(57)【要約】  抵抗発生装置は、対向する端部を有する細長い弾性体を有する。第１の取付部材は１つの端部で弾性体に取り付けられ、第２の取付部材は他方の端部に取り付けられている。第１及び第２の取付部材は、非弾性材料でできている。第１及び第２の取付部材のうちの少なくとも一方は、他の装置の第１及び第２の取り付け部材のうちの対応する一方に取り外し可能に取り付けることができる。第１の取付部材は第１の構造体に取り外し可能に取り付け可能であり、第２の取付部材は第１の構造体に対して移動可能である第２の構造体に取り外し可能に取り付け可能である。弾性体は、第１構造体に取り付けされた第１取付部材に対する第２構造体に取り付けられた第２取付部材の移動により弾性変形されたとき抵抗を生じさせる。【選択図】図１
2019524349.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
抵抗発生装置であって、
対向する端部を有する細長い弾性体と、
前記端部の一方に取り付けられた第１の取付部材と、
前記弾性体の他方の端部に取り付けられた第２の取付部材と、を有し、
前記第１及び第２の取付部材が非弾性材料で作られており、
前記第１及び第２の取付部材の少なくとも１つは、もう１つの抵抗発生装置の前記第１及び第２の取付部材の対応する１つに、取り外し可能に取り付け可能であり、
前記第１の取付部材は、第１の構造体に取り外し可能に取り付け可能であり、前記第２の取付部材は、前記第１の構造体に対して移動可能である第２の構造体に取り外し可能に取り付け可能であり、
前記弾性体は、前記第１の構造体に取り付けられた前記第１の取付部材に対する前記第２の構造体に取り付けられた前記第２の取付部材の移動により弾性変形されたときに抵抗を生じさせる、抵抗発生装置。
【請求項２】
前記第１及び第２の取付部材のうちの少なくとも一方は、取付機構を備えた第１の表面と受入機構を備えた第２の表面を有し、各抵抗発生装置の前記取付機構は、もう１つの抵抗発生装置の前記受入機構に取り外し可能に取り付け可能である、請求項１に記載の抵抗発生装置。
【請求項３】
前記取付機構は、前記第1の表面から外向きに延びる突起であり、前記受入機構は、前記第２の表面の内部に延びる溝部である、請求項２に記載の抵抗発生装置。
【請求項４】
前記突起部と前記溝部は相補的な形状を有する、請求項３に記載の抵抗発生装置。
【請求項５】
前記第１及び第２の取付部材の各々は、前記取付機構及び前記受入機構を備え、前記第１及び第２の取付部材は同じ構造を有する、請求項２乃至４の何れか１項に記載の抵抗発生装置。
【請求項６】
前記弾性体は弾性バンドである、請求項１乃至５の何れか１項に記載の抵抗発生装置。  
【請求項７】
前記第１の取付部材、前記第２の取付部材、及び前記弾性体のうちの少なくとも１つは、前記抵抗発生装置の抵抗を示す視覚的なしるしを有する、請求項１乃至６の何れか１項に記載の抵抗発生装置。
【請求項８】
請求項１乃至７の何れか１項に記載の抵抗発生装置のセットであって、各抵抗発生装置の前記第１及び第２の取付部材のうちの少なくとも１つは、セットにより提供される抵抗を増大させるために、他の抵抗発生装置の対応する前記第１及び第２の取付部材に取り外し可能に取り付け可能となっている、抵抗発生装置のセット。
【請求項９】
前記セットの少なくとも２つの抵抗発生装置が、共通の第１又は第２の取付部材を有し、少なくとも２つの前記抵抗発生装置の他の第１又は第２の取付部材が分離している、請求項８に記載の抵抗発生装置のセット。
【請求項１０】
前記セットの抵抗発生装置の１つの前記第１または第２の取付部材の一方のみが、前記セットから前記抵抗発生装置を取り外すために、もう１つの抵抗発生装置の対応する第１及び第２の取付部材から取り外し可能である、請求項８又は請求項９に記載の抵抗発生装置のセット。
【請求項１１】
抵抗を発生させる方法であって、
第１の弾性体の一端を、固定された第１の構造体に接続し、
前記第１の弾性体の他端を、移動可能な第２の構造体に接続し、
少なくとももう１つの弾性体の一端を、前記第１の弾性体の両端の一方に接続し、
第２の構造体が第１の構造体に沿って移動することにより、少なくとも前記第１の弾性体の弾性変形により抵抗を発生させるために、前記第２の構造体を前記第１の構造体に対して移動させる、抵抗を発生させる方法。
【請求項１２】
更に、抵抗を減少させるために、少なくとも１つの他の前記弾性体の少なくとも１つの端部を、前記第１の弾性体の対応する前記端部から切り離す、請求項１１に記載の抵抗を発生させる方法。
【請求項１３】
少なくとも１つの他の前記弾性体の少なくとも１つの端部を切り離すとき、前記第１の弾性体の対応する端部に接続された少なくとも１つの弾性体の他の端部を保持した状態で、少なくとも１つの他の前記弾性体の一方の端部のみを前記第１の弾性体の対応する端部から切り離す、請求項１２に記載の抵抗を発生させる方法。
【請求項１４】
少なくとも他の前記弾性体の１つの端部を接続するとき、複数の弾性体の前記端部を互いに接続して弾性体のセットを形成し、前記セットの抵抗は、いずれかの前記弾性体単体の抵抗よりも大きい、請求項１１乃至１３の何れか１項に記載の抵抗を発生させる方法。
【請求項１５】
運動器具であって、
第２の構造体から間隔を空けて配置された第１の構造体と、前記第１の構造体に対して移動可能である前記第２の構造体と、少なくとも１つの抵抗発生装置を有し、
この抵抗発生装置は、対向する端部を有する細長い弾性体と、この弾性体の端部のうちの１つに取り付けられた第１の取付部材と、前記弾性体の他方の端部に取り付けられた第２の取付部材と、を有し、前記第１及び第２の取付部材が非弾性材料で作られており、前記第１及び第２の取付部材の少なくとも１つは、もう１つの抵抗発生装置の前記第１及び第２の取付部材の対応する１つに、取り外し可能に取り付け可能であり、前記第１の取付部材は、前記第１の構造体に取り外し可能に取り付け可能であり、前記第２の取付部材は、前記第１の構造体に対して移動可能である第２の構造体に取り外し可能に取り付け可能であり、前記弾性体は、前記第１の構造体に取り付けられた前記第１の取付部材に対する前記第２の構造体に取り付けられた前記第２の取付部材の移動により弾性変形されたときに抵抗を生じさせる、運動器具。
【請求項１６】
前記第１及び第２の取付部材のうちの少なくとも一方は、取付機構を備えた第１の表面と受入機構を備えた第２の表面を有し、各抵抗発生装置の前記取付機構は、もう１つの抵抗発生装置の前記受入機構に取り外し可能に取り付け可能である、請求項１５に記載の運動器具。
【請求項１７】
前記取付機構は前記第１の表面から外向きに延びる突起であり、前記受入機構は前記第２の表面の内部に延びる溝部である、請求項１６に記載の運動器具。
【請求項１８】
前記突起部と前記溝部は相補的な形状を有する、請求項１７に記載の運動器具。
【請求項１９】
前記第１及び第２の取付部材の各々は、前記取付機構及び前記受入機構を備え、前記第１及び第２の取付部材は同じ構造を有する、請求項１６乃至１８の何れか１項に記載の運動器具。
【請求項２０】
前記弾性体は弾性バンドである、請求項１５乃至１９の何れか１項に記載の運動器具。
【請求項２１】
前記第１の取付部材、前記第２の取付部材、及び前記弾性体のうちの少なくとも１つは、少なくとも１つの前記抵抗発生装置の抵抗を示す視覚的なしるしを有する、請求項１５に記載の運動器具。
【請求項２２】
少なくとも１つの前記抵抗発生装置は、１セットの抵抗発生装置をを有し、各抵抗発生装置の前記第１及び第２の取付部材の少なくとも１つは、セットにより提供される抵抗を増大させるために、他の抵抗発生装置の対応する前記第１及び第２の取付部材に取り外し可能に取り付け可能となっている、請求項１５に記載の運動器具。
【請求項２３】
前記セットの少なくとも２つの抵抗発生装置が共通の第１又は第２の取付部材を有し、少なくとも２つの前記抵抗発生装置の他の第１又は第２の取付部材が分離している、請求項２２に記載の運動器具。
【請求項２４】
前記セットの抵抗発生装置の１つの前記第１又は第２の取付部材の一方のみが、前記セットから前記抵抗発生装置を取り外すために、もう１つの抵抗発生装置の対応する前記第１及び第２の取付部材から取り外し可能である、請求項２２又は請求項２３に記載の運動装置。 
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
〔関連出願との相互参照〕
本出願は、２０１６年８月１７日に出願された米国仮特許出願第６２／３７５，９４０号に基づく優先権を主張するものであり、この仮出願の全体の内容は引用により本明細書に組み入れられる。
【０００２】
本出願は、一般に力発生物体に関し、さらに詳しくは、抵抗発生装置に関する。
【背景技術】
【０００３】
抵抗運動又は過重負荷運動を行うための様々な機器が存在する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の重量負荷器具は、重くて運びにくいことが多い。多くの狭いアパート又は家庭、キャンピングカー、ホテルの部屋、ジムなどは、これらの構造を支持することができない。これらの器具の使用及び利用可能性は、サイズ、空間及び重量の制約によって妨げられる。
【０００５】
さらに、効果的なウェイトトレーニングのためには、継続的に抵抗又は負荷を高める必要がある。多くの器具は、追加できる抵抗量が制限されており、これにより、有用性が制限されている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
１つの態様では、抵抗発生装置であって、対向する端部を有する細長い弾性体と、弾性体の端部の一方に取り付けられた第１の取付部材と、弾性体の他方の端部に取り付けられた第２の取付部材と、を有し、第１及び第２の取付部材が非弾性材料で作られており、第１及び第２の取付部材の少なくとも1つは、もう1つの抵抗発生装置の第１及び第２の取付部材の対応する1つに、取り外し可能に取り付け可能であり、第１の取付部材は、第１の構造体に取り外し可能に取り付け可能であり、第２の取付部材は、第１の構造体に対して移動可能である第２の構造体に取り外し可能に取り付け可能であり、弾性体は、第1の構造体に取り付けられた第1の取付部材に対する第２の構造体に取り付けられた第２の取付部材の移動により、弾性変形されたときに抵抗を生じさせる。
【０００７】
１つの実施形態では、第１及び第２の取付部材の少なくとも一方は、取付機構を備えた第１の表面と受入機構を備えた第２の表面を有し、各抵抗発生装置の取付機構は、もう1つの抵抗発生装置の受入機構に取り外し可能に取り付け可能である。
【０００８】
１つの実施形態では、取付機構は第１の表面から外向きに延びる突起であり、受入機構は、第２の表面の内部に延びる溝部である。
【０００９】
１つの実施形態では、突起部と溝部は相補的な形状を有する。
【００１０】
１つの実施形態では、第１及び第２の取付部材の各々は、取付機構及び受入機構を備え、第１及び第２の取付部材は同じ構造を有する。
【００１１】
１つの実施形態では、弾性体は弾性バンドである。
【００１２】
１つの実施形態では、第１の取付部材、第２の取付部材、及び弾性体のうちの少なくとも１つは、抵抗発生装置の抵抗を示す視覚的なしるしを有する。
【００１３】
１つの実施形態では、抵抗発生装置のセットであって、各抵抗発生装置の第１及び第２の取付部材の少なくとも1つは、セットにより提供される抵抗を増大させるために、他の抵抗発生装置の対応する第１及び第２の取付部材に取り外し可能に取り付け可能となっている。
【００１４】
１つの実施形態では、セットの少なくとも２つの抵抗発生装置が、共通の第１又は第２の取付部材を有し、その少なくとも２つの抵抗発生装置の他の第１又は第２の取付部材が分離している。
【００１５】
１つの実施形態では、セットの抵抗発生装置の１つの第１又は第２の取付部材の一方のみが、セットから抵抗発生装置を取り外すために、もう1つの抵抗発生装置の対応する第１及び第２の取付部材から取り外し可能である。
【００１６】
他の態様では、抵抗を発生させる方法であって、第１の弾性体の一端を、固定された第１の構造体に接続し、第１の弾性体の他端を、移動可能な第２の構造体に接続し、少なくとももう１つの弾性体の一端を、第１の弾性体の両端の一方に接続し、第２の構造体が第１の構造体に沿って移動することにより、少なくとも第１の弾性体の弾性変形により、抵抗を発生させるために、第２の構造体を第１の構造体に対して移動させる、抵抗を発生させる方法を提供する。
【００１７】
１つの実施形態では、更に、抵抗を減少させるために、少なくとも１つの他の弾性体の少なくとも１つの端部を、第１の弾性体の対応する端部から切り離す、抵抗を発生させる方法を提供する。
【００１８】
１つの実施形態では、少なくとも１つの他の弾性体の少なくとも１つの端部を切り離すとき、第１の弾性体の対応する端部に接続された少なくとも１つの弾性体の他の端部を保持した状態で、少なくとも１つの他の弾性体の一方の端部のみを第１の弾性体の対応する端部から切り離す。
【００１９】
１つの実施形態では、少なくとも他の弾性体の１つの端部を接続するとき、複数の弾性体の端部を互いに接続して弾性体のセットを形成し、セットの抵抗は、いずれかの弾性体単体の抵抗よりも大きい。
【００２０】
さらに別の態様では、運動器具であって、第２の構造体から間隔を空けて配置された第１の構造体と、第１の構造体に対して移動可能である第２の構造体と、少なくとも１つの抵抗発生装置を有し、この抵抗発生装置は、対向する端部を有する細長い弾性体と、この弾性体の端部のうちの１つに取り付けられた第１の取付部材と、弾性体の他方の端部に取り付けられた第２の取付部材と、を有し、第１及び第２の取付部材が非弾性材料で作られており、第１及び第２の取付部材の少なくとも１つは、もう１つの抵抗発生装置の第１及び第２の取付部材の対応する１つに、取り外し可能に取り付け可能であり、第１の取付部材は、第１の構造体に取り外し可能に取り付け可能であり、第２の取付部材は、第１の構造体に対して移動可能である第２の構造体に取り外し可能に取り付け可能であり、弾性体は、第１の構造体に取り付けられた第１の取付部材に対する第２の構造体に取り付けられた第２の取付部材の移動により弾性変形されたときに抵抗を生じさせる、運動器具を提供する。
【００２１】
１つの実施形態では、第１及び第２の取付部材のうちの少なくとも一方は、取付機構を備えた第１の表面と受入機構を備えた第２の表面を有し、各抵抗発生装置の取付機構は、もう１つの抵抗発生装置の受入機構に取り外し可能に取り付け可能である。
【００２２】
１つの実施形態では、取付機構は第１の表面から外向きに延びる突起であり、受入機構は第２の表面の内部に延びる溝部である。
【００２３】
１つの実施形態では、突起部と溝部は相補的な形状を有する。
【００２４】
１つの実施形態では、第１及び第２の取付部材の各々は、取付機構及び受入機構を備え、第１及び第２の取付部材は同じ構造を有する。
【００２５】
１つの実施形態では、弾性体は弾性バンドである。
【００２６】
１つの実施形態では、第１の取付部材、第２の取付部材、及び弾性体のうちの少なくとも１つは、少なくとも１つの抵抗発生装置の抵抗を示す視覚的なしるしを有する。
【００２７】
１つの実施形態では、少なくとも１つの抵抗発生装置は、１セットの抵抗発生装置を有し、各抵抗発生装置の第１及び第２の取付部材の少なくとも１つは、セットにより提供される抵抗を増大させるために、他の抵抗装置の対応する第１及び第２の取付部材に取り外し可能に取り付け可能である。
【００２８】
１つの実施形態では、セットの少なくとも２つの抵抗発生装置が共通の第１又は第２の取付部材を有し、少なくとも２つの抵抗発生装置の他の第１又は第２の取付部材が分離している。
【００２９】
１つの実施形態では、セットの抵抗発生装置の１つの第１又は第２の取付部材の一方のみが、セットから抵抗発生装置を取り外すために、もう１つの抵抗発生装置の対応する第１及び第２の取付部材から取り外し可能である。
【００３０】
すべての従属クレームを追加する。
【００３１】
ここで添付図を参照する。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】本開示の実施形態による、第１の構造体及び第２の構造体に取り付けられた抵抗発生装置の斜視図である。
【図２Ａ】図１の抵抗発生装置の斜視図である。
【図２Ｂ】図１の複数の抵抗発生装置の斜視図である。
【図２Ｃ】図１の２つの抵抗発生装置の一部の概略側面図である。
【図３】図１の第１の構造体及び第２の構造体に取り付けられた複数の抵抗発生装置の斜視図である。
【図４Ａ】抵抗発生装置を受入れるための、図１の第２の構造体の斜視図である。
【図４Ｂ】図４Ａの第２の構造体に取り付けられた抵抗発生装置の取付部材の斜視図である。
【図５Ａ】本開示の他の実施形態による、抵抗発生装置用の端部キャップの斜視図である。
【図５Ｂ】図５Ａの端部キャップの別の斜視図である。
【図５Ｃ】図５Ａの端部キャップの側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
図１は運動器具８を示す。運動器具８はトレーニングまたは運動を計画する者によって使用される。運動器具８は、第１の構造体１１と、離間した第２の構造体１２とを有する。第１の構造体１１と、第２の構造体１２は、互いに相対的に移動可能である。図示の実施形態では、第１の構造体１１は移動しない静止物体であり、第２の構造体１２は、第１構造体１１に向かってまたは離れるＤ方向に沿って変位する移動可能な物体である。第１の構造体１１に対して第２の構造体１２が移動する他の構成もまた実施可能である。例えば、第１及び第２の構造体１１、１２の両方を移動可能とすることもできる。第１及び第２の構造体１１、１２は、運動器具８の上述の相対的な移動を可能とする任意の本体、物体、または部材とすることができる。図示の実施形態では、第２の構造体１２は、ケーブル１４が滑車を作動させる際に、支柱１３に沿ってＤ方向に摺動自在に移動可能な滑車ハウジング本体１２Ａを有する。第１の構造体１１は支柱１３に固定的に取り付けられている。
【００３４】
図１は、第１の構造体１１及び第２の構造体１２に取り付けられた抵抗発生装置１０も示している。抵抗発生装置１０は、容易に取り外すことができるように、第１及び第２の構造体１１、１２に取り付けられている。詳細は以下で説明されるように、第１の構造体１１に対する第２の構造体１２の移動は、第１及び第２の構造体１１、１２に取り付けられた抵抗発生装置１０に抵抗を発生させる。図示の実施形態では、抵抗発生装置１０（本明細書では、単に「装置１０」ともいう）は、第２の構造体１２が第１の構造体１１から離れる方向に移動する際に、抵抗を発生する。装置１０は他の方法で抵抗を発生させることもできる。例えば、第１及び第２の構造体１１、１２に、装置１０が取り付けられた構成において、第１及び第２構造体１１、１２の相対的な移動によって、装置１０が抵抗を発生させることを可能にする。発生した抵抗は、任意の適切な目的に使用することができる。例えば、図示の実施形態では、装置１０によって生成された抵抗は、トレーニングまたはエクササイズを計画する者によって使用される。
【００３５】
図１を引き続き参照すると、装置１０は、細長い弾性体１５を有する。弾性体１５（本明細書では単に「本体１５」ともいう）は、長さを有する物体であり、２つの対向する端部１６の間に延在する。本体１５は弾性的に変形可能であり、引き伸ばされた後にその元の形態または構成に戻る。本体１５の変形による抵抗は、装置１０の抵抗を生み出すものである。本体１５の弾力性は、それが作られる材料から得ることができる。例えば、本体１５は、弾性的変形に耐える任意の適切な重合体材料から作製することができる。本体１５の材料は、天然ゴム、ブチルゴム、またはネオプレンなどの天然または合成エラストマーとすることができる。図示の実施形態では、本体１５は弾性バンド１５Ａの形態である。本体１５は他の形態も取り得る。例えば、本体１５は、弾性のある細長い円筒形の形態であってもよいし、または中空の弾性のあるチューブの形態であってもよい。
【００３６】
装置１０は、第１の取付部材２１と第２の取付部材２２を有する。第１の取付部材２１は、本体１５の一方の端部１６に配置されていて、第２の取付部２２は、本体１５の他方の端部に配置されている。第１及び第２取付部材２１、２２は本体１５とは分離した部品であり、本体１５の各端部１６に取り付け、または連結されているか、本体１５に一体化されている。図示の実施形態では、第１及び第２取付部材２１、２２は恒久的に本体１５に取り付けられている。別の実施形態では、第１及び第２取付部材は、着脱可能に取り付けられている。
【００３７】
図示の実施形態では、第１及び第２の取付部材は、第１及び第２の構造体１１、１２にそれぞれ着脱可能に取り付けられている。第１及び第２構造体１１、１２に取り付けることによって、本体１５は抵抗を発生させることができる。第１構造体１１に取り付けられた第１取付部材２１に対して、第２構造体１２に取り付けられた第２取付部材２２が、相対的に移動することにより、弾性体１５は、弾性的に変形して、抵抗を発生させることができる。第１及び第２の取付部材２１、２２が取り付けられた、第１及び第２の構造体１１，１２が、相対的に移動することによって、第１及び第２の取付部材が、相対的に移動することとなる。
【００３８】
第１及び第２の取付部材２１、２２は、非弾性材料で作られている。弾性変形する本体１５とは対照的に、第１及び第２の取付部材２１、２２は、剛体であり、柔軟性はない。したがって、例えば、張力が加えられることにより、本体１５が弾性変形している場合でも、第１及び第２の取付部材２１、２２は、その形状が大きく延びたり、拡大することはない。第１及び第２の取付部材２１、２２の、非弾性あるいは剛性が、装置１０の中で、本体１５を主な抵抗発生器としている。第１及び第２の取付部材２１、２２を形成することができる材料のいくつかの非限定的な例としては、プラスチック、木材、金属、硬質エストラマー、及びそれらの複合体を含む。すなわち、第１及び第２の取付部材２１、２２の材料は、本体１５の弾性材料と同一ではないことが、理解されるであろう。
【００３９】
図２Ａは、上述の装置１０単体を示し、図２Ｂは互いに接続された装置１０からなる複数の、または、一組のセット４０を示す。図２Ｂに示すように、セット４０内の各装置１０は、互いに取り外し可能に取り付けられている。これにより、複数の装置１０が組み合わされるか、または"積み重ねられる"ことが可能になる。このように装置１０を組み合わせることにより、発生する抵抗を大きくすることができる。より詳細には、装置１０のセット４０は、第１及び第２の構造体に取り付けることができ、それらが発生する複合抵抗は、セット４０のデバイス１０のいずれかによって生成される抵抗よりも大きくなる。例として、利用者は、取り外し可能に相互に取り付けられ、もしくは積み重ねられた、装置１０によって、抵抗をベースとした運動やトレーニングで必要とされる抵抗を、素早く、かつ簡単に、増加することができる。この“抵抗倍増”効果は、従来のフリーウェイトに抵抗を追加しようとする試み、すなわち、典型的には、空間を占有する支持体に追加するために、重く、あるいは扱いにくい重りを必要とすることとは、対照的である。
【００４０】
取り外し可能に、相互に取り付けられた装置１０は、異なる形態を取ることができる。図２Ｂでは、１つの装置１０の第１及び第２の取付部材２１、２２は、もう１つの装置１０’の対応する第１及び第２の取付部材２１’、２２’に、取り外し可能に、取り付けられている。１つの装置１０をもう１つの装置１０’に、取り外し可能に取り付けるための、他の構成も可能である。例えば、代替の実施形態では、二つの装置１０、１０’は、本体１５の一方の端部１６において、共通の第１及び第２の取付部材２１、２２を共有しており、本体１５の他方の端部１６において、分離した第１及び第２の取付部材２１、２２を有している。このような構成において、装置１０、１０’の抵抗は、分離した、対応する第１及び第２の取付部材２１、２２のみを、相互に、取り外し可能に取り付けることにより、結合することができる。同様に、このような構成において、装置１０、１０’の抵抗は、分離している、対応する第１及び第２の取付部材２１、２２を切り離すことによって、分断される。
【００４１】
図２Ａから２Ｃを参照すると、各第１及び第２の取付部材２１、２２は、本体１５の１つの端部１６に固定された端部キャップ２３を含む。端部キャップ２３は、成型製造工程の中で、本体１５の端部１６に固定された成形プラスチック片である。端部キャップ２３は、第１の表面２４Ａと、端部キャップ２３の他方側の、第１の表面２４Ａに対向して配置された第２の表面２４Ｂを有する。第１の表面２４Ａは、取付機構２５を有し、第２の表面２３Ｂは、受入機構２６を有する。１つの装置１０の取付機構２５は、もう１つの装置１０’の受入機構２６’に、取り外し可能に取り付けることができ、これにより、装置１０と１０’は、相互に結合される。
【００４２】
図示の実施形態では、各取付機構２５は、第１の表面２４Ａから、外向きに延びる突起部２７を含む。各受入機構２６は、第２の表面２４Ｂに、溝部または溝部２８を含む。図２Ｃに示されるように、突起部２７の形態は、突起部２７を溝部２８に挿入し、固定することができるように、溝部２８に対応している。これにより、対応する第１及び第２の取付部材２１、２２と、第１及び第２の装置１０、１０’を組み合わせることができる。突起部２７と溝部２８の形状は、様々である。例えば、図示された実施形態では、突起部２７と溝部２８は、相補的な形状を有する。突起部２７は、Ｕ字状の形状を有しており、溝部２８もまた、第２の表面２４Ｂの内部に向かって広がるＵ字状の形状を有する。対応する第１及び第２取付部材２１、２２を連結するために、１つの取付部材のＵ字状突起部２７を、対応する取付部材のＵ字状溝部２８に滑り込ませる。取付機構２５及び受入機構２６の構成は、図示の構成に限定されるものではなく、様々であることが理解されるであろう。着脱構造２５、２６の別の実施形態を以下に説明する。他の実施形態では、取付機構２５及び受容構造２６は、雄雌を合わせる別の構成、フックと輪による面ファスナー、付勢された構造、磁石、または任意の他の適切な機械的接続を含むことができる。
【００４３】
図２Ｂ及び２Ｃを参照すると、セット４０によって発生する抵抗を減少させることは、１つの装置１０の第１及び第２の取付部材２１、２２を、別の装置１０’の取付部材に、取り外し可能に取り付けておくことによっても、容易に達成できる。より具体的には、ユーザがセット４０によって発生した抵抗を減少させたい場合は、１つの装置１０の第１及び第２の取付部材２１、２２の一方または両方を対応する第１及び第２の取付部材２１’、２２’から単に取り外すかまたは切り離すことができる。必要に応じて、装置１０の他方の取付部材２１、２２が、他方の装置１０’の対応する取付部材２１’、２２’と接続されたままで、一方の装置１０の第１または第２の取付部材２１、２２の一方のみを他方の装置１０’の対応する第１及び第２の取付部材２１’、２２’から取り外す。この切断により、ユーザは１つの装置１０の一部のみをセット４０から取り外すことができ、それによって装置１０全体を切断する必要なしに抵抗を減少させることができる。取付部材の一つがもはやセット４０の残りの装置１０と接続されていないため、取り外された取付部材に対応する装置１０は、そのバンド１５が弾性変形したときに抵抗を発生しない。ユーザがセット４０の抵抗を増加させたい場合には、取り外した取付部材を素早く再取付することができる。この機能により、セット４０のユーザは、装置１０からなるセットによって発生した抵抗を迅速に修正（すなわち増加及び減少）することができる。
【００４４】
図３は、その装置１０のうちの１つが第１及び第２の構造体１１、１２に取り外し可能に取り付けられているセット４０を示す。より具体的には、装置１０の第１の取付部材２１は第１の構造体１１に取り付けられ、第２の取付部材２２は第２の構造体１２に取り付けられる。セット４０の残りの装置１０’は、各装置１０’の第１及び第２の取付部材２１、２２に相互に取り付けられることにより、相互に結合している。第２の構造体１２が、第１の構造体１１に対して、Ｄ方向に沿って移動するにしたがい、装置１０、１０’の全ての第２の取付部材２２が移動する。その結果、装置１０、１０’の本体１５に抵抗を生じさせる。ユーザがセット４０によって生じる抵抗を減少させたい場合、各装置１０、１０’の１つ以上の取り付け部材２１、２２を、他の装置１０、１０’の対応する取り付け部材２１、２２から簡単に取り外すかまたは切り離すことができる。
【００４５】
図示された実施形態では、装置１０、１０’のそれぞれは、装置１０によって提供される抵抗に関する情報をユーザに提供する１つまたは複数の視覚表示１５Ｂを有する。図示の実施形態では、視覚表示１５Ｂは色である。これは各装置１０に固有のものであり、各色は本体１５の剛性、またはそれがどの程度の抵抗を発生させるかを示す。マーキング、英数字、または記号などの他の視覚的なしるしもまた、抵抗を示すために使用され得る。別の実施形態では、視標１５Ｂは第１及び第２の取付部材２１、２２の一方または両方に設けられる。したがって、ユーザは、例えば１０ポンドのフリーウェイトによって生じる抵抗と同じ抵抗を有する装置１０を選択できることを理解することができる。ユーザは、この装置１０を、その色が２０ポンドのフリーウェイトによって生じる抵抗と同様の抵抗を示す別の装置１０と組み合わせることができる。このセット４０の装置１０、１０’の合成抵抗は、３０ポンドのフリーウェイトを持ち上げることによって生じるものと同様である。  
【００４６】
図示された実施形態では、各装置１０、１０’の第１及び第２の取付部材２１、２２のそれぞれは、取付機構２５及び受入機構２６を有する。これにより、装置１０、１０’を逆にすることができる。取り付け部材２１、２２は、他の装置１０’の取り付け部材２１、２２のいずれかと適合性がある。したがって、各装置１０の第１及び第２の取付部材２１、２２は同じ構成または構造を有する。
【００４７】
図４Ａ及び図４Ｂを参照して、装置１０の動作の一例を説明する。第２の取付部材２２の端部キャップ２３は、変位可能な第２の構造体１２に取り付けられる。より詳細には、端部キャップ２３の第１の表面２４Ａにあるダブテイル（あり継ぎ）形状の突起２７は、第２の構造体１２の似た溝溝部１２Ａに滑り込む。同じように、第１の取付部材２１は、固定された第１の構造体１１に取り付けられる。抵抗を発生させるために、ユーザは、ケーブル１４及び滑車を介して第１及び第２の構造体１１、１２に連結されている運動器具に力を加える。これによりケーブル１４に生じる張力は、第２の構造体１２（及びそれに取り付けられた第２の取付部材２２）をＤ方向に沿って第１の構造体（及びそれに取り付けられた第１の取付部材２１）に対して移動させる。これにより、装置１０の抵抗が発生する。
【００４８】
図５Ａから５Ｃは、第１及び第２の取付部材２１、２２の端部キャップ１２３の別の実施形態を示す。端部キャップ１２３は、成型製造工程の中で、本体１５の端部１６に固定された成形プラスチック片である。端部キャップ１２３は、第１の表面１２４Ａと、端部キャップ１２３の反対側の、第１の表面１２４Ａに対向して配置された、第２の表面１２４Ｂとを有する。第１の表面１２４Ａは取付機構１２５を有し、第２の表面１２４Ｂは受入機構１２６を有する。 １つの装置１０の取付機構１２５は、別の装置１０’の受入機構１２６’に取り外し可能に取り付けることができ、それによって装置１０、１０’を互いに組み合わせることが可能になる。突起部１２７の形状は、突起部１２７を溝部１２８に挿入して固定することができるように溝部１２８の形状に対応し、それによって対応する第１及び第２の取付部材２１、２２と第１及び第２の装置１０、１０’とを組み合わせる。図示された実施形態では、突起部１２７と溝部１２８は相補的な形状をしている。突起部１２７はダブテイル（あり継ぎ）形状を有し、溝部１２８は、それが第２の表面１２４Ｂ内部に延びるにつれて外側に広がる。対応する第１及び第２の取付部材２１、２２を接続するために、１つの取付部材のダブテイル（あり継ぎ）突起部１２７が、対応する取付部材のハの字形溝部１２８に滑り込む。第１及び第２の構造体１１、１２は、突起部１２７を収容するために相補的な形状の溝部を有することができることが理解されるであろう。
【００４９】
図１を参照すると、抵抗を発生させる方法も開示されている。この方法は、第１の弾性体１５の１つの端部１６を固定した第１の構造体１１に接続することを含む。方法は、第１の弾性体１６の他方の端部１６を、移動可能な第２の構造体１２に接続することを含む。方法は、少なくとも別の弾性体１５の１つの端部１６を、第１の弾性体１５の端部１６のうちの１つに接続することを含む。第２の構造体１２を、第１の構造体１１に対して移動させて、少なくとも第１の弾性体１５を、弾性変形させて抵抗を発生させる。
【００５０】
したがって、本明細書に開示されている装置１０は、ユーザがトレーニングに必要とされる抵抗を、容易に修正することを可能にすることが理解され得る。例えば、ウェイトトレーニングのように、利用者がより多くの抵抗を経験したい場合、利用者は単に装置１０を組み合わせて、装置１０のセット４０を第１及び第２の構造体１１、１２に取り付けることができる。同様に、利用者が心血管トレーニングなどのためにより少ない抵抗を経験したい場合、ユーザは単に１つまたは複数の機器１０をセット４０から取り外すかあるいは切り離す、または、より少ない抵抗を提供する機器１０に交換することができる。
【００５１】
これは、フリーウェイトを支持体に追加することを必要とする、特定の従来技術の運動器具と比較して有利である。抵抗を修正するためのそのような手法は、比較的重いおもりを操作することを必要とするので、面倒である。さらに、比較的重いおもりを操作すると、おもりが落下して怪我をする可能性や、置き換える際に、人に衝撃を与える可能性がある。構造上のストレスや故障を経験する前に、機械がどれだけの追加重量を支えることができるかにも限界がある。さらに、抵抗を修正するためのそのような技術は、ユーザがトレーニング中に利用可能な異なるフリーウェイトを有することを必要とする。運動に利用可能な適切な量のフリーウェイトを維持することは、面倒で、費用がかかり、起こりそうもない。
【００５２】
対照的に、本明細書に開示される装置１０は、上述の不都合及びフリーウェイトに関連する潜在的な危険性なしに、抵抗を素早く拡大または縮小することを可能にする。
【００５３】
したがって、装置１０は、比較的軽量で収納が容易な装置１０をより多く追加することによって、ユーザが抵抗を容易に増加させることによって心血管トレーニング及び、またはウエイトトレーニングの運動を容易にする。装置１０は、スペースと重量の両方が効率的であり、そして運びやすい。
【００５４】
記述子「第１」及び「第２」は、本明細書では単に構成要素を互いに区別するために使用されている。記述子は逆にすることができ、「第１」として説明した構成要素は「第２」として説明することもできることが理解されよう。
【００５５】
上記の説明は代表的なものにすぎず、開示された本発明の範囲から逸脱することなく、説明された実施形態に変更を加えることができることを、当業者は理解するであろう。本開示を検討すれば、本発明の範囲内にある他の変更は当業者には明らかであり、そのような変更は添付の特許請求の範囲内に入ることが意図されている。
【符号の説明】
【００５６】
８            運動器具
１０          装置
１１          第１の構造体
１２          第２の構造体
１５          弾性体
１５Ａ        弾性バンド
１５Ｂ        視覚的なしるし
１６          端部
２１          第１の取付部材
２２          第２の取付部材
２３          端部キャップ
２４Ａ        第１の表面
２４Ｂ        第２の表面
２５          取付機構
２７          突起部
２８          溝部
４０          セット
１２３        端部キャップ
１２４Ａ      第１の表面
１２４Ｂ      第２の表面
１２５        取付機構
１２６        受入機構
１２７        突起部
１２８        溝部
２６          受入機構
【図１】
2019524349.tif 000003
【図２Ａ】
2019524349.tif 000004
【図２Ｂ】
2019524349.tif 000005
【図２Ｃ】
2019524349.tif 000006
【図３】
2019524349.tif 000007
【図４Ａ】
2019524349.tif 000008
【図４Ｂ】
2019524349.tif 000009
【図５Ａ】
2019524349.tif 000010
【図５Ｂ】
2019524349.tif 000011
【図５Ｃ】
2019524349.tif 000012
【手続補正書】
【提出日】令和1年5月20日(2019.5.20)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３０
【補正方法】削除
【補正の内容】
【国際調査報告】
2019524349.tif 000013
2019524349.tif 000014
2019524349.tif 000015