(57)【要約】  本開示は、新規抗ＰＤ−１抗体、新たな抗体を含む組成物、該抗体をコードする核酸並びにそれらを作製及び使用する方法に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ｉ）３つのＣＤＲを含むＶＨ鎖；及び（ｉｉ）３つのＣＤＲを含むＶＬ鎖を含む抗ＰＤ−１結合タンパク質であって、
ＶＨＣＤＲ＃１は、ＧＹＴＦＴＨＹＧＭＮ（配列番号１１）であり、
ＶＨＣＤＲ＃２は、ＷＶＮＴＹＴＧＥＰＴＹＡＤＤＦＫＧ（配列番号１２）であり、
ＶＨＣＤＲ＃３は、ＥＧＥＧＬＧＦＧＤ（配列番号１３）であり、
ＶＬＣＤＲ＃１は、ＲＳＳＱＳＩＶＨＳＨＧＤＴＹＬＥ（配列番号１４）であり、
ＶＬＣＤＲ＃２は、ＫＶＳＮＲＦＳ（配列番号１５）であり、
ＶＬＣＤＲ＃３は、ＦＱＧＳＨＩＰＶＴ（配列番号１６）である、抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【請求項２】
ヒト化されている、請求項１に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【請求項３】
配列番号３６の配列に対応するＶＨ鎖；及び配列番号４２の配列に対応するＶＬ鎖を含む、請求項２に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【請求項４】
ＩｇＧである、請求項３に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【請求項５】
ＩｇＧ１である、請求項４に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【請求項６】
アミノ酸置換Ｌ２３４Ａ及びＬ２３５Ａを有する変異体ＣＨ２ドメインを含む、請求項５に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【請求項７】
ＩｇＧ４である、請求項４に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【請求項８】
アミノ酸置換Ｓ２２８Ｐを有する変異体Ｆｃ領域を含む、請求項７に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【請求項９】
カッパ軽定常領域を含む、請求項３に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【請求項１０】
配列番号５１又は配列番号５２の配列に対応する重鎖、及び配列番号６１の配列に対応する軽鎖を含む、請求項３に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【請求項１１】
約１００ｎＭ未満のＫＤを有する、請求項１に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【請求項１２】
約１０ｎＭ未満のＫＤを有する、請求項１１に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【請求項１３】
請求項１に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質及び薬学的に許容される担体を含む医薬組成物。
【請求項１４】
抗ＰＤ−１結合タンパク質をコードするヌクレオチド配列を含む核酸であって、結合タンパク質は、（ｉ）３つのＣＤＲを含むＶＨ鎖；及び（ｉｉ）３つのＣＤＲを含むＶＬ鎖を含み、ここで
ＶＨＣＤＲ＃１は、ＧＹＴＦＴＨＹＧＭＮ（配列番号１１）であり、
ＶＨＣＤＲ＃２は、ＷＶＮＴＹＴＧＥＰＴＹＡＤＤＦＫＧ（配列番号１２）であり、
ＶＨＣＤＲ＃３は、ＥＧＥＧＬＧＦＧＤ（配列番号１３）であり、
ＶＬＣＤＲ＃１は、ＲＳＳＱＳＩＶＨＳＨＧＤＴＹＬＥ（配列番号１４）であり、
ＶＬＣＤＲ＃２は、ＫＶＳＮＲＦＳ（配列番号１５）であり、
ＶＬＣＤＲ＃３は、ＦＱＧＳＨＩＰＶＴ（配列番号１６）である、核酸。
【請求項１５】
請求項１４に記載の核酸を含むベクター。
【請求項１６】
請求項１５に記載のベクターで形質転換された原核宿主細胞。
【請求項１７】
請求項１５に記載のベクターで形質転換された真核宿主細胞。
【請求項１８】
請求項１４に記載の核酸を発現するように遺伝子操作された真核宿主細胞。
【請求項１９】
哺乳動物宿主細胞である、請求項１８に記載の真核宿主細胞。
【請求項２０】
抗ＰＤ−１結合タンパク質を生成する方法であって、（ａ）請求項１９に記載の宿主細胞を培養すること及び（ｂ）抗ＰＤ−１結合タンパク質を回収することを含む、方法。
【請求項２１】
免疫系を活性化する方法であって、それを必要とする患者に、請求項１８に記載の宿主細胞によって発現される抗ＰＤ−１結合タンパク質の有効量を投与することを含む、方法。
【請求項２２】
がんを治療する方法であって、それを必要とする患者に、抗ＰＤ−１結合タンパク質の治療有効量を投与することを含み、結合タンパク質は、（ｉ）３つのＣＤＲを含むＶＨ鎖；及び（ｉｉ）３つのＣＤＲを含むＶＬ鎖を含み、ここで
ＶＨＣＤＲ＃１は、ＧＹＴＦＴＨＹＧＭＮ（配列番号１１）であり、
ＶＨＣＤＲ＃２は、ＷＶＮＴＹＴＧＥＰＴＹＡＤＤＦＫＧ（配列番号１２）であり、
ＶＨＣＤＲ＃３は、ＥＧＥＧＬＧＦＧＤ（配列番号１３）であり、
ＶＬＣＤＲ＃１は、ＲＳＳＱＳＩＶＨＳＨＧＤＴＹＬＥ（配列番号１４）であり、
ＶＬＣＤＲ＃２は、ＫＶＳＮＲＦＳ（配列番号１５）であり、及び
ＶＬＣＤＲ＃３は、ＦＱＧＳＨＩＰＶＴ（配列番号１６）である、方法。
【請求項２３】
がんが、膀胱がん、乳がん、頭頸部がん、腎臓がん、肺がん、リンパ腫、黒色腫及び胃がんから選択される、請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
肺がんが、非小細胞肺がんである、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
抗ＰＤ−１結合タンパク質が、静脈内投与される、請求項２１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
１．関連出願の相互参照
本出願は、２０１６年９月１４日に出願された米国仮出願第６２／３９４，３１４号の、３５Ｕ．Ｓ．Ｃ．１１９（ｅ）下の利益を主張し、その内容は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０００２】
２．配列表
本出願は、ＡＳＣＩＩ形式で電子的に提出された配列表を含み、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。２０１７年８月１０日に作成されたこのＡＳＣＩＩコピーは、３８１４９３−３２７ＷＯ＿ＳＬ．ｔｘｔという名称であり、サイズは３３，１９５バイトである。
【０００３】
３．技術分野
本出願は、とりわけ、新規抗ＰＤ−１抗体、新たな抗体を含む組成物、該抗体をコードする核酸並びにそれらを作製及び使用する方法に関する。
【背景技術】
【０００４】
４．背景
がん療法は、手術、放射線、及び化学療法を含む広範な治療アプローチを含む。様々なアプローチが、がんを治療するために医師に利用可能である治療の幅広い選択を可能にするが、既存の治療剤は、正常な健康細胞よりもがん細胞を標的とする選択性の欠如、治療に対してがんにより耐性が生じることなどの、多数の不利益を与える。
【０００５】
正常細胞よりも優先的にがん細胞の細胞プロセスに干渉する標的化された治療薬に基づく最近のアプローチは、放射線治療のような標的化されていない療法と比較して副作用がより少ない化学療法レジメンをもたらしている。
【０００６】
がん免疫療法は、既存の標準治療を補完するための有望な治療アプローチとして台頭してきている。例えば、Ｍｉｌｌｅｒら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ、２７、４３９〜４４９（２０１５）を参照されたい。そのような免疫療法アプローチには、がん細胞を殺傷するための免疫系を調節するために使用される抗体の開発が含まれる。
【０００７】
例えば、Ｉ型細胞表面受容体であるＰＤ−１とその２つのリガンドＰＤ−Ｌ１又はＰＤ−Ｌ２のいずれかとの相互作用は、その後の抗原受容体駆動細胞活性化を制限するドミナントネガティブチェックポイントシグナルをもたらす。ＰＤ−１に対するリガンドは、免疫系の抗原提示細胞を含む種々の組織及び細胞型で差次的に発現されており、多くの種類の腫瘍細胞で上方制御されている。腫瘍微小環境内のＰＤ−Ｌ１の上方制御は、宿主による保護的な抗腫瘍免疫応答を破壊する、提唱された腫瘍の機構である。受容体とそのリガンドのいずれかとの相互作用をブロッキングする、ＰＤ−１に対する抗体は、負のシグナル伝達の阻害をもたらす。ＰＤ−１媒介チェックポイントシグナルのインビトロ阻害は、長期の抗原特異的Ｔ細胞の活性化をもたらすことが実証されている。インビボでのＰＤ−１遮断は、同系マウス腫瘍モデル及びヒト臨床試験の両方において抗腫瘍免疫応答を増強することが示されている。
【０００８】
固形腫瘍を有する患者における抗腫瘍免疫応答は、抗ＰＤ−１治療によって増強されてきた。米国及び欧州連合において切除不能又は転移性の黒色腫及び転移性非小細胞肺がんなどの疾患を処置するための承認を得ている、２つの承認されかつ市販されている拮抗性抗ＰＤ−１モノクローナル抗体である、ニボルマブ（ＯＰＤＩＶＯ（登録商標））及びペンブロリズマブ（ＫＥＹＴＲＵＤＡ（登録商標））が、ある。これらの薬剤による患者の治療は、無増悪生存期間及び／又は全生存期間の改善によって測定されるような、抗腫瘍応答をもたらした。
【０００９】
最近、ＯＰＤＩＶＯ（登録商標）と従来の化学療法とを比較した臨床試験において、治療を受けたことがない患者集団における発達した肺癌の進行を遅らせることをＯＰＤＩＶＯ（登録商標）が失敗したことは、既存の標準的療法を補完する代替的ながんアプローチの必要性及びさらなるがん治療の必要性を強調している。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】Ｍｉｌｌｅｒら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ、２７、４３９〜４４９（２０１５）
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１１】
（発明の要旨）
５．要旨
本開示は、ＰＤ−１に特異的に結合する抗ＰＤ−１抗体及びその結合断片を提供する。例示的なＣＤＲのアミノ酸配列並びに例示的な抗ＰＤ−１抗体の重鎖及び軽鎖のＶＨ及びＶＬ領域のアミノ酸配列は、下記の詳細な説明において提供されている。本明細書で提供される、ＰＤ−１受容体とそのリガンドのいずれか（ＰＤ−Ｌ１、配列番号３；ＰＤ−Ｌ２、配列番号４）との相互作用を妨げる抗体は、負のシグナル伝達の阻害及び適応免疫応答の上方制御をもたらす。
【００１２】
抗ＰＤ−１抗体は、当該技術分野において公知である、抗体の特性を変更する修飾及び／又は突然変異、例えば、半減期を延長させるか又はＡＤＣＣを増加させるか若しくは減少させる修飾及び／又は突然変異を、含むことができる。
【００１３】
本開示の抗ＰＤ−１抗体をコードするヌクレオチド配列を含む核酸が、核酸を含むベクターと同様に、本明細書で提供される。さらに、本開示の抗ＰＤ−１抗体をコードするヌクレオチド配列を含むベクターで形質転換された原核宿主細胞及び真核宿主細胞が提供され、並びに、そのヌクレオチド配列を発現するように操作された真核生物（哺乳動物など）の宿主細胞が、提供される。宿主細胞を培養して抗体を回収することにより抗体を生成する方法も提供され、以下の詳細な説明でさらに説明される。
【００１４】
別の態様において、本開示は、本明細書に記載される抗ＰＤ−１抗体を含む組成物を提供する。組成物は、一般的に、本明細書に記載される１つ以上の抗ＰＤ−１抗体及び／又はその塩並びに１つ以上の賦形剤、担体又は希釈剤を含む。
【００１５】
本開示は、固形腫瘍又は血液悪性腫瘍を有すると診断されたヒト対象などの対象を、抗ＰＤ−１抗体を用いて治療する方法を提供する。方法は、一般に、治療上の利益を提供するために有効な量の本明細書に記載の抗ＰＤ−１抗体を対象に投与することを含む。対象は、新たに診断されたものであっても、又は再発性、若しくは再発性かつ難治性のものであってもよい、いくつかの固形腫瘍又は血液悪性腫瘍のいずれか１つによって診断されてもよい。抗ＰＤ−１抗体は、典型的に、週２回、週１回、２週間ごとに１回、３週間ごとに１回、４週間ごとに１回、５週間ごとに１回、６週間ごとに１回、７週間ごとに１回、又は８週間ごとに１回、静脈内注入として投与される。
【００１６】
抗ＰＤ−１抗体は、単一の治療剤（単剤療法）として投与されてもよく、又は他の治療剤（典型的には、必ずしもそうである必要はないが、固形腫瘍又は血液悪性腫瘍の治療のために使用される治療剤）に対して補助的に又はそれとともに投与されてもよい。治療剤は、典型的には、承認された用量、投与経路及び投与頻度で使用されるが、より低い用量で使用されてもよい。
【００１７】
抗ＰＤ−１抗体は、限定されないが、静脈内注入及び／又は注射、腫瘍内注射並びに皮下注射を含む様々な投与経路又は投与様式を介して投与され得る。投与される量は、当該技術分野において周知であるように、投与経路、投薬スケジュール、治療されるがんのタイプ、治療されるがんのステージ、及びに患者の年齢及び体重のような他のパラメータに依存する。治療上の利益を提供することが予想される具体的な例示的な投薬スケジュールは、詳細な説明に提供されている。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１Ａ】ヒトＰＤ−１（配列番号１）、マウスＰＤ−１（配列番号２）、ヒトＰＤ−Ｌ１（配列番号３）及びヒトＰＤ−Ｌ２（配列番号４）のアミノ酸配列を示す図である。図１Ａは、ヒト及びマウスＰＤ−１の配列を示す。
【図１Ｂ】ヒトＰＤ−１（配列番号１）、マウスＰＤ−１（配列番号２）、ヒトＰＤ−Ｌ１（配列番号３）及びヒトＰＤ−Ｌ２（配列番号４）のアミノ酸配列を示す図である。図１Ｂは、ヒトＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２の配列を示す。
【図２】本開示の例示的な抗ＰＤ−１抗体におけるＶＨ及びＶＬ領域のアミノ酸配列を提供する図である。
【図３Ａ】例示的なヒト化抗体Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ１及びＣＤＲ−Ｈ３におけるＫａｂａｔ９９でのその点変異に対する酸化及び可変温度条件の効果を示す図である。図３Ａは、−８０、５、２５若しくは４０℃で３０日間の保存条件又は酸化条件（１％過酸化水素、「１％ＨＰ」；若しくは１％ｔｅｒｔ−ブチルヒドロペルオキシド、「１％ＴＢＨＰ」）に付したＨｕ１２Ａ１１．２ｂ１のＪｕｒｋａｔ細胞におけるＰＤ−１への結合を示す。
【図３Ｂ】例示的なヒト化抗体Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ１及びＣＤＲ−Ｈ３におけるＫａｂａｔ９９でのその点変異に対する酸化及び可変温度条件の効果を示す図である。図３Ｂは、抗ＰＤ−１抗体Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ１、Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ２、Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ３及びＨｕ１２Ａ１１．２ｂ４の結合を示す。
【図３Ｃ】例示的なヒト化抗体Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ１及びＣＤＲ−Ｈ３におけるＫａｂａｔ９９でのその点変異に対する酸化及び可変温度条件の効果を示す図である。図３Ｃは、−８０、５、２５又は４０℃で３０日間インキュベーションした後のＪｕｒｋａｔ細胞におけるＰＤ−１へのＨｕ１２Ａ１１．２ｂ４の結合を示す。
【図４Ａ】混合白血球応答（ＭＬＲ）及び破傷風トキソイド抗原リコールアッセイにおけるニボルマブ及びＨｕ１２Ａ１１．２ｂ４の生物学的活性を示す図である。図４Ａは、混合白血球培養物における１０μｇ／ｍＬのニボルマブ、Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ４又はアイソタイプ対照で処置した後のＩＬ−２又はインターフェロン−ガンマ（ＩＦＮ−γ）レベルの増強を示す。
【図４Ｂ】混合白血球応答（ＭＬＲ）及び破傷風トキソイド抗原リコールアッセイにおけるニボルマブ及びＨｕ１２Ａ１１．２ｂ４の生物学的活性を示す図である。図４Ｂは、破傷風トキソイド応答アッセイにおけるＩＦＮ−γ増強に関するニボルマブ、Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ４又はアイソタイプ対照の用量応答を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
７．詳細な説明
本開示は、ＰＤ−１に特異的に結合する抗体及び断片、該抗体を含む組成物、抗ＰＤ−１抗体をコードするポリヌクレオチド、該抗体を産生することができる宿主細胞、該抗体及び結合断片を作製するために有用な方法及び組成物並びにそれらを使用する様々な方法に関する。
【００２０】
当業者には理解されるように、抗体は、本質的に「モジュール式」である。本開示を通して、抗体を構成する様々な「モジュール」の様々な具体的な実施形態が記載されている。具体的な非限定的な例として、ＶＨＣＤＲ、ＶＨ鎖、ＶＬＣＤＲ及びＶＬ鎖の様々な具体的な実施形態が記載されている。各々の具体的な組合せが明示的に個別に記載されているのと同じく、具体的な実施形態のすべてが互いに組み合わせられ得ることを意図する。
【００２１】
７．１．略語
本明細書に記載されている抗体、結合断片及びポリヌクレオチドは、多数の実施形態において、それぞれのポリペプチド配列又はポリヌクレオチド配列によって記載されている。別段に示されない限り、ポリペプチド配列はＮ→Ｃ配向で提供されている；ポリヌクレオチド配列は５’→３’配向で提供されている。ポリペプチド配列について、以下の表１に示すように、遺伝的にコードされたアミノ酸の通常の３文字略語又は１文字略語を使用することができる。
【００２２】
【表１】
2019533989.tif 000002
【００２３】
特定の配列は、特定のクラス（例えば、脂肪族、疎水性など）に属するアミノ酸残基を特定する構造式によって定義される。本明細書において使用される遺伝的にコードされたアミノ酸が属する種々のクラスは、以下の表２に記述されている。いくつかのアミノ酸は、１を超えるクラスに属する場合がある。スルフヒドリル基を含有するシステイン、及び立体構造的に制約されているプロリンは、クラスに割り当てられない。
【００２４】
【表２】
2019533989.tif 000003
【００２５】
本明細書中に開示される様々な例示的な抗体について使用される略語を、以下の表３に示す。
【００２６】
【表３】
2019533989.tif 000004
【００２７】
７．２．定義
本明細書において別段に定義されない限り、本開示に関連して使用される科学用語及び技術用語は、当業者によって一般的に理解される意味を有するものとする。
【００２８】
７．３．抗ＰＤ−１抗体及び結合断片
一態様において、本開示は、プログラム細胞死タンパク質１（ＰＤ−１）受容体（ＰＤＣＤ１、ＣＤ２７９、ＰＤ１、ＳＬＥＢ２又はＳＬＥ１としても知られる）に特異的に結合する抗体及び／又はその結合断片に関する。
【００２９】
本明細書で使用するとき、用語「抗体」（Ａｂ）は、特定の抗原、ここではＰＤ−１に特異的に結合する免疫グロブリン分子を指す。いくつかの実施形態において、本開示の抗ＰＤ−１抗体は、ヒトＰＤ−１に結合し、それにより免疫系を調節する。得られた免疫系の応答は、腫瘍細胞に対して細胞毒性である。本開示の抗ＰＤ−１抗体は、軽鎖及び重鎖可変ドメインの両方において、超可変領域としても知られる相補性決定領域（ＣＤＲ）を含む。可変ドメインのより高度に保存された部分は、フレームワーク（ＦＲ）と呼ばれる。当該技術分野で知られているように、抗体の超可変領域を記述するアミノ酸位置／境界は、文脈及び当該技術分野において知られている様々な定義に応じて変化し得る。可変ドメイン内のいくつかの位置は、一セットの基準の下で超可変領域内にあるものとみなすことができる一方で、異なるセットの基準の下では超可変領域外にあるとみなされるという点において、これらの位置は、ハイブリッド超可変位置として考えることができる。これらの位置の１つ以上はまた、伸長された超可変領域に見出すことができる。本開示は、これらのハイブリッド超可変位置に修飾を含む抗体を提供する。天然の重鎖及び軽鎖の可変ドメインはそれぞれ４つのＦＲ領域を含み、主にβシート構造をとることによって３つのＣＤＲに連結する。このＣＤＲは、該βシート構造に連結するループを形成し、いくつかの場合には、該βシート構造の一部を形成する。各鎖中のＣＤＲは、ＦＲ領域と近接して一緒に保持され、他の鎖由来のＣＤＲとともに、抗体の標的結合部位の形成に寄与する。例えば、Ｋａｂａｔ  ｅｔ  ａｌ．、  Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ  （Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ、  Ｂｅｔｈｅｓｄａ、  Ｍｄ．  １９８７）を参照されたい。本明細書で使用するとき、免疫グロブリンアミノ酸残基の番号付けは、別段に指示がなければ、Ｋａｂａｔらの免疫グロブリンアミノ酸残基の番号付けシステムに従って行われる。
【００３０】
本開示の抗体は、本質的にポリクローナル抗体、モノクローナル抗体、遺伝子操作された抗体、及び／又は他の方法で修飾された抗体であってもよく、限定されないが、キメラ抗体、ヒト化抗体、ヒト抗体、一本鎖抗体などが挙げられる。様々な実施形態において、抗体は、抗体の定常領域の全部又は一部を含む。いくつかの実施形態において、定常領域は、ＩｇＡ（例えば、ＩｇＡ１又はＩｇＡ２）、ＩｇＤ、ＩｇＥ、ＩｇＧ（例えば、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３又はＩｇＧ４）及びＩｇＭから選択されるアイソタイプである。具体的な実施形態において、本明細書に記載される抗体は、ＩｇＧ１を含む。別の実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、ＩｇＧ２を含む。さらに別の実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、ＩｇＧ４を含む。本明細書で使用するとき、抗体の「定常領域」には、ヒトＩｇＧ１における天然の定常領域、アロタイプ、又はＤ３５６Ｅ及びＬ３５８Ｍ若しくはＡ４３１Ｇのような天然の変異体（ｖａｒｉａｎｔ）が含まれる。例えば、Ｊｅｆｆｅｒｉｓ  ａｎｄ  Ｌｅｆｒａｎｃ、ＭＡｂｓ、１（４）：３３２−３３８（２００９年７月−８月）を参照されたい。
【００３１】
抗ＰＤ−１抗体の軽定常領域は、カッパ（κ）軽領域又はラムダ（λ）領域であってもよい。λ軽領域は、既知のサブタイプ、例えば、λ１、λ２、λ３又はλ４のいずれか１つであってもよい。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、カッパ（κ）軽領域を含む。
【００３２】
用語「モノクローナル抗体」とは、本明細書で使用するとき、ハイブリドーマ技術によって生成される抗体に限定されない。モノクローナル抗体は、任意の真核生物、原核生物又はファージクローンを含む単一のクローンから、当該技術分野において利用可能な手段又は公知の手段によって誘導される。本開示で有用なモノクローナル抗体は、ハイブリドーマ、組換え、及びファージディスプレイ技術、又はそれらの組合せの使用を含む、当該技術分野において公知である多種多様な技術を用いて調製することができる。ヒトにおける抗ＰＤ−１抗体のインビボでの使用を含む本開示の多数の用途において、キメラ抗体、ヒト化抗体、又はヒト抗体が適切に使用され得る。
【００３３】
用語「キメラ」抗体とは、本明細書で使用するとき、ラット抗体又はマウス抗体のような非ヒト免疫グロブリンに由来する可変配列、及び典型的にはヒト免疫グロブリン鋳型から選択されるヒト免疫グロブリン定常領域を有する抗体を指す。キメラ抗体を生成するための方法は、当該技術分野で公知である。例えば、Ｍｏｒｒｉｓｏｎ、１９８５年、Ｓｃｉｅｎｃｅ、２２９巻（４７１９号）：１２０２〜７頁；Ｏｉら、１９８６年、ＢｉｏＴｅｃｈｎｉｑｕｅｓ、４巻：２１４〜２２１頁；Ｇｉｌｌｉｅｓら、１９８５年、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ、１２５巻：１９１〜２０２頁；米国特許第５，８０７，７１５号；第４，８１６，５６７号；及び第４，８１６，３９７号を参照されたい。
【００３４】
非ヒト（例えばマウス）抗体の「ヒト化」形態は、非ヒト免疫グロブリンに由来する最小配列を含むキメラ免疫グロブリンである。一般的に、ヒト化抗体は、実質的にすべての少なくとも１つの可変ドメイン、及び典型的には２つの可変ドメインを含み、ここで、すべての又は実質的にすべてのＣＤＲ領域は非ヒト免疫グロブリンのものに対応し、すべての又は実質的にすべてのＦＲ領域はヒト免疫グロブリン配列のものである。ヒト化抗体はまた、免疫グロブリン定常領域（Ｆｃ）、典型的にはヒト免疫グロブリンコンセンサス配列の免疫グロブリン定常領域の少なくとも一部を含むことができる。抗体をヒト化する方法は、当該技術分野で公知である。例えば、Ｒｉｅｃｈｍａｎｎら、１９８８年、Ｎａｔｕｒｅ、３３２巻：３２３〜７頁；米国特許第５，５３０，１０１号；第５，５８５，０８９号；第５，６９３，７６１号；第５，６９３，７６２号；Ｑｕｅｅｎらの米国特許第６，１８０，３７０号；欧州特許第２３９４００号；ＰＣＴ出願公開第９１／０９９６７号；米国特許第５，２２５，５３９号；欧州特許第５９２１０６号；欧州特許第５１９５９６号；Ｐａｄｌａｎ、１９９１年、Ｍｏｌ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、２８巻：４８９〜４９８頁；Ｓｔｕｄｎｉｃｋａら、１９９４年、Ｐｒｏｔ．Ｅｎｇ．、７巻：８０５〜８１４頁；Ｒｏｇｕｓｋａら、１９９４年、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．、９１巻：９６９〜９７３頁；及び米国特許第５，５６５，３３２号を参照されたい。
【００３５】
「ヒト抗体」は、ヒト免疫グロブリンのアミノ酸配列を有する抗体を含み、ヒト免疫グロブリンライブラリーから単離され、又は１つ以上のヒト免疫グロブリンについてトランスジェニックな動物から単離され、内因性の免疫グロブリンを発現しない抗体を含む。ヒト抗体は、ヒト免疫グロブリン配列に由来する抗体ライブラリーを用いるファージディスプレイ法を含む、当該技術分野において公知である様々な方法によって作製することができる。例えば、米国特許第４，４４４，８８７号及び第４，７１６，１１１号；ＰＣＴ国際公開第９８／４６６４５号；国際公開第９８／５０４３３号；国際公開第９８／２４８９３号；国際公開第９８／１６６５４号；国際公開第９６／３４０９６号；国際公開第９６／３３７３５号；及び国際公開第９１／１０７４１号を参照されたい。ヒト抗体はまた、機能的な内因性の免疫グロブリンを発現することができないがヒト免疫グロブリン遺伝子を発現することができるトランスジェニックマウスを用いて、生成することができる。ＰＣＴ国際公開第９８／２４８９３号；国際公開第９２／０１０４７号；国際公開第９６／３４０９６号；国際公開第９６／３３７３５号；米国特許第５，４１３，９２３号；第５，６２５，１２６号；第５，６３３，４２５号；第５，５６９，８２５号；第５，６６１，０１６号；第５，５４５，８０６号；第５，８１４，３１８号；第５，８８５，７９３号；第５，９１６，７７１号；及び第５，９３９，５９８号を参照されたい。さらに、ＬａｋｅＰｈａｒｍａ、Ｉｎｃ．（Ｂｅｌｍｏｎｔ、ＣＡ）又はＣｒｅａｔｉｖｅ  ＢｉｏＬａｂｓ（Ｓｈｉｒｌｅｙ、ＮＹ）のような企業は、上述されるものと同様の技術を用いて選択抗原に対するヒト抗体を提供することを契約し得る。選択されたエピトープを認識する完全ヒト抗体は、「誘導選択」と呼ばれる技術を用いて生じさせることができる。このアプローチにおいて、選択された非ヒトモノクローナル抗体、例えばマウス抗体を用いて、同じエピトープを認識する完全ヒト抗体の選択を誘導する（Ｊｅｓｐｅｒｓら、１９８８年、Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、１２巻：８９９〜９０３頁を参照されたい）。
【００３６】
本開示の抗ＰＤ−１抗体は、全長（インタクト）抗体分子を含む。
【００３７】
いくつかの実施形態において、本開示は、ＰＤ−１に特異的に結合することができる抗ＰＤ−１結合断片も含む。抗体結合断片の例には、限定されないが、例としてＦａｂ、Ｆａｂ’、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆｖ断片、一本鎖Ｆｖ断片及び単一ドメイン断片が含まれる。
【００３８】
Ｆａｂ断片は、軽鎖の定常ドメイン及び重鎖の第１の定常ドメイン（ＣＨ１）を含有する。Ｆａｂ’断片は、抗体ヒンジ領域由来の１つ以上のシステインを含む重鎖ＣＨ１ドメインのカルボキシル末端に少数の残基を付加することによってＦａｂ断片と区別される。Ｆ（ａｂ’）断片は、Ｆ（ａｂ’）２ペプシン消化産物のヒンジシステインでのジスルフィド結合の切断によって生成される。抗体断片のさらなる化学的カップリングは、当業者に公知である。Ｆａｂ及びＦ（ａｂ’）２断片は、インタクトな抗体のＦｃ断片を欠損しており、動物の循環からより迅速に除去され、インタクトな抗体よりも非特異的な組織結合が少なくなる場合がある（例えば、Ｗａｈｌら、１９８３年、Ｊ．Ｎｕｃｌ．Ｍｅｄ．、２４巻：３１６頁を参照されたい）。
【００３９】
「Ｆｖ」断片は、完全な標的認識及び結合部位を含有する抗体の最小断片である。この領域は、緊密に非共有結合している１つの重鎖及び１つの軽鎖可変ドメインの二量体からなる（ＶＨ−ＶＬ二量体）。この構造において、各可変ドメインの３つのＣＤＲが相互作用して、ＶＨ−ＶＬ二量体の表面上の標的結合部位を規定する。しばしば、６つのＣＤＲは、抗体に標的結合特異性を付与する。しかしながら、場合によっては、単一の可変ドメイン（又は、標的に特異的な３つのＣＤＲのみを含むＦｖの半分）でさえも、結合部位全体よりも低い親和性ではあるが、標的を認識して結合する能力を有し得る。
【００４０】
「一本鎖Ｆｖ」又は「ｓｃＦｖ」抗体結合断片は、抗体のＶＨ及びＶＬドメインを含み、この場合、これらのドメインは単一のポリペプチド鎖に存在する。一般的に、Ｆｖポリペプチドは、ｓｃＦｖが標的結合のための所望の構造を形成することを可能にする、ＶＨドメインとＶＬドメインとの間のポリペプチドリンカーを、さらに含む。
【００４１】
「単一ドメイン抗体」は、ＰＤ−１に対して十分な親和性を示す単一のＶＨドメイン又はＶＬドメインで構成される。具体的な実施形態において、単一ドメイン抗体はラクダ化抗体である（例えば、Ｒｉｅｃｈｍａｎｎ、１９９９年、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｍｅｔｈｏｄｓ、２３１巻：２５〜３８頁を参照されたい）。
【００４２】
本開示の抗ＰＤ−１抗体は、誘導体化抗体を含む。例えば、限定されないが、誘導体化抗体は、典型的に、グリコシル化、アセチル化、ペグ化、リン酸化、アミド化、公知の保護基／遮断基による誘導体化、タンパク質分解性切断、細胞リガンド又は他のタンパク質への連結によって修飾される。多数の化学修飾のいずれも、公知の技術、例えば、限定されないが、特異的な化学的切断、アセチル化、ホルミル化、ツニカマイシンの代謝合成などによって実施され得る。さらに、誘導体は、１つ以上の非天然アミノ酸を、例えば、アムブレックス（ａｍｂｒｘ）技術を用いて含有させてもよい。（例えば、Ｗｏｌｆｓｏｎ、２００６年、Ｃｈｅｍ．Ｂｉｏｌ．、１３巻（１０号）：１０１１〜２頁を参照されたい。）
【００４３】
抗ＰＤ−１抗体又は結合断片は、その配列が少なくとも１つの定常領域媒介性の生物学的エフェクター機能を変更するように改変されている抗体又は断片であってもよい。例えば、いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、非修飾抗体と比較して少なくとも１つの定常領域媒介性の生物学的エフェクター機能を減少させるために修飾されることができ、例えば、ＦｃγＲＩ、ＦｃγＲＩＩＡ、ＦｃγＲＩＩＢ、ＦｃγＲＩＩＩＡ及び／又はＦｃγＲＩＩＩＢなどの１つ以上のＦｃ受容体（ＦｃγＲ）への結合を減少させ得る。ＦｃγＲ結合は、ＦｃγＲ相互作用に必要な特定の領域で抗体の免疫グロブリン定常領域セグメントを突然変異させることによって減少させることができる（例えば、Ｃａｎｆｉｅｌｄ  ａｎｄ  Ｍｏｒｒｉｓｏｎ、１９９１、Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１７３：１４８３−１４９１；及びＬｕｎｄら、１９９１、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１４７：２６５７−２６６２を参照されたい）。また抗体のＦｃγＲ結合能力を減少させることにより、オプソニン作用、食作用及び抗原依存性の細胞毒性（「ＡＤＣＣ」）のような、ＦｃγＲ相互作用に依存する他のエフェクター機能を減少させることができる。
【００４４】
本明細書に記載の抗ＰＤ−１抗体又は結合断片は、非修飾抗体と比較して少なくとも１つの定常領域媒介性の生物学的エフェクター機能、例えばＦｃγＲ相互作用を増強するための機能を、獲得又は向上するように修飾されている抗体（例えば、米国特許出願公開第２００６／０１３４７０９号を参照されたい）を含む。例えば、本開示の抗ＰＤ−１抗体は、対応する野生型定常領域より大きい親和性で、ＦｃγＲＩ、ＦｃγＲＩＩＡ、ＦｃγＲＩＩＢ、ＦｃγＲＩＩＩＡ及び／又はＦｃγＲＩＩＩＢに結合する定常領域を有することができる。
【００４５】
したがって、本開示の抗体は、増加した又は減少したオプソニン作用、食作用又はＡＤＣＣをもたらす生物学的活性の変化を有し得る。そのような変更は当技術分野で既知である。例えば、ＡＤＣＣ活性を減少させる抗体における修飾は、米国特許第５，８３４，５９７号に記載されている。例示的なＡＤＣＣ低下変異体は、（ＥＵナンバリングで）残基２３４及び２３７がアラニンで置換されている「突然変異体３」（「Ｍ３」としても知られ、米国特許第５，８３４，５９７号の図４に示される）が対応する。突然変異体３（「Ｍ３」としても知られる）の変形が、いくつかの抗体アイソタイプ、例えばＩｇＧ２で使用され得る。
【００４６】
抗ＰＤ−１抗体のＦｃγＲ結合及び／又はＡＤＣＣエフェクター機能を修飾することができるさらなる置換は、Ｆｃ領域にＫ３２２Ａ置換、又はＬ２３４Ａ及びＬ２３５Ａの二重置換を含む。例えば、Ｈｅｚａｒｅｈら、Ｊ．Ｖｉｒｏｌ．、７５（２４）：１２１６１−１２１６８（２００１）を参照されたい。
【００４７】
いくつかの実施形態において、本開示の抗ＰＤ−１抗体は、フコースが低レベルであるか又はフコースを欠く。フコースを欠損している抗体は、特に低用量の抗体で、ＡＤＣＣ活性の増強と相関している。Ｓｈｉｅｌｄｓら、２００２年、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．、２７７巻：２６７３３〜２６７４０頁；Ｓｈｉｎｋａｗａら、２００３年、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．、２７８件：３４６６〜７３を参照されたい。フコース不含抗体を調製する方法には、ラット骨髄腫ＹＢ２／０細胞（ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  １６６２）における増殖が含まれる。ＹＢ２／０細胞は、ポリペプチドのフコシル化に必要な酵素であるα−１，６−フコシルトランスフェラーゼをコードする、低レベルのＦＵＴ８  ｍＲＮＡを発現する。
【００４８】
本開示の抗ＰＤ−１抗体は、対応する野生型ＣＨ２又はＦｃ領域の結合と比較してＦｃγＲＩＩＢへの結合を増加させそして／又はＦｃγＲＩＩＩＡへの結合を減少させるアミノ酸置換を含む、修飾された（若しくは変異体）ＣＨ２ドメイン又は全Ｆｃドメインを含むことができる。変異体ＣＨ２又は変異体Ｆｃドメインは、米国特許出願第２０１４／０３７７２５３号に記載されている。変異体ＣＨ２又は変異体Ｆｃドメインは、典型的に、２６３位、２６６位、２７３位及び３０５位に１つ以上の置換を含み、ここで、Ｆｃドメインにおける残基のナンバリングは、Ｋａｂａｔにある通りのＥＵインデックスのナンバリングである。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、野生型ＣＨ２ドメインに対して、Ｖ２６３Ｌ、Ｖ２６６Ｌ、Ｖ２７３Ｃ、Ｖ２７３Ｅ、Ｖ２７３Ｆ、Ｖ２７３Ｌ、Ｖ２７３Ｍ、Ｖ２７３Ｓ、Ｖ２７３Ｙ、Ｖ３０５Ｋ及びＶ３０５Ｗから選択される１つ以上の置換を含む。具体的な実施形態において、ＣＨ２ドメインの１つ以上の置換は、ヒトＩｇＧ１のＣＨ２ドメインに対して、Ｖ２６３Ｌ、Ｖ２７３Ｅ、Ｖ２７３Ｆ、Ｖ２７３Ｍ、Ｖ２７３Ｓ及びＶ２７３Ｙから選択される。例えば、ＩｇＧ１のＣＨ２ドメインの１つ以上の置換は、Ｖ２７３Ｅであってもよい。別の具体的な実施形態において、本開示の抗ＰＤ−１抗体は、アミノ酸置換Ｖ２６３Ｌを含む変異体ＩｇＧ１ヒンジ領域を含む。
【００４９】
対応する野生型ＣＨ２又はＦｃ領域の結合と比較してＦｃγＲＩＩＢへの増加した結合及び／又はＦｃγＲＩＩＩＡへの減少した結合を与えることができる変異体ＣＨ２又は変異体Ｆｃドメインの他の例には、Ｖｏｎｄｅｒｈｅｉｄｅら、Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、１９（５）、１０３５−１０４３（２０１３）において見出せるもの、例えばヒトＩｇＧ１におけるＳ２６７Ｅ又はＳ２６７Ｅ／Ｌ３２８Ｆが挙げられる。
【００５０】
ヒトＩｇＧ４定常領域を含む抗ＰＤ−１抗体又は結合断片は、Ｆａｂアーム交換を防止することが報告されているＳ２２８Ｐ変異を含むことができる。例えば、Ｓｉｌｖａ、ＪＰら、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ、２９０（９）、５４６２−５４６９（２０１５）を参照されたい。
【００５１】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体又は結合断片は、例えば、ＦｃＲｎ相互作用に関与する特定の領域で免疫グロブリン定常領域セグメントを突然変異させることによって、胎児Ｆｃ受容体であるＦｃＲｎに対するそれらの結合親和性を増加又は減少させる修飾を含む（例えば、ＷＯ２００５／１２３７８０を参照されたい）。特定の実施形態において、ＩｇＧクラスの抗ＰＤ−１抗体は、重鎖定常領域のアミノ酸残基２５０、３１４及び４２８の少なくとも１つが単独で置換されるか、又は位置２５０及び４２８、若しくは位置２５０及び３１４、若しくは位置３１４及び４２８、若しくは位置２５０、３１４、及び４２８のような任意の組合せで置換されるように突然変異させられ、ここで、位置２５０及び４２８は特定の組合せである。位置２５０について、置換アミノ酸残基は、スレオニン以外の任意のアミノ酸残基、例えば、限定されないが、アラニン、システイン、アスパラギン酸、グルタミン酸、フェニルアラニン、グリシン、ヒスチジン、イソロイシン、リジン、ロイシン、メチオニン、アスパラギン、プロリン、グルタミン、アルギニン、セリン、バリン、トリプトファン、又はチロシンであってもよい。位置３１４については、置換アミノ酸残基は、ロイシン以外の任意のアミノ酸残基、例えば、限定されないが、アラニン、システイン、アスパラギン酸、グルタミン酸、フェニルアラニン、グリシン、ヒスチジン、イソロイシン、リジン、メチオニン、アスパラギン、プロリン、グルタミン、アルギニン、セリン、スレオニン、バリン、トリプトファン、又はチロシンであってもよい。位置４２８について、置換アミノ酸残基は、メチオニン以外の任意のアミノ酸残基、例えば、限定されないが、アラニン、システイン、アスパラギン酸、グルタミン酸、フェニルアラニン、グリシン、ヒスチジン、イソロイシン、リジン、ロイシン、アスパラギン、プロリン、グルタミン、アルギニン、セリン、スレオニン、バリン、トリプトファン、又はチロシンであってもよい。Ｆｃエフェクター機能を改変することが既知の例示的な置換は、Ｆｃ置換Ｔ２５０Ｑとの組合せで生じ得る、Ｆｃ置換Ｍ４２８Ｌである。適切なアミノ酸置換のさらなる具体的な組合せは、米国特許第７，２１７，７９７号の表１に示されている。このような突然変異は、ＦｃＲｎへの結合を増加させ、これは、抗体を分解から保護し、その半減期を増加させる。
【００５２】
抗ＰＤ−１抗体は、例えば、Ｊｕｎｇ及びＰｌｕｃｋｔｈｕｎ、１９９７年、Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ、１０巻：９号、９５９〜９６６頁；Ｙａｚａｋｉら、２００４年、Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｅｎｇ．Ｄｅｓ  Ｓｅｌ．、１７巻（５号）：４８１〜９頁、Ｅｐｕｂ、２００４年８月１７日；及び米国特許出願第２００７／０２８０９３１に記載されている、１つ以上のＣＤＲに挿入された１つ以上のアミノ酸を有してもよい。
【００５３】
ヒトＰＤ−１に高い親和性を有する抗ＰＤ−１抗体が、治療及び診断用途のために望まれ得る。したがって、本開示は、ヒトＰＤ−１に対する高い結合親和性を有する抗体を企図する。具体的な実施形態において、少なくとも約１００ｎＭの親和性でヒトＰＤ−１に結合する抗ＰＤ−１抗体はしかし、より高い親和性、例えば、少なくとも約９０ｎＭ、８０ｎＭ、７０ｎＭ、６０ｎＭ、５０ｎＭ、４０ｎＭ、３０ｎＭ、２５ｎＭ、２０ｎＭ、１５ｎＭ、１０ｎＭ、７ｎＭ、６ｎＭ、５ｎＭ、４ｎＭ、３ｎＭ、２ｎＭ、１ｎＭ、０．１ｎＭ、０．０１ｎＭ、又はそれ以上を示し得る。いくつかの実施形態において、抗体は、約１ｐＭ〜約１００ｎＭの範囲の親和性、又は前述の値のいずれの間の範囲にある親和性でヒトＰＤ−１に結合する。
【００５４】
ヒトＰＤ−１に対する抗ＰＤ−１抗体の親和性は、例えば、限定されないが、ＥＬＩＳＡ、等温滴定熱量測定（ＩＴＣ）、表面プラズモン共鳴、又は蛍光偏光アッセイのような、当該技術分野において周知である技術又は本明細書に記載されている技術を用いて決定することができる。
【００５５】
抗ＰＤ−１抗体は、一般的に、本明細書においてＶＨＣＤＲ＃１、ＶＨＣＤＲ＃２及びＶＨＣＤＲ＃３（Ｎ→Ｃ順で）と称される３つの相補性決定領域（「ＣＤＲ」）を有する可変領域を含む重鎖（ＶＨ）並びに本明細書においてＶＬＣＤＲ＃１、ＶＬＣＤＲ＃２及びＶＬＣＤＲ＃３（Ｎ→Ｃ順で）と称される３つの相補性決定領域を有する可変領域を含む軽鎖（ＶＬ）を含む。例示的なＣＤＲのアミノ酸配列並びに例示的な抗ＰＤ−１の重鎖及び軽鎖のＶＨ及びＶＬ領域のアミノ酸配列が本明細書で提供される。抗ＰＤ−１抗体の具体的な実施形態には、これらの例示的なＣＤＲ及び／又はＶＨ及び／又はＶＬ配列並びにそのような抗体とヒトＰＤ−１の結合について競合する抗体が挙げられる。
【００５６】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、ヒトへの投与に適している。特定の実施形態において、抗ＰＤ−１抗体はヒト化されている。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体のＣＤＲのアミノ酸配列は、以下の配列から選択される：
【００５７】
【表４】
2019533989.tif 000005
【００５８】
上記のＣＤＲを有する抗ＰＤ−１抗体の具体的な例示的実施形態が、本明細書に記載される。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、配列番号１１、１２、１３、１４、１５及び１６のＣＤＲを有する。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、配列番号１１、１２、２１、１４、１５及び１６のＣＤＲを有する。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、配列番号１１、１２、２２、１４、１５及び１６のＣＤＲを有する。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、配列番号１１、１２、２３、１４、１５及び１６のＣＤＲを有する。
【００５９】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体の各々のＣＤＲは、他とは独立して、表３に提供される抗体のそれぞれのＣＤＲに配列が対応するように選択される。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、ＩｇＧであり、表３に提供される抗体のＶＨ及びＶＬに配列が対応するＶＨ及びＶＬを有する。
【００６０】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、配列番号３１の配列に対応するＶＨ鎖；及び配列番号４１の配列に対応するＶＬ鎖を含む。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、配列番号３２の配列に対応するＶＨ鎖；及び配列番号４２の配列に対応するＶＬ鎖を含む。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、配列番号３３の配列に対応するＶＨ鎖；及び配列番号４２の配列に対応するＶＬ鎖を含む。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、配列番号３４の配列に対応するＶＨ鎖；及び配列番号４２の配列に対応するＶＬ鎖を含む。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、配列番号３５の配列に対応するＶＨ鎖；及び配列番号４２の配列に対応するＶＬ鎖を含む。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、配列番号３６の配列に対応するＶＨ鎖；及び配列番号４２の配列に対応するＶＬ鎖を含む。
【００６１】
本明細書に記載の抗ＰＤ−１抗体のＶＨ又はＶＬ配列の特定の突然変異は、本開示の範囲内の抗ＰＤ−１抗体を与えることが当業者によって理解される。突然変異は、顕著な抗ＰＤ−１活性を維持しながら、本明細書に開示のＶＨ又はＶＬ配列からのアミノ酸置換、付加、又は欠失を含んでもよい。したがって、いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、表３に示す抗体のいずれか１つのＶＨ配列に対して少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９３％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％又は少なくとも９９％の配列同一性を有するＶＨ配列を含む。抗ＰＤ−１抗体は、表３に示す抗体のいずれか１つのＶＨ配列と比較して、８個まで、７個まで、６個まで、５個まで、４個まで、３個まで又は２個までの突然変異を有するＶＨ配列を含むことができる。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、表３に示す抗体のいずれか１つのＶＨ配列と比較して、５個以下、４個以下、３個以下、２個以下の突然変異を有するＶＨ配列を含むことができる。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、表３に示す抗体のいずれか１つのＶＬ配列と比較して、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９３％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％又は少なくとも９９％の配列同一性を有するＶＬ配列を含む。抗ＰＤ−１抗体は、表３に示す抗体のいずれか１つのＶＬ配列と比較して、８個まで、７個まで、６個まで、５個まで、４個まで、３個まで又は２個までの突然変異を有するＶＬ配列を含むことができる。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、表３に示す抗体のいずれか１つのＶＬ配列と比較して、５個以下、４個以下、３個以下、２個以下の突然変異を有するＶＬ配列を含むことができる。
【００６２】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、
【００６３】
【化１】
2019533989.tif 000006
による重鎖アミノ酸配列及び
【００６４】
【化２】
2019533989.tif 000007
による軽鎖アミノ酸配列を有する。ここで、下線を付したアミノ酸はＣＤＲを表し、イタリック体のアミノ酸は定常領域を表す。
【００６５】
抗体重鎖のＣ末端の１つ以上（例えば、１つ、２つ、３つ又はそれ以上）のアミノ酸残基の切断のような、抗ＰＤ−１抗体の配列に対する翻訳後修飾が、起こり得る。
【００６６】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、
【００６７】
【化３】
2019533989.tif 000008
による重鎖アミノ酸配列及び
【００６８】
【化４】
2019533989.tif 000009
による軽鎖アミノ酸配列を有する。ここで、下線を付したアミノ酸はＣＤＲを表し、イタリック体のアミノ酸は定常領域を表す。
【００６９】
抗ＰＤ−１抗体のさらなる翻訳後修飾には、グリコシル化が含まれ得る。一般的な二分岐複合体は、２つのアンテナを形成するためにα−６マンノース及びα−３マンノースにβ−１，２連結した、２つのＮ−アセチルグルコサミン（ＧｌｃＮＡｃ）と３つのマンノースと２つのＧｌｃＮＡｃ残基とを有するコア構造を含むことができる。１つ以上のフコース（Ｆｕｃ）、ガラクトース（Ｇａｌ）、高マンノースグリカンＭａｎ−５又はＭａｎ−９、バイセクティングＧｌｃＮＡｃ及びＮ−アセチルノイラミン酸（ＮＡＮＡ）又はＮ−グリコリルノイラミン酸（ＮＧＮＡ）残基を含むシアル酸は、コアに結合され得る。Ｎ連結したグリコフォームは、Ｇ０（コア二分岐グリコシル化構造を有するタンパク質）、Ｇ０Ｆ（フコシル化Ｇ０）、Ｇ０Ｆ  ＧｌｃＮＡｃ、Ｇ１（１つのガラクトース残基を有するコアグリコシル化構造を有するタンパク質）、Ｇ１Ｆ（フコシル化Ｇ１）、Ｇ２（２つのガラクトース残基を有するコアグリコシル化構造を有するタンパク質）及び／又はＧ２Ｆ（フコシル化Ｇ２）を含み得る。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、Ｇ０Ｆグリカンを有する。
【００７０】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、参照抗体を用いたインビトロアッセイにおいて、ヒトＰＤ−１への結合について競合する。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、ヒトＰＤ−１を発現する細胞上のヒトＰＤ−１への結合について競合する。参照抗体は、本明細書に記載の抗ＰＤ−１抗体のいずれであってもよい。いくつかの実施形態において、参照抗体は、表３に提供される抗体である。具体的な実施形態において、参照抗体は、マウス抗体１２Ａ１１（「Ｍｕ１２Ａ１１」）から選択される。いくつかの実施形態において、参照抗体は、Ｍｕ１２Ａ１１のヒト化バージョンである。具体的な実施形態において、参照抗体は、ヒト化抗体１２Ａ１１．１ｂ（「Ｈｕ１２Ａ１１．１ｂ」）又はヒト化抗体１２Ａ１１．２ｂＭ９９Ｌ（「Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ４」）である。
【００７１】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、ヒトＰＤ−１（配列番号１）に拮抗する、例えば、それを阻害する。ＰＤ−１受容体拮抗作用は、いくつかの機構によって、例えば、ヒトＰＤ−Ｌ１（配列番号３）又はＰＤ−Ｌ２（配列番号４）によるＰＤ−１の結合を阻害することによって、生じ得る。
【００７２】
本明細書に記載の抗ＰＤ−１抗体は、一般に、ヒトＰＤ−１に特異的に結合する。他の種、例えば、カニクイザルなどのサル由来のＰＤ−１に結合するための抗体の交差反応性は、生物学的活性のためにサル動物モデルで試験することができるなどの利点を、提供し得る。そのような動物モデル試験は、有効性に関する特性、例えば有利な薬物動態又は安全性に関連する特性、例えば減少した肝毒性を選択するように抗ＰＤ−１抗体をスクリーニングするために、使用することができる。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、カニクイザルＰＤ−１並びにヒトＰＤ−１に結合する。
【００７３】
競合アッセイには、限定されないが、放射性物質標識イムノアッセイ（ＲＩＡ）、酵素結合免疫吸着アッセイ（ＥＬＩＳＡ）、サンドイッチＥＬＩＳＡ、蛍光活性化細胞選別（ＦＡＣＳ）アッセイ及び表面プラズモン共鳴アッセイが含まれる。
【００７４】
参照抗体と試験抗体（種又はアイソタイプにかかわらず）の間の抗体競合アッセイを行う際、最初に、フルオロフォア、ビオチン又は酵素（又はさらには放射性標識）のような検出可能な標識で参照を標識し、その後の同定を可能にすることができる。この場合、ヒトＰＤ−１を発現する細胞を、標識されていない試験抗体とともにインキュベートし、標識された参照抗体を添加して、結合した標識の強度を測定する。試験抗体が重複エピトープに結合することによって標識された参照抗体と競合する場合、強度は、試験抗体なしで実施された対照反応と比較して減少する。
【００７５】
このアッセイの特定の実施形態において、アッセイ条件（例えば、細胞の特定の密度）下で最大結合の８０％を生じる、標識された参照抗体の濃度（「ｃｏｎｃ８０％」）が最初に決定され、競合アッセイは、１０×のｃｏｎｃ８０％の標識されていない試験抗体及びｃｏｎｃ８０％の標識された参照抗体を用いて実施される。
【００７６】
阻害は、阻害定数又はＫｉとして表すことができ、これは、以下の式：
Ｋｉ＝ＩＣ５０／（１＋［参照Ａｂ濃度］／Ｋｄ）
に従って計算され、ＩＣ５０は、参照抗体の結合の５０％減少をもたらす試験抗体の濃度であり、Ｋｄは、ヒトＰＤ−１に対する参照抗体の親和性の尺度である、参照抗体の解離定数である。本明細書に開示される抗ＰＤ−１抗体と競合する抗体は、本明細書に記載されるアッセイ条件下で１０ｐＭ〜１０ｎＭのＫｉを有することができる。
【００７７】
様々な実施形態において、試験抗体は、参照抗体の結合を、少なくとも約２０％以上、例えば、少なくとも約２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％若しくはさらにそれらを超えて減少させる場合、又は使用される特定のアッセイ条件下で最大結合の８０％である参照抗体濃度、及び参照抗体濃度よりも１０倍高い試験抗体濃度で、上記値のいずれかの間の範囲にあるパーセンテージに減少させる場合、参照抗体と競合するものと考えられる。
【００７８】
抗体が本明細書に記載されている参照抗体とヒトＰＤ−１の結合について競合するかどうかを評価するために有用な特異的アッセイ及びアッセイ条件は、セクション８．１．５に与えられている。
【００７９】
７．４．抗ＰＤ−１抗体をコードするポリヌクレオチド、発現系及び抗体の作製方法
本開示は、抗ＰＤ−１抗体の免疫グロブリン軽鎖及び重鎖遺伝子をコードする核酸分子、そのような核酸を含むベクター並びに本開示の抗ＰＤ−１抗体を生成することができる宿主細胞を包含する。
【００８０】
本開示の抗ＰＤ−１抗体は、宿主細胞中の免疫グロブリン軽鎖遺伝子及び重鎖遺伝子の組換え発現によって調製することができる。抗体を組換え的に発現させるために、宿主細胞は、抗体の免疫グロブリン軽鎖及び重鎖をコードするＤＮＡ断片を有する１つ以上の組換え発現ベクターを用いてトランスフェクトされ、それにより、軽鎖及び重鎖が宿主細胞中で発現され、任意選択的に、宿主細胞を培養する培地中に分泌され、その培地から抗体を回収することができる。Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ；Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ、第二版（Ｓａｍｂｒｏｏｋ、Ｆｒｉｔｓｃｈ及びＭａｎｉａｔｉｓ（編集）、Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ、Ｎ．Ｙ．、１９８９年）、Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ（Ａｕｓｕｂｅｌ、Ｆ．Ｍ．ら、編集、Ｇｒｅｅｎｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｓ、１９８９年）及び米国特許第４，８１６，３９７号に記載されている方法論のように、標準的な組換えＤＮＡ方法論を用いて、抗体重鎖遺伝子及び軽鎖遺伝子を得、これらの遺伝子を組換え発現ベクターに組み込み、宿主細胞にベクターを導入する。
【００８１】
このような抗ＰＤ−１抗体をコードする核酸を作製するために、軽鎖可変領域及び重鎖可変領域をコードするＤＮＡ断片が最初に得られる。これらのＤＮＡは、例えばポリメラーゼ連鎖反応（ＰＣＲ）を用いて、軽鎖及び重鎖可変配列をコードする生殖系列ＤＮＡ又はｃＤＮＡの増幅及び改変によって得ることができる。ヒト重鎖可変領域遺伝子及び軽鎖可変領域遺伝子の生殖系列ＤＮＡ配列は、当該技術分野において公知である（例えば、「ＶＢＡＳＥ」ヒト生殖系列配列データベースを参照されたい；さらに、各々の内容が参照により本明細書に組み込まれるＫａｂａｔ，Ｅ．Ａ．ら、１９９１年、Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ、第五版、Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ、ＮＩＨ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｎｏ．９１−３２４２；Ｔｏｍｌｉｎｓｏｎら、１９９２年、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．、２２Ｔ：１１６〜１９８頁；Ｃｏｘら、１９９４年、Ｅｕｒ．Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、２４巻：８２７〜８３６頁を参照されたい）。
【００８２】
抗ＰＤ−１抗体に関連するＶＨセグメント及びＶＬセグメントをコードするＤＮＡ断片が得られると、これらのＤＮＡ断片は、例えば、全長抗体鎖遺伝子に、Ｆａｂ断片遺伝子又はｓｃＦｖ遺伝子に可変領域遺伝子を変換するために、標準組換えＤＮＡ技術によってさらに操作され得る。これらの操作において、ＶＬ又はＶＨをコードするＤＮＡ断片は、抗体定常領域又は可撓性リンカーのような別のタンパク質をコードする別のＤＮＡ断片に作動可能に連結される。用語「作動可能に連結された」とは、この文脈で使用されるとき、２つのＤＮＡ断片が、その２つのＤＮＡ断片によってコードされるアミノ酸配列がインフレームのままであるように接続されることを意味することが意図される。
【００８３】
ＶＨ領域をコードする単離されたＤＮＡは、ＶＨをコードするＤＮＡを、重鎖定常領域（ＣＨ１、ＣＨ２、ＣＨ３、及び任意選択的にＣＨ４）をコードする別のＤＮＡ分子に作動可能に連結することによって全長重鎖遺伝子に変換することができる。ヒト重鎖定常領域遺伝子の配列は、当該技術分野において公知であり（例えば、Ｋａｂａｔ，Ｅ．Ａ．ら、１９９１年、Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ、第五版、Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ、ＮＩＨ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｎｏ．９１−３２４２を参照されたい）、これらの領域を包含するＤＮＡ断片は、標準的なＰＣＲ増幅によって得ることができる。重鎖定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＡ、ＩｇＥ、ＩｇＭ又はＩｇＤ定常領域であり得るが、ある種の実施形態において、ＩｇＧ１又はＩｇＧ４である。Ｆａｂ断片重鎖遺伝子について、ＶＨコードＤＮＡは、重鎖ＣＨ１定常領域のみをコードする別のＤＮＡ分子に作動可能に連結することができる。
【００８４】
ＶＬ領域をコードする単離されたＤＮＡは、軽鎖定常領域ＣＬをコードする別のＤＮＡ分子にＶＬをコードするＤＮＡを作動可能に連結することにより、全長軽鎖遺伝子（並びにＦａｂ軽鎖遺伝子）に変換することができる。ヒト軽鎖定常領域遺伝子の配列は、当該技術分野において公知であり（例えば、Ｋａｂａｔら、１９９１年、Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ、第五版、Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  Ｈｕｍａｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ、ＮＩＨ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｎｏ．９１−３２４２を参照されたい）、これらの領域を包含するＤＮＡ断片は、標準的なＰＣＲ増幅によって得ることができる。軽鎖定常領域は、カッパ又はラムダ定常領域であり得るが、特定の実施形態において、カッパ定常領域である。ｓｃＦｖ遺伝子を作製するために、ＶＨ及びＶＬをコードするＤＮＡ断片は、例えば、アミノ酸配列（Ｇｌｙ４〜Ｓｅｒ）３（配列番号５）をコードする、可撓性リンカーをコードする別の断片に作動可能に連結され、それにより、ＶＨ及びＶＬ配列は、ＶＬ領域及びＶＨ領域が可撓性リンカーによって連結されている、連続した一本鎖タンパク質として発現され得る（例えば、Ｂｉｒｄら、１９８８年、Ｓｃｉｅｎｃｅ、２４２巻：４２３〜４２６頁；Ｈｕｓｔｏｎら、１９８８年、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ、８５巻：５８７９〜５８８３頁；ＭｃＣａｆｆｅｒｔｙら、１９９０年、Ｎａｔｕｒｅ、３４８巻：５５２〜５５４頁を参照されたい）。
【００８５】
本開示の抗ＰＤ−１抗体を発現させるために、上記のようにして得られた部分又は全長の軽鎖及び重鎖をコードするＤＮＡを発現ベクターに挿入し、それにより、遺伝子は転写制御配列及び翻訳制御配列に作動可能に連結される。これに関連して、用語「作動可能に連結された」とは、ベクター内の転写制御配列及び翻訳制御配列が、抗体遺伝子の転写及び翻訳を制御するそれらの意図された機能を果たすように、抗体遺伝子がベクターにライゲートされることを意味する。発現ベクター及び発現調節配列は、使用される発現宿主細胞と適合するように選択される。抗体軽鎖遺伝子及び抗体重鎖遺伝子を別々のベクターに挿入することができ、又はより典型的には、両方の遺伝子を同じ発現ベクターに挿入することができる。
【００８６】
抗体遺伝子は、標準的な方法（例えば、抗体遺伝子断片及びベクター上の相補的な制限部位のライゲーション、又は制限部位が存在しない場合の平滑末端ライゲーション）によって発現ベクターに挿入される。抗ＰＤ−１抗体関連軽鎖又は重鎖配列を挿入する前に、発現ベクターは、既に抗体定常領域配列を有していてもよい。例えば、抗ＰＤ−１モノクローナル抗体に関連するＶＨ及びＶＬ配列を全長抗体遺伝子に変換するための１つのアプローチは、それらを重鎖定常領域及び軽鎖定常領域をそれぞれ既にコードする発現ベクターに挿入することであり、それにより、ＶＨセグメントは、ベクター内のＣＨセグメント（単数又は複数）に作動可能に連結され、ＶＬセグメントは、ベクター内のＣＬセグメントに作動可能に連結される。それに加えて又はそれに代えて、組換え発現ベクターは、宿主細胞からの抗体鎖の分泌を促進するシグナルペプチドをコードすることができる。シグナルペプチドが抗体鎖遺伝子のアミノ末端にインフレームで連結されるように、ベクターに抗体鎖遺伝子をクローニングすることができる。シグナルペプチドは、免疫グロブリンシグナルペプチド又は異種シグナルペプチド（すなわち、非免疫グロブリンタンパク質由来のシグナルペプチド）であり得る。
【００８７】
抗体鎖遺伝子に加えて、本開示の組換え発現ベクターは、宿主細胞における抗体鎖遺伝子の発現を調節する制御配列を有する。用語「制御配列」は、抗体鎖遺伝子の転写又は翻訳を調節するプロモーター、エンハンサー及び他の発現調節エレメント（例えば、ポリアデニル化シグナル）を含むことが意図される。このような制御配列は、例えば、Ｇｏｅｄｄｅｌ、Ｇｅｎｅ  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ：Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｅｎｚｙｍｏｌｏｇｙ  １８５、Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ、Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ、ＣＡ、１９９０年に記載されている。当業者には、制御配列の選択を含む発現ベクターの設計は、形質転換される宿主細胞の選択、所望のタンパク質の発現レベルのような因子に依存し得ることが理解される。哺乳動物の宿主細胞発現に適切な制御配列には、（ＣＭＶプロモーター／エンハンサーのような）サイトメガロウイルス（ＣＭＶ）、（ＳＶ４０プロモーター／エンハンサーのような）シミアンウイルス４０（ＳＶ４０）、アデノウイルス（例えば、アデノウイルス主要後期プロモーター（ＡｄＭＬＰ））及びポリオーマに由来するプロモーター及び／又はエンハンサーのような哺乳動物細胞において高レベルのタンパク質発現を検出するウイルスエレメントが含まれる。ウイルス制御エレメント及びそれらの配列のさらなる説明については、例えば、Ｓｔｉｎｓｋｉによる米国特許第５，１６８，０６２号、Ｂｅｌｌらによる米国特許第４，５１０，２４５号、及びＳｃｈａｆｆｎｅｒらによる米国特許第４，９６８，６１５号を参照されたい。
【００８８】
抗体鎖遺伝子及び制御配列に加えて、本開示の組換え発現ベクターは、宿主細胞におけるベクターの複製を調節する配列（例えば、複製起点）及び選択マーカー遺伝子などのさらなる配列を有することができる。選択マーカー遺伝子は、ベクターが導入されている宿主細胞の選択を容易にする（例えば、全てＡｘｅｌらによる米国特許第４，３９９，２１６号、第４，６３４，６６５号及び第５，１７９，０１７号を参照されたい）。例えば、典型的には、選択マーカー遺伝子は、ベクターが導入されている宿主細胞上のＧ４１８、ハイグロマイシン又はメトトレキセートのような薬物に対して耐性を付与する。適切な選択マーカー遺伝子には、ジヒドロ葉酸レダクターゼ（ＤＨＦＲ）遺伝子（メトトレキセート選択／増幅を伴うＤＨＦＲ−宿主細胞における使用）及びｎｅｏ遺伝子（Ｇ４１８選択用）が含まれる。軽鎖及び重鎖の発現について、重鎖及び軽鎖をコードする発現ベクター（単数又は複数）は、標準的な技術によって宿主細胞にトランスフェクトされる。用語「トランスフェクション」の様々な形態は、原核又は真核宿主細胞への外因性ＤＮＡの導入に一般的に使用される多種多様な手法、例えばエレクトロポレーション、リポフェクション、リン酸カルシウム沈殿、ＤＥＡＥ−デキストラントランスフェクションなどを包含することが意図される。
【００８９】
本開示の抗体を、原核宿主細胞又は真核宿主細胞のいずれかにおいて発現させることができる。特定の実施形態において、抗体の発現は、適切に折りたたまれた、免疫学的に活性な抗体の分泌に最適な真核細胞、例えば哺乳動物の宿主細胞において行われる。本開示の組換え抗体を発現するための例示的な哺乳動物の宿主細胞には、チャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ細胞）（例えば、Ｕｒｌａｕｂ及びＣｈａｓｉｎ、１９８０年、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ、７７巻：４２１６〜４２２０頁に記載されているＤＨＦＲ−ＣＨＯ細胞であって、例えば、Ｋａｕｆｍａｎ及びＳｈａｒｐ、１９８２年、Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．、１５９巻：６０１〜６２１頁に記載されているＤＨＦＲ選択マーカーとともに使用される）、ＮＳＯ骨髄腫細胞、ＣＯＳ細胞及びＳＰ２細胞が含まれる。抗体遺伝子をコードする組換え発現ベクターが哺乳動物の宿主細胞に導入される場合、抗体は、宿主細胞における抗体の発現、又は宿主細胞を増殖させる、抗体の培地中への分泌を可能にするのに十分な期間、宿主細胞を培養することによって産生される。抗体は、標準的なタンパク質精製法を用いて培地から回収することができる。また、宿主細胞を用いて、Ｆａｂ断片又はｓｃＦｖ分子のような完全な抗体の部分を生成することができる。上記手法の変形は、本開示の範囲内であることが理解される。例えば、本開示の抗ＰＤ−１抗体の軽鎖又は重鎖のいずれか（しかし両方ではない）をコードするＤＮＡを用いて宿主細胞をトランスフェクトすることが望ましい場合がある。
【００９０】
また、組換えＤＮＡ技術を用いて、ヒトＰＤ−１への結合に必要でない軽鎖及び重鎖のいずれか又はそれらの両方をコードするＤＮＡの一部又は全部を除くことができる。このような短縮されたＤＮＡ分子から発現される分子もまた、本開示の抗体によって包含される。
【００９１】
本開示の抗ＰＤ−１抗体の組換え発現について、宿主細胞は、重鎖由来のポリペプチドをコードする第１ベクター、及び軽鎖由来のポリペプチドをコードする第２ベクターの２つの本開示の発現ベクターで同時トランスフェクトされ得る。２つのベクターは、同一の選択マーカーを含むことができ、又はそれぞれは別個の選択マーカーを含むことができる。あるいは、重鎖ポリペプチドと軽鎖ポリペプチドの両方をコードする単一のベクターを使用することができる。
【００９２】
抗ＰＤ−１抗体の１つ以上の部分をコードする核酸が得られた後、さらなる変更又は突然変異をコード配列に導入して、例えば、異なるＣＤＲ配列を有する抗体をコードする核酸、Ｆｃ受容体に対して親和性が減少した抗体、又は異なるサブクラスの抗体を生じさせることができる。
【００９３】
また、本開示の抗ＰＤ−１抗体は、化学合成によって（例えば、Ｓｏｌｉｄ  Ｐｈａｓｅ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ、第二版、１９８４年、Ｔｈｅ  Ｐｉｅｒｃｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．、Ｒｏｃｋｆｏｒｄ、Ｉｌｌに記載されている方法によって）生成することができる。変異抗体はまた、細胞不含プラットフォームを用いて生じさせることができる。（例えば、Ｃｈｕら、Ｂｉｏｃｈｅｍｉａ  Ｎｏ．２、２００１年（Ｒｏｃｈｅ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌｓ）、及びＭｕｒｒａｙら、２０１３年、Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｏｐｉｎｉｏｎ  ｉｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ、１７巻：４２０〜４２６を参照させたい。）
【００９４】
本開示の抗ＰＤ−１抗体が組換え発現によって生成されると、それは、免疫グロブリン分子の精製のための当該技術分野において公知である任意の方法、例えばクロマトグラフィー（例えば、イオン交換、親和性、及びサイズによるカラムクロマトグラフィー）、遠心分離、示差溶解度によって、又はタンパク質の精製のための任意の他の標準的な技術によって、精製され得る。さらに、本開示の抗ＰＤ−１抗体は、精製を容易にするために、本明細書中に記載されている異種ポリペプチド配列又は他には当該技術分野において公知である異種ポリペプチド配列に融合され得る。
【００９５】
一旦単離されると、抗ＰＤ−１抗体は、所望であれば、例えば、高速液体クロマトグラフィーによって（例えば、Ｆｉｓｈｅｒ、  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ  Ｉｎ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ａｎｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ、Ｗｏｒｋ  ａｎｄ  Ｂｕｒｄｏｎ、編集、  Ｅｌｓｅｖｉｅｒ、  １９８０）、又はＳｕｐｅｒｄｅｘ（商標）７５カラム（Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ  ＡＢ、Ｕｐｐｓａｌａ、Ｓｗｅｄｅｎ）上のゲル濾過クロマトグラフィーによってさらに精製することができる。
【００９６】
７．５．医薬組成物
本明細書に記載されている抗ＰＤ−１抗体は、抗体、並びに１つ以上の担体、賦形剤及び／又は希釈剤を含む組成物の形態であってもよい。組成物は、獣医学的使用又はヒトにおける薬学的使用のような、特定の使用のために製剤化され得る。組成物の形態（例えば、乾燥粉末、液体製剤など）、並びに使用される賦形剤、希釈剤及び／又は担体は、抗体の意図された使用、及び治療的使用については、投与様式に依存する。
【００９７】
治療的使用について、組成物は、薬学的に許容される担体を含む無菌の医薬組成物の一部として供給されてもよい。この組成物は、（患者に投与する所望の方法に応じて）任意の適切な形態であり得る。医薬組成物は、経口、経皮、皮下、鼻腔内、静脈内、筋肉内、腫瘍内、くも膜下腔内、局所又は局所経路のような様々な経路によって患者に投与することができる。任意の所与の場合の投与に最も適切した経路は、特定の抗体、対象、並びに疾患の性質及び重症度、並びに対象の身体的状態に依存する。典型的には、医薬組成物は、静脈内又は皮下に投与される。
【００９８】
医薬組成物は、一用量あたり本明細書に記載されている所定量の抗ＰＤ−１抗体を含有する単位剤形で、便利に提示することができる。単位用量に含まれる抗ＰＤ−１抗体の量は、治療される疾患並びに当該技術分野において周知である他の因子に依存する。このような単位投薬量は、単回投与に適した量の抗体を含有する凍結乾燥粉末の形態であってもよく、又は液体の形態であってもよい。乾燥粉末単位剤形は、シリンジ、適切な量の希釈剤及び／又は投与に有用な他の成分を有するキットに包装されてもよい。液体形態の単位投薬量は、単回投与に適した量の抗ＰＤ−１抗体で予め充填されたシリンジの形態で都合よく供給されてもよい。
【００９９】
医薬組成物はまた、複数回の投与に適した量の抗ＰＤ−１抗体を含有するバルク形態で供給することができる。
【０１００】
医薬組成物は、当該技術分野において典型的に使用される薬学的に許容される任意の担体、賦形剤又は安定剤（これらはすべて、本明細書中で「担体」と呼ばれる）、例えば、緩衝剤、安定剤、防腐剤、等張剤、非イオン性界面活性剤、酸化防止剤、及び他の様々な添加剤と、所望の程度の純度を有する抗体を混合することにより、凍結乾燥製剤又は水性溶液として保存するために調製することができる。Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ、第１６班（Ｏｓｏｌ、編集、１９８０年）を参照されたい。このような添加剤は、使用される投薬量及び濃度でレシピエントに対して無毒である必要がある。
【０１０１】
緩衝剤は、生理学的条件に近い範囲のｐＨを維持するのに役立つ。これらは、多種多様な濃度で存在し得るが、典型的には、約２ｍＭ〜約５０ｍＭの範囲の濃度で存在する。本開示との使用に適した緩衝剤には、クエン酸緩衝液（例えば、クエン酸一ナトリウム−クエン酸二ナトリウム混合物、クエン酸−クエン酸三ナトリウム混合物、クエン酸−クエン酸一ナトリウム混合物など）、コハク酸緩衝液（例えば、コハク酸−コハク酸一ナトリウム混合物、コハク酸−水酸化ナトリウム混合物、コハク酸−コハク酸二ナトリウム混合物など）、酒石酸緩衝剤（例えば、酒石酸−酒石酸ナトリウム混合物、酒石酸−酒石酸カリウム混合物、酒石酸−水酸化ナトリウム混合物など）、リン酸緩衝液（例えば、リン酸−リン酸一ナトリウム混合物、リン酸−リン酸二ナトリウム混合物、リン酸一ナトリウム−リン酸二ナトリウム混合物など）、グルコン酸緩衝剤（例えば、グルコン酸−グルコン酸ナトリウム混合物、グルコン酸−水酸化ナトリウム混合物、グルコン酸−グルコン酸カリウム混合物など）、シュウ酸塩緩衝液（例えば、シュウ酸−シュウ酸ナトリウム混合物、シュウ酸−水酸化ナトリウム混合物、シュウ酸−シュウ酸カリウム混合物など）、乳酸緩衝液（例えば、乳酸−乳酸ナトリウム混合物、乳酸−水酸化ナトリウム混合物、乳酸−乳酸カリウム混合物など）、及び酢酸緩衝液（例えば、酢酸−酢酸ナトリウム混合物、酢酸−水酸化ナトリウム混合物など）のような有機酸と無機酸の両方、及びそれらの塩が含まれる。さらに、フマル酸緩衝液、ヒスチジン緩衝液及びトリメチルアミン塩、例えば、２−アミノ−２−ヒドロキシメチルプロパン−１，３−ジオール（つまり、トリス、ＴＨＡＭ又はトリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン）を使用することができる。
【０１０２】
時々「安定剤」として知られている等張化剤は、本開示の液体組成物の等張性を確実にするために添加されることができ、多価糖アルコール、例えば、グリセリン、エリスリトール、アラビトール、キシリトール、ソルビトール及びマンニトールのような３価以上の糖アルコールを含むことができる。安定剤とは、増量剤から、治療薬を可溶化し、又は変性若しくは器壁への付着を防止するのに役立つ添加剤まで機能に幅を持たせることができる幅広い範疇の賦形剤を指す。典型的な安定剤は、多価糖アルコール（上記に列挙されている）；アルギニン、リジン、グリシン、グルタミン、アスパラギン、ヒスチジン、アラニン、オルニチン、ロイシン、２−フェニルアラニン、グルタミン酸、スレオニン等のようなアミノ酸、ラクトース、トレハロース、スタキオース、マンニトール、ソルビトール、キシリトール、リビトール、ミオイノシトール、ガラクチトール、グリセロール等のような有機糖又は糖アルコール、例えば、イノシトールのようなシクリトール；ポリエチレングリコール；アミノ酸ポリマー；尿素、グルタチオン、チオクト酸、チオグリコール酸ナトリウム、チオグリセロール、α−モノチオグリセロール及びチオ硫酸ナトリウムのような硫黄含有還元剤；低分子量ポリペプチド（例えば、１０残基以下のペプチド）；キシロース、マンノース、フルクトース、グルコースのようなポリビニルピロリドン単糖のような親水性ポリマー；ラクトース、マルトース、スクロース及びトレハロースのような二糖；ラフィノースのような三糖；並びにデキストランのような多糖であり得る。安定剤は、抗ＰＤ−１抗体の重量あたり０．５〜１０重量％の範囲の量で存在し得る。
【０１０３】
非イオン性サーファクタント又は界面活性剤（「湿潤剤」としても知られている）を添加して、糖タンパク質を可溶化し、撹拌誘発された凝集から糖タンパク質を保護するのを助け、これにより、タンパク質の変性を引き起こすことなしに応力が与えられた剪断表面に製剤を曝露することを助けてもよい。適切な非イオン性サーファクタントには、ポリソルベート（２０、８０など）、ポロキサマー（１８４、１８８など）、及びプルロニックポリオールが含まれる。非イオン性界面活性剤は、約０．０５ｍｇ／ｍＬ〜約１．０ｍｇ／ｍＬの範囲で存在し得る。
【０１０４】
静脈内注入を介する投与に適した水性組成物の特定の例示的な実施形態は、配列番号５１若しくは配列番号５２の重鎖配列、及び配列番号６１の軽鎖配列を含む２０ｍｇ／ｍＬの抗ＰＤ−１抗体、１５ｍＭのヒスチジン  ｐＨ５．７、８．０％（ｗ／ｖ）スクロース並びに０．０５％（ｗ／ｖ）ポリソルベート８０を含む。組成物は、滅菌水又は注射若しくは注入に適した他の溶液（例えば、０．９％生理食塩水、リンゲル溶液、乳酸加リンゲル溶液など）を用いて再構成することにより上記の水性組成物を提供する、凍結乾燥粉末の形態であってもよい。組成物又は組成物の他の実施形態は、抗ＰＤ−１抗体の単回投与に適した一定量の組成物が予め充填されたシリンジ又は注射及び／若しくは注入に適した他のデバイスの形態であってもよい。
【０１０５】
７．６．使用の方法
７．６．１．  治療上の利益
本明細書において提供されるデータは、本開示の抗ＰＤ−１抗体が、がん細胞の存在下でＰＤ−１に拮抗し、インビボで固形腫瘍又は血液悪性腫瘍などのがんに対して強力な抗腫瘍活性を発揮することを実証する。したがって、抗ＰＤ−１抗体、結合断片及び／又は抗ＰＤ−１抗体を含む医薬組成物は、固形腫瘍又は血液悪性腫瘍を処置するために治療的に使用することができる。
【０１０６】
いくつかの実施形態において、本方法は、固形腫瘍を有するヒト患者に、ＰＤ−１に拮抗し、治療上の利益を提供するために有効な速度で腫瘍細胞を殺傷する量の抗ＰＤ−１抗体を投与することを含む。抗ＰＤ−１抗体で治療することができる固形腫瘍には、限定されないが、副腎がん、膀胱がん、骨がん、脳がん、乳がん（例えば、トリプルネガティブ乳がん）、子宮頚がん、結腸直腸がん、子宮内膜がん、食道がん、眼のがん、胃がん、頭頸部がん、腎臓がん（例えば、進行性腎細胞がん）、肝臓がん（例えば、肝細胞がん、胆管がん）、肺がん（例えば、非小細胞肺がん、中皮腫、小細胞肺がん）、頭頸部がん、黒色腫（例えば、切除不能又は転移性黒色腫、高度悪性黒色腫）、口腔がん、卵巣がん、陰茎がん、前立腺がん、膵臓がん、皮膚がん（例えば、メルケル細胞がん）、精巣がん、甲状腺がん、子宮がん、膣がん、及びＤＮＡミスマッチ修復欠損の証拠を有する腫瘍が挙げられる。がんはＰＤ−Ｌ１若しくはＰＤ−Ｌ２を発現する腫瘍細胞で構成されてもよく、又はがんはＰＤ−Ｌ１若しくはＰＤ−Ｌ２を発現しない腫瘍細胞で構成されてもよく、又はがんは一部がＰＤ−Ｌ１若しくはＰＤ−Ｌ２を発現し、一部がＰＤ−Ｌ１若しくはＰＤ−Ｌ２を発現しない腫瘍細胞で構成されてもよい。がんは、新たに診断されたものであっても、治療を受けたことがないものであっても、又は再発性、難治性、若しくは再発性及び難治性のものであってもよく、又は固形腫瘍の転移形態であってもよい。いくつかの実施形態において、固形腫瘍は、膀胱がん、乳がん、頭頸部がん、腎臓がん、肺がん、リンパ腫、黒色腫及び胃がんから選択される。いくつかの実施形態において、固形腫瘍は、黒色腫（例えば、切除不能又は転移性黒色腫）、肺がん（例えば、非小細胞肺がん）及び腎細胞癌（例えば、進行性腎細胞癌）から選択される。いくつかの実施形態において、固形腫瘍は、トリプルネガティブ乳がん、卵巣がん、肝細胞がん、胃がん、小細胞肺がん、中皮腫、胆管がん、メルケル細胞がん、及びＤＮＡミスマッチ修復欠損の証拠を有する腫瘍から選択される。特定の実施形態において、黒色腫は、ＢＲＡＦ  Ｖ６００野生型切除不能又は転移性黒色腫である。他の特定の実施形態において、黒色腫は、ＢＲＡＦ  Ｖ６００突然変異陽性の切除不能又は転移性黒色腫である。特定の実施形態において、肺がんは、白金ベースの化学療法時又はその後に進行した転移性非小細胞肺がんである。特定の実施形態において、肺がんは、白金ベースの療法に失敗し、ＰＤ−１標的剤を受けたことがない、局所的に進行した又は転移性の非小細胞肺がんである。特定の実施形態において、頭頸部がんは、局所治療によって治癒できないと考えられる口腔、中咽頭、下咽頭及び喉頭の転移性（播種）頭頸部扁平上皮がんである。特定の実施形態において、腎細胞がんは、先に抗血管新生療法を受けた進行性腎細胞がんである。
【０１０７】
いくつかの実施形態において、本方法は、血液悪性腫瘍を有するヒト患者に、ＰＤ−１に拮抗し、治療上の利益を提供するために有効な速度で悪性腫瘍細胞を殺傷する量の、抗ＰＤ−１抗体を投与することを含む。がんはＰＤ−Ｌ１若しくはＰＤ−Ｌ２を発現する悪性腫瘍細胞で構成されてもよく、又はがんはＰＤ−Ｌ１若しくはＰＤ−Ｌ２を発現しない悪性腫瘍細胞で構成されてもよく、又はがんは一部がＰＤ−Ｌ１若しくはＰＤ−Ｌ２を発現し、一部がＰＤ−Ｌ１若しくはＰＤ−Ｌ２を発現しない悪性腫瘍細胞で構成されてもよい。がんは、新たに診断されたものであっても、治療を受けたことがないものであっても、又は再発性、難治性、若しくは再発性及び難治性のものであってもよく、又は血液悪性腫瘍の転移形態であってもよい。抗ＰＤ−１抗体で治療することができる血液由来の悪性腫瘍としては、限定されないが、骨髄腫（例えば、多発性骨髄腫）、リンパ腫（例えば、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、ワルデンシュトレームマクログロブリン血症、マントル細胞リンパ腫）、白血病（例えば、慢性リンパ球性白血病、急性骨髄性白血病、急性リンパ球性白血病）及び骨髄異形成症候群が挙げられる。
【０１０８】
上述したように、本開示の抗ＰＤ−１抗体は、免疫応答を調節する。したがって、免疫系が損なわれている患者は、治療から除外されてもよい。いくつかの実施形態において、患者は、以下の基準の１つ以上に合致した後に除外される：（１）過去２年以内の活性な又は以前に記録された自己免疫疾患（限定されないが、炎症性腸疾患、セリアック病、ウェゲナー症候群を含む）、（小児アトピー又は喘息、白斑、脱毛症、橋本症候群、グレーブス病、又は全身治療を必要としない乾癬（過去２年以内）を有する対象は除外されない）；（２）原発性免疫不全、骨髄移植、慢性リンパ球性白血病、固形臓器移植、又は結核の前臨床診断の既往歴；（３）凝固障害又は血小板障害の経歴；（４）ヒト免疫不全ウイルス（ＨＩＶ）又は慢性若しくは活性Ｂ型若しくはＣ型肝炎に関して確認された陽性試験結果（抗ウイルス治療後の治癒が記録されているＢ型若しくはＣ型肝炎の経歴を有する対象は登録され得る）；（５）免疫療法（ＣＴＬＡ−４、ＰＤ−Ｌ１又はＰＤ−１に対する薬剤を含む）を受けている間の、既に発症したグレード３以上の免疫媒介性神経毒性又は肺炎、並びにそれに加えて、３カ月以内に解消していないか又は無症候になっていない、免疫療法を受けている間の、既に発症した任意の他のグレード３以上の免疫媒介性有害事象；（６）抗ＰＤ−１抗体の最初の投与前２８日以内の、生の弱毒化ワクチンの接種。
【０１０９】
本開示の抗ＰＤ−１抗体は、単独で投与されても（単独療法）よく、又は他の抗がん療法及び／又は標的化されたか若しくは標的化されていない抗がん療法に対して補助的に又はそれとともに投与されてもよい。抗ＰＤ−１単独療法として投与される場合、１つ以上の抗体を使用することができる。単独療法として投与されるか、又は他の療法若しくは薬剤に対して補助的に又はそれとともに投与されるかどうかにかかわらず、一定量の抗ＰＤ−１抗体は、全体的な治療レジメンが治療上の利益を与えるように投与される。
【０１１０】
治療上の利益とは、患者におけるがんを治療するための抗ＰＤ−１抗体の使用が、治療なし（適切な場合）又は公知の標準治療と比較して、実証された任意の臨床利益をもたらすことを意味する。臨床上の利益は、当業者に公知の任意の方法によって評価することができる。一実施形態において、臨床上の利益は、客観的奏効率（ＯＲＲ）（ＲＥＣＩＳＴバージョン１．１を使用して決定）、応答の持続期間（ＤＯＲ）、無増悪生存期間（ＰＦＳ）及び／又は全生存期間（ＯＳ）に基づいて決定される。いくつかの実施形態において、完全応答は、治療上の利益を示す。いくつかの実施形態において、部分応答は、治療上の利益を示す。いくつかの実施形態において、安定した疾患は、治療上の利益を示す。いくつかの実施形態において、全生存期間の増加は、治療上の利益を示す。いくつかの実施形態において、治療上の利益は、疾患進行までの時間の改善及び／又は症状又は生活の質の改善を構成し得る。他の実施形態において、治療上の利益は、疾患制御期間の延長につながるわけではなく、むしろ症状の苦しみを著しく軽減することによって、生活の質の改善をもたらす場合がある。当業者には明らかなように、治療上の利益は、抗ＰＤ−１抗体を単独（単独療法）で用いるか、又は他の抗がん療法及び／又は標的化された若しくは標的化されていない抗がん剤に対して補助的に又はそれとともに併用して用いて、観察され得る。
【０１１１】
典型的には、治療上の利益は、がんの新たな治療に対する応答を測定するために設計された標準的な臨床試験を用いて評価される。本明細書に記載されている抗ＰＤ−１抗体の治療上の利益を評価するために、以下の試験の１つ以上の組合せを使用することができる：（１）固形腫瘍における応答評価基準（ＲＥＣＩＳＴ）バージョン１．１、（２）免疫関連ＲＥＣＩＳＴ（ｉｒＲＥＣＩＳＴ）、（３）米国東海岸癌臨床試験グループ（ＥＣＯＧ）パフォーマンス・ステイタス、（４）免疫関連の反応基準（ｉｒＲＣ）、（５）腫瘍抗原の評価によって評価可能な疾患、（６）有効な患者報告のアウトカムスケール、及び／又は（７）全生存期間及び無増悪生存期間のカプラン−マイヤー推定値。
【０１１２】
腫瘍負荷の変化の評価は、がん療法の臨床評価の重要な特徴である。がんの臨床試験において、腫瘍縮小（客観的な反応）と疾患進行の発生までの時間との両方は重要なエンドポイントである。ＲＥＣＩＳＴ（固形腫瘍の応答評価基準）として知られている標準化された対応基準は、２０００年に公表された。更新（ＲＥＣＩＳＴ  １．１）は２００９年になされた。ＲＥＣＩＳＴ基準は、典型的には、客観的な対応が主な研究エンドポイントである臨床試験において、並びに安定した疾患の評価、腫瘍の進行又は無増悪期間の分析が行われる試験において使用される。これは、これらの結果の尺度が、解剖学的腫瘍負荷の評価及び試験の経過におけるその変化に基づいているためである。表４は、本明細書に記載されている抗ＰＤ−１抗体のような研究薬物に対する客観的な腫瘍応答を決定するために使用される応答基準の定義を提供する。
【０１１３】
【表５】
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【０１１４】
本明細書に記載されている抗ＰＤ−１抗体の治療上の利益を決定するために使用され得る二次結果尺度には、客観的回答率（ＯＲＲ）、無進行生存率（ＰＦＳ）、全生存率（ＯＳ）、全体的な応答の持続時間（ＤＯＲ）、及び応答の深さ（ＤｐＲ）が含まれる。ＯＲＲは、完全応答（ＣＲ）又は部分応答（ＰＲ）を達成した参加者の割合として定義される。ＰＦＳは、抗ＰＤ−１抗体の最初の投与日から疾患進行又は死亡までの時間のいずれか早いほうまでの時間として定義される。ＯＳは、疾患の診断日又は治療開始日からの時間の長さとして定義され、疾患と診断された患者はまだ生きている。ＤＯＲは、参加者の初期ＣＲ又はＰＲから疾患進行の時間までの時間として定義される。ＤｐＲは、ベースライン腫瘍負荷と比較して、最大応答点で観察された腫瘍縮小の割合として定義される。ＯＲＲとＰＦＳの両方の臨床エンドポイントは、上記のＲＥＣＩＳＴ  １．１基準に基づいて決定することができる。
【０１１５】
免疫療法治療を受けているがん患者に特有の臨床評価のために使用され得るさらなる基準には、標準化された免疫関連ＲＥＣＩＳＴ（ｉｒＲＥＣＩＳＴ）基準が含まれる。例えば、Ｎｉｓｈｉｎｏ、Ｍ．ら、Ｅｕｒ．Ｊ．Ｒａｄｉｏｌ．、８４巻（７号）、１２５９〜１２６８頁（２０１５年７月）を参照されたい。これらのガイドラインは、潜在的な免疫調節効果を考慮して上記のＲＥＣＩＳＴ  １．１基準を変更した。表５は、本明細書に記載されている抗ＰＤ−１抗体のような免疫調節薬に対する客観的な腫瘍応答を決定するために使用される応答基準の定義を与える。
【０１１６】
【表６】
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【０１１７】
表６に示されるパフォーマンス・ステイタスのＥＣＯＧスケールは、患者自身のケア能力、毎日の活動及び身体能力の点で患者の機能レベルを説明するために使用される。このスケールは、現在のＥＣＯＧ−ＡＣＲＩＮがんリサーチグループの一部であるＥａｓｔｅｒｎ  Ｃｏｏｐｅｒａｔｉｖｅ  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ  Ｇｒｏｕｐ（ＥＣＯＧ）によって開発され、１９８２年に公開された。
【０１１８】
【表７】
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【０１１９】
抗体に基づくがん療法などの、免疫療法剤に対する応答を完全に特徴付け、及びそれへの応答を決定するために使用することができる基準の別のセットは、２００９年における固形腫瘍の測定について開発され、２０１３年に更新された免疫関連応答基準（ｉｒＲＣ）（Ｗｏｌｃｈｏｋら、Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、２００９年；１５巻（２３号）：７４１２〜７４２０頁、Ｎｉｓｈｉｎｏら、Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、２０１３年；１９巻（１４号）：３９３６〜３９４３頁）である。更新されたｉｒＲＣ基準は、典型的には、腫瘍負荷に対する、本明細書に記載されている抗ＰＤ−１抗体などの免疫療法剤の効果を評価するために使用され、表７に記載されている応答を定義する。
【０１２０】
【表８】
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【０１２１】
本明細書に記載されている抗ＰＤ−１抗体の治療上の利益を評価するために使用することができる腫瘍抗原には、ＡｐｏＥ、ＣＤ１１ｃ、ＣＤ４０、ＣＤ４５（ＰＴＰＲＣ）、ＣＤ４９Ｄ（ＩＴＧＡ４）、ＣＤ８０、ＣＳＦ１Ｒ、ＣＴＳＤ、ＧＺＭＢ、Ｌｙ８６、ＭＳ４Ａ７、ＰＩＫ３ＡＰ１、ＰＩＫ３ＣＤ、ＣＤ７４、ＣＣＬ５、ＣＣＲ５、ＣＸＣＬ１０、ＩＦＮＧ、ＩＬ１０ＲＡ１、ＩＬ−６、ＡＣＴＡ２、ＣＯＬ７Ａ１、ＬＯＸ、ＬＲＲＣ１５、ＭＣＰＴ８、ＭＭＰ１０、ＮＯＧ、ＳＥＲＰＩＮＥ１、ＳＴＡＴ１、ＴＧＦＢＲ１、ＣＴＳＳ、ＰＧＦ、ＶＥＧＦＡ、Ｃ１ＱＡ、Ｃ１ＱＢ、ＡＮＧＰＴＬ４、ＥＧＬＮ、ＡＮＧＰＴＬ４、ＥＧＬＮ３、ＢＮＩＰ３、ＡＩＦ１、ＣＣＬ５、ＣＸＣＬ１０、ＣＸＣＬ１１、ＩＦＩ６、ＰＬＯＤ２、ＫＩＳＳ１Ｒ、ＳＴＣ２、ＤＤＩＴ４、ＯＸ４０、ＯＸ４０Ｌ、ＰＦＫＦＢ３、ＰＧＫ１、ＰＤＫ１、ＡＫＲ１Ｃ１、ＡＫＲ１Ｃ２、ＣＡＤＭ１、ＣＤＨ１１、ＣＯＬ６Ａ３、ＣＴＧＦ、ＨＭＯＸ１、ＫＲＴ３３Ａ、ＬＵＭ、ＷＮＴ５Ａ、ＩＧＦＢＰ３、ＭＭＰ１４、ＣＤＣＰ１、ＰＤＧＦＲＡ、ＴＣＦ４、ＴＧＦ、ＴＧＦＢ１、ＴＧＦＢ２、ＣＤ１１ｂ、ＡＤＧＲＥ１（ＥＭＲ１、Ｆ４／８０）、ＣＤ８６、ＣＤ６８、ＭＨＣ−クラスＩＩ、ＣＤ３、ＨＬＡ−ＤＲ、ＣＤ４、ＣＤ３、ＣＤ５、ＣＤ１９、ＣＤ７、ＣＤ８、ＣＤ１６、ＴＣＲαβ、ＴＣＲγδ、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、ＣＴＬＡ−４、酸性ホスファターゼ、ＡＣＴＨ、アルカリホスファターゼ、アルファ−フェトプロテインＣＡ−１２５、ＣＡ１５−３、ＣＡ１９−９、ＣＡ−１９５、Ｃ−２１２、ＣＡ−５４９、カルシトニン、カテコールアミン、カテプシンＤ、ＣＥＡ、ＥＲＢＢ２（ＨＥＲ２／ｎｅｕ）、クロマグラニン−Ａ、ｃ−Ｍｙｃ、ＥＧＦＲ、ＥＲＡ（エストロゲン受容体アッセイ）、フェリチン、ガストリン、５−ＨＩＡＡ、ｈＣＧ、アルファ−ＨＣＧ、ベータ−ＨＣＧ、ＨＶＡ、ＬＤＨ１−５、ＮＳＥ（ニューロン特異的エノラーゼ）、膵ポリペプチド、ＰＬＡＰ、ＰＬＰ、ＰＲＡ（プロゲステロン受容体Ａ）、プロインスリンＣペプチド、ＰＳＡ、ＳＭＡ、ＳＣＣ、チログロブリン、ＴＤＴ、ＴＰＡ、及びアルファ−ＴＳＨが含まれる。これらの腫瘍抗原は、ＤＮＡシーケンシング技術、ＲＮＡシーケンシング技術、遺伝子チップマイクロアレイ、ＰＣＲベースの方法、フローサイトメトリー又は当業者に知られている免疫組織化学法を用いて、ＤＮＡ、ＲＮＡ又はタンパク質レベルで評価することができる。
【０１２２】
固形腫瘍を治療するための、本明細書に記載されている抗ＰＤ−１抗体の使用から生じる治療上の利益の一例は、単独療法として投与されるか又は他の療法若しくは薬剤に対して補助的に又はそれとともに併投与されるかどうかにかかわらず、完全な応答である。固形腫瘍を治療するための、本明細書に記載されている抗ＰＤ−１抗体の使用から生じる治療上の利益の別の一例は、単独療法として投与されるか又は他の療法若しくは薬剤に対して補助的に又はそれとともに投与されるかどうかにかかわらず、部分的な応答である。
【０１２３】
検証された患者報告のアウトカムスケールはまた、特定の報告システムを介して各患者が提供する応答を示すために使用することができる。病気に焦点を当てるというのではなく、このようなアウトカムスケールは、慢性状態を管理しながら、機能を維持することに関係している。検証された患者報告のアウトカムスケールの１つの非限定的な例は、米国国立衛生研究所からのＰＲＯＭＩＳ（登録商標）（患者報告のアウトカム測定情報システム）である。例えば、成人がん患者のためのＰＲＯＭＩＳ（登録商標）身体機能計測器は、上肢（例えば、器用さ）、下肢（例えば、歩行又は移動）、及び中枢領域（例えば、首、背中の可動性）の機能について自己報告した能力を評価することができ、お使いなどの日常的な活動を含む。
【０１２４】
カプラン−マイヤー曲線（Ｋａｐｌａｎ及びＭｅｉｅｒ、Ｊ．Ａｍ．Ｓｔａｔ．Ａｓｓｏｃ．、１９５８年；５３巻（２８２号）：４５７〜４８１頁）もまた、標準治療と比較して、抗ＰＤ−１抗体療法を受けているがん患者の全生存期間及び無増悪生存期間を推定するために使用することができる。
【０１２５】
７．６．２．補助的療法
抗ＰＤ−１抗体は、抗がん特性を有する他の薬剤若しくは治療に対して補助的に又はそれとともに使用することができる。補助的に使用される場合、抗ＰＤ−１及び他の薬剤（単数又は複数）は、単一の組合せ医薬製剤に一緒に製剤化されてもよく、又は単一の協調された投与レジメン若しくは異なる投薬レジメンのいずれかで個別に製剤化及び投与されてもよい。抗ＰＤ−１抗体に補助的に又は抗ＰＤ−１抗体とともに投与される薬剤は、典型的には、抗ＰＤ−１抗体に対して相補的な活性を有し、そのため、抗体及び他の薬剤が互いに悪影響を及ぼさない。
【０１２６】
抗ＰＤ−１抗体とともに補助的に使用され得る薬剤としては、限定されないが、アルキル化剤、血管新生阻害剤、抗体、代謝拮抗剤、有糸分裂阻害剤、抗増殖剤、抗ウイルス剤、オーロラキナーゼ阻害剤、アポトーシス促進剤（例えば、Ｂｃｌ−２ファミリー阻害剤）、死受容体経路の活性化剤、Ｂｃｒ−Ａｂ１キナーゼ阻害剤、ＢｉＴＥ（二重特異性Ｔ細胞係合作用因子（Ｂｉ−Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｔ  ｃｅｌｌ  Ｅｎｇａｇｅｒ））抗体、抗体薬物コンジュゲート、生物反応修飾物質、Ｂｒｕｔｏｎチロシンキナーゼ（ＢＴＫ）阻害剤、サイクリン依存性キナーゼ阻害剤、細胞周期阻害剤、シクロオキシゲナーゼ−２阻害剤、ＤＶＤ、白血病ウイルス発癌遺伝子相同体（ＥｒｂＢ２）受容体阻害剤、増殖因子阻害剤、熱ショックタンパク質（ＨＳＰ）−９０阻害剤、ヒストンデアセチラーゼ（ＨＤＡＣ）阻害剤、ホルモン療法剤、免疫剤、アポトーシスタンパク質阻害物質（ＩＡＰ）の阻害剤、インターカレート抗生物質、キナーゼ阻害剤、キネシン阻害剤、Ｊａｋ２阻害剤、ラパマイシン阻害剤の哺乳動物標的、マイクロＲＮＡ、マイトジェン活性化細胞外シグナル調節キナーゼ阻害剤、多価結合性タンパク質、非ステロイド性抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）、ポリＡＤＰ（アデノシンジホスフェート）−リボースポリメラーゼ（ＰＡＲＰ）阻害剤、白金化学療法薬、ポロ様キナーゼ（Ｐｌｋ）阻害剤、ホスホイノシチド−３キナーゼ（ＰＩ３Ｋ）阻害剤、プロテアソーム阻害剤、プリン類似体、ピリミジン類似体、受容体チロシンキナーゼ阻害剤、レチノイド／デルトイド植物体アルカロイド、阻害性小分子リボ核酸（ｓｉＲＮＡ）、トポイソメラーゼ阻害剤、ユビキチンリガーゼ阻害剤など及びこれらの薬剤の１つ以上の組合せが挙げられる。
【０１２７】
ＢｉＴＥ抗体は、二重特異性抗体であり、Ｔ細胞及びがん細胞の２つの細胞に同時に結合することによってＴ細胞をがん細胞に攻撃するように指向させる。次に、Ｔ細胞は標的がん細胞を攻撃する。ＢｉＴＥ抗体の例としては、アデカツムマブ（Ｍｉｃｒｏｍｅｔ  ＭＴ２０１）、ブリナツモマブ（Ｍｉｃｒｏｍｅｔ  ＭＴ１０３）などが挙げられる。理論によって制限されることなく、Ｔ細胞が標的がん細胞のアポトーシスを誘発するメカニズムの１つは、パーフォリン及びグランザイムＢを含む細胞溶解性顆粒成分のエキソサイトーシスによる。
【０１２８】
ｓｉＲＮＡは、内因性ＲＮＡ塩基又は化学的に修飾されたヌクレオチドを有する分子である。この修飾は、細胞活性を無効にするものではないが、むしろ、安定性の増大及び／又は細胞効力の増大を賦与するものである。化学的修飾の例としては、ホスホロチオエート基、２’−デオキシヌクレオチド、２’−ＯＣＨ３含有リボヌクレオチド、２’−Ｆ−リボヌクレオチド、２’−メトキシエチルリボヌクレオチド、これらの組合せが挙げられる。このｓｉＲＮＡは、様々な長さ（例えば、１０〜２００ｂｐ）及び構造（例えば、ヘアピン、一重鎖／二重鎖、バルジ、ニック／ギャップ、ミスマッチ）を有し得、細胞中でプロセッシングされて、活性遺伝子のサイレンシングをもたらす。二重鎖ｓｉＲＮＡ（ｄｓＲＮＡ）は、同数のヌクレオチドをそれぞれの鎖（平滑末端）又は非対称末端（オーバーハング）に有し得る。この１〜２個のヌクレオチドのオーバーハングは、センス鎖及び／又はアンチセンス鎖に存在することができ、並びに所与の鎖の５’末端及び／又は３’末端に存在し得る。
【０１２９】
多価結合性タンパク質は、２つ以上の抗原結合部位を含む結合性タンパク質である。多価結合性タンパク質は、３つ以上の抗原結合部位を有するように遺伝子操作され、一般的には、天然に存在する抗体ではない。用語「多重特異性結合性タンパク質」とは、２つ以上の関係する標的又は関係しない標的に結合することができる結合性タンパク質を意味する。デュアル可変ドメイン（ＤＶＤ）結合性タンパク質は、２つ以上の抗原結合部位を含む四価又は多価結合性タンパク質である。このようなＤＶＤは、単一特異性（すなわち、１つの抗原に結合することができる）又は多重特異性（すなわち、２つ以上の抗原に結合することができる）であり得る。２つの重鎖ＤＶＤポリペプチド及び２つの軽鎖ＤＶＤポリペプチドを含むＤＶＤ結合性タンパク質は、ＤＶＤ  Ｉｇと呼ばれる。それぞれの半分のＤＶＤ  Ｉｇは、１つの重鎖ＤＶＤポリペプチド、１つの軽鎖ＤＶＤポリペプチド、及び２つの抗原結合部位を含む。それぞれの結合部位は、１つの重鎖可変ドメイン及び１つの軽鎖可変ドメインを含み、１つの抗原結合部位あたり全部で６つのＣＤＲが抗原結合に関与している。
【０１３０】
アルキル化剤としては、限定されないが、アルトレタミン、ＡＭＤ−４７３、ＡＰ−５２８０、アパジクオン、ベンダムスチン、ブロスタリシン、ブスルファン、カルボコン、カルムスチン（ＢＣＮＵ）、クロラムブシル、ＣＬＯＲＥＴＡＺＩＮＥ（登録商標）（ラロムスチン、ＶＮＰ４０１０１Ｍ）、シクロホスファミド、デカルバジン、エストラムスチン、フォテムスチン、グルフォスファミド、イホスファミド、ＫＷ−２１７０、ロムスチン（ＣＣＮＵ）、マフォスファミド、メルファラン、ミトブロニトール、ミトラクトール、ニムスチン、ナイトロジェンマスタードＮ−オキサイド、ラニムスチン、テモゾロマイド、チオテパ、ＴＲＥＡＮＤＡ（登録商標）（ベンダムスチン）、トレオスルファン、及びトロフォスファミドが挙げられる。
【０１３１】
血管新生阻害剤としては、限定されないが、内皮特異的受容体チロシンキナーゼ（Ｔｉｅ−２）阻害剤、上皮増殖因子受容体（ＥＧＦＲ）阻害剤、血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦ）阻害剤、デルタ様リガンド４（ＤＬＬ４）阻害剤、インシュリン増殖因子−２受容体（ＩＧＦＲ−２）阻害剤、マトリクスメタロプロテアーゼ−２（ＭＭＰ−２）阻害剤、マトリックスメタロプロテアーゼ−９（ＭＭＰ−９）阻害剤、血小板由来増殖因子受容体（ＰＤＧＦＲ）阻害剤、トロンボスポンジン類似体及び血管上皮増殖因子受容体チロシンキナーゼ（ＶＥＧＦＲ）阻害剤が挙げられる。
【０１３２】
抗体薬物コンジュゲートとしては、限定されないが、ｃ−Ｍｅｔキナーゼ（例えば、米国特許第７，６１５，５２９号に記載のＡＤＣ）、ＬＲＲＣ１５、ＣＤ３０（例えば、ＡＤＣＥＴＲＩＳ（登録商標）（ブレンツキシマブベドチン））、ＣＳ１（例えば、米国特許出願公開第２０１６０１２２４３０号に記載のＡＤＣ）、ＤＬＬ３（例えば、ロバルピツズマブ  テシリン（ＲＯＶＡ−Ｔ））、ＨＥＲ２（例えば、ＫＡＤＣＹＬＡ（登録商標）（トラスツズマブ  エムタンシン））、ＥＧＦＲ（例えば、米国特許出願公開第２０１５０３３７０４２号に記載のＡＤＣ）及びプロラクチン受容体（例えば、米国特許出願公開第２０１４０２２７２９４号に記載のＡＤＣ）を標的とするものが挙げられる。
【０１３３】
代謝拮抗剤としては、限定されないが、ＡＬＩＭＴＡ（登録商標）（ペメトレキセド二ナトリウム、ＬＹ２３１５１４、ＭＴＡ）、５−アザシチジン、ＸＥＬＯＤＡ（登録商標）（カペシタビン）、カルモフール、ＬＥＵＳＴＡＴ（登録商標）（クラドリビン）、クロファラビン、シタラビン、シタラビンオクホスファート、シトシンアラビノシド、デシタビン、デフェロキサミン、ドキシフルリジン、エフロルニチン、ＥＩＣＡＲ（５−エチニル−１−β−Ｄ−リボフラノシルイミダゾール−４−カルボキサミド）、エノシタビン、エトニルシチジン、フルダラビン、５−フルオロウラシル単独若しくはロイコボリンとの併用、ＧＥＭＺＡＲ（登録商標）（ゲムシタビン）、ヒドロキシ尿素、ＡＬＫＥＲＡＮ（登録商標）（メルファラン）、メルカプトプリン、６−メルカプトプリンリボシド、メトトレキセート、ミコフェノール酸、ネララビン、ノラトレキセド、オクフォセート、ペリトレキソール、ペントスタチン、ラルチトレキセード、リバビリン、トリアピン、トリメトレキセート、Ｓ−１、チアゾフリン、テガフール、ＴＳ−１、ビダラビン、及びＵＦＴが挙げられる。
【０１３４】
抗ウイルス剤としては、限定されないが、リトナビル、アシクロビル、シドフォビル、ガンシクロビル、フォスカーネット、ジドブジン、リバビリン、及びヒドロキシクロロキンが挙げられる。
【０１３５】
オーロラキナーゼ阻害剤としては、限定されないが、ＡＢＴ−３４８、ＡＺＤ−１１５２、ＭＬＮ−８０５４、ＶＸ−６８０、オーロラＡ特異的キナーゼ阻害剤、オーロラＢ特異的キナーゼ阻害剤及びパンオーロラキナーゼ阻害剤が挙げられる。
【０１３６】
Ｂｃｌ−２タンパク質阻害剤としては、限定されないが、ＡＢＴ−２６３（ナビトクラックス）、ＡＴ−１０１（（−）ゴシポール）、ＧＥＮＡＳＥＮＳＥ（登録商標）（Ｇ３１３９又はオブリメルセン（Ｂｃｌ−２標的アンチセンスオリゴヌクレオチド））、ＩＰＩ−１９４、ＩＰＩ−５６５、Ｎ−（４−（４−（（４’−クロロ（１，１’−ビフェニル）−２−イル）メチル）ピペラジン−１−イル）ベンゾイル）−４−（（（１Ｒ）−３−（ジメチルアミノ）−１−（（フェニルスルファニル）メチル）プロピル）アミノ）−３−ニトロベンゼンスルホンアミド）、Ｎ−（４−（４−（（２−（４−クロロフェニル）−５，５−ジメチル−１−シクロヘキサ−１−エン−１−イル）メチル）ピペラジン−１−イル）ベンゾイル）−４−（（（１Ｒ）−３−（モルホリン−４−イル）−１−（（フェニルスルファニル）メチル）プロピル）アミノ）−３−（（トリフルオロメチル）スルホニル）ベンゼンスルホンアミド、ベネトクラックス、及びＧＸ−０７０（オバトクラックス）が挙げられる。
【０１３７】
Ｂｃｒ−Ａｂ１キナーゼ阻害剤としては、限定されないが、ＤＡＳＡＴＩＮＩＢ（登録商標）（ＢＭＳ−３５４８２５）及びＧＬＥＥＶＥＣ（登録商標）（イマチニブ）が挙げられる。
【０１３８】
ＢＴＫ阻害剤としては、限定されないが、イブルチニブ及びアカラブルチニブが挙げられる。
【０１３９】
ＣＤＫ阻害剤としては、限定されないが、ＡＺＤ−５４３８、ＢＭＩ−１０４０、ＢＭＳ−０３２、ＢＭＳ−３８７、ＣＶＴ−２５８４、フラボピリドール、ＧＰＣ−２８６１９９、ＭＣＳ−５Ａ、ＰＤ０３３２９９１、ＰＨＡ−６９０５０９、セリシクリブ（ＣＹＣ−２０２、Ｒ−ロスコビチン）、及びＺＫ−３０４７０９が挙げられる。
【０１４０】
ＣＯＸ−２阻害剤としては、限定されないが、ＡＢＴ−９６３、ＡＲＣＯＸＩＡ（登録商標）（エトリコキシブ）、ＢＥＸＴＲＡ（登録商標）（バルデコキシブ）、ＢＭＳ３４７０７０、ＣＥＬＥＢＲＥＸ（登録商標）（セレコキシブ）、ＣＯＸ−１８９（ルミラコキシブ）、ＣＴ−３、ＤＥＲＡＭＡＸＸ（登録商標）（デラコキシブ）、ＪＴＥ−５２２、４−メチル−２−（３、４−ジメチルフェニル）−１−（４−スルファモイルフェニル−１Ｈ−ピロール）、ＭＫ−６６３（エトリコキシブ）、ＮＳ−３９８、パレコキシブ、ＲＳ−５７０６７、ＳＣ−５８１２５、ＳＤ−８３８１、ＳＶＴ−２０１６、Ｓ−２４７４、Ｔ−６１４、ＶＩＯＸＸ（登録商標）（ロフェコキシブ）が挙げられる。
【０１４１】
ＥＧＦＲ阻害剤としては、限定されないが、ＡＢＸ−ＥＧＦ、抗ＥＧＦＲ免疫リポゾーム、ＥＧＦ−ワクチン、ＥＭＤ−７２００、ＥＲＢＩＴＵＸ（登録商標）（セテュキマブ）、ＨＲ３、ＩｇＡ抗体、ＩＲＥＳＳＡ（登録商標）（ゲフィチニブ）、ＴＡＲＣＥＶＡ（登録商標）（エルロチニブ又はＯＳＩ−７７４）、ＴＡＧＲＩＳＳＯ（登録商標）（オシメルチニブ）、ＴＰ−３８、ＥＧＦＲ融合タンパク質、及びＴＹＫＥＲＢ（登録商標）（ラパチニブ）が挙げられる。
【０１４２】
ＥｒｂＢ２受容体阻害剤としては、限定されないが、ＣＰ−７２４−７１４、ＣＩ−１０３３（カネルチニブ）、ハーセプチン（登録商標）（トラスツズマブ）、ＴＹＫＥＲＢ（登録商標）（ラパチニブ）、ＯＭＮＩＴＡＲＧ（登録商標）（２Ｃ４、ペルツズマブ）、ＴＡＫ−１６５、ＧＷ−５７２０１６（イオナファミブ）、ＧＷ−２８２９７４、ＥＫＢ−５６９、ＰＩ−１６６、ｄＨＥＲ２（ＨＥＲ２ワクチン）、ＡＰＣ−８０２４（ＨＥＲ−２ワクチン）、抗ＨＥＲ／２ｎｅｕ二重特異性抗体、Ｂ７．ｈｅｒ２ＩｇＧ３、ＡＳＨＥＲ２三官能性二重特異性抗体、ｍＡＢＡＲ−２０９、及びｍＡＢ２Ｂ−１が挙げられる。
【０１４３】
ヒストンデアセチラーゼ阻害剤としては、限定されないが、デプシペプチド、ＬＡＱ−８２４、ＭＳ−２７５、トラポキシン、スベロイラニリドヒドロキサム酸（ＳＡＨＡ）、ＴＳＡ、バルプロ酸が挙げられる。
【０１４４】
ＨＳＰ−９０阻害剤としては、限定されないが、１７−ＡＡＧ−ｎａｂ、１７−ＡＡＧ、ＣＮＦ−１０１、ＣＮＦ−１０１０、ＣＮＦ−２０２４、１７−ＤＭＡＧ、ゲルダナマイシン、ＩＰＩ−５０４、ＫＯＳ−９５３、ＭＹＣＯＧＲＡＢ（登録商標）（ＨＳＰ−９０に対するヒト組換え抗体）、ＮＣＳ−６８３６６４、ＰＵ２４ＦＣ１、ＰＵ−３、ラジシコール、ＳＮＸ−２１１２、ＳＴＡ−９０９０、及びＶＥＲ４９００９が挙げられる。
【０１４５】
アポトーシスタンパク質の阻害剤としては、限定されないが、ＨＧＳ１０２９、ＧＤＣ−０１４５、ＧＤＣ−０１５２、ＬＣＬ−１６１、及びＬＢＷ−２４２が挙げられる。
【０１４６】
死受容体経路の活性化剤としては、限定されないが、ＴＲＡＩＬ、ＴＲＡＩＬ又は死受容体（例えば、ＤＲ４及びＤＲ５）を標的とする抗体又は他の薬剤、例えば、Ａｐｏｍａｂ、コナツムマブ、ＥＴＲ２−ＳＴ０１、ＧＤＣ０ｌ４５（レキサツムマブ）、ＨＧＳ−１０２９、ＬＢＹ−１３５、ＰＲＯ−１７６２及びトラツズマブが挙げられる。
【０１４７】
キネシン阻害剤としては、限定されないが、ＡＺＤ４８７７、ＡＲＲＹ−５２０のようなＥｇ５阻害剤；及びＧＳＫ９２３２９５ＡのようなＣＥＮＰＥ阻害剤が含まれる。
【０１４８】
ＪＡＫ−２阻害剤としては、限定されないが、ＣＥＰ−７０１（レスアウルチニブ）、ＸＬ０１９及びＩＮＣＢ０１８４２４が挙げられる。
【０１４９】
ＭＥＫ阻害剤としては、限定されないが、ＡＲＲＹ−１４２８８６、ＡＲＲＹ−４３８１６２、ＰＤ−３２５９０１、及びＰＤ−９８０５９が挙げられる。
【０１５０】
ｍＴＯＲ阻害剤としては、限定されないが、ＡＰ−２３５７３、ＣＣＩ−７７９、エベロリムス、ＲＡＤ−００１、ラパマイシン、テムシロリムス、ＡＴＰ競合性ＴＯＲＣ１／ＴＯＲＣ２阻害剤、例えば、ＰＩ−１０３、ＰＰ２４２、ＰＰ３０、及びＴｏｒｉｎ  １が挙げられる。
【０１５１】
非ステロイド系抗炎症薬としては、限定されないが、ＡＭＩＧＥＳＩＣ（登録商標）（サルサレート）、ＤＯＬＯＢＩＤ（登録商標）（ジフルニサル）、ＭＯＴＲＩＮ（登録商標）（イブプロフェン）、ＯＲＵＤＩＳ（登録商標）（ケトプロフェン）、ＲＥＬＡＦＥＮ（登録商標）（ナブメトン）、ＦＥＬＤＥＮＥ（登録商標）（ピロキシカム）、イブプロフェンクリーム、ＡＬＥＶＥ（登録商標）（ナプロキセン）及びＮＡＰＲＯＳＹＮ（登録商標）（ナプロキセン）、ＶＯＬＴＡＲＥＮ（登録商標）（ジクロフェナク）、ＩＮＤＯＣＩＮ（登録商標）（インドメタシン）、ＣＬＩＮＯＲＩＬ（登録商標）（スリンダク）、ＴＯＬＥＣＴＩＮ（登録商標）（トルメチン）、ＬＯＤＩＮＥ（登録商標）（エトドラク）、ＴＯＲＡＤＯＬ（登録商標）（ケトロラク）、及びＤＡＹＰＲＯ（登録商標）（オキサプロジン）が挙げられる。
【０１５２】
ＰＤＧＦＲ阻害剤としては、限定されないが、Ｃ−４５１、ＣＰ−６７３及びＣＰ−８６８５９６が挙げられる。
【０１５３】
白金系化学療法薬としては、限定されないが、シスプラチン、ＥＬＯＸＡＴＩＮ（登録商標）（オキサリプラチン）、エプタプラチン、ロバプラチン、ネダプラチン、ＰＡＲＡＰＬＡＴＩＮ（登録商標）（カルボプラチン）、サトラプラチン及びピコプラチンが挙げられる。
【０１５４】
ポロ様キナーゼ阻害剤としては、限定されないが、ＢＩ−２５３６が挙げられる。
【０１５５】
ホスホイノシチド−３キナーゼ（ＰＩ３Ｋ）阻害剤としては、限定されないが、ワートマニン、ＬＹ２９４００２、ＸＬ−１４７、ＣＡＬ−１２０、ＯＮＣ−２１、ＡＥＺＳ−１２７、ＥＴＰ−４５６５８、ＰＸ−８６６、ＧＤＣ−０９４１、ＢＧＴ２２６、ＢＥＺ２３５、及びＸＬ７６５が挙げられる。
【０１５６】
トロンボスポンジン類似体としては、限定されないが、ＡＢＴ−５１０、ＡＢＴ−５６７、ＡＢＴ−８９８、及びＴＳＰ−１が挙げられる。
【０１５７】
ＶＥＧＦＲ阻害剤としては、限定されないが、ＡＢＴ−８６９、ＡＥＥ−７８８、ＡＮＧＩＯＺＹＭＥ（商標）（血管新生を阻害するリボザイム（Ｒｉｂｏｚｙｍｅ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ（Ｂｏｕｌｄｅｒ、ＣＯ．）及びＣｈｉｒｏｎ（Ｅｍｅｒｙｖｉｌｌｅ、ＣＡ））、アキシチニブ（ＡＧ−１３７３６）、ＡＺＤ−２１７１、ＣＰ−５４７、６３２、ＣＹＲＡＭＺＡ（登録商標）（ラムシルマブ）、ＩＭ−８６２、ＭＡＣＵＧＥＮ（登録商標）（（ペガプタミブ）、ＮＥＸＡＶＡＲ（登録商標）（ソラフェニブ、ＢＡＹ４３−９００６）、パゾパニブ（ＧＷ−７８６０３４）、バタラニブ（ＰＴＫ−７８７、ＺＫ−２２２５８４）、ＳＵＴＥＮＴ（登録商標）（スニチニブ、ＳＵ−１１２４８）、ＳＴＩＶＡＲＧＡ（登録商標）（レゴラフェニブ）、ＶＥＧＦトラップ、及びＺＡＣＴＩＭＡ（商標）（バンデタニブ、ＺＤ−６４７４）が挙げられる。
【０１５８】
抗生物質としては、限定されないが、インターカレート抗生物質であるアクラルビシン、アクチノマイシンＤ、アムルビシン、アンナマイシン、アドリアマイシン、ＢＬＥＮＯＸＡＮＥ（登録商標）（ブレオマイシン）、ダウノルビシン、ＣＡＥＬＹＸ（登録商標）又はＭＹＯＣＥＴ（登録商標）（リポソーマルドキソルビシン）、エルサミツルシン、エピルビシン、グラルブイシン、ＺＡＶＥＤＯＳ（登録商標）（イダルビシン）、マイトマイシンＣ、ネモルビシン、ネオカルチノスタチン、ペプロマイシン、ピラルビシン、レベッカマイシン、スチマラマー、ストレプトゾシン、ＶＡＬＳＴＡＲ（登録商標）（バルルビシン）、及びジノスタチンが挙げられる。
【０１５９】
トポイソメラーゼ阻害剤としては、限定されないが、アクラルビシン、９−アミノカンプトセシン、アモナフィド、アムサクリン、ベカテカリン、ベロテカン、ＢＮ−８０９１５、ＣＡＭＰＴＯＳＡＲ（登録商標）（イリノテカン塩酸塩）、カンプトセシン、ＣＡＲＤＩＯＸＡＮＥ（登録商標）（デクスラゾキシン）、ジフロモテカン、エドテカリン、ＥＬＬＥＮＣＥ（登録商標）又はＰＨＡＲＭＯＲＵＢＩＣＩＮ（登録商標）（エピルビシン）、エトポシド、エキサテカン、１０−ヒドロキシカンプトセシン、ジマテカン、ルルトテカン、ミトキサントロン、Ｏｎｉｖｙｄｅ（商標）（リポソームイリノテカン）、オラテシン、ピラルビシン、ピキサントロン、ルビテカン、ソブゾキサン、ＳＮ−３８、タフルポシド、及びトポテカンが挙げられる。
【０１６０】
抗体としては、限定されないが、ＡＶＡＳＴＩＮ（登録商標）（ベバシズマブ）、ＣＤ４０特異抗体、ｃｈＴＮＴ−１／Ｂ、デノスマブ、ＥＲＢＩＴＵＸ（登録商標）（セテュキシマブ）、ＨＵＭＡＸ−ＣＤ４（登録商標）（ザノリムマブ）、ＩＧＦ１Ｒ特異抗体、リンツズマブ、ＯＸ−４０特異抗体、ＰＡＮＯＲＥＸ（登録商標）（エドレコロマブ）、ＲＥＮＣＡＲＥＸ（登録商標）（ＷＸＧ２５０）、ＲＩＴＵＸＡＮ（登録商標）（リツキシマブ）、チシリムマブ、トラスツズマブ、ペルツズマブ、ＶＥＣＴＩＢＩＸ（登録商標）（パニツムマブ）並びにＣＤ２０抗体タイプＩ及びＩＩなどが挙げられる。
【０１６１】
ホルモン療法薬としては、限定されないが、ＡＲＩＭＩＤＥＸ（登録商標）（アナストロゾール）、ＡＲＯＭＡＳＩＮ（登録商標）（エキセメスタン）、アルゾキシフェン、ＣＡＳＯＤＥＸ（登録商標）（ビカルタミド）、ＣＥＴＲＯＴＩＤＥ（登録商標）（セトロレリクス）、デガレリックス、デスロレリン、ＤＥＳＯＰＡＮ（登録商標）（トリロスタン）、デキサメタゾン、ＤＲＯＧＥＮＩＬ（登録商標）（フルタミド）、ＥＶＩＳＴＡ（登録商標）（ラロキシフェン）、ＡＦＥＭＡ（商標）（ファドロゾール）、ＦＡＲＥＳＴＯＮ（登録商標）（トレミフェン）、ＦＡＳＬＯＤＥＸ（登録商標）（フルベストラント）、ＦＥＭＡＲＡ（登録商標）（レトロゾール）、ホルメスタン、グルココルチコイド、ＨＥＣＴＯＲＯＬ（登録商標）（ドキセルカルシフェロール）、ＲＥＮＡＧＥＬ（登録商標）（セベラメルカルボネート）、ラソフォキシフェン、酢酸ロイプロリド、ＭＥＧＡＣＥ（登録商標）（メゲステロール）、ＭＩＦＥＰＲＥＸ（登録商標）（ミフェプリストン）、ＮＩＬＡＮＤＲＯＮＺ（商標）（ニルタミド）、ＮＯＬＶＡＤＥＸ（登録商標）（クエン酸タモキシフェン）、ＰＬＥＮＡＸＩＳ（商標）（アバレリクス）、プレドニゾン、ＰＲＯＰＥＣＩＡ（登録商標）（フィナステリド）、リロスタン、ＳＵＰＲＥＦＡＣＴ（登録商標）（ブセレリン）、ＴＲＥＬＳＴＡＲ（登録商標）（黄体形成ホルモン放出ホルモン（ＬＨＲＨ））、ＶＡＮＴＡＳ（登録商標）（ヒストレリンインプラント）、ＶＥＴＯＲＹＬ（登録商標）（トリロスタン又はモドラスタン）、及びＺＯＬＡＤＥＸ（登録商標）（フォスレリン、ゴセレリン）が挙げられる。
【０１６２】
デルトイド及びレチノイドとしては、限定されないが、セオカルシトール（ＥＢ１０８９、ＣＢ１０９３）、レクサカルシトロール（ＫＨ１０６０）、フェンレチニド、ＰＡＮＲＥＴＩＮ（登録商標）（アリレチノイン）、ＡＴＲＡＧＥＮ（登録商標）（リポソームトレチノイン）、ＴＡＲＧＲＥＴＩＮ（登録商標）（ベキサロテン）、及びＬＧＤ−１５５０が挙げられる。
【０１６３】
ＰＡＲＰ阻害剤としては、限定されないが、ＡＢＴ−８８８（ベリパリブ）、ＫＵ−５９４３６、ＡＺＤ−２２８１（オラパリブ）、ＡＧ−０１４６９９（ルカパリブ）、ＭＫ４８２７（ニラパリブ）、ＢＭＮ−６７３（タラゾパリブ）、イニパリブ、ＢＳＩ−２０１、ＢＧＰ−１５、ＩＮＯ−１００１、及びＯＮＯ−２２３１が挙げられる。
【０１６４】
植物体アルカロイドとしては、限定されないが、ビンクリスチン、ビンブラスチン、ビンデシン、及びビノレルビンが挙げられる。
【０１６５】
プロテアソーム阻害剤としては、限定されないが、ＶＥＬＣＡＤＥ（登録商標）（ボルテゾミブ）、ＫＹＰＲＯＬＩＳ（登録商標）（カルフィルゾミブ）、ＭＧ１３２、ＮＰＩ−００５２、及びＰＲ−１７１が挙げられる。
【０１６６】
免疫剤の例としては、インターフェロン、免疫チェックポイント阻害剤、共刺激剤、及び他の免疫増強剤が挙げられる。インターフェロンとしては、インターフェロンアルファ、インターフェロンアルファ−２ａ、インターフェロンアルファ−２ｂ、インターフェロンベータ、インターフェロンガンマ−１ａ、ＡＣＴＩＭＭＵＮＥ（登録商標）（インターフェロンガンマ−１ｂ）又はインターフェロンガンマ−ｎ１、これらの組合せなどが挙げられる。免疫チェックポイント阻害剤には、ＰＤ−Ｌ１（例えば、ドゥバレマブ、アテゾリズマブ、アベルマブ、ＭＥＤＩ４７３６、ＭＳＢ００１０７１８Ｃ及びＭＰＤＬ３２８０Ａ）、及びＣＴＬＡ４（細胞毒性リンパ球抗原４；例えば、イピリムマブ、トレメリムマブ）を標的とする抗体が含まれる。共刺激剤としては、限定されないが、ＣＤ３、ＣＤ４０、ＣＤ４０Ｌ、ＣＤ２７、ＣＤ２８、ＣＳＦ１Ｒ、ＣＤ１３７（例えば、ウレルマブ）、Ｂ７Ｈ１、ＧＩＴＲ、ＩＣＯＳ、ＣＤ８０、ＣＤ８６、ＯＸ４０、ＯＸ４０Ｌ、ＣＤ７０、ＨＬＡ−ＤＲ、ＬＩＧＨＴ、ＬＩＧＨＴ−Ｒ、ＴＩＭ３、Ａ２ＡＲ、ＮＫＧ２Ａ、ＫＩＲ（例えば、リリルマブ）、ＴＧＦ−β（例えば、フレゾリムマブ）に対する抗体、及びそれらの組合せが挙げられる。
【０１６７】
他の薬剤としては、限定されないが、ＡＬＦＡＦＥＲＯＮＥ（登録商標）（ＩＦＮ−α）、ＢＡＭ−００２（酸化グルタチオン）、ＢＥＲＯＭＵＮ（登録商標）（タソネルミン）、ＢＥＸＸＡＲ（登録商標）（トシツモマブ）、ＣＡＭＰＡＴＨ（登録商標）（アレムツズマブ）、ダカルバジン、デニロイキン、エプラツズマブ、ＧＲＡＮＯＣＹＴＥ（登録商標）（レノグラスチム）、レンチナン、白血球アルファインターフェロン、イミキモド、メラノーマワクチン、ミツモマブ、モルグラモスチム、ＭＹＬＯＴＡＲＧ（商標）（ゲムツズマブ  オゾガミシン）、ＮＥＵＰＯＧＥＮ（登録商標）（フィルグラスチム）、オンコＶＡＣ−ＣＬ、ＯＶＡＲＥＸ（登録商標）（オレゴボマブ）、ペムツモマブ（Ｙ−ｍｕＨＭＦＧ１）、ＰＲＯＶＥＮＧＥ（登録商標）（シプロイセル−Ｔ）、サルガラモツチム、シゾフィラン、テセロイキン、ＴＨＥＲＡＣＹＳ（登録商標）（バチルス・カルメット−ゲラン（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  Ｃａｌｍｅｔｔｅ−Ｇｕｅｒｉｎ））、ウベニメクス、ＶＩＲＵＬＩＺＩＮ（登録商標）（免疫治療剤、Ｌｏｒｕｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ）、Ｚ−１００（丸山の特異的物質（ＳＳＭ））、ＷＦ−１０（テトラクロロデカオキシド（ＴＣＤＯ））、ＰＲＯＬＥＵＫＩＮ（登録商標）（アルデスロイキン）、ＺＡＤＡＸＩＮ（登録商標）（サイマルファシン）、ＺＩＮＢＲＹＴＡ（登録商標）（ダクリズマブ高収率プロセス）、及びＺＥＶＡＬＩＮ（登録商標）（９０Ｙ−イブリツモマブ・チウキセタン）が挙げられる。
【０１６８】
生体反応改変剤は、組織細胞の生存、増殖又は分化などの生物の防衛機構又は生体反応を改変して、その生物が抗腫瘍活性を有するように誘導する薬剤であり、このようなものとしては、限定されないが、クレスチン、レンチナン、シゾフィラン、ピシバニルＰＦ−３５１２６７６（ＣｐＧ−８９５４）、ウベニメクスなどが挙げられる。
【０１６９】
ピリミジン類似体としては、限定されないが、シタラビン（ａｒａＣ又はアラビノシドＣ）、シトシンアラビノシド、ドキシフルリジン、ＦＬＵＤＡＲＡ（登録商標）（フルダラビン）、５−ＦＵ（５−フルオロウラシル）、フロクスウリジン、ＧＥＭＺＡＲ（登録商標）（ゲムシタビン）、ＴＯＭＵＤＥＸ（登録商標）（ラチトレキセド）、ＴＲＯＸＡＴＹＬ（商標）（トリアセチルウリジン・トロキサシタビン）が挙げられる。
【０１７０】
プリン類似体としては、限定されないが、ＬＡＮＶＩＳ（登録商標）（チオグアニン）及びＰＵＲＩ−ＮＥＴＨＯＬ（登録商標）（メルカプトプリン）が挙げられる。
【０１７１】
有糸分裂阻害剤としては、限定されないが、バタブリン、エポチロンＤ（ＫＯＳ−８６２）、Ｎ−（２−（（４−ヒドロキシフェニル）アミノ）ピリジン−３−イル）−４−メトキシベンゼンスルホンアミド、イクサベピロン（ＢＭＳ２４７５５０）、ＴＡＸＯＬ（登録商標）（パクリタキセル）、ＴＡＸＯＴＥＲＥ（登録商標）（ドセタキセル）、ＰＮＵ１００９４０（１０９８８１）、パツピロン、ＸＲＰ−９８８１（ラロタキセル）、ビンフルニン、及びＺＫ−ＥＰＯ（合成エポチロン）が挙げられる。
【０１７２】
ユビキチンリガーゼ阻害剤としては、限定されないが、ナッツリンのようなＭＤＭ２阻害剤、及びＭＬＮ４９２４のようなＮＥＤＤ８阻害剤が挙げられる。
【０１７３】
抗ＰＤ−１抗体はまた、放射線療法の効果を高めるために使用され得る。放射線療法の例としては、外照射療法、内部放射線療法（すなわち、近接照射療法）、及び全身照射療法が含まれる。
【０１７４】
抗ＰＤ−１抗体は、他の化学療法剤に対して補助的に又はそれとともに投与することができ、化学療法剤としては、ＡＢＲＡＸＡＮＥ（商標）（ＡＢＩ−００７）、ＡＢＴ−１００（ファルネシルトランスフェラーゼ阻害剤）、ＡＤＶＥＸＩＮ（登録商標）（Ａｄ５ＣＭＶ−ｐ５３ワクチン）、ＡＬＴＯＣＯＲ（登録商標）又はＭＥＶＡＣＯＲ（登録商標）（ロバスタチン）、ＡＭＰＬＩＧＥＮ（登録商標）（ポリＩ：ポリＣ１２Ｕ、合成ＲＮＡ）、ＡＰＴＯＳＹＮ（商標）（エキシスリンド）、ＡＲＥＤＩＡ（登録商標）（パミドロン酸）、アルグラビン、Ｌ−アスパラギナーゼ、アタメスタン（１−メチル−３、１７−ジオン−アンドロスタ−１、４−ジエン）、ＡＶＡＧＥ（登録商標）（タザロテン）、ＡＶＥ−８０６２（コムブレアスタチン誘導体）、ＢＥＣ２（ミツモマブ）、カケクチン又はカケキシン（腫瘍壊死因子）、カンバキシン（ワクチン）、ＣＥＡＶＡＣ（商標）（がんワクチン）、ＣＥＬＥＵＫ（登録商標）（セルモロイキン）、ＣＥＰＬＥＮＥ（登録商標）（ヒスタミン二塩酸塩）、ＣＥＲＶＡＲＩＸ（登録商標）（ヒトパピローマウイルスワクチン）、ＣＨＯＰ（登録商標）（Ｃ：ＣＹＴＯＸＡＮ（登録商標）（シクロホスファミド）；Ｈ：ＡＤＲＩＡＭＹＣＩＮ（登録商標）（ヒドロキシドキソルビシン）；Ｏ：ビンクリスチン（ＯＮＣＯＶＩＮ（登録商標））；Ｐ：プレドニゾン）、ＣＹＰＡＴ（商標）（酢酸シプロテロン）、コムブレスタチンＡ４Ｐ、ＤＡＢ（３８９）ＥＧＦ（Ｈｉｓ−Ａｌａリンカーを介してヒト表皮増殖因子に融合されているジフテリア毒素の触媒及び転座ドメイン）又はＴｒａｎｓＭＩＤ−１０７Ｒ（商標）（ジフテリア毒素）、ダカルバジン、ダクチノマイシン、５，６−ジメチルキサンテノン−４−酢酸（ＤＭＸＡＡ）、エニルウラシル、ＥＶＩＺＯＮ（商標）（乳酸スクワラミン）、ＤＩＭＥＲＩＣＩＮＥ（登録商標）（Ｔ４Ｎ５リポソームローション）、ディスコデルモライド、ＤＸ−８９５１ｆ（エキサテカンメシレート）、エンザスタウリン、ＥＰＯ９０６（エピトリイロンＢ）、ＧＡＲＤＡＳＩＬ（登録商標）（四価ヒトパピローマウイルス（６、１１、１６、１８型）組換えワクチン）、ＧＡＳＴＲＩＭＭＵＮＥ（登録商標）、ＧＥＮＡＳＥＮＳＥ（登録商標）、ＧＭＫ（ガングリオシドコンジュゲートワクチン）、ＧＶＡＸ（登録商標）（前立腺がんワクチン）、ハロフジノン、ヒステレリン、ヒドロキシカルバミド、イバンドロン酸、ＩＧＮ−１０１、ＩＬ−１３−ＰＥ３８、ＩＬ−１３−ＰＥ３８ＱＱＲ（シントレデキン・ベスドトックス）、ＩＬ−１３−シュードモナス・エキソトキシン、インターフェロン−アルファ、インターフェロン−ガンマ、ＪＵＮＯＶＡＮ（商標）又はＭＥＰＡＣＴ（商標）（ミファムルチド）、ロナファルニブ、５，１０−メチレンテトラヒドロ葉酸塩、ミルテフォシン（ヘキサデシルホスホコリン）、ＮＥＯＶＡＳＴＡＴ（登録商標）（ＡＥ−９４１）、ＮＥＵＴＲＥＸＩＮ（登録商標）（グルクロン酸トリメトレキセート）、ＮＩＰＥＮＴ（登録商標）（ペントスタチン）、ＯＮＣＯＮＡＳＥ（登録商標）（リボヌクレアーゼ酵素）、ＯＮＣＯＰＨＡＧＥ（登録商標）（メラノーマワクチン治療薬）、ＯＮＣＯＶＡＸ（ＩＬ−２ワクチン）、ＯＲＡＴＨＥＣＩＮ（商標）（ルビテカン）、ＯＳＩＤＥＭ（登録商標）（抗体系細胞薬）、ＯＶＡＲＥＸ（登録商標）ＭＡｂ（マウスモノクローナル抗体）、パジタキセル、ＰＡＮＤＩＭＥＸ（商標）（２０（Ｓ）プロトパナキサジオール（ａＰＰＤ）及び２０（Ｓ）プロトパナキサトリオール（ａＰＰＴ）を含む朝鮮人参由来のアグリコンサポニン）、パニツムマブ、ＰＡＮＶＡＣ（登録商標）−ＶＦ（治験がんワクチン）、ペグアスパラガーゼ、ＰＥＧインターフェロンＡ、フェノキソディオル、プロカルバジン、レビマスタット、ＲＥＭＯＶＡＢ（登録商標）（カツマキソマブ）、ＲＥＶＬＩＭＩＤ（登録商標）（レナリドマイド）、ＲＳＲ１３（エファプロキシラル）、ＳＯＭＡＴＵＬＥＮＥ（登録商標）ＬＡ（ランレオチド）、ＳＯＲＩＡＴＡＮＥ（登録商標）（アシトレチン）、スタウロスポリン（ストレプトミセス・スタウロスポレス）、タラブロスタット（ＰＴ１００）、ＴＡＲＧＲＥＴＩＮ（登録商標）（ベキサロテン）、タキソプレキシン（登録商標）（ＤＨＡ−パクリタキセル）、ＴＥＬＣＹＴＡ（商標）（カンフォスファミド、ＴＬＫ２８６）、テミリフェン、ＴＥＭＯＤＡＲ（登録商標）（テモゾロマイド）、テスミリフェン、サリドマイド、ＴＨＥＲＡＴＯＰＥ（登録商標）（ＳＴｎ−ＫＬＨ）、チミタック（２−アミノ−３，４−ジヒドロ−６−メチル−４−オキソ−５−（４−ピリジルチオ）キナゾリン二塩酸塩）、ＴＮＦＥＲＡＤＥ（商標）（アデノベクター：腫瘍壊死因子−アルファの遺伝子を含有するＤＮＡ担体）、ＴＲＡＣＬＥＥＲ（登録商標）又はＺＡＶＥＳＣＡ（登録商標）（ボセンタン）、トレチノイン（Ｒｅｔｉｎ−Ａ）、テトランドリン、ＴＲＩＳＥＮＯＸ（登録商標）（三酸化ヒ素）、ＶＩＲＵＬＩＺＩＮ（登録商標）、ウクライン（オオクサノオウ植物体由来のアルカロイド誘導体）、バイタクシン（抗アルファベータ３抗体）、ＸＣＹＴＲＩＮ（登録商標）（モテクサフィンガドリニウム）、ＸＩＮＬＡＹ（商標）（アトラセンタン）、ＸＹＯＴＡＸ（商標）（パクリタキセルポリグルメックス）、ＹＯＮＤＥＬＩＳ（商標）（トラベクテジン）、ＺＤ−６１２６、ＺＩＮＥＣＡＲＤ（登録商標）（デクスラゾキサン）、ＺＯＭＥＴＡ（登録商標）（ゾレドロン酸）、及びゾルビシン、並びにこれらの薬剤のいずれかの組合せが挙げられる。
【０１７５】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、非小細胞肺がん、頭頸部がん、膵臓がん、結腸直腸がん又は胃がんを治療するために、ｃ−Ｍｅｔキナーゼを標的とする抗体薬物コンジュゲートに対して補助的に又はそれとともに投与される。
【０１７６】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、非小細胞肺がん、頭頸部がん、膵臓がん、肉腫、トリプルネガティブ乳がん又は黒色腫を治療するために、ＬＲＲＣ１５を標的とする抗体薬物コンジュゲートに対して補助的に又はそれとともに投与される。
【０１７７】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、神経膠芽腫を治療するために、ＥＧＦＲを標的とする抗体薬物コンジュゲートに対して補助的に又はそれとともに投与される。
【０１７８】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、多発性骨髄腫などの血液悪性腫瘍を治療するために、ＣＳ１を標的とする抗体薬物コンジュゲートに対して補助的に又はそれとともに投与される。
【０１７９】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、小細胞肺がん又は神経膠芽腫を治療するために、ＤＬＬ３を標的とする抗体薬物コンジュゲートに対して補助的に又はそれとともに投与される。
【０１８０】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、頭頸部がん、肺がん（腺がん、非小細胞肺がん、中皮腫、小細胞肺がん）、黒色腫、卵巣がん又は膵臓がんを治療するために、抗ＣＤ４０タンパク質に対して補助的に又はそれとともに投与される。
【０１８１】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、慢性リンパ性白血病などの血液悪性腫瘍を治療するためにベネトクラクスに対して補助的に又はそれとともに投与される。
【０１８２】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、慢性リンパ性白血病、マントル細胞リンパ腫若しくはワルデンシュトレームマクログロブリン血症などの血液悪性腫瘍又は固形腫瘍を治療するためにイブルチニブに対して補助的に又はそれとともに投与される。
【０１８３】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、非小細胞肺がんを治療するためにイピリムマブ及びｃ−Ｍｅｔキナーゼを標的とする抗体薬物コンジュゲートに対して補助的に又はそれとともに投与される。
【０１８４】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、非小細胞肺がんを治療するためにイピリムマブ及びＬＲＲＣ１５を標的とする抗体薬物コンジュゲートに対して補助的に又はそれとともに投与される。
【０１８５】
７．７．投薬量及び投与レジメン
投与される抗ＰＤ−１抗体の量は、様々な因子に依存し、例えば、限定されないが、治療される固形腫瘍の特定のタイプ、治療される固形腫瘍のステージ、投与様式、投与頻度、所望の治療上の利益、並びに患者の年齢、体重及び他の特徴など他のパラメータなどが挙げられる。特定の投与様式及び投与頻度について治療上の利益を与えるのに有効な投薬量の決定は、当業者の能力の範囲内である。
【０１８６】
治療上の利益を与えるのに有効な投薬量は、最初にインビボ動物モデル又は臨床から推定することができる。多種多様な疾患に適切な動物モデルは、当該技術分野において公知である。
【０１８７】
本明細書に開示される抗ＰＤ−１抗体は、治療される状態に適切な任意の経路によって投与することができる。いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、表３に列挙されるヒト化抗体のいずれか１つである。具体的な実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、配列番号５１又は配列番号５２による重鎖、及び配列番号６１による軽鎖を有する。抗ＰＤ−１抗体は、典型的には、非経口的に、すなわち、注入、皮下、筋肉内、静脈内（ＩＶ）、皮内、くも膜下腔内、ボーラス、腫瘍内注射又は硬膜外（（Ｓｈｉｒｅら、２００４年、Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｓｃｉｅｎｃｅｓ、９３巻（６号）：１３９０〜１４０２頁））に投与される。一実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、バイアル中の凍結乾燥粉末として提供される。バイアルは、１００ｍｇ、１１０ｍｇ、１２０ｍｇ、１５０ｍｇ、２００ｍｇ、２５０ｍｇ、３００ｍｇ又は４００ｍｇの抗ＰＤ−１抗体を含むことができる。投与前に、凍結乾燥粉末を注射用滅菌水（ＳＷＦＩ）又は他の適切な培地で再構成して、２０ｍｇ／ｍＬの抗ＰＤ−１抗体を含む溶液を与える。いくつかの実施形態において、得られた再構成溶液は、生理食塩水又は注入のための他の適切な媒体でさらに希釈され、７日ごとに２回、７日ごとに１回、１４日ごとに１回、２１日ごとに１回、２８日ごとに１回、３５日ごとに１回、４２日ごとに１回、４９日ごとに１回、又は５６日ごとに１回ＩＶ注入を介して投与される。いくつかの実施形態において、第１のサイクルについて、注入は９０分間にわたって生じる。いくつかの実施形態において、その後の注入は、６０分間にわたる。
【０１８８】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、０．１ｍｇ／ｋｇ、０．５ｍｇ／ｋｇ、１．０ｍｇ／ｋｇ、２．０ｍｇ／ｋｇ、３．０ｍｇ／ｋｇ、４．０ｍｇ／ｋｇ、５．０ｍｇ／ｋｇ、６．０ｍｇ／ｋｇ、８．０ｍｇ／ｋｇ又は１０．０ｍｇ／ｋｇで、７日ごとに１回、ＩＶ注入として投与される。
【０１８９】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、０．１ｍｇ／ｋｇ、０．５ｍｇ／ｋｇ、１．０ｍｇ／ｋｇ、２．０ｍｇ／ｋｇ、３．０ｍｇ／ｋｇ、４．０ｍｇ／ｋｇ、５．０ｍｇ／ｋｇ、６．０ｍｇ／ｋｇ、８．０ｍｇ／ｋｇ又は１０．０ｍｇ／ｋｇで、１４日ごとに一度、ＩＶ注入として投与される。
【０１９０】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、０．１ｍｇ／ｋｇ、０．５ｍｇ／ｋｇ、１．０ｍｇ／ｋｇ、２．０ｍｇ／ｋｇ、３．０ｍｇ／ｋｇ、４．０ｍｇ／ｋｇ、５．０ｍｇ／ｋｇ、６．０ｍｇ／ｋｇ、８．０ｍｇ／ｋｇ又は１０．０ｍｇ／ｋｇで、２１日ごとに１回、ＩＶ注入として投与される。
【０１９１】
いくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、０．１ｍｇ／ｋｇ、０．５ｍｇ／ｋｇ、１．０ｍｇ／ｋｇ、２．０ｍｇ／ｋｇ、３．０ｍｇ／ｋｇ、４．０ｍｇ／ｋｇ、５．０ｍｇ／ｋｇ、６．０ｍｇ／ｋｇ、８．０ｍｇ／ｋｇ又は１０．０ｍｇ／ｋｇで、２８日ごとに１回、ＩＶ注入として投与される。
【０１９２】
一つの例示的な実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、非小細胞肺がんを治療するために、イピリムマブ（ＹＥＲＶＯＹ（登録商標））に対して補助的に使用される。抗ＰＤ−１抗体は、ＩＶ注入を介して、１．０ｍｇ／ｋｇ又は３．０ｍｇ／ｋｇで２１日ごとに１回投与される。イピリムマブは、３週間ごとに１回１ｍｇ／ｋｇの投与を４投与、静脈内注入によって投与される。最後のイピリムマブ投与に続いて、抗ＰＤ−１抗体は、１４日ごとに１回、１．０ｍｇ／ｋｇ又は３．０ｍｇ／ｋｇでＩＶ注入を介して投与される。補助的な抗ＰＤ−１抗体／イピリムマブ療法は、疾患の進行又は患者によってもはや耐容されなくなるまで継続される。
【０１９３】
一つの例示的な実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、非小細胞肺がんを治療するために、イピリムマブ（ＹＥＲＶＯＹ（登録商標））に対して補助的に使用される。抗ＰＤ−１抗体は、ＩＶ注入を介して、１．０ｍｇ／ｋｇ又は３．０ｍｇ／ｋｇで１４日ごとに１回投与される。イピリムマブは、６週間ごとに１回１ｍｇ／ｋｇの投与を４投与、静脈内注入によって投与される。補助的な抗ＰＤ−１抗体／イピリムマブ療法は、疾患の進行又は患者によってもはや耐容されなくなるまで継続される。
【０１９４】
一つの例示的な実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、非小細胞肺がんを治療するために、イピリムマブ（ＹＥＲＶＯＹ（登録商標））に対して補助的に使用される。抗ＰＤ−１抗体は、ＩＶ注入を介して、１．０ｍｇ／ｋｇ又は３．０ｍｇ／ｋｇで１４日ごとに１回投与される。イピリムマブは、１２週間ごとに１回１ｍｇ／ｋｇの投与を４投与、静脈内注入によって投与される。補助的な抗ＰＤ−１抗体／イピリムマブ療法は、疾患の進行又は患者によってもはや耐容されなくなるまで継続される。
【０１９５】
他の化学療法剤のような他の薬剤に対して補助的に又はそれとともに投与される場合、抗ＰＤ−１抗体は、他の薬剤（単数又は複数）と同じスケジュールで、又は異なるスケジュールで投与され得る。同じスケジュールで投与される場合、抗ＰＤ−１抗体は、他の薬剤の前に、後に、又は同時に投与され得る。抗ＰＤ−１抗体が標準ケアに対して補助的に又はそれとともに投与されるいくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、標準的療法の開始前、例えば、１日前、数日前、１週間前、数週間前、１カ月前、又はさらにはケア療法の標準の開始の数カ月前に開始され得る。抗ＰＤ−１抗体が標準治療に対して補助的に又はそれとともに投与されるいくつかの実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、標準的療法の開始後、例えば、１日後、数日後、１週間後、数週間後、１カ月後又はさらには標準治療の開始の数カ月後に開始され得る。
【０１９６】
当業者に理解されるように、上記の様々な薬剤の推奨される用量は、患者の応答を最適化し、治療上の利益を最大にするために調節される必要があり得る。
【０１９７】
７．８．例示的な実施形態
以下は、本開示の例示的な列挙される実施形態である。
【０１９８】
１．（ｉ）３つのＣＤＲを含むＶＨ鎖；及び（ｉｉ）３つのＣＤＲを含むＶＬ鎖を含む抗ＰＤ−１結合タンパク質であって、ＶＨＣＤＲ＃１が、ＧＹＴＦＴＨＹＧＭＮ（配列番号１１）であり、ＶＨＣＤＲ＃２が、ＷＶＮＴＹＴＧＥＰＴＹＡＤＤＦＫＧ（配列番号１２）であり、ＶＨＣＤＲ＃３が、ＥＧＥＧＬＧＦＧＤ（配列番号１３）であり、ＶＬＣＤＲ＃１が、ＲＳＳＱＳＩＶＨＳＨＧＤＴＹＬＥ（配列番号１４）であり、ＶＬＣＤＲ＃２が、ＫＶＳＮＲＦＳ（配列番号１５）であり、ＶＬＣＤＲ＃３が、ＦＱＧＳＨＩＰＶＴ（配列番号１６）である、抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【０１９９】
２．配列番号３１の配列に対応するＶＨ鎖及び配列番号４１の配列に対応するＶＬ鎖を含む、実施形態１に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【０２００】
３．ヒト化されている、実施形態１に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【０２０１】
４．配列番号３６の配列に対応するＶＨ鎖；及び配列番号４２の配列に対応するＶＬ鎖を含む、実施形態３に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【０２０２】
５．（ｉ）３つのＣＤＲを含むＶＨ鎖；及び（ｉｉ）３つのＣＤＲを含むＶＬ鎖を含む抗ＰＤ−１結合タンパク質であって、ＶＨＣＤＲ＃１は、ＧＹＴＦＴＨＹＧＭＮ（配列番号１１）であり、ＶＨＣＤＲ＃２は、ＷＶＮＴＹＴＧＥＰＴＹＡＤＤＦＫＧ（配列番号１２）であり、ＶＨＣＤＲ＃３は、ＥＧＥＧＭＧＦＧＤ（配列番号２３）であり、ＶＬＣＤＲ＃１は、ＲＳＳＱＳＩＶＨＳＨＧＤＴＹＬＥ（配列番号１４）であり、ＶＬＣＤＲ＃２は、ＫＶＳＮＲＦＳ（配列番号１５）であり、ＶＬＣＤＲ＃３は、ＦＱＧＳＨＩＰＶＴ（配列番号１６）である、抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【０２０３】
６．配列番号３３の配列に対応するＶＨ鎖及び配列番号４２の配列に対応するＶＬ鎖を含む、実施形態５に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【０２０４】
７．ＩｇＧである、実施形態１〜６のいずれか１つに記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【０２０５】
８．ＩｇＧ１であり、任意選択的に、アミノ酸置換Ｌ２３４Ａ及びＬ２３５Ａを含む変異体ＣＨ２ドメインを含む、実施形態７に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【０２０６】
９．ＩｇＧ４であり、任意選択的に、アミノ酸置換Ｓ２２８Ｐを含む変異体Ｆｃ領域を含む、実施形態７に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【０２０７】
１０．配列番号５１又は配列番号５２の配列に対応する重鎖、及び配列番号６１の配列に対応する軽鎖を含む、実施形態８に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【０２０８】
１１．約１００ｎＭ未満のＫＤを有する、実施形態１〜１０のいずれか１つに記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【０２０９】
１２．約１０ｎＭ未満のＫＤを有する、実施形態１１に記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質。
【０２１０】
１３．実施形態１〜１２のいずれか１つに記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質と、薬学的に許容される担体とを含む医薬組成物。
【０２１１】
１４．実施形態１〜１２のいずれか１つに記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質をコードするヌクレオチド配列を含む、核酸。
【０２１２】
１５．実施形態１４に記載の核酸を含むベクター。
【０２１３】
１６．実施形態１５に記載のベクターで形質転換された原核宿主細胞。
【０２１４】
１７．実施形態１５に記載のベクターで形質転換された真核宿主細胞。
【０２１５】
１８．実施形態１４に記載の核酸を発現するように工学的に操作された真核宿主細胞。
【０２１６】
１９．哺乳動物宿主細胞である実施形態１８に記載の真核生物宿主細胞。
【０２１７】
２０．抗ＰＤ−１結合タンパク質を生成する方法であって、（ａ）実施形態１７又は実施形態１８に記載の宿主細胞を培養すること及び（ｂ）抗ＰＤ−１結合タンパク質を回収することを含む、方法。
【０２１８】
２１．免疫系を活性化する方法であって、それを必要とする患者に、実施形態１〜１２のいずれか１つに記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質又は実施形態１３に記載の医薬組成物を投与することを含む、方法。
【０２１９】
２２．がんを治療する方法であって、それを必要とする患者に、実施形態１〜１２のいずれか１つに記載の抗ＰＤ−１結合タンパク質又は実施形態１３に記載の医薬組成物を投与することを含む、方法。
【０２２０】
２３．がんが、膀胱がん、乳がん、頭頸部がん、腎臓がん、肺がん、リンパ腫、黒色腫及び胃がんから選択される、実施形態２２に記載の方法。
【０２２１】
２４．肺がんが、非小細胞肺がんである、実施形態２３に記載の方法。
【０２２２】
２５．抗ＰＤ−１結合タンパク質が単独療法として投与される、実施形態２２に記載の方法。
【０２２３】
２６．抗ＰＤ−１結合タンパク質が、がんを治療するために一般的に使用される別の薬剤に対して補助的に又はそれとともに投与される、実施形態２２に記載の方法。
【０２２４】
２７．他の薬剤が、放射線、化学療法、抗体薬物コンジュゲート、抗ＣＤ４０抗体、抗ＣＴＬＡ−４抗体及び抗ＯＸ４０抗体から選択される、実施形態２６に記載の方法。
【０２２５】
２８．化学療法が、シスプラチン、カルボプラチン、パクリタキセル、ドセタキセル、ゲムシタビン、ビノレルビン、ビンブラスチン、イリノテカン、エトポシド又はペメトレキセド又はそれらの薬学的に許容される塩である、実施形態２７に記載の方法。
【０２２６】
２９．抗体薬物コンジュゲートが、ｃ−Ｍｅｔキナーゼを標的とする、実施形態２７に記載の方法。
【０２２７】
３０．抗体薬物コンジュゲートが、ＬＲＲＣ１５を標的とする、実施形態２７に記載の方法。
【０２２８】
３１．抗体薬物コンジュゲートが、ＥＧＦＲを標的とする、実施形態２７に記載の方法。
【０２２９】
３２．抗体薬物コンジュゲートが、ＣＳ１を標的とする、実施形態２７に記載の方法。
【０２３０】
３３．抗体薬物コンジュゲートが、ロバルピツズマブ  テシリンである、実施形態２７に記載の方法。
【０２３１】
３４．抗ＣＴＬＡ−４抗体が、イピリムマブである、実施形態２７に記載の方法。
【実施例】
【０２３２】
８．実施例
本明細書に記載される抗ＰＤ−１抗体の実施形態の特定の特徴及び特性を強調する以下の実施例は、限定ではなく説明の目的で与えられる。
【０２３３】
［実施例１］  材料と方法
８．１．１．ＥＬＩＳＡによるヒトＰＤ−１結合プレートへの抗体結合
Ｉｍｍｕｎｏｌｏｎ  ４ｘＨＢ  ９６ウエルプレートを、１ｕｇ／ｍｌのヒトＰＤ−１  Ｆｃ融合体と４℃で一晩コーティングした。プレートを、１％ＢＳＡを含有するＰＢＳで室温において３０分間ブロッキングし、次いでプレートウォッシャーを使用して０．１％Ｔｗｅｅｎ２０を含有するＰＢＳ（ＰＢＳＴ）で３回洗浄した。ＰＤ−１でコーティングされたプレートを、次いで、指示された濃度の抗体と室温（ＲＴ）で１時間インキュベートした。プレートをＰＢＳＴで４回洗浄し、次いで、１％ＢＳＡを含有するＰＢＳ中１：５０００の希釈液に調製した１００μＬのヤギ抗ヒトＦａｂ断片特異的ビオチンと室温で１時間インキュベートした。プレートをＰＢＳＴで５回洗浄し、１００μＬのストレプトアビジン−ＨＲＰの１：１０００希釈液をそれぞれのウエルに加え、室温において３０分間インキュベートした。プレートをＰＢＳＴで５回洗浄し、１００μＬのＴＭＢ  Ｏｎｅ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔをそれぞれのウエルに加え、発色するまで室温においてインキュベートした（約５〜１０分）。光学濃度（ＯＤ）を、Ｓｐｅｃｔｒｏｍａｘ１９０（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ）を使用して６５０ｎｍで読み取った。
【０２３４】
８．１．２．ヒトＰＤ−１を発現した細胞表面への抗体結合
ＰＤ−１発現Ｊｕｒｋａｔ細胞をフラスコから採取し、１％ＢＳＡを含有するＰＢＳ中２×１０６細胞／ｍＬに再懸濁した。１００μＬの細胞を、１００μＬの滴定試験抗体又はアイソタイプ対照を含有する丸底９６ウエルプレートに加えた。細胞を、抗体と室温で２５分間インキュベートし、次いで１％ＢＳＡを含有するＰＢＳで２回洗浄した。細胞ペレットを、１００μＬの１：２５０希釈二次抗体ヤギ抗ヒトＦａｂ  ＰＥに再懸濁した。室温で２５分間インキュベーションした後、１％ＢＳＡを含有するＰＢＳで細胞を２回洗浄し、２００μＬの１％ＢＳＡで再懸濁した。細胞を、Ｂｅｃｔｏｎ  Ｄｉｃｋｉｎｓｏｎ  ＦＡＣＳＣａｎｔｏフローサイトメーターを使用して分析した。データを、ＢＤ  ＦＡＣＳＤｉｖａソフトウェア（バージョン８．０．１）を使用して分析した。
【０２３５】
８．１．３．ＥＬＩＳＡによるカニクイザルＰＤ−１結合プレートへの抗体結合
Ｉｍｍｕｎｏｌｏｎ  ４ｘＨＢ  ９６ウエルプレートを、ＤＰＢＳ中１μｇ／ｍＬのカニクイザルＰＤ−１  Ｆｃ融合体を用いて４℃で一晩コーティングした。プレートを、１％ＢＳＡを含有するＰＢＳを用いて室温で３０分間ブロッキングし、次いでプレートウォッシャーを使用してＰＢＳＴ（ＰＢＳ  Ｔｗｅｅｎ２０  ０．１％）で３回洗浄した。ＰＤ−１でコーティングされたプレートを、次いで、指示された濃度の抗体と室温で１時間インキュベートした。プレートをＰＢＳＴで４回洗浄し、次いで、１％ＢＳＡを含有するＰＢＳ中１：５０００の希釈液に調製した１００μＬのヤギ抗ヒトＦａｂ断片特異的ビオチンと室温で１時間インキュベートした。プレートをＰＢＳＴで５回洗浄し、１００μＬのストレプトアビジン−ＨＲＰの１：１０００希釈液をそれぞれのウエルに加え、室温で３０分間インキュベートした。その後、プレートをＰＢＳＴ及び１００μＬのＴＭＢで５回洗浄した。一成分をそれぞれのウエルに加え、発色するまで室温においてインキュベートした（約５〜１０分）。光学濃度（ＯＤ）を、Ｓｐｅｃｔｒｏｍａｘ１９０（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ）を使用して６５０ｎｍで読み取った。
【０２３６】
８．１．４．活性化されたヒトＣＤ４＋Ｔ細胞への抗体結合
ヒト末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）は、Ｓｔａｎｆｏｒｄ  Ｂｌｏｏｄ  Ｃｅｎｔｅｒ（Ｐａｌｏ  Ａｌｔｏ、ＣＡ）から購入したバフィーコートから単離した。簡単に述べると、バフィーコートを、マグネシウム及びカルシウム無しのＰＢＳと１：１の比で希釈した。希釈した血液（３０ｍＬ）を、ＳｅｐＭａｔｅチューブに含まれたマグネシウム及びカルシウム無しのＰＢＳで調製した１５ｍＬの９０％Ｆｉｃｏｌｌ−Ｐａｑｕｅ  Ｐｌｕｓ上で層状にした。チューブを１２００ｇで１０分間、遠心分離した。中間相を回収し、１×ＰＢＳで２回洗浄した。ＰＢＭＣを、１μｇ／ｍＬのＰＨＡ及び５０Ｕ／ｍＬの組換えヒトＩＬ−２を有する１０％ＨＩ  ＦＣＳを含有するＲＰＭＩ培地中で４８時間２×１０６細胞／ｍＬで培養した。細胞を回収し、洗浄し、抗体と室温で２５分間インキュベートした。標識された細胞を、１％ＢＳＡを含有するＰＢＳで２回洗浄した。細胞を１００μＬのＰＢＳ＋１％ＢＳＡに再懸濁し、ＰＥコンジュゲートヤギ抗ヒトＦａｂ断片の１：２５０希釈液及び抗ＣＤ４−ＦＩＴＣを加えた。３０分後、１％ＢＳＡを含有するＰＢＳで細胞を２回洗浄し、２００μＬの１％ＢＳＡで再懸濁した。細胞を、Ｂｅｃｔｏｎ  Ｄｉｃｋｉｎｓｏｎ  ＦＡＣＳＣａｎｔｏフローサイトメーターを使用して分析した。データを、ＢＤ  ＦＡＣＳＤｉｖａソフトウェア（バージョン８．０．１）を使用して分析した。
【０２３７】
８．１．５．表面プラズモン共鳴によるＰＤ−１に対する結合親和性
組換え可溶性ＰＤ−１  ＥＣＤ（細胞外ドメイン）に対する抗ＰＤ−１抗体の結合動態を、抗Ｆｃ捕捉アッセイアプローチを使用して２５℃でＢｉａｃｏｒｅ  Ｔ２００機器でなされた表面プラズモン共鳴に基づく測定によって決定した。ヒトＰＤ−１（残基１〜１６７）及びカニクイザルＰＤ−１（残基２１〜１６７）の組換え細胞外ドメインは、商業的供給源から購入し、１０ｍＭのＨＥＰＥＳ、ｐＨ７．４、１５０ｍＭのＮａＣｌ、３ｍＭのＥＤＴＡ中でのゲル濾過によってさらに精製した。チップの調製及び結合動態の測定は、アッセイバッファーＨＢＳ−ＥＰ＋（１０ｍＭのＨＥＰＥＳ、ｐＨ７．４、１５０ｍＭのＮａＣｌ、３ｍＭのＥＤＴＡ、０．０５％のＴｗｅｅｎ２０）中で行った。抗Ｆｃ捕捉チップ調製のために、１０ｍＭの酢酸ナトリウム（ｐＨ４．５）中２５μｇ／ｍＬに希釈した約２０００ＲＵのヤギ抗ヒトＩｇＧ  Ｆｃポリクローナル抗体を、標準的なアミンカップリングキットを使用して、製造業者の教示及び手順に従ってＣＭ５バイオセンサーチップの全面に直接固定した。バイオセンサー表面の未反応部分を、エタノールアミンでブロッキングした。結合動力学的測定のために、各アッセイサイクルは、（１）試験表面のみで試験抗体を捕捉するステップ；（２）参照及び試験表面の両方に８０μＬ／分で２４０μＬの検体注入（ＰＤ−１  ＥＣＤ又はバッファーのみ）を行い、その後、解離を８０μＬ／分で９００秒間モニタリングするステップ；及び（３）参照及び試験表面の両方に１０ｍＭのグリシン塩酸塩、ｐＨ１．５を注入することにより捕捉表面を再生するステップを含む。アッセイ中、全ての測定を、捕捉表面のみ（つまり、捕捉試験抗体無し）及びバッファーのみの注射に対して参照させ、二重参照のために使用した。ＰＤ−１注射は、無作為化３倍希釈系列で９００ｎＭ〜１１．１ｎＭの濃度範囲であった。データを処理し、Ｂｉａｃｏｒｅ  Ｔ２００  Ｅｖａｌｕａｔｉｏｎソフトウェアを使用して１：１結合モデルに全体的に適合させ、結合動力学的速度定数ｋａ（Ｍ−１・秒−１）及びｋｄ（秒−１）及び平衡解離定数ＫＤ（Ｍ）を決定した。
【０２３８】
８．１．６．ＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２とのＰＤ−１相互作用のブロッキング
ヒトＰＤ−１発現ＨＥＫ２９３Ｇ細胞を、コンフルエントなフラスコから採取した。細胞を、２×１０６細胞／ｍＬの濃度でＰＢＳ中に再懸濁した。細胞（１×１０５）を９６ウエルＶ底プレートの各ウエルに加え、ヒトＦｃＲブロックを使用して４℃で１５分間、細胞をブロッキングした。別のプレートでは、試験抗体及びアイソタイプ対照溶液を２０μｇ／ｍＬの出発濃度の３倍連続希釈を使用して調製した。細胞を１×ＰＢＳで洗浄し、５０μＬの調製された抗体希釈液並びに５０μＬのＰＤ−Ｌ１  Ｈｉｓタグ化又はＰＤ−Ｌ２  Ｈｉｓタグ化リガンド（１０μｇ／ｍｌ）を、細胞を含有するプレートに加えた。細胞を４℃で３０分間インキュベートし、１×ＰＢＳで２回洗浄した。ＰＢＳ中１：５０希釈で調製した抗Ｈｉｓ  ＡＰＣ抗体（５０μＬ）を各ウエルに加え、４℃で３０分間インキュベートした。細胞を２回洗浄し、ＰＢＳ中に再懸濁し、ＬＳＲ  ＩＩ  Ｆｏｒｔｅｓｓａ（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ、Ｓａｎ  Ｊｏｓｅ、ＣＡ）上で取得した。
【０２３９】
８．１．７．精製されたＣＤ４  Ｔ細胞及び樹状細胞を使用した同種異系ヒト混合リンパ球反応（ＭＬＲ）アッセイ
ヒトＰＢＭＣを、Ｓｔａｎｆｏｒｄ  Ｂｌｏｏｄ  Ｃｅｎｔｅｒ（Ｐａｌｏ  Ａｌｔｏ、ＣＡ）から購入したバフィーコートから単離した。簡単に述べると、バフィーコートを、マグネシウム及びカルシウム無しのＰＢＳと１：１の比で希釈した。希釈した血液（３０ｍＬ）を、ＳｅｐＭａｔｅチューブに含まれたマグネシウム及びカルシウム無しのＰＢＳで調製した１５ｍＬの９０％Ｆｉｃｏｌｌ−Ｐａｑｕｅ  Ｐｌｕｓ上で層状にした。チューブを１２００ｇで１０分間、遠心分離した。中間相を回収し、１×ＰＢＳで２回洗浄した。細胞を、ベータメルカプトエタノールを含有するＡＩＭ−Ｖ培地中１ｍＬあたり１×１０８個で再懸濁した。樹状細胞（ＤＣ）を、Ｔ７５フラスコ中で８０ｎｇ／ｍＬのＧＭ−ＣＳＦ及び５０ｎｇ／ｍＬのＩＬ−４の存在下、プラスチック接着性のＰＢＭＣを７日間培養することによって誘導した。５日目に、５０ｐｇ／ｍＬのＩＬ−１α及び２００ｐｇ／ｍＬのＴＮＦ−αをＤＣ培養物に加えた。７日目に、ＤＣをフラスコから採取し、４１４Ｒ／分で７．３分間照射し、完全培地（Ｌ  グルタミン含有１０％ＦＢＳ、１×非必須ビタミン、１％Ｐｅｎ／Ｓｔｒｅｐ溶液、１％ピルビン酸ナトリウム、１％ＨＥＰＥＳを有するＲＰＭＩ）中１×１０５細胞／ｍＬの最終濃度に再懸濁した。同種異系ヒトＣＤ４  Ｔ細胞を、ＣＤ４  Ｔ細胞単離キットを使用して単離した。ＤＣ（１×１０４／ウエル）及び精製されたＣＤ４  Ｔ細胞（１×１０５／ウエル）を、Ｕ底プレートに加えた。試験抗体又はアイソタイプ対照（１０μｇ／ｍＬ）を、ＤＣ及びＴ細胞を含有するプレートに加えた。インキュベーションの５日後、上清を回収し、Ｍｉｌｌｉｐｌｅｘサイトメトリービーズアレイキットを使用してＩＬ−２及びＩＦＮ−γについて分析した。ＩＦＮ−γを、ＢｉｏＲａｄ  Ｂｉｏｐｌｅｘ  Ｓｙｓｔｅｍ（Ｂｉｏｐｌｅｘマネージャー６．０）を使用して測定した。
【０２４０】
８．１．８．破傷風トキソイドに対する抗原リコール応答
ヒトＰＢＭＣを、先に記載されているようにＳｔａｎｆｏｒｄ  Ｂｌｏｏｄ  Ｃｅｎｔｅｒから購入したバフィーコートから単離した。細胞を、ベータメルカプトエタノールを含有するＡＩＭ−Ｖ培地中２×１０６細胞／ｍＬの最終濃度に再懸濁した。ＰＢＭＣ（２×１０５）を、１ウエル当たり０．２μｇ／ｍＬの破傷風トキソイドとともに使用した。抗体を滴定し、プレートを５日間インキュベートした。上清を５日目に収集し、Ｍｉｌｌｉｐｌｅｘ  サイトメトリービーズアレイキットを使用してＩＦＮ−γについて評価した。ＩＦＮ−γを、ＢｉｏＲａｄ  Ｂｉｏｐｌｅｘ  Ｓｙｓｔｅｍ（Ｂｉｏｐｌｅｘマネージャー６．０）を使用して測定した。
【０２４１】
［実施例２］  マウス抗ＰＤ−１抗体の生成及びヒト化
マウスを、当該技術分野で既知の方法により免疫化した（Ｅ．Ｈａｒｌｏｗ、Ｄ．Ｌａｎｅ．Ａｎｔｉｂｏｄｙ：  Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ、（Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒｅｓｓ、Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ、ＮＹ、１９９８））。各モノクローナル抗体のアイソタイプを、Ｍｏｕｓｅ  Ｉｓｏｔｙｐｉｎｇキット（Ｒｏｃｈｅ）を使用して決定した。目的の抗体を産生するハイブリドーマクローンを精製し、さらに表面プラズモン共鳴及びリガンド競合（ＥＬＩＳＡ）によって親和性について特性決定した。
【０２４２】
発現ベクターのクローニング及び構築は、組換えモノクローナル抗体の発現のために当技術分野で既知の方法によって達成した。
【０２４３】
抗体Ｖ領域のヒト化は、Ｑｕｅｅｎ、Ｃ．ら、（Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ、１９８９；８６：１００２９−１００３３）によって概説されるように実施した。ＣＤＲのカノニカル構造は、Ｈｕａｎｇらによって決定した（Ｍｅｔｈｏｄｓ、２００５；３６：３５−４２）。同一又は最も類似のＣＤＲのカノニカル構造を有するヒト可変生殖系列配列が同定され、適切なヒトＶＨ、ＶＬ及びＪセグメント配列は、抗ＰＤ−１可変領域のフレームワークを提供するように選択された。コンピュータモデルがＣＤＲと有意な接触を示唆したフレームワーク位置で、マウス抗ＰＤ−１  Ｖ領域由来のアミノ酸を元のヒトフレームワークアミノ酸に置換した（復帰突然変異）。例示的なマウス及びヒト化抗体のＶＨ及びＶＬ領域の全長アミノ酸配列を図２に示す。
【０２４４】
抗ＰＤ−１マウス抗体Ｍｕ１２Ａ１１を、上記の方法に従ってヒト化した。Ｍｕ１２Ａ１１ＶＨのヒト化バージョンは、Ｈｕ１２Ａ１１．１ｂ  ＶＨ及びＨｕ１２Ａ１１．２ｂ  ＶＨであった。Ｈｕ１２Ａ１１．１ｂ  ＶＨは、Ｖ２Ｉ、Ｍ４８Ｖ、Ｆ６７Ｌ及びＡ９３Ｔの４つの復帰突然変異を有するＶＨ７−４−１フレームワーク領域を有した。Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ  ＶＨは、Ｖ２Ｉ、Ｍ４８Ｖ、Ｖ６７Ｌ、Ｉ６９Ｆ、Ａ７１Ｌ、Ｅ７３Ｔ及びＡ９３Ｔの７つの復帰突然変異を有するＶＨ１−６９フレームワーク領域を有した。２つのヒト化ＶＨのいずれかを、Ｉ２Ｖの１つの復帰突然変異を有するＶＬ２−２８フレームワーク領域を有するヒト化軽鎖Ｈｕ１２Ａ１１．１ａ  ＶＬと組み合わせた。
【０２４５】
［実施例３］  抗ＰＤ−１抗体の安定性
例示的な抗体の安定性を、酸化又は可変温度条件下で処置した後に抗体のＰＤ−１の結合を測定することによって決定した。
【０２４６】
ライアビリィティモチーフの評価は、溶媒に曝露されかつ脱アミド化されやすいと考えられるＫａｂａｔ９９位で保存されたメチオニン残基（Ｍ９９）を同定した。Ｍ９９親抗体Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ１の試料を、潜在的脱アミド化を増強するために加速分解条件に曝露した（図３Ａ）。１％過酸化水素（１％ＨＰ）又は１％ｔｅｒｔ−ブチルヒドロペルオキシド（１％ＴＢＨＰ）で処置した試料は、結合親和性の喪失を示し、メチオニン９９残基の酸化の可能性を示唆した。Ｍ９９位に点突然変異を含有する、イソロイシン（Ｍ９９Ｉ、配列番号３４に従うＶＨを有するＨｕ１２Ａ１１．２ｂ２）、バリン（Ｍ９９Ｖ、配列番号３５に従うＶＨを有するＨｕ１２Ａ１１．２ｂ３）及びロイシン（Ｍ９９Ｌ、配列番号３６に従うＶＨを有するＨｕ１２Ａ１１．２ｂ４）突然変異を含む一セットの抗体を構築した。抗体変異体を、ヒトＰＤ−１トランスフェクトされたＪｕｒｋａｔ細胞への結合についてスクリーニングし、ＥＣ５０値を決定した（図３Ｂ）。３つの点突然変異含有抗体は全て細胞表面ＰＤ−１に同様に結合したが、Ｍ９９Ｌ変異体抗体は、Ｍ９９Ｖ又はＭ９９Ｉ変異体と比較して、より高い結合活性を示した。
【０２４７】
Ｍ９９Ｌ変異体Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ４が、温度安定性試験後に完全な結合能力を保持することが見出された（図３Ｃ）。−８０、５、２５又は４０℃でのＨｕ１２Ａ１１．２ｂ４のインキュベーションは、ＥＣ５０又は最大蛍光強度（ＭＦＩ）に関して活性の顕著な損失を生じなかった。
【０２４８】
［実施例４］  抗ＰＤ−１抗体の結合親和性
下記の表４−１は、米国特許第９，０７３，９９４号で見出された手法に従って調製された文献記載の抗ＰＤ−１抗体ニボルマブと比較した例示的な抗体Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ４のインビトロ結合親和性データを示す。Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ４は、表面プラズモン共鳴、ヒト（Ｈｕ）若しくはカニクイザル（Ｃｙｎｏ）ＰＤ−１を用いたＥＬＩＳＡアッセイ又は実施例１のアッセイで測定されるようなヒトＪｕｒｋａｔ細胞において、ニボルマブと比較して、ＰＤ−１に対して同様の結合特性を示した。
【０２４９】
【表９】
2019533989.tif 000014
【０２５０】
［実施例５］  抗ＰＤ−１抗体Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ４の生物学的活性
Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ４を、実施例１に記載のいくつかのインビトロのヒト細胞アッセイで生物学的活性について評価した。表５−１に示されるように、Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ４は、ＣＤ４＋  Ｔ細胞においてＰＤ−１に対して１８０ｐＭの結合を実証した。さらにＨｕ１２Ａ１１．２ｂ４の抗ＰＤ−１活性は、フローサイトメトリーによって評価されるように、ＰＤ−１とのＰＤ−Ｌ１又はＰＤ−Ｌ２の相互作用をブロッキングするその能力によって少なくとも部分的に媒介されることが示された。この生物学的活性は、ヒトＰＤ−１の構成的発現を有するＮＦＡＴ応答エレメントの制御下にホタルルシフェラーゼ遺伝子を発現する組換えＪｕｒｋａｔ  Ｔ細胞におけるＨｕ１２Ａ１１．２ｂ４の活性と一致していた（Ｊｕｒｋａｔ  ＮＦＡＴアッセイ）。
【０２５１】
【表１０】
2019533989.tif 000015
【０２５２】
抗ＰＤ−１抗体Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ４はさらに、インビトロアッセイにおける免疫応答の増強を実証した。図４Ａに示されるように、混合白血球培養物中１０μｇ／ｍＬのＨｕ１２Ａ１１．２ｂ４を用いた処置は、ＩＬ−２の有意な増加並びに約７．４倍のＩＦＮ−γ増加をもたらした。図４Ｂは、Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ４が、１０μｇ／ｍＬで抗体無し治療の約６倍高い破傷風トキソイドリコール応答を示し、ＥＣ５０＝１６１ｎｇ／ｍＬであったことを示す。
【０２５３】
Ｈｕ１２Ａ１１．２ｂ４について観察されたインビトロ生物学的活性は、実施例４で使用されたニボルマブについて測定したものと同様であった。免疫応答に関して、比較抗体ニボルマブは、ＭＬＲで約５．６倍のＩＦＮ−γ増加を示し、１０μｇ／ｍＬで、抗体無し治療の約６倍高い破傷風トキソイドリコール応答を示し、ＥＣ５０＝２１８ｎｇ／ｍＬであった。
【０２５４】
本出願に引用されているすべての刊行物、特許、特許出願及び他の文書は、恰も個々の刊行物、特許、特許出願又は他の文書がすべての目的のためにそれぞれ個別に示されているのと同程度に、すべての目的のためにその全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【０２５５】
様々な特定の実施形態を例示及び記載したが、本発明の精神及び範囲から逸脱することなく、様々な変更を行うことができることが、理解される。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【配列表】
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【国際調査報告】
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