(57)【要約】  本開示の様々な実施形態は、医療デバイスアセンブリを含むことができる。医療デバイスアセンブリは、長手軸に沿って延びる細長い中空円筒本体を備えることができる。遠位キャップ部分が、長手軸に沿って延びることができる。細長い中空円筒本体の遠位端に、遠位キャップ部分の近位端を接続することができる。遠位キャップ部分には、ワイヤ管理ポートを画定することができる。
2019508089.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手軸に沿って延びる細長い中空円筒本体と、
前記長手軸に沿って延びるとともに、その近位端が前記細長い中空円筒本体の遠位端に接続された遠位キャップ部分と、
前記遠位キャップ部分に画定されたワイヤ管理ポートと、
を備える医療デバイスコネクタシールド。
【請求項２】
前記細長い中空円筒本体及び前記遠位キャップ部分は、透磁性材料で形成されている、請求項１に記載の医療デバイスコネクタシールド。
【請求項３】
前記ワイヤ管理ポートから延びるワイヤ管理チューブをさらに備える、請求項１に記載の医療デバイスコネクタシールド。
【請求項４】
前記ワイヤ管理チューブは、前記ワイヤ管理ポートから遠位に延びる、請求項３に記載の医療デバイスコネクタシールド。
【請求項５】
前記ワイヤ管理チューブは、サービスループを含む、請求項４に記載の医療デバイスコネクタシールド。
【請求項６】
前記遠位キャップ部分は、
前記長手軸に沿って延びるとともに、その近位端が前記細長い中空円筒本体の遠位端に接続された細長い中空遠位部分と、
前記細長い中空円遠位部分の遠位端に接続された遠位面と、
をさらに備える、請求項１に記載の医療デバイスコネクタシールド。
【請求項７】
前記細長い中空遠位部分は、円錐台形の形状である、請求項６に記載の医療デバイスコネクタシールド。
【請求項８】
前記ワイヤ管理ポートは、前記円錐台形遠位部分の側壁に画定されている、請求項７に記載の医療デバイスコネクタシールド。
【請求項９】
前記遠位キャップ部分の前記遠位面は、前記細長い中空遠位部分を形成する材料よりも厚い材料で形成される、請求項６に記載の医療デバイスコネクタシールド。
【請求項１０】
前記細長い中空円筒本体及び前記遠位キャップ部分は、管腔を画定しており、
前記管腔には、電気機械コネクタが配置されており、
前記電気機械コネクタには、一対の撚られたワイヤが電気的に結合されている、
請求項１に記載の医療デバイスコネクタシールド。
【請求項１１】
長手軸に沿って延びる細長い中空円筒本体と、
前記長手軸に沿って延びており、その近位端が前記細長い中空円筒本体の遠位端に接続されており、円錐台形の形状であり、かつ、その側壁を通って延びるワイヤ管理ポートを画定している細長い中空遠位部分と、
前記細長い中空円遠位部分の遠位端に接続された遠位面と、
を備える医療デバイスアセンブリ。
【請求項１２】
前記ワイヤ管理ポートから遠位に延びるワイヤ管理チューブをさらに備える、請求項１１に記載の医療デバイスアセンブリ。
【請求項１３】
前記ワイヤ管理チューブは、可撓性材料で形成されているとともに、サービスループを有する、請求項１２に記載の医療デバイスアセンブリ。
【請求項１４】
前記細長い中空円筒本体、前記細長い中空遠位部分及び前記遠位面によって画定された管腔に配置された電気機械コネクタをさらに備え、
前記電気機械コネクタの遠位端には、一対の撚られたワイヤが接続されており、
前記一対の撚られたワイヤは、前記ワイヤ管理チューブを通って遠位に延びる、請求項１３に記載の医療デバイスアセンブリ。
【請求項１５】
前記ワイヤ管理ポートに配置されたグロメットをさらに備える、請求項１１に記載の医療デバイスアセンブリ。
【請求項１６】
透磁性材料で形成されたコネクタシールドと、
前記コネクタシールドによって画定された管腔に配置された電気機械コネクタと、を備え、
前記コネクタシールドは、
長手軸に沿って延びる細長い中空円筒本体と、
前記長手軸に沿って延びており、その近位端が前記細長い中空円筒本体の遠位端に接続されており、円錐台形の形状であり、かつ、その側壁を通って延びるワイヤ管理ポートを画定する細長い中空遠位部分と、
前記細長い中空遠位部分の遠位端に接続された遠位面と、を備え、
前記円筒本体、遠位部分及び遠位面は、透磁性材料から形成されており、
前記電気機械コネクタの遠位端には、一対の撚られたワイヤが接続されており、前記一対の撚られたワイヤは、前記ワイヤ管理ポートを通って遠位に延びる、
医療デバイスアセンブリ。
【請求項１７】
前記コネクタシールドは、カテーテルアクチュエータの近位端に配置される、請求項１６に記載の医療デバイスアセンブリ。
【請求項１８】
前記ワイヤ管理ポートは、前記長手軸に対して軸外しで配置される、請求項１６に記載の医療デバイスアセンブリ。
【請求項１９】
前記ワイヤ管理ポートから遠位に延びるワイヤ管理チューブをさらに備え、前記ワイヤ管理チューブは、サービスループを形成しており、前記一対の撚られたワイヤは、前記管理チューブを通って延びる、請求項１８に記載の医療デバイスアセンブリ。
【請求項２０】
前記サービスループは、らせん形状である、請求項１９に記載の医療デバイスアセンブリ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、全体的に本明細書に記載するように参照により本明細書に組み込まれる、２０１５年１２月３１日に出願された、「ＣＯＮＮＥＣＴＯＲ  ＳＨＩＥＬＤ  ＦＯＲ  ＳＥＮＳＯＲ  ＥＮＡＢＬＥＤ  ＤＥＶＩＣＥＳ」という名称の米国仮特許出願第６２／２７３，８８５号に基づく優先権を主張する。
【０００２】
本開示は、センサー対応医療デバイスのためのコネクタシールドに関する。
【背景技術】
【０００３】
例えば心臓など、人体組織の種々の部分に関係する様々な医療診断及び／又は治療の手技の実施に役立つように、いくつかの異なるタイプの医療用測位システムが使用されることがある。特に、一般的に言えば、これらのシステムは、視覚化又はナビゲーションのために、例えば、カテーテル及びシースなど、患者の体内に配置された一つ又は複数のセンサー対応医療デバイスの位置ならびに／又は位置及び向き（Ｐ＆Ｏ）を決定する能力を提供することがある。
【０００４】
一つのそのようなタイプの医療用測位システムが、磁場に基づく医療用測位システムである。磁場に基づく測位システムは、患者のベッド又は手術環境の別の構成要素（例えば、センサー対応医療デバイスの遠位端）に接続された、又はその近くに配置された一つ又は複数の磁場生成器を含むことができる。磁場生成器は、対象のエリア（すなわち、解剖学的領域）に、制御された低強度のＡＣ磁場を提供するように構成することができ、対象のエリア内に配置されたセンサー対応医療デバイスの内部又は表面に配置された一つ又は複数の磁気センサーを決定し、追跡するために使用することができる。より詳細には、磁気コイルを含み得る各磁気センサーが、磁場の一つ又は複数の特性を示すそれぞれの信号を検出及び生成するように構成することができる。医療用測位システムは、次いで、生成された信号を処理して、センサー（したがってセンサー対応医療デバイス）に関連する一つ又は複数のＰ＆Ｏ読取り値を生成する。その後、磁場に関係して、センサー対応医療デバイスのＰ＆Ｏを追跡することができる。
【０００５】
上記で簡単に説明したように、そのような医療用測位システムとともに使用される場合がある医療デバイスには、カテーテル及びシースなどの細長い医療デバイスが含まれる。これらの医療デバイスは、一般的に、近位端部分、遠位端部分を有する細長いシャフトと、シャフトの遠位端部分に又はその近くにシャフトの内部又は表面に取り付けられた一つ又は複数のセンサーとを備える。やはり上記で簡単に説明したように、センサー対応医療デバイスのセンサーは、システムがセンサー、したがってさらにはセンサー対応医療デバイスの位置及び／又はＰ＆Ｏを決定できるように構成されたコイル及び／又は電極の形態の磁気センサーを備える場合がある。
【発明の概要】
【０００６】
本開示の様々な実施形態は、医療デバイスアセンブリを含むことができる。医療デバイスアセンブリは、長手軸に沿って延びる細長い中空円筒本体を備えることができる。遠位キャップ部分が、長手軸に沿って延びることができる。細長い中空円筒本体の遠位端に、遠位キャップ部分の近位端を接続することができる。遠位キャップ部分に、ワイヤ管理ポートを画定することができる。
【０００７】
本開示の様々な実施形態は、医療デバイスアセンブリを含むことができる。医療デバイスアセンブリは、長手軸に沿って伸長する細長い中空円筒本体を備えることができる。細長い中空遠位部分が、長手軸に沿って延びることができる。細長い中空円筒本体の遠位端に、細長い中空遠位部分の近位端を接続することができる。細長い中空遠位部分は、円錐台形の形状とすることができ、細長い中空遠位部分は、細長い中空遠位部分の側壁を通って延びるワイヤ管理ポートを画定することができる。細長い中空円筒遠位部分の遠位端に、遠位面を接続することができる。
【０００８】
本開示の様々な実施形態は、医療デバイスアセンブリを含むことができる。医療デバイスアセンブリは、透磁性材料で形成されたコネクタシールドを備えることができる。コネクタシールドは、長手軸に沿って延びる細長い中空円筒本体を含むことができる。コネクタシールドは、長手軸に沿って延びる細長い中空遠位部分を含むことができる。細長い中空円筒本体の遠位端に、細長い中空遠位部分の近位端を接続することができる。細長い中空遠位部分は、円錐台形の形状とすることができ、細長い中空遠位部分は、細長い中空遠位部分の側壁を通って延びるワイヤ管理ポートを画定することができる。細長い中空円遠位部分の遠位端に、遠位面を接続することができる。円筒本体、遠位部分、及び遠位面は、透磁性材料で形成することができる。コネクタシールドによって画定された管腔に、電気機械コネクタを配置することができる。電気機械コネクタの遠位端に、一対の撚られたワイヤを接続することができ、一対の撚られたワイヤは、ワイヤ管理ポートを通って遠位に延びる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本開示の実施形態による、磁場に基づく医療用測位システムを含む、一つ又は複数の診断又は治療の手技を行うためのシステムの概略図である。
【００１０】
【図２Ａ】本開示の実施形態による、図１に示すシステムで使用するように構成された、センサー対応医療デバイスの双方向カテーテルアクチュエータの概略図である。
【００１１】
【図２Ｂ】本開示の実施形態による、図１に示すシステムで使用するように構成された、センサー対応医療デバイスの単方向カテーテルアクチュエータの概略図である。
【００１２】
【図３】本開示の実施形態による、図１に示すシステムで使用するように構成された、磁場に基づく医療用測位システムの概略図である。
【００１３】
【図４】本開示の実施形態による、図２Ｂに示す単方向カテーテルアクチュエータを含む構成要素の組立て分解等角図である。
【００１４】
【図５Ａ】本開示の実施形態による、図４に示すコネクタシールド及びワイヤ管理チューブの側面図である。
【００１５】
【図５Ｂ】本開示の実施形態による、図５Ａに示すコネクタシールド及びワイヤ管理チューブの等角側面遠位図である。
【００１６】
【図５Ｃ】本開示の実施形態による、図５Ａに示すコネクタシールド及びワイヤ管理チューブの等角側面近位図である。
【００１７】
【図５Ｄ】本開示の実施形態による、図５Ａに示すコネクタシールドの円錐台形遠位部分及びワイヤ管理チューブの側面図である。
【００１８】
【図５Ｅ】本開示の実施形態による、図５Ａに示すコネクタシールドに含まれる保持機構を示す図である。
【００１９】
【図６Ａ】本開示の実施形態による、磁場線に関するコネクタシールドの側面図である。
【００２０】
【図６Ｂ】本開示の実施形態による、磁場線に関して図６Ａに示したコネクタシールドに含まれる保持機構の拡大側面図である。
【００２１】
【図６Ｃ】本開示の実施形態による、図６Ａに示すコネクタシールドの円錐台形遠位部分の一部分の拡大部分断面図であり、ワイヤ管理ポートの内部及び周囲の磁場線を示す図である。
【００２２】
【図７Ａ】図７Ａ〜図７Ｄは、本開示の実施形態による、様々な輪郭を持つコネクタシールドの側面図である。
【図７Ｂ】図７Ａ〜図７Ｄは、本開示の実施形態による、様々な輪郭を持つコネクタシールドの側面図である。
【図７Ｃ】図７Ａ〜図７Ｄは、本開示の実施形態による、様々な輪郭を持つコネクタシールドの側面図である。
【図７Ｄ】図７Ａ〜図７Ｄは、本開示の実施形態による、様々な輪郭を持つコネクタシールドの側面図である。
【００２３】
【図８】本開示の実施形態による、コネクタシールドの代替実施形態の等角側面遠位図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
次に、様々な図中の同一の又は類似の構成要素を識別するために同様の参照番号が使用される図面を参照すると、図１は、例えば心臓など、人体組織の種々の部分に関係する一つ又は複数の診断及び／又は治療の医療的手技を行うためのシステム１０の一実施形態を示す。明瞭化及び例示のために、以下に記載する説明は、単に、心臓に関係する適用例に使用されるシステムに関するものとなる。しかしながら、本開示は、任意の数の他の解剖学的組織に関係する適用例に関連して実施され、使用が見いだされる場合があることを理解されたい。したがって、本開示は、心臓に関係する適用例に限定されることを意図されない。
【００２５】
図１は、本開示の実施形態による、磁場に基づく医療用測位システム１４を含む、一つ又は複数の診断又は治療の手技を行うためのシステム１０の概略図である。いくつかの実施形態では、図１を参照すると、システム１０は、センサー対応医療デバイス１２と、医療用測位システム１４とを含む。センサー対応医療デバイス１２は、例えば、カテーテル又はシースなど、細長い医療デバイスを含む場合がある。例示及び明瞭化のために、以下の説明は、センサー対応医療デバイス１２がカテーテル（カテーテル１２）を含む一実施形態に限定されることになる。しかしながら、本開示は、そのような実施形態に限定されるものではなく、他の実施形態では、センサー対応医療デバイス１２は、例えば、限定はしないが、シース、イントロデューサなど、他の細長い医療デバイスを含む場合があることは諒解されよう。
【００２６】
引き続き図１を参照すると、カテーテル１２は、患者の体１６に、より詳細には患者の心臓１８に、挿入されるように構成される。カテーテル１２は、カテーテルアクチュエータ２０（例えば、カテーテルハンドル）と、近位端部分２４及び遠位端部分２６を有するシャフト２２と、カテーテル１２のシャフト２２の内部又は表面に取り付けられた一つ又は複数のセンサー２８とを含むことがある。本明細書で使用する一つ又は複数の「センサー２８」は、適宜に及び一般的に示すように、一つ又は複数のセンサー２８１、２８２、……２８Ｎを指す場合がある。一実施形態では、センサー２８は、シャフト２２の遠位端部分２６に配置される。カテーテル１２は、例えば、限定はしないが、温度センサー、追加のセンサー又は電極、アブレーション要素（例えば、ＲＦアブレーションエネルギーを送出するためのアブレーション用先端電極、高密度焦点式超音波アブレーション要素など）、及び対応する導体又はリードなど、他の従来の構成要素をさらに含む場合がある。一実施形態では、カテーテル１２は、カテーテル１２及びそのセンサー２８が、詳細には、例えば、医療用測位システム１４など、システム１０の他の構成要素と結合できるように構成された電気機械コネクタ３０をさらに含む。
【００２７】
シャフト２２の近位端部分２４に配置されるカテーテルアクチュエータ２０は、臨床医がカテーテル１２をつかむ場所を与え、さらに患者の体１６内でシャフト２２を操縦又は誘導するための手段を与える場合がある。図示のように、カテーテルアクチュエータ２０は、双方向性とすることができ、一つ又は複数のアクチュエータ（例えば、アクチュエータ３５）を含むことができ、これらを選択的に操作して、シャフト１２を一つ又は複数の方向（例えば、上下又は左右）に偏向させることができる。例えば、カテーテルアクチュエータ２０は、シャフト２２を操縦するためにシャフト２２の遠位端部分２６までカテーテル１２を通って延びる一つ又は複数のステアリングワイヤを操作するための手段を含んでもよい。カテーテルアクチュエータ２０は、当技術分野で通常のものであり、カテーテルアクチュエータ２０の構成は変わる場合があることは理解されよう。図１には双方向カテーテルアクチュエータ２０を示しているが、例えば、図２Ａ及び図２Ｂに関して示す実施形態など、本開示の実施形態で、任意のタイプのカテーテルアクチュエータを使用することができる。別の実施形態では、カテーテル１２は、ロボットで駆動又は制御されてもよい。したがって、そのような実施形態では、臨床医がカテーテルアクチュエータを操作してカテーテル１２及びそのシャフト２２を操縦又は誘導するのではなく、詳細には、ロボットが使用されて、カテーテル１２を操作する。
【００２８】
図２Ａは、本開示の実施形態による、図１に示すシステム１０で使用するように構成された、センサー対応医療デバイスの双方向カテーテルアクチュエータ２０Ａの概略図である。シャフト２２Ａの近位端部分２４Ａに配置されているカテーテルアクチュエータ２０Ａは、臨床医がカテーテルをつかむための場所を与え、さらに、患者の体内でシャフト２２Ａを操縦又は誘導するための手段を与えてもよい。図示のように、カテーテルアクチュエータ２０Ａは、全方向性とすることができ、一つ又は複数のアクチュエータ（例えば、アクチュエータ４０、４２）を含むことができ、これらを選択的に操作して、シャフト２２Ａを一つ又は複数の方向（例えば、上、下、左、及び／又は右）に偏向させることができる。例えば、カテーテルアクチュエータ２０Ａは、シャフト２２Ａを操縦するためにシャフト２２Ａの遠位端部分までカテーテルを通って延びる一つ又は複数のステアリングワイヤを操作するための手段を含んでもよい。カテーテルアクチュエータ２０Ａは、当技術分野で通常のものであり、カテーテルアクチュエータ２０Ａの構成は変わる場合があることは理解されよう。
【００２９】
図２Ｂは、本開示の実施形態による、図１に示すシステム１０で使用するように構成された、センサー対応医療デバイスの単方向カテーテルアクチュエータ２０Ｂの概略図である。シャフト２２Ｂの近位端部分２４Ｂに配置されているカテーテルアクチュエータ２０Ｂは、臨床医がカテーテルをつかむための場所を与え、さらに、患者の体内でシャフト２２Ｂを操縦又は誘導するための手段を与えてもよい。図示のように、カテーテルアクチュエータ２０Ｂは、単方向性とすることができ、アクチュエータ（例えば、プランジャーアセンブリ４４）を含むことができ、これを選択的に操作して、シャフト２２Ｂを単一方向（例えば、上、下、左、又は右）に偏向させることができる。例えば、カテーテルアクチュエータ２０Ｂは、シャフト２２Ｂを操縦するためにシャフト２２Ｂの遠位端部分までカテーテルを通って延びる一つ又は複数のステアリングワイヤを操作するための手段を含んでもよい。いくつかの実施形態では、カテーテルアクチュエータ２０Ｂは、カテーテルアクチュエータ２０Ｂの近位端から延びることができる灌注チューブ４６を含むことができる。灌注チューブ４６は、診断及び／又は治療の手技に関してシャフト２２Ｂの遠位端まで流体を供給するために使用することができる。カテーテルアクチュエータ２０Ｂは、当技術分野で通常のものであり、カテーテルアクチュエータ２０Ｂの構成は変わる場合があることは理解されよう。
【００３０】
図１をさらに参照すると、シャフト２２は、体１６内で動くように構成された、細長い管状の可撓性部材である。シャフト２２は、例えば、限定はしないが、その上に取り付けられた磁気センサー及び／又は電極、例えば、センサー２８、関連する導体、ならびに場合によっては信号処理及び調整に使用されるさらなる電子回路などを支持する。シャフト２２は、流体（灌注流体、低温アブレーション流体、及び体液）、薬品、及び／又は手術道具もしくは器具の送達、送出、及び／又は除去を可能にする場合もある。シャフト２２は、ポリウレタンなどの従来の材料で作製されてもよく、導電体、流体、又は手術道具を収納及び／又は送達するように構成された一つ又は複数の管腔を画定する。シャフト２２は、従来のイントロデューサを通して、血管又は体１６内の他の構造に導入されてもよい。シャフト２２は、次いで、当技術分野でよく知られている手段を使用して、体１６を通って心臓１８などの所望の場所まで操縦又は誘導されてもよい。
【００３１】
カテーテル１２のシャフト２２の内部又は表面に取り付けられたセンサー２８は、例えば、限定はしないが、電気生理学的研究、ペーシング、心臓マッピング、及びアブレーションなどの様々な診断及び治療の目的で設けられてもよい。一実施形態では、センサー２８の一つ又は複数が、場所又は位置検知機能を行うために設けられてもよい。より詳細には、以下でさらに詳細に説明するように、センサー２８の一つ又は複数は、詳細にはある時点における、カテーテル１２ならびにそのシャフト２２の遠位端部分２６の場所（位置及び向き、すなわち「Ｐ＆Ｏ」）に関係する情報を提供する位置センサーとなるように構成される。したがって、そのような実施形態では、カテーテル１２が、心臓１８の対象の構造の表面に沿って及び／又は構造の内部あたりを動かされるとき、センサー２８は、対象の構造の表面及び／又は対象の構造内の他の場所に対応する場所データポイントを収集するために使用することができる。これらの場所データポイントは、次いで、例えば、限定はしないが、対象の構造の表面モデルの構築など、いくつかの目的で使用することができる。明瞭化及び例示のために、以下の説明は、カテーテル１２の単一のセンサー２８が位置センサーを含む実施形態に関するものとなる。しかしながら、本開示の趣旨及び範囲内にとどまる他の実施形態では、カテーテル１２は、２つ以上の位置センサー、ならびに他の診断及び／又は治療の機能を行うように構成された他のセンサー又は電極を含む場合があることが諒解されよう。
【００３２】
いくつかの実施形態では、電気機械コネクタ３０は、特に、カテーテル１２のセンサー２８のリード、ならびに、例えばカテーテル１２とシステム１０の他の構成要素（例えば、医療用測位システム１４、アブレーション生成器、電気生理学的記録システム、ジャンクションボックス、刺激システム、組織接触検知システムなど）との間に延びるケーブル３４などの、ワイヤ又はケーブルに、電気的及び機械的接続をもたらすことができる。一実施形態では、図１に示したように、電気機械コネクタ３０は、カテーテル１２のカテーテルアクチュエータ２０内に配置することができる。別の実施形態では、カテーテルアクチュエータ２０内に、又はカテーテルアクチュエータ２０の一部として配置されるのではなく、電気機械コネクタ３０は、カテーテルアクチュエータ２０から離れて（例えば、医療デバイス１２のカテーテルアクチュエータ２０から延びるピグテールの端部に）配置されることがある。
【００３３】
したがって、電気機械コネクタ３０が採用する特定の形態にかかわらず、電気機械コネクタ３０は、カテーテル１２及びそのセンサー２８を、例えば、医療用測位システム１４などのシステム１０の一つ又は複数の構成要素に電気的に接続できるように構成される。
【００３４】
磁場に基づく医療用測位システム１４と併せてこれらのタイプの医療デバイスを使用することの一つの欠点は、センサーとは別個、又は別と考えられるワイヤのループが、磁場を受けるとき、磁気ピックアップとして働く可能性があることである。これは、センサーによって生成された信号にノイズ又は干渉が加えられ、それによって潜在的に、それに基づくＰ＆Ｏ決定の精度に悪影響を及ぼす（すなわち、センサーによって生成された信号に基づいて決定されるセンサーのＰ＆Ｏに誤差を生じさせる）という結果になる場合がある。例えば、コイルを形成するためにコアの周りに多数回巻き付けられたワイヤが、コイルから延びる２つの端部又はリードを有することがある。これらのリードは、コイルから、センサー対応医療デバイス１２のシャフト２２に送られ、例えば、医療用測位システム１４の他の構成要素、又はそれに介在する構成要素（例えば、増幅器、プロセッサなど）にセンサーを電気的に結合できるようにする電気機械コネクタ３０で終端される。しかしながら、センサー対応医療デバイス１２のシャフト２２内に配置されるとき、これらの２つのリードは、磁場を受ける又は磁場にさらされるとき、電流を生成する場合があるワイヤのループを形成するよう働く場合がある。上記で説明したように、これは、センサーから送信されている電流信号にノイズ又は干渉を加える結果となる場合がある。
【００３５】
センサー対応医療デバイス１２自体において、上記で説明した問題に対処するために使用される一つの従来の技法は、センサーの２つのリードを、センサーから終端点までリードの長さに沿って、一対の撚り線の態様で構成することである。そのような構成は、リードにおける磁気ピックアップを防止する、又は少なくとも実質的に最小限に抑えることが知られている。したがって、センサー対応医療デバイス１２のシャフト２２の長さに沿って磁気ピックアップを防止することによって、センサーによって生成及び送信される信号に悪影響を及ぼす可能性のある干渉又はノイズが防止される、又は少なくとも実質的に最小限に抑えられる。しかしながら、この技法は、センサー対応医療デバイス１２のシャフト２２の長さに沿って生成される干渉を制限するのに有効であるが、医療デバイスの、又は医療デバイスがその一部であるシステム内の他のエリア又は場所に関する問題を完全に解決するわけではない。
【００３６】
上記で説明したように、センサーの２つのリードは、シャフト２２の近位端部分に、又はその近くに（例えば、シャフト２２の近位端部分に隣接して位置するデバイスのカテーテルアクチュエータ内又はその近くに）配置することができる電気コネクタで終端することができる。センサーの２つのリードから形成された一対の撚り線の近位部分は撚られておらず、一対の撚り線の近位端において、リードの各々を別個の端子に接続することができる。一対の撚り線のこの撚られていない部分は、ループを形成する可能性があり、ループが、撚られていない部分を、本明細書で説明するように、医療用測位システム１４によって生成される磁場との相互作用を受けやすくし、信号ノイズが発生する原因となり得る。したがって、センサーを電気コネクタに接続するリードの長さの大部分は、リードにノイズを発生させる磁場の影響を受けにくい、又は比較的影響を受けにくい可能性がある。しかしながら、電気コネクタで終端する一対の撚り線の撚られていない部分は、磁場の影響を受けやすく、信号ノイズが発生する原因となり得る。本開示の実施形態は、磁場に対する撚られていない部分の影響の受けやすさを低減させ、したがって、センサーによって供給される信号にノイズが発生することを防止することができる。例えば、本明細書でさらに説明するように、本開示の実施形態は、一対の撚り線の撚られていない部分を磁場から遮蔽するコネクタシールドを含むことができる。
【００３７】
医療デバイスのカテーテルアクチュエータ２０、したがって、リードが結合された電気機械コネクタ３０は、手技中、患者に極めて接近して配置されるので、電気機械コネクタ３０及びケーブルは、医療用測位システム１４によって加えられた磁場を受ける、又は磁場にさらされる場合がある。その結果、電気機械コネクタ３０は、磁気ピックアップとして働く可能性があり、したがって、磁場によって電流が誘発される場合がある。上記で説明したように、そのような発生電流が、センサーによって生成及び送信される信号へのノイズ又は干渉を生じることがあり、これは、そこから決定されるセンサーの場所に小さくない誤差をもたらす場合がある。
【００３８】
図１及び図３を参照しながら、医療用測位システム１４について次に説明する。図３は、本開示の実施形態による、図１に示すシステムで使用するように構成された、磁場に基づく医療用測位システム１４の概略図である。医療用測位システム１４は、カテーテル１２のセンサー２８のＰ＆Ｏ、したがって、カテーテル１２のＰ＆Ｏを決定するために設けられる。一実施形態では、医療用測位システム１４は、例えば、Ｂｉｏｓｅｎｓｅ  Ｗｅｂｓｔｅｒから入手可能な、一般的には、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる米国特許第６，４９８，９４４号、第６，７８８，９６７号、及び第６，６９０，９６３号のうちの一つ又は複数に関して示される、Ｃａｒｔｏ（商標）システム、又は、ＭｅｄｉＧｕｉｄｅ  Ｌｔｄ．（現在はＳｔ．Ｊｕｄｅ  Ｍｅｄｉｃａｌ，Ｉｎｃ．が所有）からの、一般的には、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる米国特許第６，２３３，４７６号、第７，１９７，３５４号、及び第７，３８６，３３９号のうちの一つ又は複数に関して示される、ＭｅｄｉＧｕｉｄｅ（商標）システムなど、磁場に基づくシステムを含む場合がある。代替的に、医療用測位システム１４は、例えば、限定はしないが、同じくＢｉｏｓｅｎｓｅ  Ｗｅｂｓｔｅｒから入手可能なＣａｒｔｏ  ３（商標）システムなど、磁場に基づくシステム及び電場に基づくシステムの組合せを含む場合がある。
【００３９】
一実施形態では、一般論として、医療用測位システム１４は、少なくとも一部は、Ｐ＆Ｏ決定を行うために、磁気送信機アセンブリ（ＭＴＡ）４８及び磁気処理コア５０を備える。ＭＴＡ４８は、図３のモーションボックス５２として示すあらかじめ定義された３次元空間において患者の胸腔の内部又は周りに低強度の磁場を生成するように構成される。そのような実施形態では、上記で簡単に説明したように、カテーテル１２は、位置センサー２８を含み、位置センサー２８は、センサー２８がモーションボックス５２内に配置されるとき、ＭＴＡ４８によって加えられた低強度の磁場の一つ又は複数の特性を検出するように構成された磁気センサーを含む。一実施形態では、磁気コイルを含むセンサー２８は、処理コア５０に電気的に接続され、磁気処理コア５０に供給される、検知した磁場の特性に対応する信号を生成するように構成される。処理コア５０は、検出した信号に応答し、センサー２８のために３次元Ｐ＆Ｏ読取り値を計算するように構成される。したがって、医療用測位システム１４は、３次元空間におけるカテーテル１２の各磁気センサー２８のリアルタイムの追跡、したがって、カテーテル１２のリアルタイムの追跡を可能にする。
【００４０】
図４は、本開示の実施形態による、図２Ｂに示すカテーテルアクチュエータ２０Ｂを含む構成要素の組立て分解等角図である。カテーテルアクチュエータ２０Ｂの様々な態様は、全体的に本明細書に記載されるように参照により本明細書に組み込まれる米国特許公報第２０１５／００９４６５４号においてさらに説明されている。カテーテルアクチュエータ２０Ｂの様々な内部構成要素は、下部ハンドルハウジング１００と、上部ハンドルハウジング１０２とを含むハウジングに収納することができる。下部ハンドルハウジング１００及び上部ハンドルハウジング１０２は、接着剤及び／又は、ねじもしくはピン（例えば、フェロルピン（ｆｅｒｒｏｌ  ｐｉｎ）１０４）などの一つもしくは複数のコネクタで、つなぎ合わせられるように構成することができる。いくつかの実施形態では、下部ハンドルハウジング１００及び上部ハンドルハウジング１０２は、アセンブリリング１４０によって結合されることがある。
【００４１】
ハウジングは、ハウジングの遠位端から延び、図１に示すように、シャフト２２の遠位先端セクションを偏向させるために、遠位及び近位に、それぞれハウジングから外及びハウジングの中に、スライドすることができるプランジャーアセンブリ４４を含むことができる。プランジャーアセンブリ４４がハンドルハウジングから十分に進められる（すなわち、遠位に押され、十分に延びる）につれて、能動的偏向要素１１６（例えば、能動的引張り部材又はプルワイヤ又はプラーワイヤ又は引張りストランド又は引張りコード又は引張りファイバー）が、十分に作動され、それによってカテーテル先端セクションを十分に偏向させることができる。偏向要素１１６は、クリンプスリーブを含むことができ、クリンプスリーブは、以下で説明するグリッパー１１２とかみ合うように構成することができる。いくつかの実施形態では、カテーテルアクチュエータ２０Ｂは、直線復帰機構（ｒｅｔｕｒｎ−ｔｏ−ｓｔｒａｉｇｈｔ−ｍｅｃｈａｎｉｓｍ）１２０を含むことができる。さらに、図２Ｂに関して説明したように、カテーテルアクチュエータは、灌注チューブ４６を含むことができる。遠位灌注チューブ部分１２２が、いくつかの実施形態では、ハンドルハウジングを通り、シャフト２２を通って、シャフト２２の遠位部分に、遠位に延びることができる。偏向要素１１６及び遠位灌注チューブ部分１２２は、説明しやすいように図４では先端を切っている。
【００４２】
電気機械コネクタ３０は、ハンドルハウジングの近位端に配置することができる。例えば、電気機械コネクタ３０は、下部ハンドルハウジング１００と上部ハンドルハウジング１０２との間に配置することができる。いくつかの実施形態では、電気機械コネクタ３０は、本明細書で説明するように、ハンドルハウジングに対して近位に位置するピグテールの端部に配置することができる。図４に示すように、電気機械コネクタ３０は、電気機械コネクタ３０の遠位端に電気的に結合された一対の又は複数対の撚り線１２４を含むメスコネクタである。しかしながら、電気機械コネクタ３０は、別のタイプのコネクタであることも可能である。一対の撚り線１２４は、シャフト２２の遠位部分に位置するセンサーから、電気機械コネクタ３０まで延びることができ、保護管１２６に収納することができる。一対の撚り線１２４及び保護管１２６は、図４では、説明しやすいように先端を切っている。本明細書で説明する、一対の撚り線１２４の近位端は、撚られていないことがあり、電気機械コネクタ３０で終端させることができ、電気機械コネクタ３０においてそれらは、コネクタ（例えば、はんだ１３８）を介して電気端子に電気的に結合される。一対の撚り線１２４の撚られていない部分は、ループを形成し、一対の撚り線１２４のその部分が磁場の影響を受けやすくなる原因となり、したがって、信号ノイズが発生する原因となり得る。いくつかの実施形態では、保護チューブ１４１が、電気機械コネクタ３０の遠位端から延びることがある。いくつかの実施形態では、カテーテル内に位置する様々な構成要素（例えば、カテーテルハンドル、カテーテルの遠位部分）のためのリードが、保護チューブ１４１を通って送られることがある。
【００４３】
本開示の実施形態は、一対の撚り線の撚られていない部分を遮蔽することによって、磁場に対する撚られていない部分の影響の受けやすさを低減させることができる。撚られていない部分の遮蔽は、コネクタシールド１２８によって実現することができる。いくつかの実施形態では、コネクタシールド１２８は、閉じた遠位端を有する細長い中空円筒（例えば、缶）とすることができる。コネクタシールド１２８は、他のタイプの透磁性材料のうち、ミューメタル（例えば、ニッケル鉄合金）、鉄などの透磁性材料で形成することができる。コネクタシールドを形成することができるさらなる透磁性材料は、フェライト、マルテンサイト系ステンレス鋼、フェライト系ステンレス鋼、電磁鋼、パーマロイ、コバルト鉄、金属ガラス（例えば、Ｍｅｔｇｌａｓ（登録商標））などを含むことができる。透磁性材料は、磁束に低磁気抵抗の通り道を与え、したがって、コネクタシールド１２８によって遮蔽されるエリアの周りで磁場線に通り道を与えることができる。本明細書で図示し、説明するように、コネクタシールド１２８は、カテーテルアクチュエータ２０Ｂの近位部分に配置することができる。コネクタシールド１２８のさらなる態様について、本明細書で説明する。
【００４４】
いくつかの実施形態では、下部ハンドルハウジング１００及び上部ハンドルハウジング１０２は、コネクタシールド１２８を収納するように構成することができる。一例では、下部ハンドルハウジング１００及び／又は上部ハンドルハウジング１０２は、下部及び／又は上部ハンドルハウジング１００、１０２の内壁から、ハンドルハウジングによって定められる中心の長手軸に向かって延びる支持リッジ１３２を含むことができる。コネクタシールド１２８は、コネクタシールド１２８の近位端がハンドルハウジングの近位壁１３４と当接することができるように、ハンドルハウジングの近位端に挿入することができる。いくつかの実施形態では、コネクタシールド１２８は、一つ又は複数の保持機構（例えば、第１の保持機構１３６）を含むことができ、保持機構を通って、ハンドルハウジング内の対応する機構が入り、ハンドルハウジング内でコネクタシールド１２８を保持するために役立つことができる。
【００４５】
いくつかの実施形態では、シャフト２２の遠位端に位置する一つ又は複数のセンサーを接続する一つ又は複数のリード（例えば、ワイヤ）が、図５Ａ〜図５Ｄにさらに示すように、コネクタシールド１２８内のワイヤ管理ポートを通り抜けることができ、コネクタシールド１２８及び／又は電気機械コネクタ３０に接続することができる。図４に示すように、リードは、コネクタシールド１２８に接続されたワイヤ管理チューブ１３０を通ることができる。例えば、ワイヤ管理チューブ１３０は、ワイヤ管理チューブがワイヤ管理ポートから遠位に延びるように、ワイヤ管理チューブ１３０とコネクタシールド１２８内のワイヤ管理ポートとの間の境界面で、接着剤を塗布して、又は他のタイプの接続で、接続することができる。本明細書で説明するプランジャーアセンブリ４４は、シャフト２２の遠位先端セクションを偏向させるために、遠位及び近位に、それぞれハウジングから外及びハウジングの中に、スライドすることができる。シャフト２２の近位端は、プランジャーアセンブリ４４に接続することができ、したがって、電気機械コネクタ３０及びコネクタシールド１２８を含むハンドルハウジング（例えば、下部ハンドルハウジング１００及び上部ハンドルハウジング１０２）は、プランジャーアセンブリ４４及びシャフト２２に対して移動することができる。それぞれの動き、ならびにリードがシャフト２２及びプランジャーアセンブリ４４の動きに対して固定されているということにより、リード及び／又はリードを収納する管は、張力をかけられることがある。例えば、プランジャーアセンブリ４４がハンドルハウジングから外に遠位に動かされると、リードは張力をかけられることがあり、プランジャーアセンブリ４４がハンドルハウジングの中に近位に動かされると、リードにたるみが作り出されることがある。プランジャーアセンブリ４４（及びシャフト２２）がハンドルハウジングから外に遠位に動かされるとき、リードに十分な量のたるみが存在しない場合、リードに破断を発生させるのに十分な量の張力が、リードに生じるおそれがある。したがって、本開示の実施形態は、たるみ量を形成する構造を含む制御可能な構成要素を提供するサービスループを含むことができる。
【００４６】
一例では、ワイヤ管理チューブ１３０は、リードが通ることができる非線形（例えば、湾曲、らせん状、ジグザクなどの）経路を形成するサービスループ１４２を含むことができる。したがって、プランジャーアセンブリ４４がハンドルハウジングから外に遠位に動かされ、リードに張力が生じるとき、サービスループによって形成された非線形経路はまっすぐになり（例えば、偏った状態から変形し）、電気機械コネクタ３０とセンサーとの間のリードの直線の長さが延びることを可能にすることができる。いくつかの実施形態では、サービスループ１４２は、非線形経路を含むために偏ったものとすることができる。例えば、サービスループ１４２は、サービスループ１４２が非線形経路を含むために自然に偏っているように形成することができる。結果として、カテーテルの組立て時に製造の一貫性がもたらされ得る。例えば、カテーテルを組み立てるための以前の方法は、カテーテルの組立て時に使用者がリードにいくらかのたるみを作ることを含んでいた。しかしながら、必然的に、リードに作られたたるみの量は、アクチュエータによって異なる可能性がある。不適切な量のリードのたるみをカテーテルに作った結果として、リードは、リード及び／又はリードを収納している管に破断が発生するポイントまで張力がかかることになる可能性がある。したがって、本開示の実施形態は、変動する量（例えば、不適切な量）のリードのたるみをカテーテルに作るという問題を解決することができる。リードに張力がかかると、サービスループ１４２はリードによって引かれ、まっすぐにされ、リードの張力を軽減し、リード及び／又はリードを収納する管に破断が発生することを防止することができる。
【００４７】
図５Ａは、本開示の実施形態による、図４に示すコネクタシールド１２８及びワイヤ管理チューブ１３０の側面図である。本開示のいくつかの実施形態では、コネクタシールド１２８は、長手軸ａ−ａに沿って延びる細長い中空円筒本体１８５を含むことができる。コネクタシールドは、長手軸ａ−ａに沿って延びる遠位キャップ部分１６３を含むことができ、遠位キャップ部分１６３の近位端は、細長い中空円筒本体の遠位端に接続することができる。遠位キャップ部分１６３は、長手軸ａ−ａに沿って延びる細長い中空遠位部分を含むことができる。一例では、細長い中空遠位部分の近位端を、細長い中空円筒本体１８５の遠位端に接続することができる。いくつかの実施形態では、細長い中空円遠位部分の遠位端に、遠位面を接続することができる。いくつかの実施形態では、細長い中空遠位部分は、円錐台形の形状とすることができるが、細長い中空遠位部分は、本明細書で説明するように、他の形状として形成することができる。例えば、本開示の実施形態は、閉じた遠位端１６０を含む円錐台形遠位部分１８６を含むことができる。細長い中空円筒本体１８５とともに、円錐台形遠位部分１８６及び閉じた遠位端１６０は、長手軸ａ−ａに沿って延びるコネクタシールド１２８を形成する。しかしながら、いくつかの実施形態では、遠位部分は、本明細書でさらに説明するように、別の形状とすることができる。コネクタシールド１２８は、図５Ｃに示すように、管腔１９０を画定することができる。一例では、コネクタシールド１２８の近位端１６２は、開口を有することができ、開口の直径は、図５Ｃにさらに示す、細長い中空円筒本体１８５の内壁の近位端によって画定されることができる。
【００４８】
いくつかの実施形態では、コネクタシールド１２８は、コネクタシールド１２８の壁を通って延びるワイヤ管理ポート１６４を含むことができる。いくつかの実施形態では、ワイヤ管理ポート１６４は、遠位キャップ部分１６３に画定されることができる。ワイヤ管理ポート１６４は、長手軸ａ−ａに対して軸外しの、コネクタシールド１２８上の場所に、配置することができる。例えば、図５Ａに示すように、ワイヤ管理ポート１６４は、長手軸ａ−ａに対して軸外しの、円錐台形遠位部分１８６の側壁に画定されることができる。ワイヤ管理ポート１６４は、コネクタシールド１２８の円錐台形遠位部分１８６の上側遠位半分に配置されるように示しているが、ワイヤ管理ポート１６４は、円錐台形遠位部分１８６の他の場所に配置することができる。例えば、ワイヤ管理ポート１６４は、円錐台形遠位部分１８６の軸方向中間に、又は円錐台形遠位部分１８６の下側近位半分に、配置することができる。いくつかの実施形態では、ワイヤ管理ポート１６４は、有利には、コネクタシールド１２８の円錐台形遠位部分１８６の上側遠位半分に配置することができる。例えば、円錐台形遠位部分１８６の上側遠位半分にワイヤ管理ポート１６４を配置することによって、ワイヤ管理チューブ１３０は、ワイヤ管理ポート１６４を出て、シャフト２２（図１）に向かって、コネクタシールド１２８から離れて、遠位で曲がるための十分な空間を有することができる。例えば、図５Ａに示すように、ワイヤ管理チューブ１３０は、ワイヤ管理ポート１６４から延び、コネクタシールド１２８細長い中空円筒本体１８５の輪郭内にありながら、シャフト２２に向かって、コネクタシールド１２８から離れて曲がる。
【００４９】
いくつかの実施形態では、本明細書で説明するように、ワイヤ管理チューブ１３０は、自然に偏った状態で線ｂ−ｂによって定められる軸方向長さを有するサービスループ１４２を含むことができる。サービスループ１４２は、ハンドルハウジングからのプランジャーアセンブリの遠位の動き及びリードの張力に相当する内蔵たるみ量を含むことができる。いくつかの実施形態では、例えば、サービスループ１４２は、リードが通る非線形経路を与えることができる。サービスループ１４２及び／又はリードに張力が加えられると、サービスループは、まっすぐになり（例えば、自然に偏った状態から変形し）、リード及び／又はリードが通る関連する管内の張力の量が、特定のしきい値未満にとどまるようにすることができる。例えば、線ｂ−ｂによって定められる、自然に偏った状態のサービスループ１４２の軸方向長さは、張力がかかった状態では線ｂ−ｂによって定められる長さよりも大きい軸方向長さに増えることがある。したがって、たるみをシステムに導入し、サービスループが軸方向に延びるとき、リード及び／又はリードを運ぶ管へのダメージを回避することができる。いくつかの実施形態では、ワイヤ管理チューブ１３０は、可撓性材料で形成することができる。例えば、ワイヤ管理チューブ１３０は、金属（例えば、ニチノール）、ポリマー（例えば、ＰＥＢＡＸ）などで形成することができる。
【００５０】
いくつかの実施形態では、コネクタシールド１２８は、保持機構１３６、１６６、１６８を含むことができる。本明細書で説明するように、コネクタシールド１２８は、保持機構１３６、１６６、１６８を含むことができ、保持機構を通って、ハンドルハウジング内の対応する機構が入り、ハンドルハウジング内でコネクタシールド１２８を保持するために役立つことができる。いくつかの実施形態では、ハンドルハウジングに含まれる一つ又は複数の機構は、保持機構１３６、１６６、１６８を通り抜け、電気機械コネクタ３０に接触して、コネクタシールド１２８内及びハンドルハウジング内に電気機械コネクタ３０を保持することができる。
【００５１】
いくつかの実施形態では、電気機械コネクタ３０は、コネクタシールド１２８によって形成された管腔内に挿入することができる。例えば、電気機械コネクタ３０の遠位端は、コネクタシールド１２８によって形成された管腔に挿入することができ、ハンドルハウジング上に含まれる機構が、保持機構１３６、１６６、１６８を通り抜け、電気機械コネクタ３０に接触して、コネクタシールド及び／又はハンドルハウジング内の電気機械コネクタ３０又は電気機械コネクタ３０の一部分を保持することができる。いくつかの実施形態では、電気機械コネクタ３０の長手軸は、コネクタシールド１２８の長手軸と一致することができる。
【００５２】
いくつかの実施形態では、保持機構は、細長い中空円筒本体１８５の側壁を通って延びるスルーホールとすることができる。第２の保持機構１６６に関して、第２の保持機構１６６は、細長い中空円筒本体１８５の側壁に沿って軸方向に延びる第１の長方形のスルーホール１７０と、第１の長方形のスルーホール１７０から周方向に延びる第２のスルーホール１７２とを含むことができる。第３の保持機構１６８は、長方形の中空円筒本体１８５の側壁に沿って軸方向に延びる第１の長方形のスルーホール１７４と、第１の保持機構１６６の第２のスルーホール１７２と反対又は同じ方向で周方向に延びる第２のスルーホール１７６とを含むことができる。いくつかの実施形態では、保持機構１３６、１６６、１６８の外周に沿った縁部（例えば、周縁部１８７）は、保持機構１３６、１６６、１６８の上を通る磁場における擾乱を防ぐために丸みを付けることができる。
【００５３】
いくつかの実施形態では、コネクタシールド１２８は、位置合わせ機構１８９を含むことができる。位置合わせ機構１８９は、コネクタシールド１２８が特定の向きでカテーテルアクチュエータに配置されることを可能にするように構成することができる。例えば、いくつかの実施形態では、カテーテルアクチュエータ（例えば、カテーテルアクチュエータ２０Ｂ）は、位置合わせ機構１８９をかみ合わせるように構成された対応する位置合わせ機構を含むことができる。いくつかの実施形態では、図示のように、位置合わせ機構１８９は、細長い中空円筒本体１８５の近位端に形成された半円の切り欠きとすることができる。しかしながら、位置合わせ機構１８９は、正方形の切り欠き、長方形の切り欠き、三角形の切り欠きなどとすることができる。いくつかの実施形態では、位置合わせ機構は、コネクタシールド１２８の側壁に形成されることがあり（例えば、細長い中空円筒本体１８５の側壁に、くぼみ、すなわち半径方向に延びる機構が形成されることがあり）、又はコネクタシールド１２８の側壁を貫通して形成されることがある（例えば、細長い中空円筒本体１８５の側壁に穴が形成されることがある）。
【００５４】
図５Ｂは、本開示の実施形態による、図５Ａに示すコネクタシールド１２８及びワイヤ管理チューブ１３０の等角側面遠位図である。いくつかの実施形態では、円錐台形遠位部分１８６の閉じた遠位端１６０は、円錐台形遠位部分１８６の遠位端に接続された遠位キャップ部分１８０を含むことができ、遠位キャップ部分１８０は、円錐台形遠位部分１８６の遠位開口を閉じる役割を果たすことができる。遠位キャップ部分１８０の遠位面は、長手軸ａ−ａに横断的な平面に沿った向きにすることができる。遠位キャップ部分１８０は、いくつかの実施形態では、コネクタシールド１２８の他のエリアよりも厚い材料で形成することができる。
【００５５】
一例では、コネクタシールド１２８の閉じた遠位端１６０（例えば、遠位面）は、磁場生成器の方に向けられることがあり、潜在的に、閉じた遠位端１６０はコネクタシールド１２８の他の部分よりも強い磁場によって影響を受ける原因となる。したがって、コネクタシールド１２８の他の部分（例えば、円錐台形遠位部分１８６、細長い中空円筒本体１８５）よりも厚い透磁性材料で遠位キャップ部分１８０を形成することが、遠位キャップ部分１８０が磁束で過飽和となり、磁束のあふれをコネクタシールド１２８によって形成された管腔に侵入させることを防ぐのに有利であることがある。
【００５６】
いくつかの実施形態では、円錐台形遠位部分１８６は、細長い中空円筒本体１８５よりも大きい厚さを持つ透磁性材料で形成することができる。一実施形態では、円錐台形遠位部分１８６は、遠位キャップ部分１８０と同様の又は同じ透磁性材料で形成することができる。円錐台形遠位部分１８６は、磁場生成器のより近くに位置しているので、より強い磁場が円錐台形遠位部分１８６に影響を及ぼす可能性がある。したがって、円錐台形遠位部分１８６により厚い透磁性材料を使用して、円錐台形遠位部分１８６が磁束で過飽和になるのを防ぐことができる。さらに、遠位キャップ部分１８０及び円錐台形遠位部分１８６は、それらの平面が、磁場生成器によって作成される磁場線に平行ではない場合があるので、磁場によってより直接的に影響を受ける可能性がある。したがって、磁場は、磁場生成器によって作成される磁場線に一般的に平行であり得る側壁を含む細長い中空円筒本体１８５よりも、コネクタシールドのそれらの部分に大きい影響を及ぼす場合がある。一般的に、コネクタシールド１２８の様々な部分を形成する材料の厚さは、磁束飽和及び磁束線が材料を通り抜けて遮蔽された構成要素に通過するのを防ぐために十分な厚さとすることができる。
【００５７】
図５Ａをさらに参照すると、閉じた遠位端１６０と円錐台形遠位部分１８６との間の第１の縁部１８２に丸みを付けることができ、これにより磁場は、第１の縁部１８２を越えてスムーズに通過させることができ、磁場を乱すことがない。さらに、円錐台形遠位部分１８６と細長い中空円筒本体１８５との間の第２の縁部１８４に丸みを付けて、第２の縁部１８４を越えて磁場をスムーズに通過させ、磁場を乱さないようにすることができる。
【００５８】
図５Ｃは、本開示の実施形態による、図５Ａに示すコネクタシールド１２８及びワイヤ管理チューブ１３０の等角側面近位図である。図示のように、コネクタシールド１２８は、細長い中空円筒本体１８５の中心を通って、円錐台形遠位部分１８６に延びる管腔１９０を画定することができる。本明細書で説明するように、いくつかの実施形態では、細長い中空円筒本体１８５は、電気機械コネクタ３０を収納するようにサイズ決めし、構成することができる。例えば、電気機械コネクタ３０は、管腔１９０内に配置することができる。一対の撚り線の撚られていない部分は、管腔１９０に収納され、電気機械コネクタ３０に電気的に結合されることがある。
【００５９】
図５Ｄは、本開示の実施形態による、図５Ａに示すコネクタシールド１２８の円錐台形遠位部分１８６及びワイヤ管理チューブ１４２の側面図である。いくつかの実施形態では、ワイヤ管理ポート１６４は、円錐台形遠位部分１８６に画定される円形ポートとすることができる。ワイヤ管理ポート１６４は、コネクタシールド１２８の円錐台形遠位部分１８６を通って延びることができ、ワイヤ管理チューブ１４２は、長手軸ａ−ａに対してゼロでない角度でワイヤ管理ポート１６４から延びることができる。例えば、ワイヤ管理チューブ１４２の近位端が、長手軸ａ−ａに平行ではない場合がある。いくつかの実施形態では、ワイヤ管理ポート１６４は、周方向の幅よりも長い軸方向の幅を持つ長円（ｏｂｌｏｎｇ）であることがある。したがって、ワイヤ管理チューブ１４２の近位端が、長手軸ａ−ａに対してより平行な関係でワイヤ管理ポート１６４を通り抜けることができる。
【００６０】
いくつかの実施形態では、ワイヤ管理ポート１６４を画定する円錐台遠位部分１８６の縁部は、ワイヤ管理チューブ１４２の摩耗、リードがワイヤ管理チューブ１４２を通ること、及び／又は絶縁体がリードを覆うことを防ぐために、丸みを付けることができる。いくつかの実施形態では、ワイヤ管理チューブ１４２及び／又はリードが、ワイヤ管理ポート１６４を画定する縁部に接触することを防ぎ、したがって、ワイヤ管理チューブ１４２及び／又はリードの摩耗を防ぐために、ワイヤ管理ポート１６４にグロメットを配置することができる。いくつかの実施形態では、ワイヤ管理ポート１６４を画定する縁部を含むコネクタシールド１２８の表面は、ワイヤ管理チューブ１４２及び／又はリードと、ワイヤ管理ポート１６４を画定する縁部との間の摩耗を減らす及び／又は無くすために、研磨（例えば、電解研磨）によって滑らかにすることができる。いくつかの実施形態では、ワイヤ管理ポート１６４にアイレットを配置することができ、アイレットは、ワイヤ管理ポート１６４を画定するコネクタシールド１２８の縁部を覆うことができる。一例では、アイレットは、アルミニウムなどの金属で形成することができる。
【００６１】
図５Ｅは、本開示の実施形態による、図５Ａに示すコネクタシールド１２８に含まれる保持機構１３６を示す。保持機構１３６は、細長い中空円筒本体１８５の側壁に沿って軸方向に延びる第１の長方形のスルーホール２００と、第１の長方形のスルーホール２００の中央を通って周方向に延びる第２の長方形のスルーホール２０２とを含むことができる。いくつかの実施形態では、図示のように、第１の長方形のスルーホール２００及び第２の長方形のスルーホール２０２が交わるエリア（例えば、角縁部２０４）は、丸みを付ける（例えば、丸くする、滑らかにする）ことができる。いくつかの実施形態では、スルーホールの外周及び／又は内周全体に沿った縁部（例えば、周縁部）に、前に説明したように、丸みを付けることができる。一例では、丸みを付けた縁部は、磁場が縁部に接触するとき、加えられた磁場への擾乱を防ぐ又は減らすことができる。いくつかの実施形態では、丸みを付けた縁部は、縁部を越えて磁場をスムーズに通過させることができ、磁場を乱すことはない。対照的に、丸みを付けてない縁部は、磁場が予測不能に作用し、スルーホールを通ってコネクタシールド１２８の内腔に向けられる原因となることがある。図５Ｅに示すように、さらに、スルーホールの各々の角（例えば、角２０６）は、スルーホール間の交差する点に関して説明したように、加えられた磁場への擾乱を防ぐ又は減らすために、丸みを付けることができる。いくつかの実施形態では、保持機構１３６は第１及び第２の長方形のスルーホールを含むように示しているが、保持機構１３６は、円形、長円、長方形、正方形、三角形、及び／又は多角形のスルーホールとすることができる。
【００６２】
図６Ａは、本開示の実施形態による、磁場線（例えば、磁場線２２２−１、２２２−２、２２２−３、２２２−ｎ、以下、全体的に複数形で磁場線２２２と呼ぶ）に関するコネクタシールド２２０の側面図である。コネクタシールド２２０は、本明細書で説明するように、第１の保持機構２３４（想像線で示す）、第２の保持機構２３０、及び第３の保持機構２３２、ならびに丸みを付けた縁部２２６、２２８を含むことができる。図６Ｂは、本開示の実施形態による、磁場線２２２に関する図６Ａに示したコネクタシールド２２０に含まれる第２の保持機構２３０の拡大側面図である。
【００６３】
コネクタシールド２２０は、円錐台形遠位部分２３８に、コネクタシールド２２０を通る長手軸Ｄ−Ｄに対して軸外しで配置された、ワイヤ管理ポート２２４を含むことができる。いくつかの実施形態では、コネクタシールド２２０の長手軸Ｄ−Ｄに対して軸外しでワイヤ管理ポート２２４を配置すると、磁場がワイヤ管理ポート２２４に入るのを、したがって、コネクタシールド２２０によって画定された管腔に入るのを防ぐことができる。図示し、本明細書で説明するように、コネクタシールド２２０は、一般に、（例えば、矢印Ｃの反対の方向のソースから発生する）磁場のソースの方に向けることができるので、磁場線は、一般に、コネクタシールド２２０の長手軸Ｄ−Ｄに平行に進むことができる。
【００６４】
磁場線２２２がコネクタシールドに近づくにつれて、磁場線２２２は、閉じた遠位端２３６で分裂し得る。ワイヤ管理ポートが、コネクタシールド２２０の長手軸Ｄ−Ｄ上に置かれた場合、磁場線２２２は、軸上のワイヤ管理ポートを通ってコネクタシールド２２０に入る可能性が高くなり得る。例えば、図６Ａに示すように、コネクタシールド２２０の閉じた遠位端２３６は、実際に閉じており、閉じた遠位端２３６には入口がないので、磁場線２２２は、図６Ａに示すように、閉じた遠位端２３６の周囲に向けられ得る。ワイヤ管理ポートもしくは他のタイプのポート及び／又は穴が、コネクタシールド２２０の遠位端で長手軸Ｄ−Ｄ上に含まれていた場合、磁場線は、ポート及び／又は穴に入り、コネクタシールド２２０によって画定された管腔の中に進む可能性が高くなり得る。
【００６５】
したがって、本開示の実施形態は、コネクタシールド２２０上に配置された軸外しのワイヤ管理ポートを含むことができる。例えば、図６Ａに示すように、ワイヤ管理ポート２２４は、円錐台形遠位部分２３８の側壁に、長手軸Ｄ−Ｄに対して軸外しで配置される。したがって、磁場線は、ワイヤ管理ポート２２４を越えて進む可能性が高くなり得る。いくつかの実施形態では、円錐台形遠位部分２３８の側壁は、長手軸Ｄ−Ｄに対してある角度（Θ）をなすことができる。いくつかの実施形態では、角度Θは、コネクタシールド２２０の管腔に入る磁束の量を制限するように構成することができる。いくつかの実施形態では、円錐台形遠位部分２３８の側壁をある角度をなして形成すると、側壁に配置されたワイヤ管理ポート２２４に磁場が入る機会を減らすことができる。一例では、長手軸に対する円錐台形遠位部分の側壁の角度が減少するにつれて、磁場は、ワイヤ管理ポート２２４に入る可能性が低くなり得る。例えば、磁場は、より容易にワイヤ管理ポート２２４を越えて進み得る。
【００６６】
いくつかの実施形態では、本明細書で説明するように、磁場生成器が、コネクタシールド２２０に対して遠位に位置していることがあり、矢印Ｃの方向でコネクタシールド２２０を越えて進むことができる磁場を生成することができる。いくつかの実施形態では、コネクタシールド２２０は、丸みを付けた縁部を含むことができる。例えば、図５Ａを参照すると、閉じた遠位端２３６と円錐台形遠位部分２３８との間の第１の縁部２２６に丸みを付けることができ、これにより磁場線２２２は、第１の縁部２２６を越えてスムーズに進むことができ、磁場を乱すことがない。前に説明したように、磁場線２２２は、円錐台形遠位部分２２８の側壁に配置されたワイヤ管理ポート２２４を越えて進むことができる。いくつかの実施形態では、円錐台形遠位部分２３８と細長い中空円筒本体２４０との間の第２の縁部２２８に丸みを付けて、磁場線２２２が第２の縁部２２８を越えてスムーズに進み、磁場を乱さないようにすることができる。例えば、図６Ａに関して、磁場線２２２−１は、磁場線２２２−１への著しい擾乱なしに、コネクタシールド２２０を越えてスムーズに進むことができる。例えば、磁場線２２２−１は、第１の丸みを付けた縁部２２６、ワイヤ管理ポート２２４、及び第２の丸みを付けた縁部２２８を越えて進むことができる。
【００６７】
いくつかの実施形態では、磁場がワイヤ管理ポート２２４に入らないようにするために、ワイヤ管理ポート２２４のサイズ（例えば、直径）を小さくすることができる。一例では、ワイヤ管理ポート２２４のサイズが縮小するにつれて、磁場がワイヤ管理ポート２２４に入る可能性もまた縮小し得る。したがって、コネクタシールド２２０の管腔に入る磁束の量を制限するように、ワイヤ管理ポート２２４のサイズを構成することができる。
【００６８】
いくつかの実施形態では、磁場線２２２は、保持機構（例えば、第２の保持機構２３０）を越えて進むことができる。図６Ｂは、より詳細には、本開示の実施形態による、磁場線２２２に関して図６Ａに示したコネクタシールド２２０に含まれる第２の保持機構２３０の側面図である。図示のように、第１の磁場線２２２−１が、保持機構２３０に入ることがある。いくつかの実施形態では、第１の磁場線２２２−１は、保持機構２３０が形成された透磁性の側壁によって保持機構２３０から引き戻されることがある。いくつかの実施形態では、透磁性の側壁の厚さが増すにつれて、磁場は、保持機構に入る可能性が低くなり得る。透磁性の側壁の内側側壁２２９は、想像線で示している。磁場が保持機構２３０に入る場合、磁場は、図６Ｂに示すように、シールドに引き込まれる可能性がある。例えば、コネクタシールド２２０の側壁２４２を形成する透磁性材料は、保持機構２３０に入った磁場線２２２−１、２２２−２を、コネクタシールド２２０の側壁２４２に引き戻すことがある。いくつかの実施形態では、保持機構の最大寸法（例えば、周方向寸法、軸方向寸法）は、コネクタシールド２２０によって形成された管腔に入る磁束の量を制限するように構成することができる。
【００６９】
図６Ａをさらに参照すると、磁場線２２２は、コネクタシールド２２０を越え、コネクタシールド２２０の近位端２４４を過ぎて進む。磁場線２２２は、近位端２４４及びコネクタシールド２２０によって画定された管腔から離れる方に向かうことがある。いくつかの実施形態では、コネクタシールド２２０の近位端２４４が一般的に、手技中に磁場生成器から離れる方に向けられるので、磁場線２２２は、近位端２４４及びコネクタシールド２２０によって画定された管腔から離れる方に向かうことがある。
【００７０】
図６Ｃは、本開示の実施形態による、図６Ａに示すコネクタシールド２２０の円錐台形遠位部分２３８の一部分の拡大部分断面図であり、ワイヤ管理ポート２５０の内部及び周囲の磁場線２５２−１、２５２−２、……、２５２−６（以下では全体的に磁場線２５２と呼ぶ）を示す。いくつかの実施形態では、コネクタシールド２２０は、磁場線２５２がコネクタシールド２２０で異なる角度から向けられるように、配置されることがある。例えば、磁場線２５２が、依然として同じ場所から発生し、同じ方向（例えば、矢印Ｃ）に向かうことがあるが、磁場線２５２は、円錐台形遠位部分２３８の側壁に全体的に垂直に向かうことがある。
【００７１】
図示のように、磁場線２５２−２、２５２−３、２５２−４、２５２−５は、ワイヤ管理ポート２２４に入ることがある。磁場線２５２−２、２５２−３、２５２−４、２５２−５が、円錐台形遠位部分２３８によって画定された管腔２５４に入るように示されているが、磁場線２５２−２、２５２−３、２５２−４、２５２−５によって表される磁場は、閉じた遠位端２３６を形成する透磁性材料及び／又は円錐台形遠位部分２３８の側壁を形成する透磁性材料の中に及び／又はその方に引き込まれることがある。一例では、閉じた遠位端２３６及び円錐台形遠位部分２３８の側壁を形成する透磁性材料は、磁場線２５２−２、２５２−３、２５２−４、２５２−５によって表される磁場が、透磁性材料の方に引き込まれ、及び／又は透磁性材料の中に引き込まれ、一対の撚り線の撚られていない部分を収納する円錐台形遠位部分２３８によって画定される管腔２５４の中心部分から離れるのを可能にするように構成できる特定の厚さを有することができる。円錐台形遠位部分２３８及び閉じた遠位端２３６の内側側壁は、想像線で示している。したがって、円錐台形遠位部分によって遮蔽された、捩られていない部分は、磁場による影響を受けない可能性がある。いくつかの実施形態では、本明細書で説明するように、ワイヤ管理部分２２４の直径は、磁場が管腔２４５に入ることを制限又は防止するようなサイズにすることができる。
【００７２】
図７Ａ〜図７Ｄは、本開示の実施形態による、様々な輪郭を持つコネクタシールドの側面図を示す。いくつかの実施形態では、コネクタシールドは、異なる遠位端部分を含む。例えば、図７Ａに示すように、円錐形のコネクタシールド２７０は、円錐形の遠位部分２７４とともに、細長い中空円筒本体２７２を含むことができる。いくつかの実施形態では、円錐形の遠位部分２７４は、円錐形のコネクタシールド２７０の遠位端２７６がとがっていることに起因して、円錐形のコネクタシールド２７０の周りで磁場の方向を変えるのに特に効果的であり得る。いくつかの実施形態では、ワイヤ管理ポートは、円錐形のコネクタシールド２７０に関連し、円錐形の遠位部分２７４及び／又は細長い中空円筒本体２７２に定められる長手軸Ｅ−Ｅを外して配置することができる。
【００７３】
図７Ｂに示すように、丸みを付けた細長い中空円筒形のコネクタシールド２８０は、丸みを付けた遠位部分２８４とともに、細長い中空円筒本体２８２を含むことができる。例えば、丸みを付けた遠位部分２８４は、磁場が丸みを付けた細長い中空円筒形のコネクタシールド２８０を越えて進むので、磁場における擾乱を防ぐ及び／又は減らすことができる丸みを付けた遠位縁部（例えば、丸みを付けた遠位縁部２８６）を含むことができる。いくつかの実施形態では、ワイヤ管理ポートは、丸みを付けたコネクタシールド２８０に関連し、丸みを付けた遠位部分２８４及び／又は細長い中空円筒本体２８２に定められる長手軸Ｆ−Ｆを外して配置することができる。
【００７４】
図７Ｃに示すように、ドームのある細長い円筒形のコネクタシールド２９０は、ドームのある遠位端部分２９４とともに、細長い中空円筒本体２９２を含むことができ、ドームのある遠位端部分２９４は、磁場がドームのある細長い中空円筒形のコネクタシールド２９０を越えて進むので、磁場における擾乱を防ぐ及び／又は減らすことができる。いくつかの実施形態では、ワイヤ管理ポートは、ドームのあるコネクタシールド２９０に関連し、ドームのある遠位部分２９４及び／又は細長い中空円筒本体２９２に定められる長手軸Ｇ−Ｇを外して配置することができる。
【００７５】
図７Ｄに示すように、細長い中空円筒形のコネクタシールド３００は、細長い中空円筒形の遠位部分３０４とともに、細長い中空円筒本体３０２を含むことができる。いくつかの実施形態では、細長い中空円筒形の遠位部分３０４は、９０度の縁部３０６を持つことができる。磁場において９０度の縁部３０６によって引き起こされる擾乱に対応するために、細長い中空円筒形のコネクタシールド３００は、より厚い透磁性材料で形成することができる。例えば、透磁性材料は、いくつかの実施形態では、コネクタシールドによって形成された管腔に入る磁束の量を制限するように構成された厚さを有することができる。いくつかの実施形態では、ワイヤ管理ポートは、細長い中空円筒形のコネクタシールド３００に関連し、細長い中空円筒形の遠位部分３０４及び／又は細長い中空円筒本体３０２に定められる長手軸Ｈ−Ｈを外して配置することができる。いくつかの実施形態では、ワイヤ管理ポートは、細長い中空円筒形の遠位部分３０４の遠位面に、又は細長い中空円筒形の遠位部分３０２の円周面に、画定されることができる。
【００７６】
図８は、本開示の実施形態による、コネクタシールドの代替実施形態の等角側面遠位図である。図８に示すように、コネクタシールド３２０は、細長い中空円筒本体３２２を含むことができる。いくつかの実施形態では、細長い中空円筒本体３２２は、例えば、図７Ｄに示す、コネクタシールド全体を含むことができる。他の実施形態では、細長い中空円筒本体３２２は、遠位部分（例えば、円錐台形、円錐形、丸み付き、ドーム形など）を含むことができる。いくつかの実施形態では、細長い中空円筒本体３２２は、細長い中空円筒本体３２２の側壁３２６の長さに沿って延びる軸方向の溝３２４、流路、又は陥凹機構を含むことができる。コネクタシールドが遠位部分（例えば、円錐台形、円錐形、丸み付き、ドーム形など）を含む場合、遠位部分は、相補的な溝、流路、又は陥凹機構を含むことができる。
【００７７】
いくつかの実施形態では、本明細書で前に説明したワイヤ管理チューブが、溝３２４内に配置されることがあり、ワイヤ管理ポート３２８が溝３２４にあることがある。いくつかの実施形態では、ワイヤ管理ポートが、溝３２４の底面部分３３０に配置されることがある。ワイヤ管理チューブは、いくつかの実施形態では、ワイヤ管理ポート（例えば、ワイヤ管理ポート３２８）とワイヤ管理チューブとの間の境界面に接続されることがある。図示のように、底面部分３３０の表面が、コネクタシールド３２０の長手軸Ｅ−Ｅに横断的な平面を形成することができる。しかしながら、底面部分３３０の表面は、長手軸Ｉ−Ｉに対してある角度をなして（例えば、傾斜を付けて）（例えば、近位に、長手軸Ｉ−Ｉから離れて傾斜を付けて）配置されることがある。これは、コネクタシールド３２０の遠位端３３２から近位端３３４に進む磁場への妨害を減らし、コネクタシールドに入る磁束の量を減らすことができる。
【００７８】
様々な装置、システム、及び／又は方法の実施形態について本明細書で説明する。本明細書に添付した添付Ａ内の資料を検討すると、本開示のさらなる態様が明らかとなろう。本明細書で説明し、添付の図面に示す実施形態の、全体的な構造、機能、製造、及び使用の完全な理解を与えるために、多数の具体的な詳細が示される。しかしながら、実施形態は、そのような具体的な詳細なしに実践される場合があることを当業者には理解されよう。他の事例では、本明細書で説明する実施形態を不明瞭にしないように、よく知られている動作、構成要素、及び要素について、詳細に説明していない。当業者には理解されるように、本明細書で説明し、図示した実施形態は、非限定的な例であり、したがって、本明細書で開示する特定の構造及び機能の詳細は、代表的なものである場合があり、必ずしも実施形態の範囲を限定せず、実施形態の範囲は、もっぱら添付の特許請求の範囲によって定義される。
【００７９】
本明細書全体を通して「様々な実施形態」、「いくつかの実施形態」、「一つの実施形態」、又は「一実施形態」などへの言及は、実施形態に関して説明する特定の特徴、構造、又は特性が、少なくとも一つの実施形態の中に含まれることを意味する。したがって、本明細書全体にわたって所々に「様々な実施形態では」、「いくつかの実施形態では」、「一つの実施では」、又は「一実施形態では」などという句が出てくるが、必ずしもすべて同じ実施形態を指しているとは限らない。さらに、特定の特徴、構造、又は特性は、一つ又は複数の実施形態では任意の好適な方法で結合される場合がある。したがって、一つの実施形態に関して図示又は説明した特定の特徴、構造、又は特性は、結合が非論理的又は非機能的ではないとすれば、無制限に、一つ又は複数の他の実施形態の特徴、構造、又は特性と、全体的又は部分的に結合される場合がある。
【００８０】
「近位」及び「遠位」という用語は、本明細書全体を通して、患者を治療するために使用される器具の一方の端部を操作する臨床医に関して使用される場合があることが諒解されよう。「近位」という用語は、臨床医に最も近い器具の部分を指し、「遠位」という用語は、臨床医から最も遠くにある部分を指す。簡潔及び明確にするために、「垂直」、「水平」、「上」、及び「下」などの空間に関する用語が、図示の実施形態に関して本明細書で使用される場合があることがさらに諒解されよう。しかしながら、外科用器具は、多くの向き及び位置で使用される場合があり、これらの用語は、限定的及び絶対的であることを意図されていない。
【００８１】
センサー対応デバイス用のカテーテルシールドのための少なくとも一つの実施形態について、ある程度詳細に上記で説明したが、当業者は、本開示の趣旨又は範囲から逸脱することなく、開示した実施形態に多数の変更を行うことができよう。すべての方向基準（例えば、上、下、上向き、下向き、左、右、左向き、右向き、最上部、底部、上方、下方、垂直、水平、時計回り、及び反時計回り）は、本開示の読者の理解を助けるために、識別の目的で使用されるにすぎず、特にデバイスの位置、向き、又は使用に関して制限を与えない。結合基準（例えば、添付、付着、連結、接続など）は、広く解釈されるべきであり、要素の接続の間の中間部材、及び要素間の相対運動を含む場合がある。したがって、結合基準は、２つの要素が直接接続され、互いに固定関係にあることを必ずしも意味しない。上記の説明に含まれる、又は添付の図面に示されるあらゆる事柄は、例示にすぎず、限定ではないと解釈されるものとする。添付の特許請求の範囲において定義される本開示の趣旨から逸脱することなく、細部又は構造の変更が行われる場合がある。
【００８２】
全体的に又は部分的に、参照により本明細書に組み込まれると言われるいかなる特許、公報、又は他の開示資料も、組み込まれる資料が、本開示に記載する既存の定義、言明、又は他の開示資料と矛盾しない範囲に限り、本明細書に組み込まれる。したがって、必要な範囲で、本明細書に明示的に記載する開示は、参照により本明細書に組み込まれるいかなる矛盾する資料にも優先する。本明細書に参照により組み込まれると言われる、ただし、本明細書に記載する既存の定義、言明、又は他の開示資料と矛盾するいかなる資料、又はその一部も、単に、組み込まれた資料と、既存の開示資料との間で矛盾が生じない範囲で組み込まれる。
【図１】
2019508089.tif 000003
【図２Ａ】
2019508089.tif 000004
【図２Ｂ】
2019508089.tif 000005
【図３】
2019508089.tif 000006
【図４】
2019508089.tif 000007
【図５Ａ】
2019508089.tif 000008
【図５Ｂ】
2019508089.tif 000009
【図５Ｃ】
2019508089.tif 000010
【図５Ｄ】
2019508089.tif 000011
【図５Ｅ】
2019508089.tif 000012
【図６Ａ】
2019508089.tif 000013
【図６Ｂ】
2019508089.tif 000014
【図６Ｃ】
2019508089.tif 000015
【図７Ａ】
2019508089.tif 000016
【図７Ｂ】
2019508089.tif 000017
【図７Ｃ】
2019508089.tif 000018
【図７Ｄ】
2019508089.tif 000019
【図８】
2019508089.tif 000020
【手続補正書】
【提出日】平成30年8月6日(2018.8.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００８２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００８２】
全体的に又は部分的に、参照により本明細書に組み込まれると言われるいかなる特許、公報、又は他の開示資料も、組み込まれる資料が、本開示に記載する既存の定義、言明、又は他の開示資料と矛盾しない範囲に限り、本明細書に組み込まれる。したがって、必要な範囲で、本明細書に明示的に記載する開示は、参照により本明細書に組み込まれるいかなる矛盾する資料にも優先する。本明細書に参照により組み込まれると言われる、ただし、本明細書に記載する既存の定義、言明、又は他の開示資料と矛盾するいかなる資料、又はその一部も、単に、組み込まれた資料と、既存の開示資料との間で矛盾が生じない範囲で組み込まれる。本開示により、下記する各項に記載された実施形態が、その技術的意義とともに把握される。
［項目１］
長手軸に沿って延びる細長い中空円筒本体と、
前記長手軸に沿って延びるとともに、その近位端が前記細長い中空円筒本体の遠位端に接続された遠位キャップ部分と、
前記遠位キャップ部分に画定されたワイヤ管理ポートと、
を備える医療デバイスコネクタシールド。
［項目２］
前記細長い中空円筒本体及び前記遠位キャップ部分は、透磁性材料で形成されている、項目１に記載の医療デバイスコネクタシールド。
［項目３］
前記ワイヤ管理ポートから延びるワイヤ管理チューブをさらに備える、項目１に記載の医療デバイスコネクタシールド。
［項目４］
前記ワイヤ管理チューブは、前記ワイヤ管理ポートから遠位に延びる、項目３に記載の医療デバイスコネクタシールド。
［項目５］
前記ワイヤ管理チューブは、サービスループを含む、項目４に記載の医療デバイスコネクタシールド。
［項目６］
前記遠位キャップ部分は、
前記長手軸に沿って延びるとともに、その近位端が前記細長い中空円筒本体の遠位端に接続された細長い中空遠位部分と、
前記細長い中空円遠位部分の遠位端に接続された遠位面と、
をさらに備える、項目１に記載の医療デバイスコネクタシールド。
［項目７］
前記細長い中空遠位部分は、円錐台形の形状である、項目６に記載の医療デバイスコネクタシールド。
［項目８］
前記ワイヤ管理ポートは、前記円錐台形遠位部分の側壁に画定されている、項目７に記載の医療デバイスコネクタシールド。
［項目９］
前記遠位キャップ部分の前記遠位面は、前記細長い中空遠位部分を形成する材料よりも厚い材料で形成される、項目６に記載の医療デバイスコネクタシールド。
［項目１０］
前記細長い中空円筒本体及び前記遠位キャップ部分は、管腔を画定しており、
前記管腔には、電気機械コネクタが配置されており、
前記電気機械コネクタには、一対の撚られたワイヤが電気的に結合されている、
項目１に記載の医療デバイスコネクタシールド。
［項目１１］
長手軸に沿って延びる細長い中空円筒本体と、
前記長手軸に沿って延びており、その近位端が前記細長い中空円筒本体の遠位端に接続されており、円錐台形の形状であり、かつ、その側壁を通って延びるワイヤ管理ポートを画定している細長い中空遠位部分と、
前記細長い中空円遠位部分の遠位端に接続された遠位面と、
を備える医療デバイスアセンブリ。
［項目１２］
前記ワイヤ管理ポートから遠位に延びるワイヤ管理チューブをさらに備える、項目１１に記載の医療デバイスアセンブリ。
［項目１３］
前記ワイヤ管理チューブは、可撓性材料で形成されているとともに、サービスループを有する、項目１２に記載の医療デバイスアセンブリ。
［項目１４］
前記細長い中空円筒本体、前記細長い中空遠位部分及び前記遠位面によって画定された管腔に配置された電気機械コネクタをさらに備え、
前記電気機械コネクタの遠位端には、一対の撚られたワイヤが接続されており、
前記一対の撚られたワイヤは、前記ワイヤ管理チューブを通って遠位に延びる、項目１３に記載の医療デバイスアセンブリ。
［項目１５］
前記ワイヤ管理ポートに配置されたグロメットをさらに備える、項目１１に記載の医療デバイスアセンブリ。
［項目１６］
透磁性材料で形成されたコネクタシールドと、
前記コネクタシールドによって画定された管腔に配置された電気機械コネクタと、を備え、
前記コネクタシールドは、
長手軸に沿って延びる細長い中空円筒本体と、
前記長手軸に沿って延びており、その近位端が前記細長い中空円筒本体の遠位端に接続されており、円錐台形の形状であり、かつ、その側壁を通って延びるワイヤ管理ポートを画定する細長い中空遠位部分と、
前記細長い中空遠位部分の遠位端に接続された遠位面と、を備え、
前記円筒本体、遠位部分及び遠位面は、透磁性材料から形成されており、
前記電気機械コネクタの遠位端には、一対の撚られたワイヤが接続されており、前記一対の撚られたワイヤは、前記ワイヤ管理ポートを通って遠位に延びる、
医療デバイスアセンブリ。
［項目１７］
前記コネクタシールドは、カテーテルアクチュエータの近位端に配置される、項目１６に記載の医療デバイスアセンブリ。
［項目１８］
前記ワイヤ管理ポートは、前記長手軸に対して軸外しで配置される、項目１６に記載の医療デバイスアセンブリ。
［項目１９］
前記ワイヤ管理ポートから遠位に延びるワイヤ管理チューブをさらに備え、前記ワイヤ管理チューブは、サービスループを形成しており、前記一対の撚られたワイヤは、前記管理チューブを通って延びる、項目１８に記載の医療デバイスアセンブリ。
［項目２０］
前記サービスループは、らせん形状である、項目１９に記載の医療デバイスアセンブリ。
【国際調査報告】
2019508089.tif 000021
2019508089.tif 000022
2019508089.tif 000023