(57)【要約】  本発明は、特にがんの処置のための、ＢＴＬＡに対して特異性を有する抗体及びその使用に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｂ及びＴリンパ球アテニュエーター（ＢＴＬＡ）に対して特異性を有する抗体であってｉ．それはＢＴＬＡに対するＨＶＥＭの結合を遮断しない、及び
ｉｉ．それはＶγ９ＶδＴ細胞の増殖を増加させる
ことを特徴とする、該抗体。
【請求項２】
６２９．３ｍＡｂが重鎖及び軽鎖を含むことを特徴とする、ＢＴＬＡに対する結合に関して６２９．３ｍＡｂと競合する請求項１の抗体であってＶＨ領域は配列番号１と同一であり、ＶＬ領域は配列番号２と同一である、該抗体。
【請求項３】
配列番号１と同一であるＶＨ領域及び配列番号２と同一であるＶＬ領域を含む、ｍＡｂ６２９．３と同じエピトープに結合する、請求項１又は２の抗体。
【請求項４】
ｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ１に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ１、ｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ２に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ３に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ３を含む重鎖、又はｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ１に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ１、ｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ２に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ３に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ３を含む軽鎖を有し、ここで
−６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ１は、配列番号１の３１位のアミノ酸残基から３５位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義され、
−６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ２は、配列番号１の５０位のアミノ酸残基から６５位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義され、
−６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ３は、配列番号１の９８位のアミノ酸残基から１０９位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義され、
−６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ１は、配列番号２の２４位のアミノ酸残基から４０位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義され、
−６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ２は、配列番号２の５６位のアミノ酸残基から６２位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義され、及び
−６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ３は、配列番号２の９５位のアミノ酸残基から１０２位のアミノ酸残基の範囲の配列によって定義される、
請求項１〜３のいずれか一項の抗体。
【請求項５】
ｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ１に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ１、ｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ２に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ３に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ３を含む重鎖、並びにｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ１に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ１、ｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ２に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ３に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ３を含む軽鎖を含む、請求項４の抗体。
【請求項６】
ｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ１、ｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ３を有する重鎖、並びにｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ１、ｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ２、及び６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ３を有する軽鎖を含む、請求項４の抗体。
【請求項７】
重鎖及び軽鎖を含む抗体であってＶＨ領域は、配列番号１に対して少なくとも７０％の同一率を有し、ＶＬ領域は、配列番号２に対して少なくとも７０％の同一率を有する請求項１〜６のいずれか一項の抗体。
【請求項８】
重鎖及び軽鎖を含む抗体であってＶＨ領域は、配列番号１と同一であり、ＶＬ領域は、配列番号２と同一である請求項１〜７のいずれか一項の抗体。
【請求項９】
前記抗体が、VKLEDRQTSWKEEKN（配列番号５）及びPSKDEMASRPWLL（配列番号６）の残基を含むＢＴＬＡタンパク質のエピトープに結合する、単離された抗ＢＴＬＡ抗体。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか一項の抗体の重鎖及び／又は軽鎖をコードしている核酸分子。
【請求項１１】
請求項１０の核酸を含む宿主細胞。
【請求項１２】
医薬品としての使用のための請求項１〜９のいずれか一項の抗体。
【請求項１３】
治療有効量の請求項１〜９のいずれか一項の抗体を被験者に投与する工程を含む、それを必要とする被験者におけるがんを処置する方法。
【請求項１４】
前記がんが血液学的悪性疾患、例えばリンパ腫である、請求項１３の方法。
【請求項１５】
治療有効量の請求項１〜９のいずれか一項の抗体を被験者に投与する工程を含む、それを必要とする被験者における感染症を処置する方法。
【請求項１６】
請求項１〜９のいずれか一項の抗体を含む医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の分野
本発明は、ＢＴＬＡに対して特異性を有する抗体及びその使用に関する。
【０００２】
発明の背景：
がんの転帰及び制御における抗腫瘍免疫の重要性が現在認識されている。自然免疫及び獲得免疫は、腫瘍細胞の場合のような「改変された」細胞と正常細胞とを識別するリンパ球及びナチュラルキラー細胞などのエフェクター細胞を維持する。しかしながら、殆どの場合、腫瘍細胞は免疫による認識及び破壊から逃れることができる。腫瘍の回避機序は数多くあるが、共抑制分子の免疫抑制作用が、がんの新規な処置をイメージするための最も魅力的な機序としてこれまでの十年間に出現した。リンパ球の活性化は実際に、Ｂ７／ＣＤ２８スーパーファミリー（免疫グロブリン（Ｉｇ）スーパーファミリーとしても知られる）及びＴＮＦ／ＴＮＦＲスーパーファミリーに属している、共刺激分子及び共抑制分子の両方によって調節されている。これらのシグナル間の均衡が、リンパ球の活性化を決定し、結果として免疫応答を調節する。これらの共刺激分子及び共抑制分子は、「免疫チェックポイント」と呼ばれる。最も徹底的に研究されかつそのアンタゴニストであるモノクローナル抗体（ｍＡｂ）がすでに臨床試験において試験されている２つの共抑制分子は、細胞障害性Ｔリンパ球関連抗原４（ＣＴＬＡ４；ＣＤ１５２としても知られる）及びプログラム化細胞死タンパク質１（ＰＤ１；ＣＤ２７９としても知られる）である。１つの他の免疫チェックポイントはＢＴＬＡである。ＢＴＬＡ（Ｂ及びＴリンパ球アテニュエーター、ＣＤ２７２としても知られる）はＢ７／ＣＤ２８スーパーファミリーの一員であり、Ｂｔｌａノックアウトマウスに観察されたＴ細胞応答の増強に基づき、Ｔ細胞上の抑制性受容体として初めて同定された。そのリガンドのＨＶＥＭ（ヘルペスウイルス侵入メディエーター、ＴＮＦＲＳＲ１４としても知られる）は、他の共シグナル伝達分子ファミリーであるＴＮＦ／ＴＮＦＲスーパーファミリーの一員である。ＨＶＥＭは、ＴＮＦ／ＴＮＦＲスーパーファミリー（ＬＩＧＨＴ（lymphotoxins、inducible、competes with herpes simplex virus (HSV) glycoprotein D for HVEM、expressed by T cells）及びリンホトキシン−α）及びＩｇスーパーファミリー（ＢＴＬＡ及びＣＤ１６０）の両方に由来するそのリガンドのネットワーク、並びに結合するリガンドに応じた２つの機能によって反映される、主要かつ複雑な共シグナル伝達分子として出現した。したがって、ＨＶＥＭは、Ｔ細胞及びＢ細胞上のＴＮＦメンバーＬＩＧＨＴ（ＴＮＦＳＦ１４）と結合した後に刺激シグナルを提供する。これに対し、ＨＶＥＭは、ＢＴＬＡ又はＣＤ１６０に結合するとＴ細胞に抑制性シグナルを提供することもできる。したがって、ＨＶＥＭは、Ｔ細胞内の刺激性共シグナル伝達及び抑制性共シグナル伝達の両方を促進することができる、分子スイッチとみなされ得る。また、ＨＶＥＭとそのリガンドとの間のシグナル伝達は、具体的な相互作用の組合せに応じて、二方向性であり得るようである。リガンド結合の複雑さにも関わらず、ＨＶＥＭの抑制機能は、ＨＶＥＭ−／−マウスの試験によって実証されているように優性であるようである。ＢＴＬＡはリンパ球系細胞及び骨髄系細胞によって発現され、末梢Ｂ細胞及び形質細胞様樹状細胞による発現が特に高く、ＣＤ１１ｃ＋ＤＣ及びナイーブＴ細胞による発現は低い。ＣＴＬＡ−４、ＩＣ���Ｓ、及びＰＤ−１と同様に、ＢＴＬＡは、活性化の最中にＣＤ４＋Ｔ細胞上に誘導される。ＢＴＬＡに対して特異性を有しかつＢＴＬＡ／ＨＶＥＭ相互作用を阻害するいくつかの抗体が先行技術において（例えば国際公開公報第２０１０１０６０５１号、国際公開公報第２０１１０１４４３８号、国際公開公報第２００８０７６５６０号、及び国際公開公報第２０１４１８４３６０号において）記載されている。
【０００３】
発明の概要：
本発明は、ＢＴＬＡに対して特異性を有する抗体及びその使用に関する。特に、本発明は特許請求の範囲によって定義される。
【０００４】
発明の詳細な説明：
本発明者らは今回、ＢＴＬＡに対して特異性を有し（すなわち６２９．３ｍＡｂ）かつＢＴＬＡ／ＨＶＥＭ相互作用を阻害しないが、依然として驚くべきことにＢＴＬＡの活性化を阻害する、新規なモノクローナル抗体を特徴付けた。したがって、該抗体はこのように、特に、必要とする被験者におけるＶγ９Ｖδ２Ｔ細胞の増殖を増加させるために、免疫応答を刺激する新規な方法を示す。さらに、６２９．３ｍＡｂは、ＨＶＥＭとは独立してＢＴＬＡに結合することができるので、該抗体は有利には、Ｖγ９Ｖδ２Ｔ細胞を活性化することによるＨＶＥＭ陰性のがんの処置に有用であり得る。
【０００５】
本明細書において使用する「ＢＴＬＡ」という用語は当技術分野におけるその一般的な意味を有し、「Ｂ及びＴリンパ球アテニュエーター」の略称を示す。特に、ＢＴＬＡという用語は配列番号７のアミノ酸配列を有するヒトＢＴＬＡを指す。
【０００６】
配列番号７：ＢＴＬＡアイソフォーム１前駆体（ホモサピエンス）：
【化１】
2019513008.tif 000002
【０００７】
本明細書において使用する「抗体」又は「免疫グロブリン」という用語は同じ意味を有し、本発明において同等に使用されるだろう。本明細書において使用する「抗体」という用語は、免疫グロブリン分子及び免疫グロブリン分子の免疫学的に活性な部分、すなわち、抗原に免疫特異的に結合する抗原結合部位を含有する分子を指す。したがって、抗体という用語は、完全な抗体分子だけでなく、抗体断片並びに抗体及び抗体断片の変異体（誘導体を含む）も包含する。天然抗体では、２本の重鎖は、互いにジスルフィド結合によって連結され、各々の重鎖はジスルフィド結合によって軽鎖に連結されている。ラムダ（ｌ）及びカッパ（κ）という２種類の軽鎖がある。抗体分子の機能的活性を決定する主に５つの重鎖クラス（又はアイソタイプ）が存在する：ＩｇＭ、ＩｇＤ、ＩｇＧ、ＩｇＡ、及びＩｇＥ。各々の鎖は、明確に異なる配列ドメインを含有する。軽鎖は、２つのドメイン、すなわち可変ドメイン（ＶＬ）及び定常ドメイン（ＣＬ）を含む。重鎖は、４つのドメイン、すなわち１つの可変ドメイン（ＶＨ）及び３つの定常ドメイン（ＣＨ１、ＣＨ２、及びＣＨ３、まとめてＣＨと称する）を含む。軽鎖（ＶＬ）及び重鎖（ＶＨ）の可変領域は、抗原に対する結合認識及び特異性を決定する。軽鎖（ＣＬ）及び重鎖（ＣＨ）の定常領域ドメインは、抗体鎖の会合、分泌、胎盤通過移動、補体との結合、及びＦｃ受容体（ＦｃＲ）への結合などの重要な生物学的特性を付与する。Ｆｖ断片は、免疫グロブリンのＦａｂ断片のＮ末端部分であり、１本の軽鎖及び１本の重鎖の可変部分からなる。抗体の特異性は、抗体結合部位と抗原決定基との間の構造的相補性に存する。抗体結合部位は、超可変領域又は相補性決定領域（ＣＤＲ）に主に由来する残基から作られる。時に、非超可変領域又はフレームワーク領域（ＦＲ）に由来する残基が、抗体結合部位に関与し得るか、又は、全体のドメイン構造に影響を及ぼし得、したがって、結合部位に影響を及ぼし得る。相補性決定領域すなわちＣＤＲは、天然の免疫グロブリン結合部位の天然Ｆｖ領域の結合親和性及び特異性を一緒に規定するアミノ酸配列を指す。免疫グロブリンの軽鎖及び重鎖は各々、それぞれＬ−ＣＤＲ１、Ｌ−ＣＤＲ２、Ｌ−ＣＤＲ３、及びＨ−ＣＤＲ１、Ｈ−ＣＤＲ２、Ｈ−ＣＤＲ３と称される、３つのＣＤＲを有する。抗原結合部位は、それ故、典型的には、重鎖及び軽鎖の各々のＶ領域に由来するＣＤＲセットを含む、６つのＣＤＲを含む。フレームワーク領域（ＦＲ）は、ＣＤＲ間に挿入されたアミノ酸配列を指す。抗体可変ドメイン内の残基は、Kabat et al.によって考案された体系に従って慣習的に番号付けされる。この体系は、Kabat et al.、1987、Sequences of Proteins of Immunological Interest、アメリカ合衆国保健福祉省、アメリカ国立衛生研究所、米国（本明細書では以後「Kabat et al.」）に示されている。この番号付け体系が本明細書において使用される。Ｋａｂａｔ残基の呼称は、配列番号の配列内のアミノ酸残基の直線的な番号付けと直接常に対応しているわけではない。実際の直線的なアミノ酸配列は、厳密なＫａｂａｔ番号付けよりも少ない又は追加されたアミノ酸を含有し得、これは基本的な可変ドメイン構造のフレームワーク領域であれ又は相���性決定領域（ＣＤＲ）であれ、構造的成分の短縮又は構造的成分への挿入に相当する。所与の抗体についての正しいＫａｂａｔによる残基の番号付けは、「標準的な」Ｋａｂａｔにより番号付けされた配列と、抗体の配列内の相同性を有する残基とをアラインさせることによって決定され得る。重鎖可変ドメインのＣＤＲは、Ｋａｂａｔ番号付け体系によると残基３１〜３５（Ｈ−ＣＤＲ１）、残基５０〜６５（Ｈ−ＣＤＲ２）、及び残基９５〜１０２（Ｈ−ＣＤＲ３）に位置する。軽鎖可変ドメインのＣＤＲは、Ｋａｂａｔ番号付け体系によると残基２４〜３４（Ｌ−ＣＤＲ１）、残基５０〜５６（Ｌ−ＣＤＲ２）、及び残基８９〜９７（Ｌ−ＣＤＲ３）に位置する。
【０００８】
具体的な実施態様では、本明細書において提供される抗体は抗体断片であり、より特定すると本明細書に開示されているような抗体の抗原結合ドメインを含む任意のタンパク質である。抗体断片としては、Ｆｖ、Ｆａｂ、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆａｂ’、ｄｓＦｖ、ｓｃＦｖ、ｓｃ（Ｆｖ）２、及びディアボディが挙げられるがこれらに限定されない。本明細書において使用する「特異性」という用語は、ＢＴＬＡなどの抗原上に提示されるエピトープを検出することができ結合することができるが、一方で、ＢＴＬＡ以外のタンパク質又は構造（Ｔ細胞又は他の細胞型上に提示される他のタンパク質など）とは比較的殆ど検出可能な反応性を示さない、抗体の能力を指す。特異性は、本明細書の何処かに記載されているような例えばビアコア機器を使用した結合アッセイ又は競合結合アッセイによって相対的に決定され得る。特異性は、特異的な抗原に対する結合と、他の無関係な分子に対する非特異的な結合における、親和性／結合力の比が、例えば約１０：１、約２０：１、約５０：１、約１００：１、１０，０００：１又はそれ以上によって示され得る（この場合、特異的な抗原はＢＴＬＡポリペプチドである）。本明細書において使用する「親和性」という用語は、エピトープに対する抗体の結合強度を意味する。抗体の親和性は、［Ａｂ］×［Ａｇ］／［Ａｂ−Ａｇ］として定義される解離定数Ｋｄによって示され、［Ａｂ−Ａｇ］は抗体−抗原複合体のモル濃度であり、［Ａｂ］は結合していない抗体のモル濃度であり、［Ａｇ］は結合していない抗原のモル濃度である。親和性定数Ｋａは１／Ｋｄによって定義される。ｍＡｂの親和性を決定するための好ましい方法は、Harlow、et al.、Antibodies: A Laboratory Manual、Cold Spring Harbor Laboratory Press、Cold Spring Harbor、N.Y.、1988)、Coligan et al.、eds.、Current Protocols in Immunology、Greene Publishing Assoc. and Wiley Interscience、N.Y.,（1992、1993）及び Muller、Meth. Enzymol. 92:589-601（1983）に見られ得、これらの文献は全体が参照により本明細書に組み入れられる。ｍＡｂの親和性を決定するための当技術分野において周知である１つの好ましくかつ標準的な方法は、例えばビアコア（登録商標）機器を使用した表面プラズモン共鳴（ＳＰＲ）法の使用である。
【０００９】
１つの態様では、本発明は、ＢＴＬＡに対して特異性を有する抗体に関し、
（ｉ）それはＢＴＬＡに対するＨＶＥＭの結合を遮断しない、及び
（ｉｉ）それはＶγ９ＶδＴ細胞の増殖を増加させる
ことを特徴とする。
【００１０】
ＢＴＬＡに対するＨＶＥＭの結合を遮断しない抗ＢＴＬＡ抗体は、実施例及び図２の説明文に開示されているような細胞アッセイを使用してスクリーニングされ得る。具体的な実施態様では、本発明による抗ＢＴＬＡ抗体は、その表面に組換えＢＴＬＡを発現しているＣＯＳ細胞に対するＨＶＥＭ−Ｆｃの結合を遮断しない（ｍＡｂ６２９．３の具体的な実施態様については実施例に示されているように）。
【００１１】
抗ＢＴＬＡ抗体によるＶγ９ＶδＴ細胞の増殖の増加は、実施例及び図４の説明文に記載のようなアッセイを使用して試験され得る。具体的な実施態様では、抗ＢＴＬＡ抗体は、実施例に記載のアッセイを使用して試験されているように８．２ｍＡｂと少なくとも同等か又はより優れているレベルまでＶγ９ＶδＴ細胞の増殖を増加させ、該８．２ｍＡｂは国際公開公報第２０１０１０６０５１号に開示されている。
【００１２】
１つの実施態様では、本発明の単離された抗ＢＴＬＡ抗体はさらに、ＢＴＬＡに対する結合について４Ｃ７ ｍＡｂと競合せず、該４Ｃ７ ｍＡｂ抗体は国際公開公報第２０１１０１４４３８号に開示されている。
【００１３】
他の実施態様では、本発明は、ＢＴＬＡに対して特異性を有する抗体に関し、該抗体は、ＢＴＬＡに対する結合について６２９．３ｍＡｂと競合することを特徴とする。
【００１４】
エピトープ・ビニングを使用して、特許請求された本発明の範囲内に該当する抗体を同定することができる。エピトープ・ビニングは、ＢＴＬＡに同時に結合することができるか又はできない抗体の対を同定し、これにより、ＢＴＬＡ上の同じか又は重複しているエピトープに結合する抗体の対を同定するための競合結合アッセイの使用を指す。エピトープ・ビニング実験は、抗原性の点から明確に異なるエピトープが存在するという証拠を提供する。抗体又は断片の任意の対について、結合の競合が評価され得る。例えば、適切な検出試薬を使用して、任意の入手源に由来する抗体又は結合断片の結合特異性を、本明細書に開示されたモノクローナル抗体の結合特異性と比較することができる。エピトープ・ビニングは、「単離された抗体」を用いて又は細胞培養上清を用いて実施され得る。頻繁に、ビニングは１回目のクローン上清を用いて実施され、これによりさらに発生させるクローンの選択を誘導する。比較しようとする抗体は、実質的に同質な抗原結合ドメインであるべきである。本発明の抗体は、当技術分野において公知である任意の方法によって特異的な結合についてアッセイされ得る。多くの異なる競合結合アッセイフォーマット（群）をエピトープ・ビニングの為に使用することができる。使用され得るイムノアッセイとしては、ウェスタンブロット、ラジオイムノアッセイ、ＥＬＩＳＡ、「サンドイッチ」イムノアッセイ、免疫沈降アッセイ、沈降素アッセイ、ゲル拡散沈降素アッセイ、免疫放射定量アッセイ、蛍光イムノアッセイ、プロテインＡイムノアッセイ、及び補体結合アッセイなどの技術を使用した競合アッセイシステムが挙げられるがこれらに限定されない。このようなアッセイは日常的でありかつ当技術分野において周知である（例えば、Ausubel et al.、eds、1994 Current Protocols in Molecular Biology、Vol. 1、John Wiley & sons、Inc.、ニューヨークを参照）。例えば、ビアコア（登録商標）（ＧＥヘルスケア社、ピスカタウェイ、ＮＪ州）は、一連のモノクローナル抗体をエピトープ・ビニングするために日常的に使用される様々な表面プラズモン共鳴アッセイフォーマットの１つである。さらに、Antibodies、A Laboratory Manual、Cold Spring Harbor Laboratory、Ed Harlow and David Lane、1988に記載のような日常的な交差遮断アッセイを実施することができる。典型的には、交差競合は、実施例及び図３に記載の方法によって決定され得る。
【００１５】
本発明によると、６２９．３ｍＡｂのＶＨ領域は配列番号１の配列からなる。したがって、６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ１は、配列番号１の３１位のアミノ酸残基から３５位のアミノ酸残基までの範囲の配列によって定義される。したがって、６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ２は、配列番号１の５０位のアミノ酸残基から６５位のアミノ酸残基までの範囲の配列によって定義される。したがって、６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ３は、配列番号１の９８位のアミノ酸残基から１０９位のアミノ酸残基までの範囲の配列によって定義される。
【００１６】
配列番号１：６２９．３ｍＡｂのＶＨ領域  ＦＲ１−ＣＤＲ１−ＦＲ２−ＣＤＲ２−ＦＲ３−ＣＤＲ３−ＦＲ４
【化２】
2019513008.tif 000003
【００１７】
本発明によると、６２９．３ｍＡｂ抗体のＶＬ領域は配列番号２の配列からなる。したがって、６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ１は、配列番号２の２４位のアミノ酸残基から４０位のアミノ酸残基までの範囲の配列によって定義される。したがって、６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ２は、配列番号２の５６位のアミノ酸残基から６２位のアミノ酸残基までの範囲の配列によって定義される。したがって、６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ３は、配列番号２の９５位のアミノ酸残基から１０２位のアミノ酸残基までの範囲の配列によって定義される。
【００１８】
配列番号２：６２９．３ｍＡｂ抗体のＶＬ領域  ＦＲ１−ＣＤＲ１−ＦＲ２−ＣＤＲ２−ＦＲ３−ＣＤＲ３−ＦＲ４
【化３】
2019513008.tif 000004
【００１９】
特定の実施態様によると、したがって、本発明の抗体は、ＢＴＬＡに対する結合について６２９．３ｍＡｂと競合し、６２９．３ｍＡｂは、重鎖（ここでのＶＨ領域は配列番号１と同一である）及び軽鎖（ここでのＶＬ領域は配列番号２と同一である）を含むことを特徴とする。
【００２０】
本発明者らはさらに、完全で不連続なエピトープマッピングを用いて、本発明の抗体（６２９．３ｍＡｂ）によって認識されるコンフォメーションエピトープを同定した。該コンフォメーションエピトープは配列番号５及び配列番号６の領域を含む。
配列番号５：VKLEDRQTSWKEEKN
配列番号６：PSKDEMASRPWLL
【００２１】
したがって、本発明は単離された抗ＢＴＬＡ抗体を提供し、該抗体は、VKLEDRQTSWKEEKN（配列番号５）及びPSKDEMASRPWLL（配列番号６）の残基を含むＢＴＬＡタンパク質のエピトープに結合する。
【００２２】
１つの実施態様では、本発明は単離された抗ＢＴＬＡ抗体を提供し、該抗体は、６２９．３ｍＡｂと同じエピトープに結合する。
【００２３】
１つの実施態様では、本発明は単離された抗ＢＴＬＡ抗体を提供し、該抗体は、VKLEDRQTSWKEEKN（配列番号５）及びPSKDEMASRPWLL（配列番号６）の残基を含むＢＴＬＡタンパク質のエピトープに結合し、ＢＴＬＡに対する結合について６２９．３ｍＡｂと競合する。
【００２４】
「エピトープ」という用語は免疫グロブリン又はＴ細胞受容体に対して特異的に結合することのできる任意のタンパク質決定基を指す。
【００２５】
特に、したがって、本発明は、６２９．３ｍＡｂのＶＬ領域、ＶＨ領域、又は１つ以上のＣＤＲの機能的変異体を含む抗体を提供する。本発明のモノクローナル抗体の脈絡において使用されるＶＬ、ＶＨ又はＣＤＲの機能的変異体は、依然として該抗体が、親抗体（すなわち６２９．３ｍＡｂ抗体）の親和性／結合力及び／又は特異性／選択性の少なくともかなりの比率（少なくとも約５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％、又はそれ以上）を保持することを可能とし、場合によってはこのような本発明のモノクローナル抗体は、親抗体よりも高い親和性、選択性及び／又は特異性を伴い得る。このような機能的変異体は典型的には、親抗体に対するかなりの配列同一率を保持する。ＣＤＲ変異体の配列は、殆どが保存的な置換を通して親抗体配列のＣＤＲの配列とは異なり得；例えば、該変異体における置換の少なくとも約３５％、約５０％以上、約６０％以上、約７０％以上、約７５％以上、約８０％以上、約８５％以上、約９０％以上（例えば約６５〜９５％、例えば約９２％、９３％、又は９４％）がアミノ酸残基の保存的置換である。ＣＤＲ変異体の配列は、殆どが保存的な置換を通して、親抗体配列のＣＤＲの配列とは異なり得；例えば、該変異体における置換の少なくとも１０、例えば少なくとも９、８、７、６、５、４、３、２、又は１個がアミノ酸残基の保存的置換である。本発明の脈絡において、保存的置換は、以下のように反映されるアミノ酸クラス内における置換によって定義され得る：
脂肪族残基Ｉ、Ｌ、Ｖ及びＭ
シクロアルケニルに結合した残基Ｆ、Ｈ、Ｗ及びＹ
疎水性残基Ａ、Ｃ、Ｆ、Ｇ、Ｈ、Ｉ、Ｌ、Ｍ、Ｒ、Ｔ、Ｖ、Ｗ及びＹ
負に荷電した残基Ｄ及びＥ
極性残基Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｈ、Ｋ、Ｎ、Ｑ、Ｒ、Ｓ及びＴ
正に荷電した残基Ｈ、Ｋ及びＲ
小さな残基Ａ、Ｃ、Ｄ、Ｇ、Ｎ、Ｐ、Ｓ、Ｔ及びＶ
非常に小さな残基Ａ、Ｇ及びＳ
ターンに関与する残基Ａ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｇ、Ｈ、Ｋ、Ｎ、Ｑ、Ｒ、Ｓ、Ｐ、及び形成に関与する残基Ｔ
可動性残基Ｑ、Ｔ、Ｋ、Ｓ、Ｇ、Ｐ、Ｄ、Ｅ及びＲ
【００２６】
より保存的な置換基としては、バリン−ロイシン−イソロイシン、フェニルアラニン−チロシン、リジン−アルギニン、アラニン−バリン、及びアスパラギン−グルタミンが挙げられる。変異ＣＤＲにおけるヒドロパシー／親水性特性及び残基の重量／サイズに関する保存も、６２９．３ｍＡｂのＣＤＲと比較して実質的に保持されている。タンパク質に対して相互作用的な生物学的機能を付与する上でのヒドロパシーアミノ酸指標の重要性は当技術分野において一般的に理解されている。アミノ酸の相対的なヒドロパシー特徴は、結果として生じるタンパク質の二次構造に寄与し、これは次いでタンパク質と、他の分子、例えば酵素、基質、受容体、ＤＮＡ、抗体、抗原などとの相互作用を規定することが認められている。各アミノ酸は、それらの疎水性及び荷電の特徴に基づいてヒドロパシー指標が割り当てられている。これらは、イソロイシン（＋４．５）；バリン（＋４．２）；ロイシン（＋３．８）；フェニルアラニン（＋２．８）：システイン／シスチン（＋２．５）；メチオニン（＋１．９）；アラニン（＋１．８）；グリシン（−０．４）；トレオニン（−０．７）；セリン（−０．８）；トリプトファン（−０．９）；チロシン（−１．３）；プロリン（−１．６）；ヒスチジン（−３．２）；グルタミン酸（−３．５）；グルタミン（−３．５）；アスパラギン酸（−３．５）；アスパラギン（−３．５）；リジン（−３．９）；及びアルギニン（−４．５）である。類似の残基の保持もまた又は代替的には、ＢＬＡＳＴプログラム（例えば、標準的な設定のＢＬＯＳＵＭ６２、オープンギャップ＝１１及びエクステンドギャップ＝１を使用してＮＣＢＩを通して利用可能なＢＬＡＳＴ２．２．８）の使用によって決定されるような、類似性スコアによって測定され得る。適切な変異体は典型的には、親ペプチドに対して少なくとも約７０％の同一率を示す。本発明によると、第２のアミノ酸配列に対して少なくとも７０％の同一率を有する第１のアミノ酸配列は、第１の配列が、第２のアミノ酸配列に対して７０；７１；７２；７３；７４；７５；７６；７７；７８；７９；８０；８１；８２；８３；８４；８５；８６；８７；８８；８９；９０；９１；９２；９３；９４；９５；９６；９７；９８；９９；又は１００％の同一率を有することを意味する。本発明によると、第２のアミノ酸配列に対して少なくとも５０％の同一率を有する第１のアミノ酸配列は、第１の配列が、第２のアミノ酸配列に対して５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０；７１；７２；７３；７４；７５；７６；７７；７８；７９；８０；８１；８２；８３；８４；８５；８６；８７；８８；８９；９０；９１；９２；９３；９４；９５；９６；９７；９８；９９；又は１００％の同一率を有することを意味する。
【００２７】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、ｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ１に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ１、ｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ２に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ３に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ３を含む重鎖を有する抗体である。
【００２８】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、ｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ１に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ１、ｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ２に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ３に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ３を含む軽鎖を有する抗体である。
【００２９】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、ｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ１に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ１、ｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ２に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ３に対して少なくとも５０％の同一率を有するＨ−ＣＤＲ３を含む重鎖、並びに、ｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ１に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ１、ｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ２に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ３に対して少なくとも５０％の同一率を有するＬ−ＣＤＲ３を含む軽鎖を有する抗体である。
【００３０】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、ｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ１、ｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ３を含む重鎖を有する抗体である。
【００３１】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、ｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ１、ｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ３を含む軽鎖を有する抗体である。
【００３２】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、ｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ１、ｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＨ−ＣＤＲ３を含む重鎖、並びに、ｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ１、ｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ２、及びｉｉｉ）６２９．３ｍＡｂのＬ−ＣＤＲ３を含む軽鎖を有する抗体である。
【００３３】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、重鎖（ここでのＶＨ領域は配列番号１に対して少なくとも７０％の同一率を有する）を有する抗体である。
【００３４】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、配列番号２に対して少なくとも７０％の同一率を有する軽鎖を有する抗体である。
【００３５】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、重鎖（ここでのＶＨ領域は配列番号１に対して少なくとも７０％の同一率を有する）及び軽鎖（ここでのＶＬ領域は配列番号２に対して少なくとも７０％の同一率を有する）を有する抗体である。
【００３６】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、重鎖（ここでのＶＨ領域は配列番号１と同一である）を有する抗体である。
【００３７】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、軽鎖（ここでのＶＬ領域は配列番号２と同一である）を有する抗体である。
【００３８】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、重鎖（ここでのＶＨ領域は配列番号１と同一である）及び軽鎖（ここでのＶＬ領域は配列番号２と同一である）を有する抗体である。
【００３９】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、キメラ抗体、典型的にはキメラマウス／ヒト抗体である。「キメラ抗体」という用語は、ヒト以外の動物に由来する抗体のＶＨドメイン及びＶＬドメイン、ヒト抗体のＣＨドメイン及びＣＬドメインを含む、モノクローナル抗体を指す。ヒト以外の動物として、任意の動物、例えばマウス、ラット、ハムスター、ウサギ又はそれに似た動物を使用することができる。特に、該マウス／ヒトキメラ抗体は、６２９．３ｍＡｂ抗体の重鎖及び軽鎖を含み得る。
【００４０】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体はヒト化抗体である。具体的な実施態様では、本発明の抗体は、６２９．３ｍＡｂ抗体のＣＤＲを含むヒト化抗体である。本明細書において使用する「ヒト化抗体」という用語は、親免疫グロブリンのそれと比較して異なる特異性を有するドナーの免疫グロブリンに由来するＣＤＲを含むように、フレームワーク又は「相補性決定領域」（ＣＤＲ）が改変されている抗体を指す。
【００４１】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、Ｆａｂ、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆａｂ’、及びｓｃＦｖの群より選択される。本明細書において使用する「Ｆａｂ」という用語は、約５０，０００の分子量及び抗原結合活性を有する抗体断片を示し、プロテアーゼのパパインを用いてＩｇＧを処理することによって得られた断片の中で、Ｈ鎖のＮ末端側の約半分及び全Ｌ鎖が、ジスルフィド結合を通して互いに結合している。「Ｆ（ａｂ’）２」という用語は、約１００，０００の分子量及び抗原結合活性を有する抗体断片を指し、プロテアーゼのペプシンを用いてＩｇＧを処理することによって得られた断片の中でヒンジ領域のジスルフィド結合を介して結合したＦａｂよりも僅かに大きい。「Ｆａｂ’」という用語は、Ｆ（ａｂ’）２のヒンジ領域のジスルフィド結合を切断することによって得られる、約５０，０００の分子量及び抗原結合活性を有する抗体断片を指す。一本鎖Ｆｖ（「ｓｃＦｖ」）ポリペプチドは、ペプチドをコードしているリンカーによって連結された、ＶＨをコードする遺伝子とＶＬをコードする遺伝子とを含む遺伝子融合物から通常発現される、共有結合したＶＨ：ＶＬヘテロダイマーである。本発明のヒトｓｃＦｖ断片は、好ましくは遺伝子組換え技術を使用することによって適切なコンフォメーションに保たれたＣＤＲを含む。
【００４２】
本発明の抗体は、当技術分野において公知の任意の技術、例えばであって以下に制限されることはないが、任意の化学的技術、生物学的技術、遺伝子的技術、又は酵素的技術を単独で又は組み合わせて生成される。典型的には、所望の配列のアミノ酸配列が分かっているので、当業者は、該抗体を、ポリペプチドの生成のための標準的な技術によって容易に生成することができる。例えば、それらは、周知の固相法を使用して、好ましくは市販のペプチド合成装置（例えばアプライドバイオシステムズ社、フォスターシティ、カリフォルニアによって製造されたもの）を使用して製造業者の説明書に従って合成され得る。あるいは、本発明の抗体は、当技術分野において周知である組換えＤＮＡ技術によって合成され得る。例えば、抗体は、抗体をコードしているＤＮＡ配列を発現ベクターに組み込み、このようなベクターを、所望の抗体を発現するであろう適切な真核細胞宿主又は原核細胞宿主に導入した後に、ＤＮＡ発現産物として得ることができ、これからそれらを周知の技術を使用して後に単離することができる。
【００４３】
したがって、本発明のさらなる目的は、本発明に記載の抗体をコードしている核酸分子に関する。より特定すると、核酸分子は、本発明の抗体の重鎖又は軽鎖をコードしている。より特定すると、核酸分子は、配列番号３又は配列番号４に対して７０％の同一率を有する核酸配列を含む。
【００４４】
配列番号３  ＶＨ領域：ＤＮＡ配列ＦＲ１−ＣＤＲ１−ＦＲ２−ＣＤＲ２−ＦＲ３−ＣＤＲ３−ＦＲ４
【化４】
2019513008.tif 000005
【００４５】
配列番号４  ＶＬ領域：ＤＮＡ配列ＦＲ１−ＣＤＲ１−ＦＲ２−ＣＤＲ２−ＦＲ３−ＣＤＲ３−ＦＲ４
【化５】
2019513008.tif 000006
【００４６】
典型的には、前記核酸は、任意の適切なベクター、例えばプラスミド、コスミド、エピソーム、人工染色体、ファージ、又はウイルスベクターに含まれ得る、ＤＮＡ分子又はＲＮＡ分子である。本明細書において使用する「ベクター」、「クローニングベクター」及び「発現ベクター」という用語はビヒクルを意味し、これによってＤＮＡ配列又はＲＮＡ配列（例えば外来遺伝子）を宿主細胞に導入することができ、よって宿主を形質転換し、導入された配列の発現（例えば転写及び翻訳）を促進することができる。よって、本発明のさらなる目的は、本発明の核酸を含むベクターに関する。このようなベクターは、被験者に投与されると該抗体の発現を引き起こすか又は指令する、調節配列、例えばプロモーター、エンハンサー、終結因子などを含み得る。動物細胞用の発現ベクターに使用されるプロモーター及びエンハンサーの例としては、ＳＶ４０の初期プロモーター及びエンハンサー、モロニーマウス白血病ウイルスのＬＴＲプロモーター及びエンハンサー、免疫グロブリンＨ鎖のプロモーター及びエンハンサーなどが挙げられる。ヒト抗体Ｃ領域をコードしている遺伝子を挿入及び発現することができる限り、動物細胞用の任意の発現ベクターを使用することができる。適切なベクターの例としては、ｐＡＧＥ１０７、ｐＡＧＥ１０３、ｐＨＳＧ２７４、ｐＫＣＲ、ｐＳＧ１ ベータｄ２−４などが挙げられる。プラスミドの他の例としては、複製起点を含む複製プラスミド、又は組換えプラスミド、例えばｐＵＣ、ｐｃＤＮＡ、ｐＢＲなどが挙げられる。ウイルスベクターの他の例としては、アデノウイルスベクター、レトロウイルスベクター、ヘルペスウイルスベクター及びＡＡＶベクターが挙げられる。このような組換えウイルスは、当技術分野において公知の技術によって、例えばヘルパープラスミド若しくはウイルスを用いてパッケージング細胞をトランスフェクトすることによって、又は一過性トランスフェクションによって生成され得る。ウイルスパッケージング細胞の典型例としては、ＰＡ３１７細胞、ＰｓｉＣＲＩＰ細胞、ＧＰｅｎｖ＋細胞、２９３細胞などが挙げられる。このような複製欠損組換えウイルスを生成するための詳細なプロトコールは、例えば、国際公開公報第９５／１４７８５号、国際公開公報第９６/２２３７８号、米国特許第５，８８２，８７７号、米国特許第６，０１３，５１６号、米国特許第４，８６１，７１９号、米国特許第５，２７８，０５６号及び国際公開公報第９４／１９４７８号に見られ得る。
【００４７】
本発明のさらなる目的は、本発明による核酸及び／又はベクターによってトランスフェクトされたか、感染したか、又は形質転換された宿主細胞に関する。本明細書において使用する「形質転換」という用語は、「外来の」（すなわち外因性又は細胞外）遺伝子、ＤＮＡ配列又はＲＮＡ配列の宿主細胞への導入を意味し、よって宿主細胞は、導入された遺伝子又は配列を発現して、所望の物質、典型的には導入された遺伝子又は配列によってコードされるタンパク質又は酵素を産生する。導入されたＤＮＡ又はＲＮＡを受け取り発現する宿主細胞は「形質転換」されている。
【００４８】
本発明の核酸を使用して、適切な発現系において本発明の抗体を産生し得る。「発現系」という用語は、例えば、ベクターによって保有されそして宿主細胞に導入された外来ＤＮＡによってコードされるタンパク質の発現のための、適切な条件下での宿主細胞及び適格ベクターを意味する。一般的な発現系としては、Ｅ．ｃｏｌｉ宿主細胞及びプラスミドベクター、昆虫宿主細胞、及びバキュロウイルスベクター、並びに哺乳動物宿主細胞及びベクターが挙げられる。宿主細胞の他の例としては、原核細胞（例えば細菌）及び真核細胞（例えば酵母細胞、哺乳動物細胞、昆虫細胞、植物細胞など）が挙げられる。具体例としては、Ｅ．ｃｏｌｉ、クリベロマイセス、又はサッカロマイセス酵母、哺乳動物細胞株（例えばＶｅｒｏ細胞、ＣＨＯ細胞、３Ｔ３細胞、ＣＯＳ細胞など）並びに初代又は樹立された哺乳動物細胞液（例えばリンパ芽球細胞、線維芽細胞、胚細胞、上皮細胞、神経細胞、脂肪細胞などから産生）が挙げられる。例としては、マウスＳＰ２／０−Ａｇｌ４細胞（ＡＴＣＣ ＣＲＬ１５８１）、マウスＰ３Ｘ６３−Ａｇ８．６５３細胞（ＡＴＣＣ ＣＲＬ１５８０）、ジヒドロ葉酸還元酵素遺伝子（本明細書において以後「ＤＨＦＲ遺伝子」と称する）を欠失させたＣＨＯ細胞（Urlaub G et al; 1980）、ラットＹＢ２／３ＨＬ．Ｐ２．Ｇ１ １．１６Ａｇ．２０細胞（ＡＴＣＣ ＣＲＬ１６６２、本明細書において以後「ＹＢ２／０細胞」と称する）などが挙げられる。本発明はまた、本発明に記載の抗体を発現している組換え宿主細胞を生成する方法に関し、該方法は、（ｉ）上記のような組換え核酸又はベクターを適格宿主細胞にインビトロ又はエクスビボで導入する工程、（ｉｉ）得られた組換え宿主細胞をインビトロ又はエクスビボで培養する工程、及び（ｉｉｉ）場合により、該抗体を発現及び／又は分泌する細胞を選択する工程を含む。このような組換え宿主細胞は、本発明の抗体の生成のために使用することができる。
【００４９】
本発明の抗体は、従来の免疫グロブリン精製手順、例えばプロテインＡ−セファロース、ヒドロキシアパタイトクロマトグラフィー、ゲル電気泳動、透析、又はアフィニティクロマトグラフィーなどによって培養培地から適切に分離される。
【００５０】
いくつかの実施態様では、本発明のヒトキメラ抗体は、以前に記載されているようなＶＬドメイン及びＶＨドメインをコードしている核酸配列を得る工程、ヒト抗体ＣＨ及びヒト抗体ＣＬをコードしている遺伝子を有する動物細胞用の発現ベクターにそれらを挿入することによってヒトキメラ抗体発現ベクターを構築する工程、並びに該発現ベクターを動物細胞に導入することによって該コード配列を発現させる工程によって生成され得る。ヒトキメラ抗体のＣＨドメインとしては、それは、ヒト免疫グロブリンに属する任意の領域であり得るが、ＩｇＧクラスのものが適切であり、ＩｇＧクラスに属しているサブクラスのいずれか１つ、例えばＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３及びＩｇＧ４も使用され得る。また、ヒトキメラ抗体のＣＬとしては、それはＩｇに属する任意の領域であり得、κクラス又はλクラスのものが使用され得る。キメラ抗体の生成法は、当技術分野において周知である従来の組換えＤＮＡ技術及び遺伝子トランスフェクション技術を含む（Morrison SL. et al. （1984）及び特許文書の米国特許第５，２０２，２３８号；及び米国特許第５，２０４，２４４号を参照）。
【００５１】
本発明のヒト化抗体は、以前に記載されているようなＣＤＲドメインをコードしている核酸配列を得る工程、（ｉ）ヒト抗体のそれと同一である重鎖定常領域及び（ｉｉ）ヒト抗体のそれと同一である軽鎖定常領域、をコードしている遺伝子を有する動物細胞用の発現ベクターにそれらを挿入することによってヒト化抗体発現ベクターを構築する工程、並びに該発現ベクターを動物細胞に導入することによって該遺伝子を発現させる工程によって生成され得る。ヒト化抗体発現ベクターは、抗体重鎖をコードしている遺伝子と抗体軽鎖をコードしている遺伝子が別々のベクター上に存在する型、又は両方の遺伝子が同じベクター上に存在する型（直列型）のいずれかであり得る。ヒト化抗体発現ベクターの構築し易さ、動物細胞への導入のし易さ、及び動物細胞における抗体Ｈ鎖の発現レベルとＬ鎖の発現レベルとの間の均衡の観点から、直列型のヒト化抗体発現ベクターが好ましい。直列型ヒト化抗体発現ベクターの例としては、ｐＫＡＮＴＥＸ９３（国際公開公報第９７／１０３５４号）、ｐＥＥ１８などが挙げられる。従来の組換えＤＮＡ技術及び遺伝子トランスフェクション技術に基づいたヒト化抗体の生成法は、当技術分野において周知である（例えば、Riechmann L. et al. 1988; Neuberger MS. et al. 1985を参照）。抗体は、例えばＣＤＲの移植（欧州特許第２３９，４００号；ＰＣＴ公開公報の国際公開公報第９１／０９９６７号；米国特許第５，２２５，５３９号；第５，５３０，１０１号；及び第５，５８５，０８９号）、ベニアリング（veneering）又はリサーフェシング（欧州特許第５９２，１０６号；欧州特許第５１９，５９６号；Padlan EA (1991); Studnicka GM et al. (1994)); Roguska MA. et al. (1994))、及び鎖シャッフリング（米国特許第５，５６５，３３２号）をはじめとする当技術分野において公知である様々な技術を使用してヒト化され得る。このような抗体の調製のための一般的な組換えＤＮＡ技術も公知である（欧州特許出願の欧州特許第１２５０２３号及び国際特許出願の国際公開公報第９６／０２５７６号を参照）。
【００５２】
本発明のＦａｂは、ＡＭＨと特異的に反応する抗体を、プロテアーゼのパパインで処理することによって得ることができる。また、Ｆａｂは、抗体のＦａｂをコードしているＤＮＡを、原核細胞発現系用又は真核細胞発現系用のベクターに挿入する工程、及び該ベクターを原核細胞又は真核細胞（適宜）に導入してＦａｂを発現させる工程によって生成され得る。
【００５３】
本発明のＦ（ａｂ’）２は、ＡＭＨと特異的に反応する抗体を、プロテアーゼのペプシンで処理することによって得ることができる。また、Ｆ（ａｂ’）２は、以下に記載のＦａｂ’をチオエーテル結合又はジスルフィド結合を介して結合させることによって生成され得る。
【００５４】
本発明のＦａｂ’は、ＡＭＨと特異的に反応するＦ（ａｂ’）２を、還元剤であるジチオトレイトールで処理することによって得ることができる。また、Ｆａｂ’は、抗体のＦａｂ’断片をコードしているＤＮＡを原核細胞用の発現ベクター又は真核細胞用の発現ベクターに挿入する工程、及び該ベクターを原核細胞又は真核細胞（適宜）に導入してその発現を行なう工程によって生成され得る。
【００５５】
本発明のｓｃＦｖは、以前に記載されているようなＶＨドメイン及びＶＬドメインをコードしているｃＤＮＡを得る工程、ｓｃＦｖをコードしているＤＮＡを構築する工程、該ＤＮＡを原核細胞用の発現ベクター又は真核細胞用の発現ベクターに挿入する工程、次いで、該発現ベクターを原核細胞又は真核細胞（適宜）に導入してｓｃＦｖを発現させる工程によって生成され得る。ヒト化ｓｃＦｖ断片を生成するために、ドナーｓｃＦｖ断片から相補性決定領域（ＣＤＲ）を選択する工程、及びそれらを３次元構造が公知であるヒトｓｃＦｖ断片フレームワーク上に移植する工程を含む、ＣＤＲ移植と呼ばれる周知の技術を使用し得る（例えば、国際公開公報第９８／４５３２２号；国際公開公報第８７／０２６７１号；米国特許第５，８５９，２０５号；米国特許第５，５８５，０８９号；米国特許第４，８１６，５６７号；欧州特許第０１７３４９４号を参照）。
【００５６】
本発明の工学操作された抗体は、例えば抗体の特性を改善するために、ＶＨ及び／又はＶＬ内のフレームワーク残基に改変が施された抗体を含む。典型的には、このようなフレームワーク改変は、抗体の免疫原性を低下させるために行なわれる。例えば、１つのアプローチは、１つ以上のフレームワーク残基を対応する生殖系列配列へと「復帰突然変異」させることである。より具体的には、体細胞突然変異を受けた抗体は、該抗体が由来する生殖系列配列とは異なるフレームワーク残基を含有し得る。このような残基は、抗体フレームワーク配列を、該抗体が由来する生殖系列配列と比較することによって同定され得る。フレームワーク領域配列をそれらの生殖系列の配置に戻すために、体細胞突然変異を、例えば部位特異的突然変異誘発又はＰＣＲ媒介突然変異誘発によって生殖系列配列に「復帰突然変異」させることができる。このような「復帰突然変異した」抗体も本発明によって包含される。別の型のフレームワーク改変は、フレームワーク領域内の又はさらには１つ以上のＣＤＲ領域内の１つ以上の残基を突然変異させることにより、Ｔ細胞エピトープを除去し、これにより抗体の免疫原性の可能性を低下させることを含む。このアプローチは「脱免疫化」とも称され、Carr et al.による米国特許公開公報の第２００３０１５３０４３号にさらに詳細に記載されている。
【００５７】
本発明の抗体は、上記の態様の１つ以上の機能的若しくは構造的な特色によって、又は選択された機能的特色及び構造的特色の任意の組合せによって特徴付けられ得る。
【００５８】
本発明の抗体は任意のアイソタイプであり得る。アイソタイプの選択は典型的には、ＡＤＣＣの誘導などの所望のエフェクター機能によって導かれるだろう。例示的なアイソタイプは、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、及びＩｇＧ４である。κ又はλのいずれかのヒト軽鎖定常領域を使用し得る。所望であれば、本発明の抗体のクラスは、公知の方法によって切り替えられ得る。典型的には、クラススイッチ技術を使用して、あるＩｇＧサブクラスを別のサブクラスへ、例えばＩｇＧ１からＩｇＧ２へと変換し得る。したがって、本発明の抗体のエフェクター機能は、様々な治療用途のために、例えばＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＤ、ＩｇＡ、ＩｇＥ又はＩｇＭ抗体へとアイソタイプを切り替えることによって変化させ得る。いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、完全長抗体である。いくつかの実施態様では、完全長抗体はＩｇＧ１抗体である。いくつかの実施態様では、完全長抗体はＩｇＧ４抗体である。いくつかの実施態様では、ＢＴＬＡ特異的ＩｇＧ４抗体は安定化されたＩｇＧ４抗体である。適切な安定化されたＩｇＧ４抗体の例は、上記のKabat et al.におけるようなＥＵインデックスで示される、ヒトＩｇＧ４の重鎖定常領域内の４０９位のアルギニンが、リジン、トレオニン、メチオニン、若しくはロイシン、好ましくはリジン（国際公開公報第２００６０３３３８６号に記載）で置換されている、及び／又は、ヒンジ領域がＣｙｓ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−Ｃｙｓ配列を含む、抗体である。他の適切な安定化されたＩｇＧ４抗体が国際公開公報第２００８１４５１４２号に開示され、これはその全体が参照により本明細書に組み入れられる。
【００５９】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、抗体依存性細胞障害活性（ＡＤＣＣ）を誘導するＦｃ部分を含まない。「Ｆｃドメイン」、「Ｆｃ部分」及び「Ｆｃ領域」という用語は、抗体重鎖のＣ末端断片、例えばヒトγ重鎖若しくは他の型の抗体重鎖（例えばヒト抗体におけるα、δ、ε及びμ）のその対応配列のアミノ酸（ａａ）約２３０からａａ約４５０、又はその天然アロタイプを指す。特記されない限り、一般的に認められている免疫グロブリンのＫａｂａｔによるアミノ酸の番号付けが本開示全体を通して使用される（Kabat et al. (1991 ) Sequences of Protein of Immunological Interest, 5th ed.、米国公衆衛生局、米国国立衛生研究所、ベセスダ、ＭＤ州を参照）。いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、ＦｃｇＲＩＩＩＡ（ＣＤ１６）ポリペプチドに実質的に結合することができるＦｃドメインを含まない。いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、Ｆｃドメインを欠失している（例えばＣＨ２ドメイン及び／又はＣＨ３ドメインを欠失している）か、又はＩｇＧ２若しくはＩｇＧ４アイソタイプのＦｃドメインを含む。いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、 Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆｖ、ディアボディ、一本鎖抗体断片、又は複数の異なる抗体断片を含む多重特異的抗体からなるか又は含む。いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、毒性部分に連結されていない。いくつかの実施態様では、アミノ酸残基から選択された１つ以上のアミノ酸は、異なるアミノ酸残基で置換され得、これにより、抗体は変化したＣ２ｑ結合及び／又は低下若しくは消失した補体依存性細胞障害活性（ＣＤＣ）を有する。このアプローチは、米国特許第６，１９４，５５１号にさらに詳細に記載されている。
【００６０】
本発明によって考えられる本明細書における抗体の別の改変はＰＥＧ化である。例えば抗体の生物学的（例えば血清中）半減期を延長するために抗体をＰＥＧ化することができる。抗体をＰＥＧ化するために、抗体又はその断片を典型的には、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）、例えばＰＥＧの反応性エステル又はアルデヒド誘導体と、１つ以上のＰＥＧ基が抗体又は抗体断片と付着するようになる条件下で反応させる。ＰＥＧ化は、反応性ＰＥＧ分子（又は類似の反応性の水溶性ポリマー）とのアシル化反応又はアルキル化反応によって行なわれ得る。本明細書において使用する「ポリエチレングリコール」という用語は、他のタンパク質を誘導体化するために使用されている任意の形態のＰＥＧ、例えばモノ（ＣＩ−ＣＩＯ）アルコキシ−又はアリールオキシ−ポリエチレングリコール又はポリエチレングリコール−マレイミドを包含することを意図する。いくつかの実施態様では、ＰＥＧ化しようとする抗体は、グリコシル化されていない抗体である。タンパク質をＰＥＧ化するための方法は当技術分野において公知であり、それらを本発明の抗体に適用することができる。例えばNishimura et al.による欧州特許第０１５４３１６号及びIshikawa et al.による欧州特許第０４０１３８４号を参照されたい。
【００６１】
本発明によって考えられる抗体の別の改変は、結果として生じる分子の半減期を延長するための、血清タンパク質、例えばヒト血清アルブミン又はその断片に対する本発明の抗体の少なくとも抗原結合領域のコンジュゲートすなわちタンパク質融合である。
【００６２】
いくつかの実施態様では、本発明は多重特異的抗体を提供する。本発明の多重特異的抗体分子の例示的なフォーマットは、（ｉ）化学的なヘテロコンジュゲーションによって架橋された２つの抗体、一方はＢＴＬＡに対して特異性を有する抗体、及び他方は第２の抗原に対する特異性を有する抗体；（ｉｉ）２つの異なる抗原結合領域を含む単一抗体；（ｉｉｉ）２つの異なる抗原結合領域、例えば外部ペプチドリンカーによって直列に連結された２つのｓｃＦｖを含む、一本鎖抗体；（ｉｖ）デュアル可変ドメイン抗体（ＤＶＤ−Ｉｇ）（各軽鎖及び重鎖は、短いペプチド結合を通して直列に２つの可変ドメインを含有している）（Wu et al., Generation and Characterization of a Dual Variable Domain Immunoglobulin (DVD-Ig（商標）) Molecule, In : Antibody Engineering, Springer Berlin Heidelberg (2010)）；（ｖ）化学的に連結された二重特異的（Ｆａｂ’）２断片；（ｖｉ）２つの一本鎖ディアボディの融合により、各々の標的抗原に対して２つの結合部位を有する四価の二重特異的抗体となっている、タンデムディアボディ；（ｖｉｉ）ｓｃＦｖとディアボディの組合せにより多価分子となっているフレキシボディ；（ｖｉｉｉ）プロテインキナーゼＡにおける「二量体化及びドッキングドメイン」に基づいたいわゆる「ドッキング及びロック」分子であり、これがＦａｂに適用された場合、異なるＦａｂ断片に連結された２つの同一なＦａｂ断片からなる三価の二重特異的結合タンパク質を生成することができる；（ｉｘ）例えばヒトＦａｂアームの両末端に融合した２つのｓｃＦｖを含む、いわゆるサソリ型分子；及び（ｘ）ディアボディ、が挙げられるがこれらに限定されない。二重特異的抗体の別の例示的なフォーマットは、ヘテロ二量体化を強制する相補的ＣＨ３ドメインを有するＩｇＧ様分子である。このような分子は、例えばTriomab/Quadroma（トリオン・ファーマ社／フレゼニウス・バイオテック社）、Knob-into-Hole（ジェネンテック社）、CrossMAb（ロシュ社）及び静電マッチ（アムジェン社）、ＬＵＺ−Ｙ（ジェネンテック社）、Strand Exchange Engineered Domain body（ＳＥＥＤボディ）（ＥＭＤセローノ社）、ビクロニック（Biclonic）（メルス社）及びデュオボディ（DuoBody）（ジェンマブ社）技術として知られる技術などの公知の技術を使用して調製することができる。いくつかの実施態様では、二重特異的抗体は、典型的にはデュオボディ技術を使用して、制御されたＦａｂ−アーム交換を介して得られるか又は得ることができる。制御されたＦａｂ−アーム交換によって二重特異的抗体をインビトロで生成するための方法が、国際公開公報第２００８１１９３５３号及び国際公開公報第２０１１１３１７４６号（どちらもジェンマブ社による）に記載されている。国際公開公報第２００８１１９３５３号に記載された１つの例示的な方法では、還元条件下でのインキュベーション時の、２つの単一特異的抗体（どちらもＩｇＧ４様のＣＨ３領域を含む）の間の「Ｆａｂ−アーム」又は「分子の半分」の交換（重鎖と付着している軽鎖の交換）によって形成される。得られた生成物は、異なる配列を含み得る２つのＦａｂアームを有する二重特異的抗体である。国際公開公報第２０１１１３１７４６号に記載された別の例示的な方法では、本発明の二重特異的抗体���、以下の工程（ここでの第１及び第２の抗体の少なくとも一方は本発明の抗体である）；
ａ）免疫グロブリンのＦｃ領域を含む第１の抗体を提供する工程（該Ｆｃ領域は第１のＣＨ３領域を含む）；ｂ）免疫グロブリンのＦｃ領域を含む第２の抗体を提供する工程（該Ｆｃ領域は第２のＣＨ３領域を含み、前記第１及び第２のＣＨ３領域の配列が異なり、前記第１及び第２のＣＨ３領域間のヘテロ二量体相互作用が前記第１及び第２のＣＨ３領域の各々のホモ二量体相互作用より強いようなものである）；ｃ）前記第１の抗体を前記第２の抗体と共に、還元条件下においてインキュベーションする工程；及びｄ）前記二重特異性抗体を得る工程（ここで第１の抗体は本発明の抗体であり、第２の抗体は異なる結合特異性を有する、又はその逆である）
を含む方法によって調製される。還元条件は、例えば、２−メルカプトエチルアミン、ジチオスレイトール、及びトリス（２−カルボキシエチル）ホスフィンから選択される還元剤を加えることにより提供することができる。工程ｄ）は、例えば、還元剤の除去により、例えば、脱塩により、非還元性又は低還元性となるように条件を回復させることをさらに含むことができる。好ましくは、第１及び第２のＣＨ３領域の配列は異なり、ほんの僅かの、かなり保存された、非対称な突然変異を含んでいるので、前記第１及び第２のＣＨ３領域間のヘテロ二量体相互作用は、前記第１及び第２のＣＨ３領域の各々のホモ二量体相互作用より強力である。これらの相互作用及びそれらをどのようにして達成することができるかの詳細は、国際公開公報第２０１１１３１７４６号に提供され、これは、その全体が参照により本明細書に組み入れられる。下記は、場合により、一方又は両方のＦｃ領域がＩｇＧ１アイソタイプのものである、このような非対称の突然変異の組み合わせの例示的な実施態様である。
【００６３】
したがって、本発明の１つの目的は、治療有効量の本発明の抗体を被験者に投与する工程を含む、それを必要とする被験者におけるＶγ９Ｖδ２Ｔ細胞の増殖を増加させる方法に関する。
【００６４】
本明細書において使用する「Ｖγ９Ｖδ２Ｔ細胞」という用語は当技術分野におけるその一般的な意味を有する。ヒト末梢血中の主要なγδＴ細胞サブセットであるＶγ９Ｖδ２細胞は、微生物及び腫瘍に対して反応性を示すＴ細胞サブセットを示す。
【００６５】
いくつかの実施態様では、被験者は、がん又は感染症を患う。したがって、本発明のさらなる目的は、治療有効量の本発明の抗体を被験者に投与する工程を含む、それを必要とする被験者におけるがん又は感染症を処置する方法に関する。
【００６６】
本明細書において使用する「処置」又は「処置する」という用語は、疾患に罹患するリスクがあるか又は疾患に罹患していることが疑われる被験者、並びに病気であるか又は疾患若しくは医学的状態を患っていると診断された被験者の処置を含む、予防的処置又は防止的処置並びに治癒的処置又は疾患修飾処置の両方を指し、これは臨床的再発の抑制も含む。処置は、医学的障害を有するか又は最終的に障害を獲得する可能性がある被験者に、障害又は再発している障害の１つ以上の症状を予防、治癒、その発症を遅延、その重症度を低減、又は寛解するために、あるいはこのような処置を行なわなかった場合に予想される生存期間を超えて被験者の生存期間を延長するために投与され得る。「治療処方計画」は病気の処置のパターン、例えば療法中に使用される投薬パターンを意味する。治療処方計画は、誘導処方計画及び維持処方計画を含み得る。「誘導処方計画」又は「誘導期間」という語句は、疾患の初期処置のために使用される治療処方計画（又は治療処方計画の一部）を指す。誘導処方計画の一般的な目標は、処置処方計画の初期期間中に高いレベルの薬物を被験者に提供することである。誘導処方計画は、医師が維持処方計画中に使用するであろう用量よりもはるかに高い用量の薬物を投与する工程、医師が維持処方計画中に薬物を投与するであろう頻度よりも高い頻度で薬物を投与する工程、又はその両方の工程を含み得る、「負荷処方計画」を（部分的に又は全体的に）使用し得る。「維持処方計画」又は「維持期間」という語句は、病気の処置中の被験者の維持のために、例えば被験者を長い期間にわたり（数か月間又は数年間）寛解状態に保つために使用される治療処方計画（又は治療処方計画の一部）を指す。維持処方計画は、連続療法（例えば、薬物を規則的な間隔で、例えば週１回、月１回、年１回などで投与）又は間欠的な療法（例えば断続的な処置、間欠的な処置、再発時の処置、又は特定の予め決定された基準の達成時の処置［例えば疾患の顕現時など］）を使用し得る。
【００６７】
本明細書において使用する「がん」という用語は当技術分野におけるその一般的な意味を有し、これには固形腫瘍及び血液由来の腫瘍が挙げられるがこれらに限定されない。がんという用語は、皮膚、組織、器官、骨、軟骨、血液、及び血管の疾患を含む。「がん」という用語はさらに、原発性のがん及び転移性のがんの両方を包含する。本発明の方法及び組成物によって処置され得るがんの例としては、膀胱、血液、骨、骨髄、脳、乳房、大腸、食道、消化管、歯肉、頭部、腎臓、肝臓、肺、上咽頭、頸部、卵巣、前立腺、皮膚、胃、精巣、舌、又は子宮に由来するがん細胞が挙げられるがこれらに限定されない。さらに、がんは、具体的には以下の組織学的な型であり得るが、これらに限定されない：悪性新生物；癌；未分化癌；巨細胞癌及び紡錘細胞癌；小細胞癌；乳頭癌；扁平上皮細胞癌；リンパ上皮癌；基底細胞癌；石灰化上皮癌；移行上皮癌；乳頭状移行上皮癌；腺癌；悪性ガストリン産生腫瘍；胆管細胞癌；肝細胞癌；肝細胞癌と胆管細胞癌の混合型；索状腺癌；腺様嚢胞癌；腺腫性ポリープにおける腺癌；家族性大腸ポリープ症における腺癌；固形癌；悪性カルチノイド腫瘍；気管支肺胞腺癌；乳頭状腺癌；嫌色素性癌；好酸球性癌；好酸性腺癌；好塩基性癌；明細胞腺癌；顆粒細胞癌；濾胞腺癌；乳頭状及び濾胞性腺癌；非被包性硬化性癌；副腎皮質癌；類内膜癌；皮膚付属器癌；アポクリン腺癌；皮脂腺癌；耳道腺癌；粘表皮癌；嚢胞腺癌；乳頭状嚢腺癌；乳頭状漿液性嚢胞腺癌；粘液性嚢胞腺癌；粘液腺癌；印環細胞癌；浸潤性乳管癌；髄様癌；小葉癌；炎症性癌；乳房パジェット病；腺房細胞癌；腺扁平上皮癌；扁平上皮化成随伴腺癌；悪性胸腺腫；悪性卵巣間質腫瘍；悪性莢膜腫瘍；悪性顆粒膜細胞腫；及び悪性神経芽細胞腫；セルトリ細胞癌；悪性ライディッヒ細胞腫；悪性脂質細胞腫瘍；悪性傍神経節腫；悪性乳房外傍神経節腫；褐色細胞腫；血管球血管肉腫；悪性黒色腫；無色素性黒色腫；表在拡大型黒色腫；巨大な色素性母斑における悪性黒色腫；類上皮細胞黒色腫；悪性青色母斑；肉腫；線維肉腫；悪性線維性組織球腫；粘液肉腫；脂肪肉腫；平滑筋肉腫；横紋筋肉腫；胎児性横紋筋肉腫；胞巣状横紋筋肉腫；間質性肉腫；悪性混合腫瘍；ミュラー管混合腫瘍；腎芽腫；肝芽腫；癌肉腫；悪性間葉腫；悪性ブレンナー腫瘍；悪性葉状腫瘍；滑膜肉腫；悪性中皮腫；未分化胚細胞腫；胚性癌腫；悪性奇形腫；悪性卵巣甲状腺腫；絨毛癌；悪性中腎腫；血管肉腫；悪性血管内皮腫；カポジ肉腫；悪性血管周囲細胞腫；リンパ管肉腫；骨肉腫；傍骨性骨肉腫；軟骨肉腫；悪性軟骨芽細胞腫；間葉性軟骨肉腫；骨巨細胞腫；ユーイング肉腫；悪性歯原性腫瘍；エナメル上皮歯芽肉腫；悪性エナメル上皮腫；エナメル上皮線維肉腫；悪性松果体腫；脊索腫；悪性神経膠腫；上衣腫；星状細胞腫；原形質星状細胞腫；線維性星状細胞腫；星状芽細胞腫；神経膠芽腫；乏突起神経膠腫；乏突起神経膠芽細胞腫；原始神経外胚葉；小脳肉腫；神経節芽細胞腫；神経芽細胞腫；網膜芽細胞腫；嗅神経腫瘍；悪性髄膜腫；神経線維肉腫；悪性神経髄腫；悪性顆粒細胞腫瘍；悪性リンパ腫；ホジキン病；ホジキンリンパ腫；側肉芽腫；小リンパ球性悪性リンパ腫；びまん性大細胞型悪性リンパ腫；濾胞性悪性リンパ腫；菌状息肉症；他の特定の非ホジキンリンパ腫；悪性組織球増殖症；多発性骨髄腫；肥満細胞肉腫；免疫増殖性小腸疾患；白血病；リンパ性白血病；形質細胞性白血病；赤白血病；リンパ肉腫細胞性白血病；骨髄性白血病；好塩基球性白血病；好酸球性白血病；単球性白血病；肥満細胞白血病；巨核芽球性白血病；骨髄肉腫；及びヘアリー細胞白血病。
【００６８】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、血液学的悪性疾患の処置法に使用される。血液学的悪性疾患としては、白血病（急性骨髄性白血病、急性リンパ性白血病を含む）、多発性骨髄腫、リンパ球細胞新生物、例えば慢性リンパ性白血病（ＣＬＬ）、非ホジキンリンパ腫（ＮＨＬ）、小リンパ球性リンパ腫（ＳＬＬ）、及びマントル細胞リンパ腫（ＭＣＬ）が挙げられるがこれらに限定されない。より具体的には、非ホジキンリンパ腫（ＮＨＬ）は、Ｂ及びＴ非ホジキンリンパ腫を含む。さらに、リンパ球細胞新生物は、Ｂ、ＮＫ、及びＴ細胞リンパ球新生物を含む。好ましくは、該血液学的悪性疾患はリンパ腫である。実際に、本発明者らはＢＴＬＡによるＶγ９Ｖδ２Ｔ細胞の刺激は、リンパ腫細胞による非常に有望な免疫回避機序であることを明らかとした。より好ましくは、該リンパ腫は、非ホジキンリンパ腫及びホジキンリンパ腫から選択される。本明細書において使用する「白血病」という用語は一般的に、白血球の異常増殖によって特徴付けられる血液又は骨髄の血液学的悪性疾患を定義するために使用される。白血病の主なサブタイプは、リンパ球細胞（例えばＴ又はＢリンパ球の系統）又は骨髄細胞（例えば顆粒球、赤血球、又は巨核球の系統）の関与する悪性疾患、及び該疾患の発症が急性であるか又は慢性であるかどうかに基づいて同定される［Freireich, E.J. et al., 1991］。本明細書において使用する「リンパ腫」という用語は、異種の群のリンパ系組織の新生物を網羅する。リンパ腫は、ホジキンリンパ腫、並びにＴ細胞（Ｔ−ＮＨＬ）及びＢ細胞（Ｂ−ＮＨＬ）非ホジキンリンパ腫の下に広く分類される。世界保健機関（ＷＨＯ）分類が近年発表され（本出願において後で考察されている）、診断指針はこの分類に基づいて確立されている［Jaffe, E.S. et al., 2004］。慢性リンパ性白血病（ＣＬＬ）は、骨髄及び血液へのリンパ球の緩徐であるが進行的な蓄積によって特徴付けられる形態のリンパ性白血病である。疾患の状態に依存して、リンパ節及び脾臓の肥大が一般的に起こる。ＣＬＬはＴ細胞又はＢ細胞を起源としている可能性があるが、症例の８５％以上はＢ細胞を起源とする。現在の理解は、ＣＬＬが、それらの活性化状態及び成熟状態及び細胞亜群において異なるＢリンパ球を起源とする異質性疾患であることを示唆する（［Kuppers, R., 2005］を参照）。該疾患は、アポトーシス低下並びに白血球Ｂ細胞の増殖増加の両方から生じ得る。ＣＬＬ細胞は通常起源がクローン性であり、以下の細胞表面マーカーを発現している：ＣＤ１９、ＣＤ２０、ＣＤ２１及びＣＤ２４。さらに、それらは、Ｔ細胞上により典型的に見られるＣＤ５を発現する（［Chiorazzi, N, and al., 2005］を参照）。ＣＬＬは「非ホジキンリンパ腫」（ＮＨＬ）の亜群であると考えられ、主にリンパ節に存在している密接に関連している疾患である「小リンパ球性リンパ腫」（ＳＬＬ）と一緒に、ＮＨＬの全症例の約２０％に相当する。ＣＬＬは、米国及び殆どの欧州において成人における最も多い白血病である。ＣＬＬの発症数に関する国立癌研究所（ＮＣＩ）による推定値は、米国において年間約１０，０００件の新規症例である。ＣＬＬの臨床徴候は主に５５歳以降に起こる。男性の発症率は女性よりも高く、男性が該疾患に罹る��率は、女性のほぼ２倍である。ＣＬＬは、処置選択肢が限られているので、充足されていない医療上の必要性がある。
【００６９】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は感染症の処置法に使用される。本明細書において使用する「感染症」という用語は、ウイルス、細菌、原虫、カビ、又は真菌によって引き起こされる任意の感染を含む。いくつかの実施態様では、ウイルス感染は、アレナウイルス科、アストロウイルス科、ビルナウイルス科、ブロモウイルス科、ブニヤウイルス科、カリシウイルス科、クロステロウイルス科、コモウイルス科、シストウイルス科、フラビウイルス科、フレキシウイルス科、ヘペウイルス、レビウイルス科、ルテオウイルス科、モノネガウイルス目、モザイクウイルス、ニドウイルス目、ノダウイルス科、オルトミクソウイルス科、ピコビルナウイルス、ピコルナウイルス科、ポティウイルス科、レオウイルス科、レトロウイルス科、セキウイルス科、テヌイウイルス、トガウイルス科、トンブスウイルス科、トティウイルス科、ティモウイルス科、ヘパドナウイルス科、ヘルペスウイルス科、パラミクソウイルス科、又はパピローマウイルス科のウイルスからなる群より選択された１つ以上のウイルスによる感染を含む。ＲＮＡウイルスの分類学的に関連性のあるファミリーとしては、アストロウイルス科、ビルナウイルス科、ブロモウイルス科、カリシウイルス科、クロステロウイルス科、コモウイルス科、シストウイルス科、フラビウイルス科、フレキシウイルス科、ヘペウイルス、レビウイルス科、ルテオウイルス科、モノネガウイルス目、モザイクウイルス、ニドウイルス目、ノダウイルス科、オルトミクソウイルス科、ピコビルナウイルス、ピコルナウイルス科、ポティウイルス科、レオウイルス科、レトロウイルス科、セキウイルス科、テヌイウイルス、トガウイルス科、トンブスウイルス科、トティウイルス科、及びティモウイルス科のウイルスが挙げられるがこれらに限定されない。いくつかの実施態様では、ウイルス感染は、アデノウイルス、ライノウイルス、肝炎ウイルス、免疫不全ウイルス、ポリオウイルス、麻疹ウイルス、エボラウイルス、コクサッキーウイルス、ライノウイルス、ウエストナイルウイルス、天然痘ウイルス、脳炎ウイルス、黄熱病ウイルス、デング熱ウイルス、インフルエンザウイルス（ヒト、トリ及びブタを含む）、ラッサウイルス、リンパ性脈絡髄膜炎ウイルス、フニンウイルス、マチュポウイルス、グアナリトウイルス、ハンタウイルス、リフトバレー熱ウイルス、ラクロスウイルス、カリフォルニア脳炎ウイルス、クリミア・コンゴウイルス、マールブルグウイルス、日本脳炎ウイルス、キャサヌール森林ウイルス、ベネズエラウマ脳炎ウイルス、東部ウマ脳炎ウイルス、西部ウマ脳炎ウイルス、重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）ウイルス、パラインフルエンザウイルス、呼吸器合胞体ウイルス、プタントロウイルス、タカリベウイルス、ピチンデウイルス、アデノウイルス、デング熱ウイルス、インフルエンザＡ及びインフルエンザＢウイルス（ヒト、トリ、及びブタを含む）、フニンウイルス、麻疹ウイルス、パラインフルエンザウイルス、ピチンデウイルス、プンタトロウイルス、呼吸器合胞体ウイルス、ライノウイルス、リフトバレー熱ウイルス、重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）ウイルス、タカリベウイルス、ベネズエラウマ脳炎ウイルス、ウエストナイル及び黄熱病ウイルス、ダニ媒介脳炎ウイルス、日本脳炎ウイルス、セントルイス脳炎ウイルス、マレー渓谷ウイルス、ポワッサンウイルス、ロシオウイルス、跳躍病ウイルス、バンジウイルス、イルヘウスウイルス、ココベラウイルス、クンジンウイルス、アルファイウイルス、ウシ下痢ウイルス、及びキャサヌール森林病ウイルスからなる群より選択された１つ以上のウイルスによる感染を含む。本発明に従って処置することのできる細菌感染としては、以下によって引き起こされる感染が挙げられるがこれらに限定されない：ブドウ球菌；連鎖球菌（例えば、ストレプトコッカス・ピオゲネス（S. pyogenes））；腸球菌；桿菌、例えば炭疽菌及び乳酸桿菌；リステリア菌；ジフテリア菌（Corynebacterium diphtheriae）；ガードネレラ菌、例えばＧ．バギナリス（G. vaginalis）；ノカルジア菌；ストレプトマイセス菌；サーモアクチノミセス・ブルガリス（Thermoactinomyces vulgaris）；トレポネーマ菌；カンピロバクター菌、シュードモナス菌、例えばアエルギノーザ（aeruginosa）；レジオネラ菌；ナイセリア菌、例えば淋菌（N.gonorrhoeae）及び髄膜炎菌（N.meningitides）；フラボバクテリウム菌、例えばＦ．メニンゴセプチカム（F. meningosepticum）及びＦ．オドラタム（F. odoraturn）；ブルセラ菌；ボルデテラ菌、例えば百日咳菌（B. pertussis）及び気管支敗血症菌（B. bronchiseptica）；大腸菌類、例えばＥ．ｃｏｌｉ、クレブシエラ菌；エンテロバクター菌、セラチア菌、例えば霊菌（S. marcescens）及びＳ．リクファシエンス（S. liquefaciens）；エドワードシエラ菌；プロテウス菌、例えばＰ．ミラビリス（P. mirabilis）及びＰ．ブルガリス（P. vulgaris）；ストレプトバチルス菌；リケッチア科、例えばＲ．リケッチー（R. fickettsfi）、クラミジア菌、例えばオウム病クラミジア（C. psittaci）及びトラコーマクラミジア（C. trachornatis）；マイコバクテリウム菌、例えば結核菌（M. tuberculosis）、Ｍ．イントラセルラーエ（M. intracellulare）、Ｍ．フォルイターン（M.folluiturn）、らい菌（M. laprae）、トリ型結核菌（M. avium）、ウシ型結核菌（M. bovis）、アフリカ型結核菌（M. africanum）、Ｍ．カンサシ（M. kansasii）、Ｍ．イントラセルラーエ（M. intracellulare）、及びＭ．レプラヌリアム（M. lepraernurium）；並びにノカルディア菌。本発明に従って処置され得る原虫感染としては、リーシュマニア、コクジディオア（kokzidioa）及びトリパノソーマによって引き起こされる感染が挙げられるがこれらに限定されない。感染症の完全なリストは、米国疾病予防管理センター（ＣＤＣ）における国立感染症センター（ＮＣＩＤ）のウェブサイト（ワールドワイドウェブ（ｗｗｗ）cdc.gov/ncidod/diseases/）上に見出され得、このリストは参照により本明細書に組み入れられる。該疾患は全て、本発明に記載の組成物を使用した処置のための候補である。
【００７０】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、化学療法剤と組み合わせて使用される。「化学療法剤」という用語は、腫瘍増殖を抑制するのに効果的である化合物を指す。化学療法剤の例としては、アルキル化剤、例えばチオテパ及びシクロホスファミド；アルキルスルホネート類、例えばブスルファン、インプロスルファン、及びピポスルファン；アジリジン類、例えばベンゾドーパ、カルボコン、メツレドーパ、及びウレドーパ；エチレンイミン類及びメチルメラミン類、例えばアルトレタミン、トリエチレンメラミン、トリエチレンホスホルアミド、トリエチレンチオホスホルアミド、及びトリメチロールメラミン；アセトゲニン類（特にブラタシン及びブラタシノン）；カンプトテシン類（合成類似体のトポテカンなど）；ブリオスタチン類；カリスタチン；ＣＣ−１０６５（例えば、そのアドゼレシン、カルゼレシン及びビゼレシン合成類似体）；クリプトフィシン（特にクリプトフィシン１及びクリプトフィシン８）；ドラスタチン；デュオカルマイシン（例えば合成類似体、ＫＷ−２１８９及びＣＢＩ−ＴＭＩなど）；エリュテロビン；パンクラチスタチン；サルコジクチイン；スポンジスタチン；ナイトロジェンマスタード、例えばクロラムブシル、クロルナファジン、クロロホスファミド、エストラムスチン、イフォスファミド、メクロレタミン、塩酸メクロレタミンオキシド、メルファラン、ノボエンビキン、フェネステリン、プレドニムスチン、トロホスファミド、ウラシルマスタード；ニトロソウレア類、例えばカルムスチン、クロロゾトシン、ホテムスチン、ロムスチン、ニムスチン、ラニムスチン；抗生物質、例えばエンジイン抗生物質（例えばカリケアマイシン、特にカリケアマイシン（１１及びカリケアマイシン２１１、例えばAgnew Chem Intl. Ed. Engl. 33:183-186（1994）参照）；ダイネミシン、例えばダイネミシンＡ；エスペラマイシン；並びにネオカルジノスタチン発色団及び関連したクロモプロテイン系エンジイン抗生物質発色団）、アクラシノマイシン、アクチノマイシン、アントラマイシン、アザセリン、ブレオマイシン、カクチノマイシン、カルビシン、カルミノマイシン、カルジノフィリン、クロモマイシン、ダクチノマイシン、ダウノルビシン、デトルビシン、６−ジアゾ−５−オキソ−Ｌ−ノルロイシン、ドキソルビシン（例えばモルホリノ−ドキソルビシン、シアノモルホリノ−ドキソルビシン、２−ピロリノ−ドキソルビシン及びデオキシドキソルビシン）、エピルビシン、エソルビシン、イダルビシン、マルセロマイシン、マイトマイシン、ミコフェノール酸、ノガラマイシン、オリボマイシン、ペプロマイシン、ポトフィロマイシン（potfiromycin）、ピューロマイシン、クエラマイシン、ロドルビシン（rodorubicin）、ストレプトニグリン、ストレプトゾシン、ツベルシジン、ウベニメクス、ジノスタチン、ゾルビシン；代謝拮抗薬、例えばメトトレキサート及び５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）；葉酸類似体、例えばデノプテリン、メトトレキサート、プテロプテリン、トリメトレキサート；プリン類似体、例えばフルダラビン、６−メルカプトプリン、チアミプリン、チオグアニン；ピリミジン類似体、例えばアンシタビン、アザシチジン、６−アザウリジン、カルモフール、シ��ラビン、ジデオキシウリジン、ドキシフルリジン、エノシタビン、フロキシウリジン、５−ＦＵ；アンドロゲン、例えばカルステロン、プロピオン酸ドロモスタノロン、エピチオスタノール、メピチオスタン、テストラクトン；抗副腎薬、例えばアミノグルテチミド、ミトタン、トリロスタン；葉酸補充物質、例えばフォリン酸；アセグラトン；アルドホスファミドグリコシド；アミノレブリン酸；アムサクリン；ベストラブシル；ビサントレン；エダトレキサート；デフォファミン；デメコルシン；ジアジコン；エフロルニチン；酢酸エリプチニウム；エポチロン；エトグルシド；硝酸ガリウム；ヒドロキシ尿素；レンチナン；ロニダミン；メイタンシノイド、例えばメイタンシン及びアンサミトシン；ミトグアゾン；ミトキサントロン；モピダモール；ニトラクリン；ペントスタチン；フェナメット（phenamet）；ピラルビシン；ポドフィリン酸；２−エチルヒドラジド；プロカルバジン；ＰＳＫ（登録商標）；ラゾキサン；リゾキシン；シゾフィラン；スピロゲンナニウム（spirogennanium）；テヌアゾン酸；トリアジクオン；２，２’，２’’−トリクロロトリエチルアミン；トリコテセン（特にＴ−２毒素、ベルカリンＡ、ロリジンＡ、及びアンギジン）；ウレタン；ビンデシン；ダカルバジン；マンノムスチン；ミトブロニトール；ミトラクトール；ピポブロマン；ガシトシン（gacytosine）；アラビノシド（「Ａｒａ−Ｃ」）；シクロホスファミド；チオテパ；タキソイド、例えばパクリタキセル（タキソール（登録商標）、Bristol-Myers Squibb Oncology、プリンストン、N.J.州）及びドセタキセル（タキソテア（登録商標）、Rhone-Poulenc Rorer、アントニー、フランス）；クロラムブシル；ゲムシタビン；６−チオグアニン；メルカプトプリン；メトトレキサート；白金類似体、例えばシスプラチン及びカルボプラチン；ビンブラスチン；白金；エトポシド（ＶＰ−１６）；イホスファミド；マイトマイシンＣ；ミトキサントロン；ビンクリスチン；ビノレルビン；ナベルビン；ノバントロン；テニポシド；ダウノマイシン；アミノプテリン；ゼローダ；イバンドロン酸塩；ＣＰＴ−１１；トポイソメラーゼ阻害剤ＲＦＳ２０００；ジフルオロメチルオルニチン（ＤＭＦＯ）；レチノイン酸；カペシタビン；並びに、上記のいずれかの薬学的に許容される塩、酸、又は誘導体が挙げられる。またこの定義には、腫瘍に対するホルモン作用を調節又は阻害するように作用するホルモン拮抗剤、例えばエストロゲン拮抗薬、例えばタモキシフェン、ラロキシフェン、アロマターゼ阻害性４（５）−イミダゾール、４−ヒドロキシタモキシフェン、トリオキシフェン、ケオキシフェン、ＬＹ１１７０１８、オナプリストン、及びトレミフェン（フェアストン）；並びにアンドロゲン拮抗薬、例えばフルタミド、ニルタミド、ビカルタミド、ロイプロリド、及びゴセレリン；並びに、上記のいずれかの薬学的に許容される塩、酸、又は誘導体も含まれる。
【００７１】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、標的化癌療法と組み合わせて使用される。標的化癌療法は、癌の増殖、進行、及び拡大に関与する特定の分子（「分子標的」）に干渉することによって、癌の増殖及び拡大を遮断する薬物又は他の物質である。標的化癌療法は、時々、「分子標的化薬」、「分子標的化療法」、「精密医療」又は類似の名称で呼ばれる。いくつかの実施態様では、標的化療法は、被験者にチロシンキナーゼ阻害剤を投与する工程からなる。「チロシンキナーゼ阻害剤」という用語は、受容体型及び／又は非受容体型チロシンキナーゼの選択的又は非選択的阻害剤として作用する様々な治療剤又は薬物のいずれかを指す。チロシンキナーゼ阻害剤及び関連化合物は当技術分野において周知であり、米国特許公開公報第２００７／０２５４２９５号に記載され、これはその全体が参照により本明細書に組み入れられる。チロシンキナーゼ阻害剤に関連した化合物は、チロシンキナーゼ阻害剤の効果を再現するだろう、例えば関連化合物は、異なるメンバーのチロシンキナーゼシグナル伝達経路に作用して、そのチロシンキナーゼのチロシンキナーゼ阻害剤と同じ作用を生じることが当業者によって理解されるだろう。本発明の実施態様の方法に使用するのに適したチロシンキナーゼ阻害剤及び関連化合物の例としては、ダサチニブ（ＢＭＳ−３５４８２５）、ＰＰ２、ＢＥＺ２３５、サラカチニブ、ゲフィチニブ（イレッサ）、スニチニブ（スーテント；ＳＵ１１２４８）、エルロチニブ（タルセバ；ＯＳＩ−１７７４）、ラパチニブ（ＧＷ５７２０１６；ＧＷ２０１６）、カネルチニブ（ＣＩ１０３３）、セマキシニブ（ＳＵ５４１６）、バタラニブ（ＰＴＫ７８７／ＺＫ２２２５８４）、ソラフェニブ（ＢＡＹ４３−９００６）、イマチニブ（グリベック：ＳＴＩ５７１）、レフルノミド（ＳＵ１０１）、バンデタニブ（ザクチマ；ＺＤ６４７４）、ＭＫ−２２０６（８−［４−アミノシクロブチル）フェニル］−９−フェニル−１，２，４−トリアゾロ［３，４−ｆ］［１，６］ナフチリジン−３（２Ｈ）−オン塩酸塩）、その誘導体、類似体、及び組合せが挙げられるがこれらに限定されない。本発明に使用するに適した追加のチロシンキナーゼ阻害剤及び関連化合物は、例えば、米国特許公開公報第２００７／０２５４２９５号、米国特許第５，６１８，８２９号、第５，６３９，７５７号、第５，７２８，８６８号、第５，８０４，３９６号、第６，１００，２５４号、第６，１２７，３７４号、第６，２４５，７５９号、第６，３０６，８７４号、第６，３１３，１３８号、第６，３１６，４４４号、第６，３２９，３８０号、第６，３４４，４５９号、第６，４２０，３８２号、第６，４７９，５１２号、第６，４９８，１６５号、第６，５４４，９８８号、第６，５６２，８１８号、第６，５８６，４２３号、第６，５８６，４２４号、第６，７４０，６６５号、第６，７９４，３９３号、第６，８７５，７６７号、第６，９２７，２９３号、及び第６，９５８，３４０号に記載され、これら全てのその全体が参照により本明細書に組み入れられる。いくつかの実施態様では、チロシンキナーゼ阻害剤は、経口投与され、少なくとも１回の第Ｉ相臨床試験、より好ましくは少なくとも１回の第ＩＩ相臨床試験、さらにより好ましくは少なくとも１回の第ＩＩＩ相臨床試験の、最も好ましくは少なくとも１つの血液学的又は腫瘍学的適応症についてＦＤＡによって承認されている対象である、低分子キナーゼ阻害剤である。このような阻害剤の例としては、ゲフィチニブ、エルロチニブ、ラパチニブ、カネルチニブ、ＢＭＳ−５９９６２６（ＡＣ−４８０）、ネラチニブ、ＫＲＮ−６３３、ＣＥＰ−１１９８１、イマチニブ、ニロチニブ、ダサチニブ、ＡＺＭ−４７５２７１、ＣＰ−７２４７１４、ＴＡＫ−１６５、スニチニブ、バタラニブ、ＣＰ−５４７６３２、バンデタニブ、ボスチニブ、レスタウルチニブ、タンデュチニブ、ミドスタウリン、エンザスタウリン、ＡＥＥ−７８８、パゾパニブ、アキシチニブ、モテサニブ、ＯＳＩ−９３０、セジラニブ、ＫＲＮ−９５１、ドビチニブ、セリシクリブ、ＳＮＳ−０３２、ＰＤ−０３３２９９１、ＭＫＣ−１（Ｒｏ−３１７４５３；Ｒ−４４０）、ソラフェニブ、ＡＢＴ−８６９、ブリバニブ（ＢＭＳ−５８２６６４）、ＳＵ−１４８１３、テラチニブ、ＳＵ−６６６８、（ＴＳＵ−６８）、Ｌ−２１６４９、ＭＬＮ−８０５４、ＡＥＷ−５４１、及びＰＤ−０３２５９０１が挙げられるがこれらに限定されない。
【００７２】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、免疫療法剤と組み合わせて使用される。本明細書において使用する「免疫療法剤」という用語は、癌細胞に対する生体の免疫応答を間接的に若しくは直接的に増強、刺激、若しくは増大させ、及び／又は、他の抗癌療法の副作用を低減する化合物、組成物、又は処置を指す。したがって、免疫療法は、癌細胞に対する免疫系の応答を直接的に若しくは間接的に刺激若しくは増強させ、及び／又は、他の抗癌剤によって引き起こされ得る副作用を和らげる療法である。免疫療法はまた、当技術分野において免疫学的療法、生物学的療法、生体応答調節剤療法、及び生物療法とも呼ばれる。当技術分野において公知である一般的な免疫療法剤の例としては、サイトカイン、癌ワクチン、モノクローナル抗体、及び非サイトカインアジュバントが挙げられるがこれらに限定されない。あるいは、免疫療法処置は、ある量の免疫細胞（Ｔ細胞、ＮＫ細胞、樹状細胞、Ｂ細胞など）を被験者に投与することからなり得る。免疫療法剤は非特異的であってもよく、すなわち、免疫系を全般的にブーストし、よってヒト生体が癌細胞の増殖及び／又は蔓延に対して戦うのにより効果的となるか、あるいは、それらは特異的であってもよく、すなわち、癌細胞それ自体に標的化されてもよく、免疫療法計画は、非特異的な免疫療法剤と特異的な免疫療法剤を併用してもよい。非特異的免疫療法剤は、免疫系を刺激するか又は間接的に増大させる物質である。非特異的免疫療法剤は、癌の処置のための主要な療法として単独で使用されているだけでなく、主要な療法に付加して使用され、この場合には、非特異的免疫療法剤は、他の療法（例えば癌ワクチン）の効力を増強させるアジュバントとして機能する。非特異的免疫療法剤はまた、この後者の状況において、他の療法の副作用、例えば特定の化学療法剤によって誘発された骨髄抑制などを低減させるように機能することができる。非特異的免疫療法剤は、重要な免疫系の細胞に対して作用することができ、そして二次応答、例えばサイトカイン及び免疫グロブリンの増加した産生を引き起こすことができる。あるいは、該薬剤は、それ自体、サイトカインを含んでいてもよい。非特異的免疫療法剤は、一般的に、サイトカイン又は非サイトカインアジュバントとして分類される。多くのサイトカインが、免疫系をブーストさせるように設計された一般的な非特異的免疫療法剤として、又は、他の療法と共に施されるアジュバントとしてのいずれかとして癌の処置に適用を見出す。適切なサイトカインとしては、インターフェロン、インターロイキン、及びコロニー刺激因子が挙げられるがこれらに限定されない。本発明によって考えられるインターフェロン（ＩＦＮ）としては、一般的な種類のＩＦＮ、ＩＦＮ−アルファ（ＩＦＮ−α）、ＩＦＮ−ベータ（ＩＦＮ−β）、及びＩＦＮ−ガンマ（ＩＦＮ−γ）が挙げられる。ＩＦＮは、例えば、癌細胞の増殖を減速させることによって、癌細胞からより正常な行動を有する細胞への発達を促進することによって、及び／又は、癌細胞による抗原の産生を増加させて免疫系が癌細胞をより容易に認識し破壊できるようにすることによって、癌細胞に対して直接的に作用することができる。ＩＦＮはまた、例えば、血管新生を減速させることによって、免疫系をブーストすることによって、並びに／又はナチュラルキラー（ＮＫ）細胞、Ｔ細胞及びマクロファージを刺激することによって、癌細胞に対して間接的に作用することもできる。組換え型ＩＦＮ−αは、ロフェロン（ロシュ製薬）及びイントロンＡ（シェリング社）として市販されている。本発明によって考えられるインターロイキンとしては、ＩＬ−２、ＩＬ−４、ＩＬ−１１及びＩＬ−１２が挙げられる。市販されている組換え型インターロイキンの例としては、プロロイキン（登録商標）（ＩＬ−２；カイロン社）及びニューメガ（登録商標）（ＩＬ−１２；ワイス製薬）が挙げられる。ザイモジェネティクス社（シアトル、ワシントン州）は、組換え型ＩＬ−２１を現在試験中であり、これもまた本発明の合剤への使用に考えられる。本発明によって考えられるコロニー刺激因子（ＣＳＦ）としては、顆粒球コロニー刺激因子（Ｇ−ＣＳＦ又はフィルグラスチム）、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子（ＧＭ−ＣＳＦ又はサルグラモスチム）及びエリスロポエチン（エポエチンアルファ、ダルベポエチン）が挙げられる。１つ以上の増殖因子を用いての処置は、従来の化学療法を受けている被験者において新たな血球の生成を刺激するのに役立ち得る。したがって、ＣＳＦを用いての処置は、化学療法に伴う副作用を低減させるのに役立ち得、またより高用量の化学療法剤の使用を可能とし得る。様々な組換え型コロニー刺激因子、例えば、ニューポジェン（登録商標）（Ｇ−ＣＳＦ；アムジェン社）、ニューラスタ（ペグフィルグラスチム；アムジェン社）、ロイキン（ＧＭ−ＣＳＦ；バーレックス社）、プロクリット（エリスロポエチン；オーソバイオテック社）、エポジェン（エリスロポエチン；アムジェン社）、アラネスプ（エリスロポエチン）が市販されている。本発明の組合せ組成物及び組合せ投与法はまた、「完全細胞」又は「養子」免疫療法も含み得る。例えば、このような方法は、免疫系細胞（例えば、腫瘍浸潤性リンパ球（ＴＩＬ）、例えばＣＣ２＋及び／又はＣＤ８＋Ｔ細胞（例えば、腫瘍特異的抗原及び／又は遺伝子的増強物質と共に増殖させたＴ細胞）、抗体を発現しているＢ細胞又は他の抗体産生細胞又は抗体提示細胞、樹状細胞（例えば、ＧＭ−ＣＳＦ及び／又はＦｌｔ３−ＬなどのＤＣ増殖剤と共に培養した樹状細胞、並びに／あるいは、腫瘍関連抗原の積載された樹状細胞）、抗腫瘍ＮＫ細胞、いわゆるハイブリッド細胞、又はその組合せの注入又は再注入を含み得る。細胞溶解液もまた、このような方法及び組成物において有用であり得る。このような態様において有用であり得る臨床試験における細胞性「ワクチン」としては、カンバキシン（Canvaxin）（商標）、ＡＰＣ−８０１５（デンドレオン社）、ＨＳＰＰＣ−９６（アンティジェニックス社）、及びメラシン（Melacine）（登録商標）細胞溶解液が挙げられる。ミョウバンなどのアジュバントと場合により混合された、癌細胞から剥がれた抗原及びその混合物（例えば、Bystryn et al., Clinical Cancer Research Vol. 7, 1882-1887, July 2001を参照）もまた、このような方法及び組合せ組成物における成分であり得る。
【００７３】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、別の免疫チェックポイント阻害剤と組み合わせて使用される。本明細書において使用する「免疫チェックポイント阻害剤」という用語は当技術分野におけるその一般的な意味を有し、免疫抑制チェックポイントタンパク質の機能を阻害する任意の化合物を指す。阻害は、機能の低下及び完全な遮断を含む。好ましい免疫チェックポイント阻害剤は、免疫チェックポイントタンパク質を特異的に認識する抗体である。多くの免疫チェックポイント阻害剤が知られており、これらの公知の免疫チェックポイントタンパク質阻害剤から類推して、代替的な免疫チェックポイント阻害剤が（近い）将来開発される可能性がある。いくつかの実施態様では、免疫チェックポイント阻害剤は、抗ＣＴＬＡ４抗体、抗ＰＤ１抗体、抗ＰＤＬ１抗体、抗ＴＩＭ３抗体、抗ＬＡＧ３抗体、抗Ｂ７Ｈ３抗体、抗Ｂ７Ｈ４抗体、及び抗Ｂ７Ｈ６抗体からなる群より選択された抗体である。抗ＣＴＬＡ４抗体の例は、米国特許第５，８１１，０９７号；第５，８１１，０９７号；第５，８５５，８８７号；第６，０５１，２２７号；第６，２０７，１５７号；第６，６８２，７３６号；第６，９８４，７２０号；及び第７，６０５，２３８号に記載されている。１つの抗ＣＴＬＡ４抗体は、トレメリムマブ（チシリムマブ、ＣＰ−６７５，２０６）である。いくつかの実施態様では、抗ＣＴＬＡ４抗体は、ＣＴＬＡ−４に結合する完全なヒトモノクローナルＩｇＧ抗体であるイピリヌマブ（１０Ｄ１、ＭＤＸ−Ｄ０１０としても知られる）である。ＰＤ−１及びＰＤ−Ｌ１抗体の例は、米国特許第７，４８８，８０２号；第７，９４３，７４３号；第８，００８，４４９号；第８，１６８，７５７号；第８，２１７，１４９号及びＰＣＴ公開特許出願番号：国際公開公報第０３０４２４０２号、国際公開公報第２００８１５６７１２号、国際公開公報第２０１００８９４１１号、国際公開公報第２０１００３６９５９号、国際公開公報第２０１１０６６３４２号、国際公開公報第２０１１１５９８７７号、国際公開公報第２０１１０８２４００号及び国際公開公報第２０１１１６１６９９号に記載されている。いくつかの実施態様では、ＰＤ−１遮断剤は抗ＰＤ−Ｌ１抗体を含む。特定の他の実施態様では、ＰＤ−１遮断剤としては、抗ＰＤ−１抗体及び類似の結合タンパク質、例えば、ＰＤ−１に結合しそしてそのリガンドであるＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２によるＰＤ−１の活性化を遮断する、完全なヒトＩｇＧ４抗体であるニボルマブ（ＭＤＸ１１０６、ＢＭＳ９３６５５８、ＯＮＯ４５３８）；ＰＤ−１に対するヒト化モノクローナルＩｇＧ４抗体であるランブロリズマブ（ＭＫ−３４７５又はＳＣＨ９００４７５）；ＰＤ−１に結合するヒト化抗体であるＣＴ−０１１；ＡＭＰ−２２４はＢ７−ＤＣの融合タンパク質である；抗体Ｆｃ部分；ＰＤ−Ｌ１（Ｂ７−Ｈ１）遮断のためのＢＭＳ−９３６５５９（ＭＤＸ−１１０５−０１）が挙げられる。他の免疫チェックポイント阻害剤としては、リンパ球活性化遺伝子−３（ＬＡＧ−３）阻害剤、例えばＩＭＰ３２１、可溶性Ｉｇ融合タンパク質（Brignone et al., 2007, J. Immunol. 179:4202-4211）が挙げられる。他の免疫チェックポイント阻害剤としては、Ｂ７阻害剤、例えばＢ７−Ｈ３及びＢ７−Ｈ４阻害剤が挙げられる。特に、抗Ｂ７−Ｈ３抗体のＭＧＡ２７１（Loo et al., 2012, Clin. Cancer Res. July 15 (18) 3834）。ＴＩＭ３（Ｔ細胞免疫グロブリンドメイン及びムチンドメイン３）阻害剤（Fourcade et al., 2010, J. Exp. Med. 207:2175-86 and Sakuishi et al., 2010, J. Exp. Med. 207:2187-94）も含まれる。本明細書において使用する「ＴＩＭ−３」という用語は当技術分野におけるその一般的な意味を有し、Ｔ細胞免疫グロブリン及びムチンドメイン含有分子３を指す。ＴＩＭ−３の天然リガンドはガレクチン９（Ｇａｌ９）である。したがって、本明細書において使用する「ＴＩＭ−３阻害剤」という用語は、ＴＩＭ−３の機能を阻害することのできる化合物、物質、又は組成物を指す。例えば、該阻害剤は、ＴＩＭ−３の発現若しくは活性を阻害し得、ＴＩＭ−３シグナル伝達経路を調節若しくは遮断し得、及び／又はガレクチン−９へのＴＩＭ−３の結合を遮断し得る。ＴＩＭ−３に対する特異性を有する抗体は当技術分野において周知であり、典型的には国際公開公報第２０１１１５５６０７号、国際公開公報第２０１３００６４９０号及び国際公開公報第２０１０１１７０５７号に記載のものである。いくつかの実施態様では、免疫チェックポイント阻害剤はＩＤＯ阻害剤である。ＩＤＯ阻害剤の例は国際公開公報第２０１４１５０６７７号に記載されている。ＩＤＯ阻害剤の例としては、１−メチル−トリプトファン（ＩＭＴ）、β−（３−ベンゾフラニル）−アラニン、β−（３−ベンゾ（ｂ）チエニル）−アラニン）、６−ニトロ−トリプトファン、６−フルオロ−トリプトファン、４−メチル−トリプトファン、５−メチル−トリプトファン、６−メチル−トリプトファン、５−メトキシ−トリプトファン、５−ヒドロキシ−トリプトファン、インドール３−カルビノール、３，３’−ジインドリルメタン、没食子酸エピガロカテキン、５−Ｂｒ−４−Ｃｌ−インドキシル１，３−ジアセテート、９−ビニルカルバゾール、アセメタシン、５−ブロモ−トリプトファン、５−ブロモインドキシルジアセテート、３−アミノ−ナフトエ酸、ピロリジンジチオカルバメート、４−フェニルイミダゾール、ブラシニン誘導体、チオヒダントイン誘導体、β−カルボリン誘導体、又はブラッシレキシン誘導体が挙げられるがこれらに限定されない。好ましくは、ＩＤＯ阻害剤は、１−メチル−トリプトファン、β−（３−ベンゾフラニル）−アラニン、６−ニトロ−Ｌ−トリプトファン、３−アミノ−ナフトエ酸、及びβ−［３−ベンゾ（ｂ）チエニル］−アラニン、又はその誘導体若しくはプロドラッグから選択される。
【００７４】
いくつかの実施態様では、本発明の抗体は、放射線療法と組み合わせて使用される。放射線療法は、放射線照射又はそれに伴う患者への放射性医薬品の投与を含み得る。放射線源は、処置される患者にとって外部又は内部のいずれかであり得る（放射線による処置は、例えば、外照射放射線療法（ＥＢＲＴ）又は小線源療法（ＢＴ）の形態であり得る）。このような方法を実施するのに使用され得る放射性元素としては、例えば、ラジウム、セシウム−１３７、イリジウム−１９２、アメリシウム−２４１、金−１９８、コバルト−５７、銅−６７、テクネチウム−９９、ヨウ素−１２３、ヨウ素−１３１、及びインジウム−１１１が挙げられる。
【００７５】
本明細書において使用する「治療有効量」という用語は、所望の治療効果を達成するのに必要な用量及び期間において、有効な量を指す。本発明の抗体の治療有効量は、個体の疾患状態、年齢、性別、及び体重、並びに個体において所望の応答を惹起する本発明の抗体の能力などの要因に応じて変更され得る。治療有効量は、抗体又は抗体の一部の任意の毒性作用又は有害な作用より治療に有益な効果の方がまさるものである。本発明の抗体の有効な用量及び用量処方計画は処置される疾患又は容態に依存し、当業者によって決定され得る。当技術分野の通常の技能を有する医師は、必要とされる医薬組成物の有効量を容易に決定し処方することができる。例えば、医師は、所望の治療効果を達成するために必要とされるレベルよりも低いレベルで医薬組成物に使用される本発明の抗体の用量を開始し得、所望の効果が達成されるまで用量を次第に増加させることができる。一般的に、本発明の組成物の適切な用量は、特定の用量処方計画に従って治療効果を生じるのに有効な最も低い用量である化合物の量であろう。このような有効量は一般的に、上記の要因に依存するだろう。例えば、治療用途のための治療有効量は、疾患の進行を安定化させるその能力によって測定され得る。典型的には、がんを阻害する化合物の能力は、例えば、ヒト腫瘍における有効性を予測する動物モデルシステムにおいて評価され得る。あるいは、組成物のこの特性は、当業者には公知であるインビトロアッセイによって細胞障害性を誘導する化合物の能力を調べることによって評価され得る。治療用化合物の治療有効量は、被験者における腫瘍サイズを減少させ得るか、又はさもなくば症状を寛解し得る。当業者は、被験者の大きさ、被験者の症状の重度、及び選択された具体的な組成物又は投与経路などのこのような要因に基づいてこのような量を決定することができるだろう。本発明の抗体の治療有効量の例示的で非限定的な範囲は、約０．１〜１００mg/kg、例えば約０．１〜５０mg/kg、例えば約０．１〜２０mg/kg、例えば約０．１〜１０mg/kg、例えば約０．５、例えば約０．３、約１、約３mg/kg、約５mg/kg、又は約８mg/kgである。本発明の抗体の治療有効量の例示的で非限定的な範囲は、０．０２〜１００mg/kg、例えば約０．０２〜３０mg/kg、例えば約０．０５〜１０mg/kg、又は０．１〜３mg/kg、例えば約０．５〜２mg/kgである。投与は、例えば、静脈内、筋肉内、腹腔内、又は皮下であり得、例えば、標的部位の近くに投与され得る。上記の処置法及び使用における用量処方計画は、最適な所望の応答（例えば治療応答）を与えるように調整される。例えば、１回のボーラスが投与されても、数回に分割された用量が経時的に投与されても、又は用量は、治療状況の緊急性によって指示されるように比例的に減少又は増加させてもよい。いくつかの実施態様では、処置の有効性は、療法中に、例えば規定の時点においてモニタリングされる。いくつかの実施態様では、有効性は、疾患領域の可視化によって、又は本明細書にさらに記載されている他の診断法によって、例えば標識された本発明の抗体、断片、又は本発明の抗体に由来するミニ抗体を使用して例えば１回以上のＰＥＴ−ＣＴスキャンを実施することによってモニタリングされ得る。所望であれば、医薬組成物の１日有効量は、場合により単位投与剤形で、１日を通じて適切な間隔で別々に投与される２回、３回、４回、５回、６回、又はそれ以上の分割用量として投与され得る。いくつかの実施態様では、本発明のヒトモノクローナル抗体は、あらゆる所望ではない副作用を最小限にするために、例えば２４時間以上などの長い期間かけての緩徐な連続注入によって投与される。本発明の抗体の有効量はまた、週１回、週２回、又は週３回の投薬期間を使用して投与されてもよい。投薬期間は、例えば８週間まで、１２週間まで、又は臨床的な前進が確立されるまでに制限され得る。非限定的な例として、本発明による処置は、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９又は４０日目の少なくとも１日に、約０．１〜１００mg/kg/日、例えば０．２、０．５、０．９、１．０、１．１、１．５、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、４０、４５、５０、６０、７０、８０、９０又は１００mg/kg/日の量の本発明の抗体の１日量として、又は代替的には、処置開始後１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９若しくは２０週目の少なくとも１つの週若しくはその任意の組合せの週において、１回量、又は２４、１２、８、６、４若しくは２時間毎の分割用量、又はその任意の組合せを使用して提供され得る。
【００７６】
典型的には、本発明の抗体は、薬学的に許容される担体を含む医薬組成物の形態で被験者に投与される。これらの組成物に使用され得る薬学的に許容される担体としては、イオン交換体、アルミナ、ステアリン酸アルミニウム、レシチン、血清タンパク質、例えばヒト血清アルブミン、緩衝物質、例えばホスフェート、グリシン、ソルビン酸、ソルビン酸カリウム、飽和植物性脂肪酸の部分グリセリド混合物、水、塩、又は電解質、例えば硫酸プロタミン、リン酸水素二ナトリウム、リン酸水素カリウム、塩化ナトリウム、亜鉛塩、コロイド状シリカ、トリケイ酸マグネシウム、ポリビニルピロリドン、セルロースを基剤とした物質、ポリエチレングリコール、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ポリアクリレート、ワックス、ポリエチレン−ポリオキシプロピレンブロックポリマー、ポリエチレングリコール及び羊毛脂が挙げられるがこれらに限定されない。患者への投与に使用するために、該組成物は患者への投与用に製剤化されるだろう。本発明の組成物は、経口的に、非経口的に、吸入スプレーによって、局所的に、直腸内に、経鼻的に、頬側に、膣内に、又は埋め込まれたレザバーを介して投与され得る。本明細書における使用としては、皮下、静脈内、筋肉内、関節内、滑膜内、胸骨内、くも膜下腔内、肝内、病巣内、及び頭蓋内への注射又は注入技術が挙げられる。本発明の組成物の滅菌注射剤形は、水性又は油性懸濁液であり得る。これらの懸濁液は、適切な分散剤又は湿潤剤及び懸濁化剤を使用して当技術分野において公知の技術に従って製剤化され得る。無菌注射調製物はまた、無毒性の非経口的に許容される希釈剤又は溶媒中の無菌注射溶液又は懸濁液、例えば１，３−ブタンジオール中溶液であり得る。使用され得る許容されるビヒクル及び溶媒には、水、リンガー液、及び等張塩化ナトリウム溶液がある。さらに、無菌の不揮発性油が、溶媒又は懸濁化媒体として慣用的に使用される。この目的のために、合成モノグリセリド又はジグリセリドをはじめとするあらゆる配合不揮発性油が使用され得る。脂肪酸、例えばオレイン酸、及びそのグリセリド誘導体は、天然の薬学的に許容される油、例えばオリーブ油又はヒマシ油、特にそれらのポリオキシエチレン化形と同様に、注射剤の調製に有用である。これらの油性溶液又は懸濁液はまた、長鎖アルコール希釈剤若しくは分散剤（例えばカルボキシメチルセルロース）、又は薬学的に許容される剤形（例えばエマルション及び懸濁液）の製剤化に一般的に使用される類似の分散剤を含有していてもよい。薬学的に許容される固形剤、液剤、又は他の剤形の製造に一般的に使用される、他の一般的に使用される界面活性剤（例えばＴｗｅｅｎ、Ｓｐａｎ）及び他の乳化剤又はバイオアベイラビリティ増強剤も、製剤化の目的に使用され得る。本発明の組成物は、カプセル、錠剤、水性懸濁剤、又は液剤を含むがこれらに限定されない、任意の経口的に許容される剤形で経口投与され得る。経口使用のための錠剤の場合、一般的に使用される担体は、乳糖及びコーンスターチを含む。ステアリン酸マグネシウムなどの潤滑剤も典型的には添加される。カプセル剤形での経口投与のために有用な希釈剤としては、例えば乳糖が挙げられる。水性懸濁液が経口使用のために必要とされる場合、活性成分を乳化剤及び懸濁化剤と配合する。所望であれば、特定の甘味剤、芳香剤、又は着色剤も添加してもよい。あるいは、本発明の組成物は、直腸投与用の坐剤の剤形で投与されてもよい。これらは、室温では固体であるが直腸温度では液体であり、それ故、直腸内で融解して薬物を放出する、適切な非刺激性の賦形剤と該薬剤を混合することによって調製され得る。このような材料としては、ココアバター、蜜蝋、及びポリエチレングリコールが挙げられる。本発明の組成物はまた、特に処置の標的が、局所適用によって容易に近づける領域又は器官を含む場合（眼、皮膚、又は下部腸管の疾患を含む）、局所的に投与されてもよい。これらの各領域又は器官のための適切な局所的製剤は容易に調製される。局所適用のために、該組成物は、１つ以上の担体に懸濁又は溶解された活性成分を含有している適切な軟膏中で製剤化され得る。本発明の化合物の局所投与用の担体としては、鉱油、流動ワセリン、白色ワセリン、プロピレングリコール、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン化合物、乳化蝋、及び水が挙げられるがこれらに限定されない。あるいは、該組成物は、１つ以上の薬学的に許容される担体中に懸濁又は溶解された活性成分を含有している適切なローション又はクリームで製剤化され得る。適切な担体としては、鉱油、モノステアリン酸ソルビタン、ポリソルベート６０、セチルエステル蝋、セテアリルアルコール、２−オクチルドデカノール、ベンジルアルコール、及び水が挙げられるがこれらに限定されない。下部腸管への局所適用は、直腸坐剤製剤（上記参照）又は適切な浣腸製剤で行なわれ得る。パッチを使用してもよい。本発明の組成物はまた、鼻腔内へのエアゾール又は吸入によって投与され得る。このような組成物は、医薬製剤の分野において周知である技術に従って調製され、これは、ベンジルアルコール若しくは他の適切な保存剤、バイオアベイラビリティを増強するための吸収促進剤、フルオロカーボン、及び／又は他の慣用的な可溶化剤若しくは分散剤を使用して、食塩水中溶液として調製され得る。例えば、本発明の医薬組成物中に存在する抗体は、１００mg（１０mL）又は５００mg（５０mL）のいずれかの１回使用のバイアル中に１０mg/mLの濃度で供給され得る。製品は、静脈内投与用に、９．０mg/mLの塩化ナトリウム、７．３５mg/mLのクエン酸ナトリウム二水和物、０．７mg/mLのポリソルベート８０、及び滅菌注射用水中で製剤化される。ｐＨは６．５に調整される。本発明の医薬組成物における抗体の例示的な適切な用量範囲は、１mg/m2から５００mg/m2の間であり得る。しかしながら、これらの計画は例であり、最適な計画及び処方計画は、臨床試験で決定されなければならない医薬組成物中の特定の抗体の親和性及び耐容性を考慮しながら適応させることができる。注射用（例えば筋肉内、i.v.）の本発明の医薬組成物は、滅菌緩衝水（例えば筋肉内用では１ml）及び１ngから約１００mg、例えば約５０ngから約３０mg、又はより好ましくは約５mgから約２５mgの本発明の抗ＢＴＬＡ抗体を含有するように調製され得る。
【００７７】
本発明は、以下の図面及び実施例によってさらに説明されるだろう。しかしながら、これらの実施例及び図面は、いずれにしても本発明の範囲を限定するものと解釈されるべきではない。
【図面の簡単な説明】
【００７８】
【図１】ＰＢＭＣに対するＢＴＬＡ ｍＡｂの結合。ＰＢＭＣを、精製された抗ヒトＢＴＬＡｍＡｂを用いて４℃で２０分間かけて染色した。２回洗浄した後、細胞を、二次抗マウスＩｇＧ Ｐｅ（又は、４Ｃ７ヒト化ｍＡｂについては抗ヒトＩｇＧ４ Ｐｅ）、ＣＤ３抗体（ＢＤ社）及びＣＤ５６抗体（ミルテニー社）と共に４℃で２０分間インキュベートした。細胞をＦＡＣＳＣａｎｔｏ ＩＩ（ＢＤ社）で取得し、ＦｌｏｗＪｏ（ツリースター社）を用いて分析した。ＣＤ５６＋細胞を陰性対照として使用し、ＣＤ３＋細胞を分析した。
【図２】ＨＶＥＭ−ＢＴＬＡによるＢＴＬＡｍＡｂの阻害。ＣＯＳ細胞を、ｐ３×Ｆｌａｇ−ｍｙｃ−ＣＭＶ２５（シグマアルドリッチ社）内のヒトＢＴＬＡ ７．２５μgを、ＸｔｒｅｍｅＧｅｎｅ９（ロシュ社）を用いて室温で３０分間かけてトランスフェクトした。陰性対照として、ＣＯＳを、空のｐ３×Ｆｌａｇ−ｍｙｃ−ＣＭＶ２５を用いてトランスフェクトした。２４時間後、細胞を収集し、様々な濃度（０．０１μg/mlから３０μg/ml）の抗ＢＴＬＡ（４Ｃ７、８．２、７．２及び６２９．３）のｍＡｂと共に４℃で３０分間インキュベートした。２回洗浄した後、細胞を５μg/mlのＨＶＥＭ−Ｆｃと共に４℃で１時間インキュベートした。次いで、抗ヒトＩｇＧ ＦｃγＰＥ（ベックマンコールター社）を４℃で２０分間かけて加えた。細胞をＦＡＣＳＣａｎｔｏＩＩ（ＢＤ社）を用いて取得した。
【図３】６２９．３及び４Ｃ７は交差結合しない。Ｌ−ＢＴＬＡ（ヒトＢＴＬＡを用いて安定にトランスフェクトされた線維芽細胞）を、０．００１μg/mlから３μg/mlまでの漸増濃度の４Ｃ７ｍＡｂ（上）又は６２９．３ｍＡｂ（下）のいずれかと共に４℃で３０分間インキュベートした。次いで、細胞を、不飽和用量のＡｌｅｘａ−６４７に結合させた抗ＢＴＬＡ（４Ｃ７、７．１、８．２及び６２９．３）ｍＡｂと共に４℃で２０分間インキュベートした。ＬＴＫ（トランスフェクトされていない線維芽細胞）を陰性対照として使用した。次いで、細胞をホルムアルデヒド２％（シグマアルドリッチ社）中で固定し、ＦＡＣＳ Ｆｏｒｔｅｓｓａ（ＢＤ社）で取得し、データをＦｌｏｗＪｏ（ツリースター社）で分析した。
【図４】６２９．３は、Ｖγ９Ｖδ２Ｔ細胞の増殖を増加させる。新鮮なＰＢＭＣを、無病生存期間の健康な血液から得、フィコール単離（ユーロバイオ社）を用いて精製した。γδＴ細胞を、ミルテニー社のＴＣＲγ／δ＋Ｔ細胞単離キットを用いて、Ａｕｔｏｍａｃｓ Ｐｒｏ（ミルテニー社）を用いて正電荷により選別した。選別されたγδＴ細胞を、Ｃｅｌｌ Ｔｒａｃｅ Ｖｉｏｌｅｔ（ライフテクノロジーズ社）を用いて製造業者のプロトコールに従って染色した。次いで、γδＴ細胞を、１０％ウシ胎児血清（ユーロバイオ社）、２００ＵＩ/mlのＩＬ−２（プロロイキン社）及び１μMのゾレドロン酸（シグマ社）を、１０μg/mlの様々な抗ＢＴＬＡｍＡｂ、１０μg/mlのＩｇＧ１（ベックマンコールター社）、又は２０μg/mlのＨＶＥＭ１８−１０（自家製）と共に含むＲＰＭＩ中、１ウェルあたり５０，０００個の細胞で９６ウェル丸底に播種した。細胞を、３７℃、５％ＣＯ２で５日間インキュベートした。γδＴ細胞を収集し、ＴＣＲγ／δＦＩＴＣ（ベックマンコールター社）及び７ＡＡＤ（ＢＤ社）について染色することにより生細胞の増殖を評価した。次いで、細胞をＦＡＣＳ Ｆｏｒｔｅｓｓａ（ＢＤ社）で取得し、データをＦｌｏｗＪｏ１０（ツリースター社）で分析した。γ／δＴ生細胞のみを分析した。
【００７９】
実施例：
ＢＴＬＡに対して特異性を有する新規なマウス６２９．３ｍＡｂを作製し、様々なＢＴＬＡ抗体、特に国際公開公報第２０１０１０６０５１号に開示された７．１及び８．２ｍＡｂ、並びに国際公開公報第２０１１０１４４３８号に開示された４Ｃ７ｍＡｂと比較して特徴付けた。ＰＢＭＣの中のＴ細胞（ＣＤ３＋）を、様々な濃度（０．０１μg/mlから１０μg/ml）の抗ＢＴＬＡ ｍＡｂを用いてＢＴＬＡについて染色した。試験された全ての抗体が、ＰＢＭＣ上のＢＴＬＡを認識して結合することができるが、６２９．３ｍＡｂは、特に低用量において、ＢＴＬＡに対して他のｍＡｂよりも高い結合を示すようである（図１）。次いで、ヒトＢＴＬＡを用いてトランスフェクトされたＣＯＳを、抗ＢＴＬＡ ｍＡｂと共にインキュベートし、その後、ＨＶＥＭ−Ｆｃと共にインキュベートし、その後、抗ヒトＩｇＧ Ｆｃ ＰＥを用いて染色した。阻害率は、１００−染色細胞の最大比率として決定された。６２９．３以外の全ての抗体が、ＨＶＥＭ Ｆｃタンパク質とＢＴＬＡ（細胞上）との間の相互作用を同じように遮断することができた（図２）。次いで、Ｌ−ＢＴＬＡ細胞を４Ｃ７又は６２９．３ｍＡｂと共にインキュベートし、次いで、Ａｌｅｘａ−６４７にコンジュゲートさせたｍＡｂ（４Ｃ７、７．１、８．２；６２９．３）と共にインキュベートした。細胞の蛍光強度中央値を決定した。６２９．３ｍＡｂ及び４Ｃ７ｍＡｂは、本発明者らが図３で観察したように交差結合しない。他方で、７．１及び８．２抗体は、高用量で４Ｃ７ｍＡｂに対して競合することができなかった（図３）。本発明者らは、６２９．３ｍＡｂが試験された全ての他のｍＡｂ（４Ｃ７、７．１及び８．２）と交差結合せず、そうした抗体とは異なるエピトープに結合すると結論づけることができる。最後に、γδＴが、新たに精製されたＰＢＭＣの正電荷による選別後に得られ、Ｃｅｌｌ Ｔｒａｃｅ Ｖｉｏｌｅｔにより染色して、増殖を追跡した。細胞を、様々なｍＡｂを含むＩＬ２／ゾメタ中で５日間インキュベートし、その後、フローサイトメトリーにより分析した。γδＴの培養液中への抗体の添加により、その増殖はアップレギュレートされた。国際公開公報第２０１４１８４３６０号に開示されたＨＶＥＭ１８．１０ｍＡｂと共にインキュベートされた細胞は、偽対照（ＩｇＧ１）と共にインキュベートされた細胞よりも増殖することができる（図４）。同じように、本発明者らは、６２９．３ｍＡｂを含む全ての抗ＢＴＬＡ抗体が、γδＴ増殖の増加を誘導することができたことを観察する（図４）。
【００８０】
結論すると、本発明者らは、ＢＴＬＡ／ＨＶＥＭの相互作用を阻害しないが、依然として驚くべきことにはＢＴＬＡの活性化を阻害する、新規な抗ＢＴＬＡ抗体を作製した。
【００８１】
配列番号５及び配列番号６のコンフォメーションエピトープに結合している抗体のスクリーニング法
配列番号５及び配列番号６のコンフォメーションエピトープに結合している抗体をスクリーニングするために、ヒトＢＴＬＡを用いてトランスフェクトされたＴＫ細胞を、飽和濃度（１０μg/ml）の６２９．３ＢＴＬＡ ｍＡｂを用いて４℃で３０分間かけて染色した。２回洗浄した後、様々な用量の他のＢＴＬＡ ｍＡｂを、６２９．３クローンとのその競合の可能性について試験する（４℃で３０分間）。同じ結合部位について６２９．３と競合しないｍＡｂのみが、依然として、ＢＴＬＡを認識することができるだろう。データは、平均蛍光強度として表現される。
【００８２】
参考文献：
本出願全体を通して、様々な参考文献が、本発明が属する技術分野の最新技術を記載している。これらの参考文献の開示は、本開示への参照により本明細書に組み入れられる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【配列表】
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【国際調査報告】
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