２１６】
金属含有清浄剤は、非硫黄含有フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、サリキサレート、サリチレートおよびこれらの混合物、またはこれらのホウ素化同等物から選択してもよい。金属含有清浄剤は、非硫黄含有フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、およびこれらの混合物から選択してもよい。清浄剤は、ホウ酸などのホウ素化剤、例えば、ホウ素化過塩基性カルシウムスルホネート清浄剤もしくはホウ素化過塩基性マグネシウムスルホネート清浄剤、またはこれらの混合物でホウ素化されていてもよい。清浄剤は、油圧用組成物の０ｗｔ％から５ｗｔ％、または０．００１ｗｔ％から１．５ｗｔ％、または０．００５ｗｔ％から１ｗｔ％、または０．０１ｗｔ％から０．５ｗｔ％で存在することができる。
【０２１７】
極圧剤は、硫黄および／またはリンを含有する化合物であってもよい。極圧剤の例として、ポリスルフィド、硫化オレフィン、チアジアゾール、またはこれらの混合物が挙げられる。
【０２１８】
チアジアゾールの例として、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはそのオリゴマー、ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、ヒドロカルビルチオ置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはこれらのオリゴマーが挙げられる。ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールのオリゴマーは、典型的には、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール単位の間に硫黄−硫黄結合を形成して、前記チアジアゾール単位の２つまたはそれより多くのオリゴマーを形成することによって形成される。適切なチアジアゾール化合物の例として、ジメルカプトチアジアゾール、２，５−ジメルカプト−［１，３，４］−チアジアゾール、３，５−ジメルカプト−［１，２，４］−チアジアゾール、３，４−ジメルカプト−［１，２，５］−チアジアゾール、または４−５−ジメルカプト−［１，２，３］−チアジアゾールのうちの少なくとも１つが挙げられる。典型的には、容易に利用可能な材料、例えば、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはヒドロカルビルチオ置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールが通常利用される。異なる実施形態では、ヒドロカルビル置換基上の炭素原子数として、１から３０、２から２５、４から２０、６から１６、または８から１０が挙げられる。２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールは、２，５−ジオクチルジチオ−１，３，４−チアジアゾール、または２，５−ジノニルジチオ−１，３，４−チアジアゾールであってもよい。
【０２１９】
ポリスルフィドとして、油、脂肪酸またはエステル、オレフィンまたはポリオレフィン由来の硫化有機ポリスルフィドが挙げられる。
【０２２０】
硫化されてもよい油として、天然または合成油、例えば、鉱油、ラード油、脂肪族アルコールと脂肪酸または脂肪族カルボン酸とに由来するカルボキシレートエステル（例えば、オレイン酸ミリスチルおよびオレイン酸オレイル）、および合成不飽和エステルまたはグリセリドが挙げられる。
【０２２１】
脂肪酸として、８から３０、または１２から２４個の炭素原子を含有するものが挙げられる。脂肪酸の例として、オレイン油、リノレイン油、およびトール油が挙げられる。混合不飽和脂肪酸エステルから調製された硫化脂肪酸エステルは、トール油、アマニ油、ダイズ油、ナタネ油、および魚油を含む動物脂肪および植物油から得られる。
【０２２２】
ポリスルフィドとして、広い範囲のアルケンに由来するオレフィンが挙げられる。アルケンは、典型的には、１つまたは複数の二重結合を有する。オレフィンは、一実施形態では、３から３０個の炭素原子を含有する。他の実施形態では、オレフィンは、３から１６、または３から９個の炭素原子を含有する。一実施形態では、硫化オレフィンとして、プロピレン、イソブチレン、ペンテンまたはこれらの混合物に由来するオレフィンが挙げられる。
【０２２３】
一実施形態では、ポリスルフィドは、公知の技術によって、上記のオレフィンを重合させることに由来するポリオレフィンを含む。
【０２２４】
一実施形態では、ポリスルフィドとして、ジブチルテトラスルフィド、オレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテン、硫化ジシクロペンタジエン、硫化テルペン、および硫化ディールスアルダー付加物が挙げられる。
【０２２５】
極圧剤は、油圧用組成物の０ｗｔ％から３ｗｔ％、０．００５ｗｔ％から２ｗｔ％、０．０１ｗｔ％から１．０ｗｔ％で、存在してもよい。
【０２２６】
潤滑剤は、粘度調整剤、またはこれらの混合物をさらに含んでもよい。
【０２２７】
本発明で使用するのに適切な粘度調整剤（粘度指数改良剤と称されることが多い）として、スチレン−ブタジエンゴム、オレフィンコポリマー、水素化スチレン−イソプレンポリマー、水素化ラジカルイソプレンポリマー、ポリ（メタ）アクリル酸エステル、ポリアルキルスチレン、水素化アルケニルアリールコンジュゲートジエンコポリマー、無水マレイン酸−スチレンコポリマーのエステルまたはこれらの混合物を含むポリマー材料が挙げられる。一部の実施形態では、粘度調整剤は、ポリ（メタ）アクリル酸エステル、オレフィンコポリマーまたはこれらの混合物である。粘度調整剤は、潤滑剤の０ｗｔ％から１０ｗｔ％、０．５ｗｔ％から８ｗｔ％、１ｗｔ％から６ｗｔ％で、存在してもよい。
【０２２８】
一実施形態では、本明細書で開示される潤滑剤は、本発明の塩以外の少なくとも１つの追加の摩擦調整剤を含有してもよい。追加の摩擦調整剤は、油圧用組成物の０ｗｔ％から３ｗｔ％、または０．０２ｗｔ％から２ｗｔ％、または０．０５ｗｔ％から１ｗｔ％で、存在してもよい。
【０２２９】
本明細書で使用される場合、摩擦調整剤に関する用語「脂肪アルキル」または「脂肪」は、１０から２２個の炭素原子を有する炭素鎖、典型的には、直鎖状炭素鎖を意味する。あるいは、脂肪アルキルは、典型的には、β位で分枝している、モノ分枝状アルキル基であってもよい。モノ分枝状アルキル基の例として、２−エチルヘキシル、２−プロピルヘプチルまたは２−オクチルドデシルが挙げられる。
【０２３０】
適切な摩擦調整剤の例として、アミン、脂肪エステル、または脂肪エポキシドの長鎖脂肪酸誘導体；カルボン酸とポリアルキレンポリアミンとの縮合生成物などの脂肪イミダゾリン；アルキルリン酸のアミン塩；脂肪ホスホネート；脂肪ホスファイト；ホウ素化リン脂質、ホウ素化脂肪エポキシド；グリセロールエステル；ホウ素化グリセロールエステル；脂肪アミン；アルコキシル化脂肪アミン；ホウ素化アルコキシル化脂肪アミン；第三級ヒドロキシ脂肪アミンを含むヒドロキシルおよびポリヒドロキシ脂肪アミン；ヒドロキシアルキルアミド；脂肪酸の金属塩；アルキルサリチレートの金属塩；脂肪オキサゾリン；脂肪エトキシル化アルコール；カルボン酸とポリアルキレンポリアミンとの縮合生成物；または、脂肪カルボン酸に由来する、グアニジン、アミノグアニジン、尿素、もしくはチオ尿素との反応生成物およびその塩が挙げられる。
【０２３１】
一実施形態では、潤滑剤組成物は、追加の抗摩耗剤をさらに含む。典型的には、追加の抗摩耗剤は、リン抗摩耗剤（本発明の塩以外）、またはこれらの混合物であってもよい。追加の抗摩耗剤は、潤滑剤の０ｗｔ％から５ｗｔ％、０．００１ｗｔ％から２ｗｔ％、０．１ｗｔ％から１．０ｗｔ％で、存在してもよい。
【０２３２】
リン抗摩耗剤は、リンアミン塩、またはこれらの混合物を含んでもよい。リンアミン塩として、リン含有酸エステルのアミン塩またはこれらの混合物が挙げられる。リン含有酸エステルのアミン塩として、リン酸エステルおよびそのアミン塩；ジアルキルジチオリン酸エステルおよびそのアミン塩；ホスファイト；およびリン含有カルボン酸エステル、エーテル、およびアミドのアミン塩；リン酸またはチオリン酸のヒドロキシ置換ジエステルまたはヒドロキシ置換トリエステルおよびそのアミン塩；リン酸またはチオリン酸のリン酸化ヒドロキシ置換ジエステルまたはリン酸化ヒドロキシ置換トリエステルおよびそのアミン塩；ならびにこれらの混合物が挙げられる。リン含有酸エステルのアミン塩は、単独でまたは組み合わせて使用してもよい。
【０２３３】
一実施形態では、油溶性リンアミン塩として、部分アミン塩−部分金属塩化合物またはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態では、リン化合物は、分子中に硫黄原子をさらに含む。
【０２３４】
抗摩耗剤の例として、非イオン性リン化合物（典型的には、＋３または＋５の酸化状態でリン原子を有する化合物）を挙げることができる。一実施形態では、リン化合物のアミン塩は、無灰分、すなわち、金属フリーであってもよい（他の成分と混合される前に）。
【０２３５】
アミン塩として使用するのに適切であり得るアミンとして、第一級アミン、第二級アミン、第三級アミン、およびこれらの混合物が挙げられる。アミンとして、少なくとも１つのヒドロカルビル基を有するもの、または、ある特定の実施形態では、２つもしくは３つのヒドロカルビル基を有するものが挙げられる。ヒドロカルビル基は、２から３０個の炭素原子、または他の実施形態では、８から２６、または１０から２０、または１３から１９個の炭素原子を含有してもよい。
【０２３６】
第一級アミンとして、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、２−エチルヘキシルアミン、オクチルアミン、およびドデシルアミン、ならびにｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−オクタデシルアミンおよびオレイルアミン（oleyamine）などの脂肪アミンが挙げられる。他の有用な脂肪アミンとして、市販の脂肪アミン、例えば「Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）」アミン（Ａｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ、Ｃｈｉｃａｇｏ、Ｉｌｌｉｎｏｉｓから入手可能な製品）、例えば、Ａｒｍｅｅｎ  Ｃ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｏ、Ａｒｍｅｅｎ  ＯＬ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｔ、Ａｒｍｅｅｎ  ＨＴ、Ａｒｍｅｅｎ  ＳおよびＡｒｍｅｅｎ  ＳＤ（ここで、文字表示は、脂肪基、例えばココ、オレイル、タロー、またはステアリル基に関する）が挙げられる。
【０２３７】
適切な第二級アミンの例として、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジアミルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、メチルエチルアミン、エチルブチルアミンおよびエチルアミルアミンが挙げられる。第二級アミンは、ピペリジン、ピペラジンおよびモルホリンなどの環状アミンであってもよい。
【０２３８】
アミンは、第三級脂肪族第一級アミンであってもよい。この場合には、脂肪族基は、２から３０、または６から２６、または８から２４個の炭素原子を含有するアルキル基であってもよい。第三級アルキルアミンとして、モノアミン、例えばｔｅｒｔ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキシルアミン、１−メチル−１−アミノ−シクロヘキサン、ｔｅｒｔ−オクチルアミン、ｔｅｒｔ−デシルアミン、ｔｅｒｔドデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラデシルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキサデシルアミン、ｔｅｒｔ−オクタデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラコサニルアミン、およびｔｅｒｔ−オクタコサニルアミンが挙げられる。
【０２３９】
一実施形態では、リン含有酸アミン塩として、Ｃ１１からＣ１４第三級アルキル第一級基を有するアミンまたはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態では、リン含有酸アミン塩として、Ｃ１４からＣ１８第三級アルキル第一級アミンを有するアミンまたはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態では、リン含有酸アミン塩として、Ｃ１８からＣ２２第三級アルキル第一級アミンを有するアミンまたはこれらの混合物が挙げられる。アミンの混合物を使用してもよい。一実施形態では、アミンの有用な混合物は、「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）８１Ｒ」および「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）ＪＭＴ」である。Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）８１ＲおよびＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）ＪＭＴ（どちらもＲｏｈｍ＆Ｈａａｓにより生産および販売されている）は、それぞれＣ１１からＣ１４第三級アルキル第一級アミンの混合物およびＣ１８からＣ２２第三級アルキル第一級アミンの混合物である。
【０２４０】
一実施形態では、リン化合物の油溶性アミン塩として、アミンと、（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換ジエステル、または（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換ジエステルもしくはリン酸化ヒドロキシ置換トリエステルとの反応を含むプロセスによって得られ得る／得ることができ得るリン含有化合物の硫黄を含まないアミン塩が挙げられる。このタイプの化合物についてのより詳細な説明は、米国特許第８，３６１，９４１号に開示されている。
【０２４１】
一実施形態では、アルキルリン酸エステルのヒドロカルビルアミン塩は、Ｃ１４からＣ１８アルキル化リン酸とＣ１１からＣ１４第三級アルキル第一級アミンの混合物であるＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ（商標）（Ｒｏｈｍ＆Ｈａａｓにより生産および販売されている）との反応生成物である。
【０２４２】
ジアルキルジチオリン酸エステルのヒドロカルビルアミン塩の例として、イソプロピルジチオリン酸、メチル−アミルジチオリン酸（４−メチル−２−ペンチルジチオリン酸またはこれらの混合物）、２−エチルヘキシルジチオリン酸、ヘプチルジチオリン酸、オクチルジチオリン酸またはノニルジチオリン酸とエチレンジアミン、モルホリン、またはＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ（商標）との反応生成物（複数可）、およびこれらの混合物が挙げられる。
【０２４３】
一実施形態では、ジチオリン酸を、エポキシドまたはグリコールと反応させてもよい。この反応生成物を、リン含有酸、無水物、または低級エステルとさらに反応させる。エポキシドとして、脂肪族エポキシドまたはスチレンオキシドが挙げられる。有用なエポキシドの例として、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブテンオキシド、オクテンオキシド、ドデセンオキシド、およびスチレンオキシドが挙げられる。一実施形態では、エポキシドは、プロピレンオキシドであってもよい。グリコールは、１から１２、または２から６、または２から３個の炭素原子を有する脂肪族グリコールであってもよい。ジチオリン酸、グリコール、エポキシド、無機リン試薬およびそれらを反応させる方法は、米国特許第３，１９７，４０５号および同第３，５４４，４６５号に記載されている。次いで、得られた酸を、アミンで塩にしてもよい。適切なジチオリン酸の一例は、五酸化リン（約６４グラム）を、５８℃で５１４グラムのヒドロキシプロピルＯ，Ｏ−ジ（４−メチル−２−ペンチル）ホスホロジチオエート（２５℃でジ（４−メチル−２−ペンチル）−ホスホロジチオ酸を１．３モルのプロピレンオキシドと反応させて調製される）に、４５分間にわたって添加することによって調製される。この混合物を７５℃で２．５時間加熱し、珪藻土と混合し、７０℃で濾過してもよい。濾液は、１１．８重量％リン、１５．２重量％硫黄、および８７の酸価（ブロモフェノールブルー）を含有する。
【０２４４】
一実施形態では、抗摩耗添加剤は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛を含んでもよく、他の実施形態では、本発明の組成物は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛を実質的に含まないか、またはさらには完全に含まない。
【０２４５】
一実施形態では、本発明は、米国特許第４，７５８，３６２号の２欄、３５行から６欄、１１行に規定されているジチオカルバメート抗摩耗剤を含む組成物を提供する。存在する場合、ジチオカルバメート抗摩耗剤は、全組成物中に、０．２５ｗｔ％、０．３ｗｔ％、０．４ｗｔ％またはさらには０．５ｗｔ％から最大で０．７５ｗｔ％、０．７ｗｔ％、０．６ｗｔ％またはさらには０．５５ｗｔ％存在することができる。
【０２４６】
油圧用潤滑剤は：
０．０１ｗｔ％から３ｗｔ％のリン−アミン塩、
０．０００１ｗｔ％から０．１５ｗｔ％の、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ドデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、トリルトリアゾール、またはこれらの混合物から選択される腐食阻害剤、
潤滑粘度の油、
０．０２ｗｔ％から３ｗｔ％の、アミン性もしくはフェノール性酸化防止剤またはこれらの混合物から選択される酸化防止剤、
０．００５ｗｔ％から１．５ｗｔ％のホウ素化スクシンイミドまたは非ホウ素化スクシンイミド、
０．００１ｗｔ％から１．５ｗｔ％の中性またはやや過塩基性のカルシウムナフタレンスルホネート（典型的には、中性またはやや過塩基性のカルシウムジノニルナフタレンスルホネート）、および
０．００１ｗｔ％から２ｗｔ％、または０．０１ｗｔ％から１ｗｔ％の、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、ジアルキルリン酸亜鉛、リン含有酸もしくはエステルのアミン塩、またはこれらの混合物から選択される抗摩耗剤（本発明のプロトン性の塩以外）
を含むことができる。
【０２４７】
油圧用潤滑剤は、以下の表で定義した調合物を含んでもよい：
【表Ｆ】
2019524930.tif 000027
【０２４８】
油圧用潤滑剤の具体例として、以下の表にまとめたものが挙げられる：
【表Ｇ】
2019524930.tif 000028
【０２４９】
各潤滑剤の抗摩耗性能を、ＡＳＴＭ  Ｄ６９７３−０８ｅ１高圧定容量ベーンポンプにおける石油油圧用流体の摩耗特性を示すための標準試験法（ＡＳＴＭ  Ｄ６９７３−０８ｅ１  Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｉｎｄｉｃａｔｉｎｇ  Ｗｅａｒ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｓｔｉｃｓ  ｏｆ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｈｙｄｒａｕｌｉｃ  Ｆｌｕｉｄｓ  ｉｎ  ａ  Ｈｉｇｈ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｃｏｎｓｔａｎｔ  Ｖｏｌｕｍｅ  Ｖａｎｅ  Ｐｕｍｐ）にしたがって評価することができる。抗摩耗性能は、標準ファレックスブロックオンリング摩耗および摩擦試験装置を利用して評価することもできる。この試験では、標準的な試験ブロックを、一片の実際の３５ＶＱポンプベーンを受け入れるように改変する。ベーンは、その中で固定ベーンに負荷が印加される標準ファレックスリングと接触しており、リングが回転する。スクリーン試験を、標準３５ＶＱポンプ試験におけるのと同様の負荷、スライド速度および油温度条件で実行する。試験ベーンおよびリングの質量を、試験の前後に測定する。性能を、測定された全質量損失量で判定する。
冷却材潤滑剤
【０２５０】
一実施形態では、本明細書で開示される潤滑剤は、冷却潤滑剤またはガスコンプレッサー潤滑剤であってもよい。加工流体は、潤滑粘度の油と、０．００１ｗｔ％から１５ｗｔ％の上記のリン−アミン塩とを形成するために、（ｉ）１つもしくは複数のエステル基油、（ｉｉ）１つもしくは複数の鉱油基油、（ｉｉｉ）１つもしくは複数のポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）基油、（ｉｉｉ）１つもしくは複数のアルキルベンゼン基油、（ｉｖ）１つもしくは複数のポリアルキレングリコール（ＰＡＧ）基油、（ｉｖ）１つもしくは複数のアルキル化ナフタレン基油、（ｖ）１つもしくは複数のポリビニルエーテル基油またはこれらの任意の組合せから構成される潤滑剤を含むことができる。潤滑剤は、冷却またはガス圧縮のために使用されるコンプレッサー中の加工流体であってもよい。一実施形態では、加工流体は、低地球温暖化係数（低ＧＷＰ）冷却システムに対するものであってもよい。加工流体は、単独でまたは組み合わせて潤滑粘度の油および０．００１ｗｔ％から１５ｗｔ％のリン−アミン塩ならびに冷却材または圧縮されるガスを形成するための、エステル基油、鉱油基油、ポリアルファオレフィン基油、ポリアルキレングリコール基油またはポリビニルエーテル基油から構成される潤滑剤を含むことができる。
【０２５１】
エステルベースの油として、Ｃ４からＣ１３の１つまたは複数の分枝状または直鎖状カルボン酸のエステルが挙げられる。このエステルは、一般的に、記載された分枝状カルボン酸と１つまたは複数のポリオールとの反応によって形成される。
【０２５２】
一部の実施形態では、分枝状カルボン酸は、少なくとも５個の炭素原子を含有する。一部の実施形態では、分枝状カルボン酸は、４から９個の炭素原子を含有する。一部の実施形態では、エステルの調製において使用されるポリオールとして、ネオペンチルグリコール、グリセロール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール、またはこれらの任意の組合せが挙げられる。一部の実施形態では、エステルの調製において使用されるポリオールとして、ネオペンチルグリコール、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、またはこれらの任意の組合せが挙げられる。一部の実施形態では、エステルの調製において使用されるポリオールとして、ネオペンチルグリコールが挙げられる。一部の実施形態では、エステルの調製において使用されるポリオールとして、ペンタエリスリトールが挙げられる。一部の実施形態では、エステルの調製において使用されるポリオールとして、ジペンタエリスリトールが挙げられる。
【０２５３】
一部の実施形態では、エステルは、（ｉ）２−メチルブタン酸、３−メチルブタン酸、またはこれらの組合せを含む酸；および（ｉｉ）ネオペンチルグリコール、グリセロール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール、またはこれらの任意の組合せを含むポリオールから導出される。
【０２５４】
潤滑剤は、良好な混和性を有する許容される粘度の加工流体を提供する能力を有し得る。
【０２５５】
「許容される粘度」とは、エステルベースの潤滑剤および／または加工流体が、４ｃＳｔ超の粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ４４５により４０℃で測定して）を有することを意味する。一部の実施形態では、エステルベースの潤滑剤および／または加工流体は、４０℃で、５または３２から最大で３２０、２２０、１２０、またはさらには６８ｃＳｔまでの粘度を有する。
【０２５６】
上記で留意したように、「低ＧＷＰ」は、加工流体が、１０００以下のＧＷＰ値（気候変動の２００１年第三次アセスメント報告書に関する政府間パネルによって計算して）、または１０００未満、５００未満、１５０未満、１００未満、またはさらには７５未満の値を有することを意味する。一部の実施形態では、このＧＷＰ値は、加工流体全体に関する。他の実施形態では、このＧＷＰ値は加工流体中に存在する冷却材に関するものであり、ここで、得られる加工流体は、低ＧＷＰ加工流体と称してもよい。
【０２５７】
「良好な混和性」とは、少なくとも、冷却システムまたはガス圧縮システムの作動の間に記載された加工流体が遭遇する作動条件で、冷却材または圧縮ガスと潤滑剤とが混和性であることを意味する。一部の実施形態では、良好な混和性は、加工流体（および／または冷却材と潤滑剤の組合せ）が、０℃、もしくはさらには−２５℃という低い温度、またはさらには、一部の実施形態では、−５０℃、もしくはさらには−６０℃という低い温度で目に見えるかすみ以外に、混和性不足の兆候を全く見せないことを意味し得る。
【０２５８】
一部の実施形態では、記載された加工流体は、１つまたは複数の追加の潤滑剤成分をさらに含んでもよい。これらの追加の潤滑剤成分として、（ｉ）１つもしくは複数の直鎖状カルボン酸の１つもしくは複数のエステル、（ｉｉ）１つもしくは複数のポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）基油、（ｉｉｉ）１つもしくは複数のアルキルベンゼン基油、（ｉｖ）１つもしくは複数のポリアルキレングリコール（ＰＡＧ）基油、（ｉｖ）１つもしくは複数のアルキル化ナフタレン基油、または（ｖ）これらの任意の組合せを挙げることができる。
【０２５９】
記載された加工流体で使用してもよい追加の潤滑剤には、ある特定のシリコーン油および鉱油が含まれる。
【０２６０】
市販されている鉱油として、Ｓｏｎｎｅｂｏｒｎから市販されているＳｏｎｎｅｂｏｒｎ（登録商標）ＬＰ２５０、Ｓｏｎｎｅｂｏｒｎからそれぞれ市販されているＳｕｎｉｓｏ（登録商標）３ＧＳ、１ＧＳ、４ＧＳ、および５ＧＳ、ならびに、Ｃａｌｕｍｅｔから市販されているＣａｌｕｍｅｔ  Ｒ０１５およびＲＯ３０が挙げられる。市販されているアルキルベンゼン潤滑剤として、Ｓｈｒｉｅｖｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから市販されているＺｅｒｏｌ（登録商標）１５０およびＺｅｒｏｌ（登録商標）３００が挙げられる。市販されているエステルとして、Ｅｍｅｒｙ（登録商標）２９１７およびＨａｔｃｏｌ（登録商標）２３７０として入手できるネオペンチルグリコールジペラルゴネートが挙げられる。他の有用なエステルとして、リン酸エステル、二塩基酸エステル、およびフルオロエステルが挙げられる。もちろん、様々なタイプの潤滑剤の様々な混合物を使用してもよい。
【０２６１】
一部の実施形態では、記載された加工流体は、１つまたは複数の直鎖状カルボン酸の１つまたは複数のエステルをさらに含む。
【０２６２】
加工流体は、１つまたは複数の冷却材も含んでよい。このような実施形態において有用な、適切な非低ＧＷＰ冷却材は、過度に限定されない。例として、Ｒ−２２、Ｒ−１３４ａ、Ｒ−１２５、Ｒ−１４３ａ、またはこれらの任意の組合せが挙げられる。一部の実施形態では、冷却材の少なくとも１つは、低ＧＷＰ冷却材である。一部の実施形態では、加工流体中に存在する冷却材のすべてが低ＧＷＰ冷却材である。一部の実施形態では、冷却材として、Ｒ−３２、Ｒ−２９０、Ｒ−１２３４ｙｆ、Ｒ−１２３４ｚｅ（Ｅ）、Ｒ−７４４、Ｒ−１５２ａ、Ｒ−６００、Ｒ−６００ａまたはこれらの任意の組合せが挙げられる。一部の実施形態では、冷却材として、Ｒ−３２、Ｒ−２９０、Ｒ−１２３４ｙｆ、Ｒ−１２３４ｚｅ（Ｅ）またはこれらの任意の組合せが挙げられる。一部の実施形態では、冷却材として、Ｒ−３２が挙げられる。一部の実施形態では、冷却材として、Ｒ−２９０が挙げられる。一部の実施形態では、冷却材として、Ｒ−１２３４ｙｆが挙げられる。一部の実施形態では、冷却材として、Ｒ−１２３４ｚｅ（Ｅ）が挙げられる。一部の実施形態では、冷却材として、Ｒ−７４４が挙げられる。一部の実施形態では、冷却材として、Ｒ−１５２ａが挙げられる。一部の実施形態では、冷却材として、Ｒ−６００が挙げられる。一部の実施形態では、冷却材として、Ｒ−６００ａが挙げられる。
【０２６３】
一部の実施形態では、冷却材として、Ｒ−３２、Ｒ−６００ａ、Ｒ−２９０、ＤＲ−５、ＤＲ−７、ＤＲ−３、ＤＲ−２、Ｒ−１２３４ｙｆ、Ｒ−１２３４ｚｅ（Ｅ）、ＸＰ−１０、ＨＣＦＣ−１２３、Ｌ−４１Ａ、Ｌ−４１Ｂ、Ｎ−１２Ａ、Ｎ−１２Ｂ、Ｌ−４０、Ｌ−２０、Ｎ−２０、Ｎ−４０Ａ、Ｎ−４０Ｂ、ＡＲＭ−３０Ａ、ＡＲＭ−２１Ａ、ＡＲＭ−３２Ａ、ＡＲＭ−４１Ａ、ＡＲＭ−４２Ａ、ＡＲＭ−７０Ａ、ＡＣ−５、ＡＣ−５Ｘ、ＨＰＲ１Ｄ、ＬＴＲ４Ｘ、ＬＴＲ６Ａ、Ｄ２Ｙ−６０、Ｄ４Ｙ、Ｄ２Ｙ−６５、Ｒ−７４４、Ｒ−１２７０、またはこれらの任意の組合せが挙げられる。一部の実施形態では、冷却材として、Ｒ−３２、Ｒ−６００ａ、Ｒ−２９０、ＤＲ−５、ＤＲ−７、ＤＲ−３、ＤＲ−２、Ｒ−１２３４ｙｆ、Ｒ−１２３４ｚｅ（Ｅ）、ＸＰ−１０、ＨＣＦＣ−１２３、Ｌ−４１Ａ、Ｌ−４１Ｂ、Ｎ−１２Ａ、Ｎ−１２Ｂ、Ｌ−４０、Ｌ−２０、Ｎ−２０、Ｎ−４０Ａ、Ｎ−４０Ｂ、ＡＲＭ−３０Ａ、ＡＲＭ−２１Ａ、ＡＲＭ−３２Ａ、ＡＲＭ−４１Ａ、ＡＲＭ−４２Ａ、ＡＲＭ−７０Ａ、ＡＣ−５、ＡＣ−５Ｘ、ＨＰＲ１Ｄ、ＬＴＲ４Ｘ、ＬＴＲ６Ａ、Ｄ２Ｙ−６０、Ｄ４Ｙ、Ｄ２Ｙ−６５、Ｒ−１２７０、またはこれらの任意の組合せが挙げられる。
【０２６４】
一部の実施形態では、記載された加工流体は、低ＧＷＰ加工流体を生じる、低ＧＷＰ冷却材とブレンドされた１つまたは複数の非低ＧＷＰ冷却材も含んでよいことに留意されたい。このような実施形態において有用な、適切な非低ＧＷＰ冷却材は、過度に限定されない。例として、Ｒ−２２、Ｒ−１３４ａ、Ｒ−１２５、Ｒ−１４３ａ、またはこれらの任意の組合せが挙げられる。
【０２６５】
少なくとも、それらが使用されている冷却システムのエバポレーターにおいて、それらがどのように見出されるかということに関連して、記載された加工流体は、５から５０ｗｔ％の潤滑剤、および９５から５０ｗｔ％の冷却材であってもよい。一部の実施形態では、加工流体は、１０から４０ｗｔ％の潤滑剤、またはさらには１０から３０もしくは１０から２０ｗｔ％の潤滑剤である。
【０２６６】
少なくとも、それらが使用されている冷却システムの排液だめにおいて、それらがどのように見出されるかということに関連して、記載された加工流体は、約１から５０、またはさらには５から５０ｗｔ％の冷却材、および９９から５０またはさらには９５から５０ｗｔ％の潤滑剤であってよい。一部の実施形態では、加工流体は、９０から６０もしくはさらには９５から６０ｗｔ％の潤滑剤、またはさらには９０から７０もしくはさらには９５から７０、または９０から８０またはさらには９５から８０ｗｔ％の潤滑剤である。
【０２６７】
組成物に対してある特定の機能性を増進させるかもしくは提供するために、または一部の場合、組成物のコストを低減するために、記載された加工流体は、他の成分を含んでもよい。
【０２６８】
記載された加工流体は、１つまたは複数の性能添加剤をさらに含んでもよい。性能添加剤の適切な例として、酸化防止剤、金属不動態化剤（ｍｅｔａｌ  ｐａｓｓｉｖａｔｏｒ）および／または不活性化剤、腐食阻害剤、消泡剤、抗摩耗用阻害剤（ａｎｔｉｗｅａｒ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ）、腐食阻害剤、流動点降下剤、粘度改良剤、粘着付与剤、金属不活性化剤、極圧添加剤、摩擦調整剤、潤滑用添加剤、抑泡剤、乳化剤、抗乳化剤、酸捕捉剤、またはこれらの混合物が挙げられる。
【０２６９】
一部の実施形態では、潤滑剤組成物は、酸化防止剤を含む。一部の実施形態では、潤滑剤組成物は、金属不動態化剤を含み、ここで、金属不動態化剤は、腐食阻害剤および／または金属不活性化剤を含んでもよい。一部の実施形態では潤滑剤組成物は腐食阻害剤を含む。さらに他の実施形態では、潤滑剤組成物は、金属不活性化剤と腐食阻害剤の組合せを含む。またさらなる実施形態では、潤滑剤組成物は、酸化防止剤、金属不活性化剤および腐食阻害剤の組合せを含む。これらの実施形態のいずれかでは、潤滑剤組成物は、１つまたは複数の追加の性能添加剤を含む。
【０２７０】
酸化防止剤として、ブチル化ヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）、ブチル化ヒドロキシアニソール（ＢＨＡ）、フェニル−ａ−ナフチルアミン（ＰＡＮＡ）、オクチル化／ブチル化ジフェニルアミン、高分子量フェノール系酸化防止剤、ヒンダードビスフェノール系酸化防止剤、ジ−アルファ−トコフェロール、ジ−第三級ブチルフェノールが挙げられる。他の有用な酸化防止剤は、米国特許第６，５３４，４５４号に記載されている。
【０２７１】
一部の実施形態では、酸化防止剤として、
（ｉ）ＢＡＳＦから市販されている、ヘキサメチレンビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシヒドロシンナメート）、ＣＡＳ登録番号３５０７４−７７−２；
（ｉｉ）ＢＡＳＦから市販されている、Ｎ−フェニルベンゼンアミン、２，４，４−トリメチルペンテンとの反応生成物、ＣＡＳ登録番号６８４１１−４６−１；
（ｉｉｉ）フェニル−ａ−および／またはフェニル−ｂ−ナフチルアミン、例えばＢＡＳＦから市販されている、Ｎ−フェニル−ａｒ−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）−１−ナフタレンアミン；
（ｉｖ）テトラキス［メチレン（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシヒドロシンナメート）］メタン、ＣＡＳ登録番号６６８３−１９−８；
（ｖ）チオジエチレンビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシヒドロシンナメート）、ＣＡＳ登録番号４１４８４−３５−９（これは、２１Ｃ．Ｆ．Ｒ．§１７８．３５７０に、チオジエチレンビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロ−シンナメート）としても列挙されている）；
（ｖｉ）ブチル化ヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）；
（ｖｉｉ）ブチル化ヒドロキシアニソール（ＢＨＡ）；
（ｖｉｉｉ）ＢＡＳＦから市販されている、ビス（４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェニル）アミン；および
（ｉｘ）ＢＡＳＦから市販されている、ベンゼンプロパン酸，３，５−ビス（１，１−ジメチルエチル）−４−ヒドロキシ−，チオジ−２，１−エタンジイルエステル
のうちの１つまたは複数が挙げられる。
【０２７２】
酸化防止剤は、組成物中に、０．０１％から６．０％または０．０２％から１％存在することができる。添加剤は、組成物中に、１％、０．５％またはそれ未満存在することができる。これらの種々の範囲は、典型的には、全組成物中に存在する酸化防止剤のすべてに適用される。しかし、一部の実施形態では、これらの範囲を、個々の酸化防止剤に適用してもよい。
【０２７３】
金属不動態化剤は、金属不活性化剤と腐食阻害剤の両方を含む。
【０２７４】
適切な金属不活性化剤として、トリアゾールまたは置換トリアゾールが挙げられる。例えば、トリルトリアゾールまたはトルトリアゾールを利用してもよい。金属不活性化剤の適切な例として、
（ｉ）１つまたは複数のトル−トリアゾール、例えば、Ｉｒｇａｍｅｔ  ３９の商品名のもとでＢＡＳＦによって市販されているＮ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、ＣＡＳ登録番号９４２７０−８６−７０；
（ｉｉ）動物および／もしくは植物源に由来する１つもしくは複数の脂肪酸、ならびに／または、このような脂肪酸の水素化形態、例えば、Ａｋｚｏ  Ｎｏｖｅｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｌｔｄ．から市販されているＮｅｏ−Ｆａｔ（商標）
のうちの１つまたは複数が挙げられる。
【０２７５】
適切な腐食阻害剤として、
（ｉ）Ｎ−メチル−Ｎ−（１−オキソ−９−オクタデセニル）グリシン、ＣＡＳ登録番号１１０−２５−８；
（ｉｉ）ｔｅｒｔ−アルキルおよび（Ｃ１２〜Ｃ１４）第一級アミンと反応したリン酸モノおよびジイソオクチルエステル、ＣＡＳ登録番号６８１８７−６７−７；
（ｉｉｉ）ドデカン酸；
（ｉｖ）トリフェニルホスホロチオネート、ＣＡＳ登録番号５９７−８２−０；ならびに
（ｖ）リン酸モノおよびジヘキシルエステル、テトラメチルノニルアミンおよびＣ１１〜１４アルキルアミンを有する化合物
のうちの１つまたは複数が挙げられる。
【０２７６】
一実施形態では、金属不動態化剤は、腐食用添加剤および金属不活性化剤から構成される。１つの有用な添加剤は、サルコシンのＮ−アシル誘導体などのサルコシンのＮ−アシル誘導体である。一例は、Ｎ−メチル−Ｎ−（１−オキソ−９−オクタデセニル）グリシンである。この誘導体は、ＳＡＲＫＯＳＹＬ（商標）Ｏの商品名のもとでＢＡＳＦから入手可能である。別の添加剤は、ＢＡＳＦから市販されているＡｍｉｎｅ  Ｏ（商標）などのイミダゾリンである。
【０２７７】
金属不動態化剤は、組成物中に、０．０１％から６．０％または０．０２％から０．１％存在することができる。添加剤は、組成物中に、０．０５％またはそれ未満存在することができる。これらの種々の範囲は、典型的には、全組成物中に存在する金属不動態化添加剤のすべてに適用される。しかし、一部の実施形態では、これらの範囲を、個々の腐食阻害剤および／または金属不活性化剤に適用してもよい。この範囲は、全組成物中に存在するすべての腐食阻害剤、金属不活性化剤および酸化防止剤を全部組み合わせたものに適用してもよい。
【０２７８】
本明細書に記載の組成物は、１つまたは複数の追加の性能添加剤を含んでもよい。適切な添加剤として、抗摩耗用阻害剤、防錆剤／腐食阻害剤および／または金属不活性化剤（上述のもの以外）、流動点降下剤、粘度改良剤、粘着付与剤、極圧（ＥＰ）添加剤、摩擦調整剤、抑泡剤、乳化剤、および抗乳化剤が挙げられる。
【０２７９】
金属表面における摩耗を防止するのを補助するために、本発明は、追加の抗摩耗用阻害剤／ＥＰ添加剤および摩擦調整剤を利用することができる。抗摩耗用阻害剤、ＥＰ添加剤、および摩擦調整剤は、様々な販売会社および製造業者から即納で入手可能である。これらの添加剤のいくつかは、１つより多くの役割を果たすことができる。抗摩耗、ＥＰ、摩擦低減および腐食阻害を提供できる１つの製品は、ＢＡＳＦから市販されているＩｒｇａｌｕｂｅ  ３４９などのリンアミン塩である。別の抗摩耗／ＥＰ阻害剤／摩擦調整剤は、Ｉｒｇａｌｕｂｅ  ＴＰＰＴの商品名のもとでＢＡＳＦから市販されている、トリフェニルホスホチオネート（ＴＰＰＴ）などのリン化合物である。別の抗摩耗／ＥＰ阻害剤／摩擦調整剤は、Ｋｒｏｎｉｔｅｘ  ＴＣＰの商品名のもとでＣｈｅｍｔｕｒａから市販されている、リン酸トリクレジル（ＴＣＰ）などのリン化合物である。別の抗摩耗／ＥＰ阻害剤／摩擦調整剤は、Ｓｙｎ−Ｏ−Ａｄ  ８４７８の商品名のもとでＩＣＬ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓから市販されている、リン酸ｔ−ブチルフェニルなどのリン化合物である。抗摩耗用阻害剤、ＥＰ、および摩擦調整剤は、典型的には、組成物の０．１％から４％であり、別々に使用してもまたは組み合わせて使用してもよい。
【０２８０】
一部の実施形態では、組成物は、エチレン酢酸ビニル、ポリブテン、ポリイソブチレン、ポリメタクリレート、オレフィンコポリマー、スチレン無水マレイン酸コポリマーのエステル、水素化スチレン−ジエンコポリマー、水素化ラジアルポリイソプレン、アルキル化ポリスチレン、ヒュームドシリカ、および複合エステル；ならびに油中に可溶化された天然ゴムのような粘着付与剤を含む、粘度調整剤を含む群からの添加剤をさらに含む。
【０２８１】
粘度調整剤、増粘剤、および／または粘着付与剤の添加は、接着性をもたらし、潤滑剤の粘度および粘度指数を改善する。いくつかの用途および環境条件は、腐食および摩耗から機器を保護する追加的な粘着性表面フィルムを必要とする場合がある。この実施形態では、粘度調整剤、増粘剤／粘着付与剤は、潤滑剤の１から２０ｗｔ％である。しかし、粘度調整剤、増粘剤／粘着付与剤は、０．５から３０ｗｔ％であってもよい。材料の例は、Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ，Ｉｎｃ．、Ｍａｃｅｄｏｎｉａ、Ｏｈｉｏから入手可能である、Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｖ−５８４天然ゴム粘度調整剤／粘着付与剤である。別の例は、Ｉｎｏｌｅｘ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ、Ｐａからの、複数機能製品でもある、粘度調整剤、流動点降下剤、および摩擦調整剤である複合エステルＣＧ５０００である。
【０２８２】
他の油および／または成分は、０．１から７５％またはさらには０．１から５０％またはさらには０．１から３０％の範囲で、組成物に添加されてもよい。これらの油は、白色石油（ｗｈｉｔｅ  ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  ｏｉｌ）、合成エステル（米国特許第６，５３４，４５４号に記載される）、高度に水素化処理された石油（「グループＩＩまたはグループＩＩＩの石油」として工業界で公知）、１つまたは複数の直鎖状カルボン酸のエステル、ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）基油、アルキルベンゼン基油、ポリアルキレングリコール（ＰＡＧ）基油、アルキル化ナフタレン基油、またはこれらの任意の組合せを含むことができる。
【０２８３】
潤滑剤は、冷却システムで使用することができ、ここで、冷却システムは、コンプレッサーと加工流体を含み、加工流体は、潤滑剤および冷却材を含む。上述の任意の加工流体を記載された冷却システムで使用してもよい。
【０２８４】
潤滑剤は、冷却システムを作動させる方法を提供することを可能とすることもできる。記載された方法は、（Ｉ）冷却システムに潤滑剤と冷却材を含む加工流体を供給するステップを含む。上述の任意の加工流体を記載された冷却システムのいずれかを作動させる方法で使用してもよい。
【０２８５】
したがって、本発明の方法、システムおよび組成物は、多種多様な一般的な熱伝達システムおよび特定の冷却システム、例えば、空調システム（固定空調システムとモバイル空調システムの両方を含む）、冷却システム、ヒートポンプ、または工業などのガス圧縮システムもしくは炭化水素ガス処理システムと接続して使用するように適合可能である。このような圧縮システムは、炭化水素ガス処理または工業用ガス処理システムにおいて使用される。本明細書で使用する場合、用語「冷却システム」は、一般的に、冷却および／または加熱を提供する冷却材を用いる任意のシステムもしくは装置、またはこのようなシステムもしくは装置の任意の部品もしくは部分を指す。このような冷却システムとして、例えば、空調システム、電気冷蔵庫、冷却装置、またはヒートポンプが挙げられる。
【表Ｈ】
2019524930.tif 000029
【０２８６】
冷却材潤滑剤の摩耗性能を、流体潤滑剤の極圧特性の測定のためのＡＳＴＭ  Ｄ３２３３−９３（２００９）ｅ１標準試験法およびＶｅｅ  Ｂｌｏｃｋ方法の方法論を用いることによって決定することができる。
工業的ギア
【０２８７】
本発明の潤滑剤は、工業的潤滑剤添加剤パッケージとも称され得る工業的添加剤パッケージを含んでもよい。言い換えれば、潤滑剤は、工業的潤滑剤、またはそれを作製するための添加剤パッケージとなるように設計される。潤滑剤は、自動車用ギア潤滑剤または他の潤滑剤組成物に関連しない。
【０２８８】
一部の実施形態では、工業的潤滑剤添加剤パッケージは、抗乳化剤、分散剤、および金属不活性化剤を含む。工業的用途のために設計された従来の添加剤パッケージの任意の組合せを使用してもよい。本発明は、一部の実施形態では、添加剤パッケージが、本明細書に記載の相溶化剤を完全に含まない訳でないにしても、本質的に含まないか、または本発明によって特定されたタイプの相溶化剤を特定された量で少なくとも含有しないことを特定する。
【０２８９】
工業的添加剤パッケージ中に存在していてよい添加剤として、抑泡剤、抗乳化剤、流動点降下剤、酸化防止剤、分散剤、金属不活性化剤（例えば、銅不活性化剤）、抗摩耗剤、極圧剤、粘度調整剤、またはこれらの一部の混合物が挙げられる。添加剤は、それぞれ、５０ｐｐｍ、７５ｐｐｍ、１００ｐｐｍもしくはさらには１５０ｐｐｍから、最大で５ｗｔ％、４ｗｔ％、３ｗｔ％、２ｗｔ％もしくはさらには１．５ｗｔ％、または７５ｐｐｍから０．５ｗｔ％、１００ｐｐｍから０．４ｗｔ％、または１５０ｐｐｍから０．３ｗｔ％の範囲で、存在することができ、ここで、ｗｔ％値は、全潤滑剤組成物に対してである。他の実施形態では、全工業的添加剤パッケージは、全潤滑剤組成物の１から２０または１から１０ｗｔ％存在することができる。しかし、ベース流体の一部として代替的に考えられ得る粘度調整ポリマーを含む一部の添加剤は、ベース流体とは別個に考慮した場合、最大で３０ｗｔ％、４０ｗｔ％、またはさらには５０ｗｔ％を含むより高い量で存在することができることに留意すべきである。添加剤は、単独でまたはこれらの混合物として使用してもよい。
【０２９０】
潤滑剤は、消泡剤を含んでもよい。消泡剤として、有機シリコーンおよび非ケイ素型抑泡剤を挙げることができる。有機シリコーンの例として、ジメチルシリコーンおよびポリシロキサンが挙げられる。非ケイ素型抑泡剤の例として、ポリエーテル、ポリアクリレートおよびこれらの混合物ならびにエチルアクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート、および任意選択の酢酸ビニルのコポリマーが挙げられる。一部の実施形態では、消泡剤は、ポリアクリレートであってもよい。消泡剤は、組成物中に、０．００１ｗｔ％から０．０１２ｗｔ％または０．００４ｗｔ％またはさらには０．００１ｗｔ％から０．００３ｗｔ％存在することができる。
【０２９１】
潤滑剤は、抗乳化剤を含んでもよい。抗乳化剤として、エチレンオキシドもしくは置換エチレンオキシドまたはこれらの混合物と順次反応する、プロピレンオキシド、エチレンオキシド、ポリオキシアルキレンアルコール、アルキルアミン、アミノアルコール、ジアミンまたはポリアミンの誘導体を挙げることができる。抗乳化剤の例として、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマーおよびこれらの混合物が挙げられる。抗乳化剤は、ポリエーテルであってもよい。抗乳化剤は、組成物中に、０．００２ｗｔ％から０．２ｗｔ％存在することができる。
【０２９２】
潤滑剤は、流動点降下剤を含んでもよい。流動点降下剤として、無水マレイン酸−スチレンコポリマーのエステル、ポリメタクリレート；ポリアクリレート；ポリアクリルアミド；ハロパラフィンワックスと芳香族化合物の縮合生成物；ビニルカルボキシレートポリマー；およびジアルキルフマレートのターポリマー、脂肪酸のビニルエステル、エチレン−酢酸ビニルコポリマー、アルキルフェノールホルムアルデヒド縮合樹脂、アルキルビニルエーテルおよびこれらの混合物を挙げることができる。
【０２９３】
潤滑剤は、上述の添加剤のうちのいくつかの他に、防錆剤を含んでもよい。
【０２９４】
潤滑剤は、防錆剤を含んでもよい。適切な防錆剤として、アルキルリン酸のヒドロカルビルアミン塩、ジアルキルジチオリン酸のヒドロカルビルアミン塩、ヒドロカルビルアリールスルホン酸のヒドロカルビルアミン塩、脂肪カルボン酸またはそのエステル、窒素含有カルボン酸のエステル、スルホン酸アンモニウム、イミダゾリン、またはこれらの任意の組合せ；またはこれらの混合物が挙げられる。
【０２９５】
アルキルリン酸の適切なヒドロカルビルアミン塩は、以下の式：
【化２０】
2019524930.tif 000030
（式中、Ｒ２６およびＲ２７は、独立して、水素、アルキル鎖またはヒドロカルビルであり、典型的には、Ｒ２６およびＲ２７の少なくとも１つはヒドロカルビルである。Ｒ２６およびＲ２７は、４から３０、または８から２５、または１０から２０、または１３から１９個の炭素原子を含有する。Ｒ２８、Ｒ２９およびＲ３０は、独立して、水素、１から３０、または４から２４、または６から２０、または１０から１６個の炭素原子を有するアルキル分枝状または直鎖状アルキル鎖である。Ｒ２８、Ｒ２９およびＲ３０は、独立して、水素、アルキル分枝状または直鎖状アルキル鎖であるか、または、Ｒ２８、Ｒ２９およびＲ３０の少なくとも１つもしくは２つは水素である）
で表すことができる。
【０２９６】
Ｒ２８、Ｒ２９およびＲ３０に適したアルキル基の例として、ブチル、ｓｅｃブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、ｎ−ヘキシル、ｓｅｃヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチル、ヘキシル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、オクタデセニル、ノナデシル、エイコシルまたはこれらの混合物が挙げられる。
【０２９７】
一実施形態では、アルキルリン酸のヒドロカルビルアミン塩は、Ｃ１４からＣ１８アルキル化リン酸とＣ１１からＣ１４第三級アルキル第一級アミンの混合物であり得るＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ（Ｒｏｈｍ＆Ｈａａｓにより生産および販売されている）との反応生成物であり得る。
【０２９８】
ジアルキルジチオリン酸のヒドロカルビルアミン塩は、防錆剤、例えば、ジアルキルジチオリン酸のヒドロカルビルアミン塩を含んでもよい。これらは、ヘプチルジチオリン酸またはオクチルジチオリン酸またはノニルジチオリン酸と、エチレンジアミン、モルホリンもしくはＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒまたはこれらの混合物との反応生成物であってもよい。
【０２９９】
ヒドロカルビルアリールスルホン酸のヒドロカルビルアミン塩は、ジノニルナフタレンスルホン酸のエチレンジアミン塩を含んでもよい。
【０３００】
適切な脂肪カルボン酸またはそのエステルの例として、グリセロールモノオレエートおよびオレイン酸が挙げられる。窒素含有カルボン酸の適切なエステルの例として、オレイルサルコシンが挙げられる。
【０３０１】
潤滑剤は、金属不活性化剤、またはこれらの混合物を含有してもよい。金属不活性化剤は、ベンゾトリアゾール（典型的には、トリルトリアゾール）の誘導体、１，２，４−トリアゾール、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾールまたは２−アルキルジチオベンゾチアゾール、１−アミノ−２−プロパノール、ジメルカプトチアジアゾールの誘導体、オクチルアミンオクタノエート、ドデセニルコハク酸もしくはその無水物および／またはオレイン酸などの脂肪酸とポリアミンとの縮合生成物から選択してもよい。金属不活性化剤は、腐食阻害剤と記載してもよい。金属不活性化剤は、潤滑油組成物の０．００１ｗｔ％から０．５ｗｔ％、０．０１ｗｔ％から０．０４ｗｔ％または０．０１５ｗｔ％から０．０３ｗｔ％の範囲で、存在することができる。金属不活性化剤は、組成物中に、０．００２ｗｔ％または０．００４ｗｔ％から０．０２ｗｔ％存在してもよい。金属不活性化剤は、単独でまたはこれらの混合物で使用することができる。
【０３０２】
潤滑剤は、酸化防止剤、またはこれらの混合物を含んでもよい。（ｉ）アルキル化ジフェニルアミン、および（ｉｉ）置換ヒドロカルビルモノスルフィドを含む酸化防止剤。一部の実施形態では、アルキル化ジフェニルアミンとして、ビス−ノニル化ジフェニルアミンおよびビス−オクチル化ジフェニルアミンが挙げられる。一部の実施形態では、置換ヒドロカルビルモノスルフィドとして、ｎ−ドデシル−２−ヒドロキシエチルスルフィド、１−（ｔｅｒｔ−ドデシルチオ）−２−プロパノール、またはこれらの組合せが挙げられる。一部の実施形態では、置換ヒドロカルビルモノスルフィドは、１−（ｔｅｒｔ−ドデシルチオ）−２−プロパノールであってもよい。酸化防止剤パッケージとして、立体ヒンダードフェノールを挙げることもできる。立体ヒンダードフェノールに対して適切なヒドロカルビル基の例として、２−エチルヘキシルまたはｎ−ブチルエステル、ドデシルまたはこれらの混合物が挙げられる。メチレン−架橋立体ヒンダードフェノールの例として、４，４’−メチレン−ビス（６−ｔｅｒｔ−ブチルｏ−クレゾール）、４，４’−メチレン−ビス（２−ｔｅｒｔ−アミル−ｏ−クレゾール）、２，２’−メチレン−ビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−メチレン−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔブチルフェノール）またはこれらの混合物が挙げられる。
【０３０３】
酸化防止剤は、組成物中に、０．０１ｗｔ％から６．０ｗｔ％または０．０２ｗｔ％から１ｗｔ％存在することができる。添加剤は、組成物中に、１ｗｔ％、０．５ｗｔ％、またはそれ未満存在することができる。
【０３０４】
潤滑剤は、窒素含有分散剤、例えば、ヒドロカルビル置換窒素含有添加剤を含んでもよい。適切なヒドロカルビル置換窒素含有添加剤として、無灰分散剤およびポリマー性分散剤が挙げられる。無灰分散剤は、供給された場合、それらが金属を含有せず、したがって、通常潤滑剤に添加された場合に硫酸灰分に寄与しないので、そのように称される。しかし、それらは、もちろん、金属含有種を含む潤滑剤に一旦添加されると、周囲の金属と相互作用する可能性がある。無灰分散剤は、比較的高分子量の炭化水素鎖と結合した極性基によって特徴付けられる。このような材料の例として、スクシンイミド分散剤、マンニッヒ分散剤、およびそのホウ素化誘導体が挙げられる。
【０３０５】
潤滑剤として、硫黄含有化合物を挙げることもできる。適切な硫黄含有化合物として、硫化オレフィンおよびポリスルフィドが挙げられる。硫化オレフィンまたはポリスルフィドは、イソブチレン、ブチレン、プロピレン、エチレン、またはこれらのいくつかの組合せから導出してもよい。一部の例では、硫黄含有化合物は、上述の天然油または合成油のいずれか、またはさらにはこれらのいくつかの組合せから導出される硫化オレフィンである。例えば、硫化オレフィンは、植物油から導出されてもよい。硫化オレフィンは、潤滑剤組成物中に、０ｗｔ％から５．０ｗｔ％または０．０１ｗｔ％から４．０ｗｔ％または０．１ｗｔ％から３．０ｗｔ％存在することができる。
【０３０６】
潤滑剤は、脂肪ホスファイトなどのリン含有化合物を含んでもよい。リン含有化合物として、ヒドロカルビルホスファイト、リン酸エステル、リン酸エステルのアミン塩、またはこれらの任意の組合せを挙げることができる。一部の実施形態では、リン含有化合物として、ヒドロカルビルホスファイト、そのエステル、またはこれらの組合せを挙げることができる。一部の実施形態では、リン含有化合物として、ヒドロカルビルホスファイトが挙げられる。一部の実施形態では、ヒドロカルビルホスファイトは、アルキルホスファイトであってもよい。アルキルとは、炭素原子および水素原子だけを含有するアルキル基を意味するが、飽和アルキル基または不飽和アルキル基またはこれらの組合せが企図される。一部の実施形態では、リン含有化合物として、完全飽和アルキル基を有するアルキルホスファイトが挙げられる。一部の実施形態では、リン含有化合物として、いくらかの不飽和、例えば、炭素原子間に１つの二重結合を有するアルキル基を有するアルキルホスファイトが挙げられる。このような不飽和アルキル基は、アルケニル基と称される場合もあるが、他に記述がなければ、本明細書で使用する場合、「アルキル基」という用語に含まれる。一部の実施形態では、リン含有化合物として、アルキルホスファイト、リン酸エステル、リン酸エステルのアミン塩、またはこれらの任意の組合せが挙げられる。一部の実施形態では、リン含有化合物として、アルキルホスファイト、そのエステル、またはこれらの組合せが挙げられる。一部の実施形態では、リン含有化合物として、アルキルホスファイトが挙げられる。一部の実施形態では、リン含有化合物として、アルケニルホスファイト、リン酸エステル、リン酸エステルのアミン塩、またはこれらの任意の組合せが挙げられる。一部の実施形態では、リン含有化合物として、アルケニルホスファイト、そのエステル、またはこれらの組合せが挙げられる。一部の実施形態では、リン含有化合物として、アルケニルホスファイトが挙げられる。一部の実施形態では、リン含有化合物として、ジアルキル水素ホスファイトが挙げられる。一部の実施形態では、リン含有化合物は、リン酸エステルおよび／またはそのアミン塩を本質的に含まないか、またはさらには完全に含まない。一部の実施形態では、リン含有化合物は、脂肪ホスファイトと記載することができる。適切なホスファイトとして、４個もしくはそれより多い、または８個もしくはそれより多い、または１２個もしくはそれより多い炭素原子を有する少なくとも１つのヒドロカルビル基を有するものが挙げられる。ヒドロカルビル基上の炭素原子数についての典型的範囲は、８から３０、または１０から２４、または１２から２２、または１４から２０、または１６から１８を含む。ホスファイトは、モノヒドロカルビル置換ホスファイト、ジヒドロカルビル置換ホスファイト、またはトリヒドロカルビル置換ホスファイトであってもよい。一実施形態では、ホスファイトは、硫黄を含まなくてもよく、すなわち、ホスファイトは、チオホスファイトではない。４個またはそれより多い炭素原子を有する少なくとも１つのヒドロカルビル基を有するホスファイトは、式：
【化２１】
2019524930.tif 000031
（式中、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８の少なくとも１つは、少なくとも４個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基であってもよく、他のものは、水素またはヒドロカルビル基であってもよい。）で表すことができる。一実施形態では、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８は、すべてヒドロカルビル基である。ヒドロカルビル基は、アルキル、シクロアルキル、アリール、非環式またはこれらの混合物であってもよい。３つの基Ｒ６、Ｒ７およびＲ８のすべてを有する式において、化合物は、トリヒドロカルビル置換ホスファイトであってもよく、すなわち、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８はすべてヒドロカルビル基であり、一部の実施形態では、アルキル基であってもよい。
【０３０７】
アルキル基は、直鎖状または分枝状、典型的には、直鎖状であり、飽和または不飽和、典型的には、飽和であってもよい。Ｒ６、Ｒ７およびＲ８に対するアルキル基の例として、オクチル、２−エチルヘキシル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、オクタデセニル、ノナデシル、エイコシルまたはこれらの混合物が挙げられる。一部の実施形態では、脂肪ホスファイト成分、潤滑剤組成物は全体として、リン酸エステルおよび／またはそのアミン塩を本質的に含まないか、またはさらには完全に含まない。一部の実施形態では、脂肪ホスファイトは、アルケニルホスファイトまたはそのエステル、例えば、ジメチル水素ホスファイトのエステルを含む。ジメチル水素ホスファイトは、エステル化されていてもよく、一部の実施形態では、アルコール、例えば、オレイルアルコールとの反応によってエステル交換されていてもよい。
【０３０８】
潤滑剤は、添加剤パッケージ、または、他の実施形態では、得られる工業的潤滑剤組成物が、１．０ｗｔ％以下のこのような材料、またはさらには０．７５ｗｔ％以下または０．６ｗｔ％以下のこのような材料を含有するような量で、１つまたは複数の亜リン酸アミン塩（phosphorous  amine  salt）を含んでもよい。他の実施形態では、工業的潤滑剤添加剤パッケージ、または得られる工業的潤滑剤組成物は、亜リン酸アミン塩を本質的に含まないか、またはさらには完全に含まない。
【０３０９】
潤滑剤は、１つもしくは複数の抗摩耗添加剤および／もしくは極圧剤、１つもしくは複数の防錆剤および／もしくは腐食阻害剤、１つもしくは複数の抑泡剤、１つもしくは複数の抗乳化剤、またはそれらの任意の組合せを含んでもよい。
【０３１０】
一部の実施形態では、工業的潤滑剤添加剤パッケージ、または得られる工業的潤滑剤組成物は、亜リン酸アミン塩、分散剤、またはその両方を本質的に含まないかまたはさらには完全に含まない。
【０３１１】
一部の実施形態では、工業的潤滑剤添加剤パッケージ、または得られる工業的潤滑剤組成物として、抗乳化剤、腐食阻害剤、摩擦調整剤または、これらの２つもしくはそれより多くの組合せが挙げられる。一部の実施形態では、腐食阻害剤として、トリルトリアゾールが挙げられる。さらに他の実施形態では、工業的添加剤パッケージ、または得られる工業的潤滑剤組成物として、１つもしくは複数の硫化オレフィンまたはポリスルフィド；１つもしくは複数のリンアミン塩（phosphorus  amine  salt）；１つもしくは複数のチオリン酸エステル、１つもしくは複数のチアジアゾール、トリルトリアゾール、ポリエーテル、および／またはアルケニルアミン；１つもしくは複数のエステルコポリマー；１つもしくは複数のカルボン酸エステル；１つもしくは複数のスクシンイミド分散剤、またはこれらの任意の組合せが挙げられる。
【０３１２】
工業的潤滑剤添加剤パッケージは、全工業的潤滑剤中に、１ｗｔ％から５ｗｔ％、または他の実施形態では、１ｗｔ％、１．５ｗｔ％、またはさらには２ｗｔ％から、最大で２ｗｔ％、３ｗｔ％、４ｗｔ％、５ｗｔ％、７ｗｔ％、またはさらには１０ｗｔ％存在してもよい。工業的ギア濃縮物潤滑剤中に存在してもよい工業的ギア添加剤パッケージの量は、上記ｗｔ％に相当する量であり、この値は、存在する油なしで考慮される（すなわち、それらは、存在する実際の油量と一緒にしてｗｔ％値として扱うことができる）。
【０３１３】
潤滑剤は、ヒドロキシ−カルボン酸の誘導体を含んでもよい。適切な酸は、１から５もしくは２個のカルボキシ基または１から５もしくは２個の水酸基を含んでもよい。一部の実施形態では、摩擦調整剤は、式：
【化２２】
2019524930.tif 000032
（式中、ａおよびｂは、独立して、１から５、または１から２の整数であってもよく；Ｘは、脂肪族もしくは脂環式基、またはその炭素鎖中に酸素原子を含む脂肪族もしくは脂環式基、または前述のタイプの置換基であって、最大で６個の炭素原子を含有し、ａ＋ｂ個の利用可能な結合点を有する基であってもよく；各Ｙは、独立して、−Ｏ−、＞ＮＨ、もしくは＞ＮＲ３であるか、または２つのＹが一緒になって、２つのカルボニル基間で形成されたイミド構造Ｒ４−Ｎ＜の窒素を表してもよく；各Ｒ３およびＲ４は、独立して、水素またはヒドロカルビル基であってもよく、但し、少なくとも１つのＲ１およびＲ３基は、ヒドロカルビル基であってもよいことを条件とし；各Ｒ２は、独立して、水素、ヒドロカルビル基またはアシル基であってもよく、但し、さらに、少なくとも１つの−ＯＲ２基は、−Ｃ（Ｏ）−Ｙ−Ｒ１基の少なくとも１つに対してαまたはβであるＸ内の炭素原子上に位置し、さらに、Ｒ２の少なくとも１つは水素であることを条件とする）で表されるヒドロキシ−カルボン酸から誘導することができる。ヒドロキシ−カルボン酸を、縮合反応によってアルコールおよび／またはアミンと反応させ、ヒドロキシ−カルボン酸の誘導体を形成させる、これを、本明細書では摩擦調整用添加剤と称する場合もある。一実施形態では、ヒドロキシ−カルボン酸の誘導体の調製において使用されるヒドロキシ−カルボン酸は式：
【化２３】
2019524930.tif 000033
（式中、各Ｒ５は、独立して、Ｈまたはヒドロカルビル基であってもよく、またはＲ５基は一緒になって環を形成する）で表される。一実施形態では、Ｒ５がＨである場合、縮合生成物は、任意選択で、アシル化、またはホウ素化合物との反応によってさらに官能化されている。別の実施形態では、摩擦調整剤は、ホウ素化されていない。上記実施形態のいずれかでは、ヒドロキシ−カルボン酸は、酒石酸、クエン酸、またはこれらの組合せであってもよく、このような酸の反応同等物（エステル、酸ハロゲン化物、または無水物を含む）であってもよい。
【０３１４】
得られる摩擦調整剤は、酒石酸、クエン酸のイミド、ジエステル、ジアミド、もしくはエステル−アミド誘導体、またはこれらの混合物を含んでもよい。一実施形態では、ヒドロキシカルボン酸の誘導体として、酒石酸またはクエン酸のイミド、ジエステル、ジアミド、イミドアミド、イミドエステルまたはエステル−アミド誘導体が挙げられる。一実施形態では、ヒドロキシカルボン酸の誘導体として、酒石酸のイミド、ジエステル、ジアミド、イミドアミド、イミドエステルまたはエステル−アミド誘導体が挙げられる。一実施形態では、ヒドロキシカルボン酸の誘導体として、酒石酸のエステル誘導体が挙げられる。一実施形態では、ヒドロキシカルボン酸の誘導体として、酒石酸のイミドおよび／またはアミド誘導体が挙げられる。摩擦調整剤の調製に使用されるアミンは、式ＲＲ’ＮＨ（式中、ＲおよびＲ’は、それぞれ独立して、Ｈ、１もしくは８から３０もしくは１５０個の炭素原子、すなわち１から１５０もしくは８から３０または１から３０もしくは８から１５０個の原子の炭化水素ベースの基を表す）を有してもよい。２、３、４、６、１０、または１２個の炭素原子の下限および１２０、８０、４８、２４、２０、１８、または１６個の炭素原子の上限を有する炭素原子の範囲を有するアミンを使用してもよい。一実施形態では、基ＲおよびＲ’のそれぞれは、８または６から３０または１２個の炭素原子を有する。一実施形態では、ＲおよびＲ’における炭素原子の合計は少なくとも８である。ＲおよびＲ’は直鎖状であっても分枝状であってもよい。摩擦調整剤を調製するのに有用なアルコールは、同様に、１または８から３０または１５０個の炭素原子を含有する。２、３、４、６、１０、または１２個の炭素原子の下限および１２０、８０、４８、２４、２０、１８、または１６個の炭素原子の上限の炭素原子の範囲を有するアルコールを使用してもよい。ある特定の実施形態では、アルコールから導出される基における炭素原子数は、８から２４、１０から１８、１２から１６、または１３個の炭素原子であってもよい。アルコールおよびアミンは、直鎖状であっても分枝状であってもよく、分枝状である場合、分枝は鎖中の任意の点で生じる可能性があり、分枝は任意の長さのものであってもよい。一部の実施形態では、使用されるアルコールおよび／またはアミンには、分枝状化合物が含まれ、さらに他の実施形態では、使用されるアルコールおよびアミンは、少なくとも５０％、７５％またはさらには８０％分枝状である。他の実施形態では、アルコールは直鎖状である。一部の実施形態では、アルコールおよび／またはアミンは、少なくとも６個の炭素原子を有する。したがって、ある特定の実施形態では、生成物は、単一の材料としてまたは混合物としてのいずれかの、少なくとも６個の炭素原子の分枝状アルコールおよび／またはアミン、例えば、分枝状Ｃ６〜１８もしくはＣ８〜１８アルコールまたは分枝状Ｃ１２〜１６アルコールから調製される。具体例として、２−エチルヘキサノールおよびイソトリデシルアルコールが挙げられ、後者は、市販グレードの種々の異性体の混合物を代表することができる。また、ある特定の実施形態では、生成物は、単一の材料としてまたは混合物としてのいずれかの、少なくとも６個の炭素原子の直鎖状アルコール、例えば、直鎖状Ｃ６〜１８もしくはＣ８〜１８アルコールまたは直鎖状Ｃ１２〜１６アルコールから調製される。タルトレート、酒石酸イミド、または酒石酸アミドを調製するために使用される酒石酸は、市販されているタイプのものであってもよく（Ｓａｒｇｅｎｔ  Ｗｅｌｃｈから得られる）、これは、しばしば供給源（天然）かまたは合成方法（例えば、マレイン酸から）に応じて、ｄ−酒石酸、ｌ−酒石酸、ｄ，ｌ−酒石酸またはメソ−酒石酸などの１つもしくは複数の異性体の形態で存在する。これらの誘導体は、エステル、酸塩化物、または無水物などの当業者に容易に明らかな二酸に対する官能性同等物から調製することもできる。
【０３１５】
一部の実施形態では、添加剤パッケージは、１つまたは複数の腐食阻害剤、１つまたは複数の分散剤、１つまたは複数の抗摩耗および／または極圧添加剤、１つまたは複数の極圧剤、１つまたは複数の消泡剤、１つまたは複数の清浄剤、および、希釈剤としての任意選択のいくらかの量の基油または同様の溶剤を含む。
【０３１６】
追加の添加剤は、全工業的ギア潤滑剤組成物中に、０．１ｗｔ％から３０ｗｔ％、または０．１ｗｔ％、１ｗｔ％、もしくはさらには２ｗｔ％の最小レベルから、３０ｗｔ％、２０ｗｔ％、１０ｗｔ％、５ｗｔ％、もしくはさらには２ｗｔ％の最大レベルまで、または０．１ｗｔ％から３０ｗｔ％、０．１ｗｔ％から２０ｗｔ％、１ｗｔ％から２０ｗｔ％、１ｗｔ％から１０ｗｔ％、１ｗｔ％から５ｗｔ％、またはさらには約２ｗｔ％で存在することができる。これらの範囲および限界は、組成物中に存在するそれぞれ個々の追加の添加剤、または存在する追加の添加剤のすべてに適用することができる。
【０３１７】
工業的ギア潤滑剤は：
０．０１ｗｔ％から５ｗｔ％のリン−アミン塩、
２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ドデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、トリルトリアゾールまたはこれらの混合物から選択される、０．０００１ｗｔ％から０．１５ｗｔ％の腐食阻害剤、
潤滑粘度の油、
アミン性もしくはフェノール性抗酸化剤、またはこれらの混合物から選択される、０．０２ｗｔ％から３ｗｔ％の抗酸化剤、
０．００５ｗｔ％から１．５ｗｔ％のホウ素化スクシンイミドまたは非ホウ素化スクシンイミド、
０．００１ｗｔ％から１．５ｗｔ％の中性またはやや過塩基性のカルシウムナフタレンスルホネート（典型的には、中性またはやや過塩基性のカルシウムジノニルナフタレンスルホネート）、ならびに
０．００１ｗｔ％から２ｗｔ％、または０．０１ｗｔ％から１ｗｔ％の、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、ジアルキルリン酸亜鉛、リン含有酸もしくはエステルのアミン塩、またはこれらの混合物から選択される抗摩耗剤（本発明のプロトン性の塩以外）
を含むことができる。
【０３１８】
工業的ギア潤滑剤は、以下の表で定義した調合物も含むことができる：
【表Ｉ】
2019524930.tif 000034
【０３１９】
工業的ギア潤滑剤の具体例として、以下の表にまとめたものが挙げられる：
【表Ｊ】
2019524930.tif 000035
各潤滑剤の抗摩耗性能は、潤滑流体の極圧特性の測定のための標準試験法ＡＳＴＭ  Ｄ２７８２−０２（２００８年）（Ｔｉｍｋｅｎの方法）、潤滑流体の極圧特性の測定のための標準試験法ＡＳＴＭ  Ｄ２７８３−０３（２００９年）（四球法）、潤滑流体の摩耗防止の特徴についての標準試験法ＡＳＴＭ  Ｄ４１７２−９４（２０１０年）（四球法）および油のスカッフィング負荷容量を評価するための標準試験法ＡＳＴＭ  Ｄ５１８２−９７（２０１４年）（ＦＺＧ視覚法）に従って評価されてもよい。
【０３２０】
本明細書に記載の材料のうちのいくつかが最終調合物中で相互作用し、その結果、最終調合物の成分は、最初に添加したものと異なる場合があることは公知である。例えば、金属イオン（例えば、清浄剤の）は、他の分子の他の酸性または陰イオン部位に移行することができる。その意図した用途において、本発明の組成物を用いて形成した生成物を含む、それによって形成した生成物は、容易に記載することができないかもしれない。それにもかかわらず、すべてのこのような改変および反応生成物は、本発明の範囲内に含まれ；本発明は、上記成分を混合することによって調製した組成物を包含する。
【０３２１】
本発明は、本明細書において、以下の実施例を参照して、より良く理解することができる。
【実施例】
【０３２２】
リン酸エステルの形成に対する一般的手順
アルコールを、凝縮器、オーバーヘッド機械スターラー、窒素入口、および熱電対を装備した乾燥多頚フランジフラスコに投入する。フラスコを４０から７０℃の間まで加熱し、次いで、４０から８０℃の間の温度を維持しながら、五酸化二リンをゆっくりと添加する。次いで、混合物を６０から９０℃まで加熱し、追加の３から２０時間撹拌する。任意の過剰アルコールを真空蒸留によって除去してもよい。アルコール対五酸化二リン（Ｐ２Ｏ５）のモル比は、４：１から２．５：１、すなわち、リンごとに、典型的には、２から１．２５当量のアルコールが存在する。
塩の形成に対する一般的手順
【０３２３】
リン酸エステル混合物（上述のように生成した）を、凝縮器、マグネチックスターラー、窒素入口、および熱電対を装備した三つ首丸底フラスコに投入する。およそ１時間かけて、アミンを０．９５当量基準でフラスコに添加する。この時間中、発熱が観察される。次いで、混合物を少なくとも１００℃まで加熱し、３から５時間保持する。
【０３２４】
上記実施例は、本明細書に記載の硫黄を含まないアルキルホスフェートアミン塩のすべてに対して共通である。当業者は、出発材料を変化させて所望の生成物（複数可）に達するために、化学量論、反応時間、反応温度の調整が必要とされる可能性を認識するであろう。
式ＩＶのリン−アミン塩の形成
【０３２５】
ビス−２−エチルヘキシルアミン（４６３．６ｇ）を、窒素入口、熱電対、凝縮器、オーバーヘッドスターラーおよび冷却バスを備えた２Ｌの多頚フラスコに投入する。ジクロロメタン（２．５Ｌ）をフラスコに添加した後、フェニルアセトアルデヒド（３００ｇ）を添加して、発熱を観察する。発熱が低下した後、ナトリウムトリアセトキシボロヒドリド（ＳＴＡＢ）（４１５．１８ｇ）を２回に分けて添加し、次いで、反応混合物を窒素ブランケット下で終夜撹拌する。この点で、２５ｗｔ％の、水酸化ナトリウム水溶液を添加し（７５０ｍｌ）、沈殿を形成させる。次いで、混合物を焼成した珪藻土を通して濾過し、有機濾液を、中性ｐＨが検出されるまで水で洗浄する。次いで、有機濾液を硫酸ナトリウムに対して乾燥させ、濾過し、減圧下で濃縮して、立体障害アミン誘導体を含む薄いオレンジの油を取り出す。
式Ｖのリン−アミン塩の形成
【０３２６】
別の例では、ＡｋｚｏＮｏｂｅｌから入手可能なＤｕｏｍｅｅｎ  ２１８ｉなどのｎ−ｎ−ジアルキル１，３−ジアミノプロパン（diminopropane）（２０７．８ｇ）を、窒素入口、熱電対、凝縮器（ディーンスタークトラップを有する）およびオーバーヘッドスターラーを備えた１Ｌの多頚フラスコに投入する。ジメチルオキサレート（１９．７ｇ）を添加し、混合物を９０℃まで加熱し、２時間撹拌する。次いで、混合物を１５５℃までさらに加熱し、さらに４時間保持する（メタノールを採取する）。ロータリーエバポレーションを使用して、減圧下で、任意の残存するメタノールを除去し、オキサルアミド誘導体を含む生成物を取り出す。
式ＶＩのリン−アミン塩の形成
【０３２７】
４−エトキシアニリン（１７５ｇ）を、窒素入口、熱電対、凝縮器およびオーバーヘッドスターラーを備えた２Ｌの多頚フラスコに投入する。次いで、ジメチルホルムアミド（３１８ｍｌ）を添加した後、２−エチルヘキシルブロミド（７４０ｇ）を添加し、最後に、炭酸カリウム（７０５ｇ）を添加する。反応物を１４５℃まで加熱し、窒素ブランケット下で１２時間撹拌し、次いで冷却する。反応混合物を濾過し、水を添加する（１．５Ｌ）。次いで、混合物を酢酸エチルで抽出する（４×７００ｍｌ）。次いで、硫酸マグネシウムを用いて有機物を乾燥させ、濾過して、減圧下で濃縮する。貯蔵して、生成物を残りの１回濾過する。得られた生成物は、アルコキシアニリン誘導体を含む。
【０３２８】
別の例では、イソステアリン酸（３００ｇ）を、窒素入口、熱電対、凝縮器（ディーンスタークトラップを有する）およびオーバーヘッドスターラーを備えた１Ｌの多頚フラスコに投入する。２−モルホリノエタノール（１７１．９ｇ）をフラスコに添加し、反応混合物を撹拌しながら１９０℃まで加熱し、８時間保持して、１７．９ｇの水を採取する。反応物を１６０℃まで冷却し、真空下で３０分間濃縮する。得られた生成物は、モルホリンエステル誘導体を含む。
【０３２９】
式ＶＩの構造を有する別の実施例のリン−アミン塩は、Ａｌｆａ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｈｏｌｔｓｖｉｌｌｅ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、Ｕ．Ｓ．Ａ．から購入することができるデシル２−アミノベンゾエートである。
式ＶＩＩのリン−アミン塩の形成
【０３３０】
これらの材料の形成は、当業者に周知である。式Ｖの構造を有する実施例の材料は、Ａｌｆａ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｈｏｌｔｓｖｉｌｌｅ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、Ｕ．Ｓ．Ａ．から購入することができる４，４’−ジノニルジフェニルアミンを含む。
式ＶＩＩＩのリン−アミン塩の形成
【０３３１】
パラフェニレンジアミン（１４３ｇ）を、窒素入口、熱電対、凝縮器およびオーバーヘッドスターラーを備えた５Ｌの多頚フラスコに投入する。次いで、ジメチルホルムアミド（６９４．９ｇ）をフラスコに添加した後、１−ブロモペンタン（１１９８．４ｇ）および炭酸カリウム（１４６１．７ｇ）を添加する。次いで、反応物を１４０℃まで加熱し、窒素パージ下で撹拌しながら２４時間保持する。冷却したら、水をフラスコ（２Ｌ）に添加し、固体を溶解させる。次いで、水性層を排出させ、有機層を酢酸エチル（１Ｌ）で取り出す。次いで、有機相を、毎回１Ｌの酢酸エチルを使用して、４回洗浄する。次いで、洗浄した有機相を硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過する。次いで、溶剤を減圧下で除去する。次いで、粗製材料を、溶離液としてヘプタンを用いて開始し、次いで、酢酸エチル：ヘプタン（１：５）の混合物で生成物を溶出するカラムクロマトグラフィーにより精製し、フェニルジアミン誘導体を得る。
【０３３２】
別の例では、ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェネレンジアミン（５０ｇ）を、窒素入口、熱電対、凝縮器、オーバーヘッドスターラーおよび冷却バスを備えた２Ｌの多頚フラスコに投入する。ジクロロメタン（１．２Ｌ）をフラスコに添加した後、ナトリウムトリアセトキシボロヒドリド（ＳＴＡＢ）を添加する。次いで、２−エチルヘキシルアルデヒドを１００ｍｌのジクロロメタンと混合し、３０分かけて反応フラスコに添加すると、発熱を生じる。発熱が低下したら、反応物を３日間撹拌させる。次いで、反応混合物をより大きなフラスコに移し、次いで、飽和重炭酸ナトリウムを激しく撹拌しながら添加する（７５０ｍｌ）。有機層を水性層から分離し、ブライン（１Ｌ）で洗浄し、次いで、硫酸ナトリウムを添加して乾燥させる。濾過して、次いで、濾液を減圧下で濃縮し、フェニルジアミン誘導体を含む粗生成物を取り出す。
【０３３３】
当業者は、出発材料を変化させて所望の生成物に達するために、化学量論、反応時間、反応温度および精製方法の調整が必要とされる可能性を認識するであろう。当業者は、出発材料を変化させて所望の生成物に達するために、化学量論、反応時間、反応温度、および精製方法の調整を含む、上記実施例の調整が必要とされる可能性を認識するであろう。
【０３３４】
上述し、以下の表２、表３、および表４にまとめたものと同一または類似する手順を使用して、種々の材料を合成した。
【表２】
2019524930.tif 000036
【表３】
2019524930.tif 000037
【表４】
2019524930.tif 000038
【０３３５】
次いで、得られたリン−アミン塩を、以下の表５にまとめた潤滑組成物に添加した。
【表５】
2019524930.tif 000039
【０３３６】
調製した潤滑剤組成物を抗摩耗性およびシール適合性について試験した。潤滑剤組成物のシール適合性は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ５６６２に従って試験する。適合性試験では、３つのパラメータ、体積、硬度、および引張強度の差を試験する。理想的には、潤滑剤組成物の影響は、これらの特性に最小限の影響しか与えない。
【０３３７】
フルオロエラストマーシール材料の亜鈴型断片を、１５０℃で２４０時間、潤滑剤組成物中に浸漬する。試験開始（ＳＯＴ）と試験終了（ＥＯＴ）の体積の差を体積変化（％）として記録する（ＡＳＴＭ  Ｄ４７１）。
【０３３８】
次いで、断片のショア硬度の変化をＳＯＴとＥＯＴの間で測定する（ＡＳＴＭ  Ｄ２２４０）。硬度の陰性変化は、試験片が軟化したことを示し、陽性変化は、硬化を示す。
【０３３９】
最終的に、亜鈴型断片を引張強度測定機に入れる。各断片の終端を、断片が破断するまで引き離し、引張強度を測定する（ＡＳＴＭ  Ｄ４１２）。潤滑剤組成物に曝露していない「新しい」断片を対照として使用する。潤滑剤組成物に曝露した断片の破断長と対照の間の差（％）が、破断伸度の測定値である。
【０３４０】
適合性試験の結果を以下の表６に示す。表に示すように、比較例の調合物（ＣＯＭＰ１）は実施例の調合物（ＥＸ２、ＥＸ５、ＥＸ８、ＥＸ１０、およびＥＸ１４）よりも高いショア硬度変化と負荷下でのより早いエラストマーの破断を有する。
【表６】
2019524930.tif 000040
【０３４１】
潤滑剤組成物のシール適合性を高周波往復動リグ試験（ＨＦＲＲ）を使用して試験した。プロトコールは以下の通りである：
負荷      １００ｇおよび３００ｇ
持続期間      ６０分
周波数      ２０Ｈｚ
温度      １００℃で等温
冶金      スチール上に標準スチール球
【０３４２】
結果を以下の表７に示す。
【表７】
2019524930.tif 000041
【０３４３】
したがって、一実施形態では、潤滑粘度の油と、約０．０１から約５重量パーセントの少なくとも１種のヒドロカルビルアミンの（チオ）リン酸塩（「リン−アミン塩」）とを含む潤滑剤組成物が開示される。ヒドロカルビルアミンは、ヒンダードヒドロカルビルアミン、芳香族ヒドロカルビルアミン、またはこれらの組合せであってもよい。
【０３４４】
一実施形態では、ヒドロカルビルアミンは、芳香族ヒドロカルビルアミンであり得る。別の実施形態では、ヒドロカルビルアミンは、ヒンダードヒドロカルビルアミンであり得る。ヒンダードヒドロカルビルアミンは、少なくとも１つの芳香族基を有してもよい。さらに他の実施形態では、ヒドロカルビルアミンは、少なくとも１つのＣ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基を含んでもよい。
【０３４５】
ヒンダードアミンは、式（Ｉ）
Ｒ１−ＮＲ３−Ｒ２    （Ｉ）
（式中、Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３は、独立して、Ｃ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基である）の構造によって表されてもよい。
【０３４６】
一部の実施形態では、ヒドロカルビルアミンは、少なくとも２つの分枝状アルキル基を有する第三級アルキルアミンであってもよい。他の実施形態では、少なくとも２つの分枝状アルキル基は、独立して、α位またはβ位で分枝していてもよい。さらに他の実施形態では、少なくとも２つの分枝状アルキル基は、両方β位で分枝している。
【０３４７】
リン−アミン塩の（チオ）リン酸部分は、モノ−またはジ−ヒドロカルビル（チオ）リン酸（典型的には、アルキル（チオ）リン酸）またはこれらの混合物を含んでもよい。一部の実施形態では、（チオ）リン酸は、リン酸処理剤を一価アルコールおよびアルキレンポリオールと反応させることによって調製されてもよい。一価アルコール対アルキレンポリオールのモル比は、約０．２：０．８から約０．８：０．２であってもよい。
【０３４８】
一部の実施形態では、潤滑粘度の油は、ＡＰＩグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、もしくはＶ油、またはこれらの混合物を含んでもよい。追加の実施形態では、潤滑粘度の油は、約３から約７．５、または約３．６から約６、または約３．５から約５ｍｍ２／秒の、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による１００℃での動粘度を有してもよい。
【０３４９】
一部の実施形態では、潤滑剤組成物は、任意選択で、過塩基性アルカリ土類金属清浄剤をアルカリ土類金属の重量で１から約５００、または１から約１００、または１から約５０ｐｐｍとなる量で含んでもよい。さらに他の実施形態では、潤滑剤組成物は、任意選択で、１から約３０、または約５から約１５重量パーセントのポリマー性粘度指数調整剤を含んでもよい。追加の実施形態では、組成物は、上記成分のうちのいずれかの組成物を混合することによって調製されてもよい。
【０３５０】
機械的デバイスを潤滑する方法も開示される。この方法は、機械的デバイスに上記潤滑剤組成物のいずれかを供給することを含んでもよい。例示的な機械的デバイスとして、これらに限定されないが、ギア、アクセル、マニュアルトランスミッション、オートマチックトランスミッション（またはデュアルクラッチトランスミッション「ＤＣＴ」）が挙げられる。一実施形態では、機械的デバイスは、ギアを含んでもよい。別の実施形態では、機械的デバイスは、アクセルまたはマニュアルトランスミッションを含んでもよい。
【０３５１】
機械的デバイスにおけるシール劣化を低減する方法も開示される。この方法は、機械的デバイスに上記潤滑剤組成物のいずれかを供給することを含んでもよい。一実施形態では、破断時のフルオロエラストマーシールのシール伸度は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ５６６２を使用して４０％未満である。
【０３５２】
上記で具体的に列挙されているか否かにかかわらず、優先権が主張される任意の先行する出願を含む、上記で言及した文書はそれぞれ、参照により本明細書に組み込まれる。任意の文書についての言及は、このような文書を先行技術とみなすか、またはいずれの権限においても当業者の一般的知識を構成するものと自認するものではない。実施例、またはその他で明確に指定されている場合を除き、材料の量、反応条件、分子量、炭素原子の数などを特定する、この記載中のすべての数量は、単語「約（ａｂｏｕｔ）」によって任意選択で修飾されるものと理解されるべきである。本明細書で示される量、範囲、および比の上限と下限は、独立して組み合わせることができることを理解すべきである。同様に、本発明の各要素の範囲および量は、任意の他の要素に対する範囲または量と一緒に使用することができる。
【０３５３】
本明細書で使用する場合、移行句「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」は、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「含有する（ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ）」、または「特徴とする（ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚｅｄ  ｂｙ）」と同義であり、包括的またはオープンエンドであり、記載されていない追加の要素または方法のステップを除外しない。しかし、本明細書における「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」の各記載において、この用語は、代替の実施形態として、フレーズ「から本質的になる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ）」および「からなる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｏｆ）」を包含し、ここで、「からなる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｏｆ）」は、特定されていない任意の要素またはステップを除外し、「から本質的になる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ）」は、検討中の組成物または方法の本質的または基礎的な新規の特徴に実質的に影響を及ぼさない、記載されていない追加の要素またはステップの包含を許容するものとする。表現「からなる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｏｆ）」または「から本質的になる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ）」は、請求項の要素に適用される場合、請求項における他の箇所での「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」の存在にかかわらず、その要素によって表されるタイプのすべての種を制限することを意図するものではない。
【０３５４】
ある特定の代表的実施形態および詳細が本発明を例証する目的で示されてきたが、本発明の範囲から逸脱することなく、種々の変更および改変をその中でなすことができることは、当業者にとって明らかであろう。この点で、本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲によってのみ限定されるべきである。
【国際調査報告】
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