(57)【要約】【課題】  回転式切換弁において、シール部材の改良により弁口の開口面積を大きく確保できるようにする。【解決手段】  回転軸芯Ｐを囲う環状形状で主弁口３３，３４，３５の並び列の列幅方向における両外側に位置して副弁口１６の並び列の列幅方向における両外側で副対向面ｙに摺接する環状シール部１７ａ，１７ｂと、回転方向において主弁口３３，３４，３５夫々の両開口縁の外側近傍に位置し、かつ、線状形状で両外側の環状シール部１７ａ，１７ｂどうしにわたる状態に位置して副対向面ｙに摺接する区分シール部１７ｃと、隣り合う主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘの夫々で隣り合う区分シール部１７ｃどうしの間に位置し、かつ、線状形状で両外側の環状シール部１７ａ，１７ｂどうしにわたる状態に位置して副対向面ｙに摺接する補助区分シール部１７ｄとを備える面間シール部材１７を主対向面ｘに設ける。【選択図】        図６
2006010247.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いの対向面どうしを近接させた状態で相対回転する主弁部材と副弁部材とを設け、
複数の副流路夫々の流路口とする複数の副弁口を、前記相対回転の回転軸芯周りで前記相対回転の回転方向に並べて、前記副弁部材の前記主弁部材に対する対向面である副対向面に形成するとともに、
複数の主流路夫々の流路口とする複数の主弁口を、前記相対回転に伴い複数の前記副弁口に対し各々順次に対向させる状態に前記回転軸芯周りで前記相対回転の回転方向に並べて、かつ、前記相対回転の回転方向で隣り合う２つの主弁口が同一の前記副弁口に対して同時に対向しない配置にして、前記主弁部材の前記副弁部材に対する対向面である主対向面に形成してある回転式切換弁であって、
前記主対向面と前記副対向面との間に介在させる面間シール部材として、
前記回転軸芯を囲う環状形状で前記主弁口の並び列の列幅方向における両外側に位置して、前記相対回転に伴い前記副弁口の並び列の列幅方向における両外側で前記副対向面に摺接する環状シール部と、
前記相対回転の回転方向において前記主弁口夫々の両開口縁の外側近傍に位置し、かつ、線状形状で前記主弁口の並び列の列幅方向における両外側の前記環状シール部どうしにわたる状態に位置して、前記相対回転に伴い前記副対向面に摺接する区分シール部と、
前記相対回転の回転方向において隣り合う前記主弁口どうしの間の閉鎖部分の夫々で隣り合う前記区分シール部どうしの間に位置し、かつ、線状形状で前記主弁口の並び列の列幅方向における両外側の前記環状シール部どうしにわたる状態に位置して、前記相対回転に伴い前記副対向面に摺接する補助区分シール部とを、
備える面間シール部材を前記主対向面に設けてある回転式切換弁。
【請求項２】
前記相対回転の回転方向において隣り合う前記主弁口どうしの間の閉鎖部分の夫々において、複数の前記補助区分シール部を間隔をあけた状態で前記相対回転の回転方向に並べて、隣り合う前記区分シール部どうしの間に配置してある請求項１記載の回転式切換弁。
【請求項３】
請求項１又は２記載の回転式切換弁を用いた蓄熱式ガス処理装置であって、
蓄熱材を収容した複数の蓄熱室を設け、燃焼手段を備える燃焼室に対し前記蓄熱室夫々の一端を風路接続するとともに、それら蓄熱室夫々の他端を前記副流路としての風路を通じて前記主弁部材とは反対側から複数の前記副弁口に対し個別に接続し、
被処理ガスの供給路と処理済ガスの排出路とを、前記主流路としての風路を通じて前記副弁部材とは反対側からガス供給用の前記主弁口とガス排出用の前記主弁口とに対し個別に接続してある蓄熱式ガス処理装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は（図１４参照）、互いの対向面ｘ，ｙどうしを近接させた状態で相対回転する主弁部材２２と副弁部材１０ａとを設け、複数の副流路夫々の流路口とする複数の副弁口１６を、前記相対回転の回転軸芯Ｐ周りで前記相対回転の回転方向に並べて、前記副弁部材１０ａの前記主弁部材２２に対する対向面である副対向面ｙに形成するとともに、複数の主流路夫々の流路口とする複数の主弁口３３，３４，３５を、前記相対回転に伴い複数の前記副弁口１６に対し各々順次に対向させる状態に前記回転軸芯Ｐ周りで前記相対回転の回転方向に並べて、かつ、前記相対回転の回転方向で隣り合う２つの主弁口が同一の前記副弁口１６に対して同時に対向しない配置にして、前記主弁部材２２の前記副弁部材１０ａに対する対向面である主対向面ｘに形成してある回転式切換弁に関する。
また、その回転式切換弁を用いて被処理ガスと処理済ガスとの通過経路を順次に切り換える蓄熱式ガス処理装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
上記の如き回転式切換弁は（同図１４参照）、副弁口１６の夫々に対して対向させる主弁口３３，３４，３５を主弁部材２２と副弁部材１０ａとの相対回転により切り換えて、複数の主弁口３３，３４，３５と複数の副弁口１６との対向連通関係を切り換えることで、複数の主流路と複数の副流路との接続関係を切り換えるものであり、主弁部材２２の主対向面ｘとそれに近接対向する副弁部材１０ａの副対向面ｙとの間には、通過させる主弁口３３，３４，３５及び副弁口１６を互いに異ならせるべき流体どうしが両対向面ｘ，ｙ間の隙間を通じて混合するのを防止する面間シール部材が介装される。
【０００３】
この面間シール部材の装備については、副対向面ｙに設けた面間シール部材を主対向面ｘに摺接させる形式と、これとは逆に、主対向面ｘに設けた面間シール部材を副対向面ｙに摺接させる形式とがあり、面間シール部材を副弁部材１０ａの副対向面ｙに設ける形式では、同図１４，図１５に示す如く、主弁部材２２と副弁部材１０ａとの相対回転の回転軸芯Ｐを囲う環状形状で副弁口１６の並び列の列幅方向における両外側（同図の例では内周側及び外周側）に位置して、主弁口３３，３４，３５の並び列の列幅方向における両外側（同図の例では同じく内周側及び外周側）で主対向面ｘに摺接する環状シール部１７ａ′，１７ｂ′と、回転方向において隣り合う副弁口１６どうしの間の閉鎖部分Ｓｙの中央部に位置し、かつ、線状形状で副弁口１６の並び列の列幅方向における両外側（内周側及び外周側）の環状シール部１７ａ′、１７ｂ′どうしにわたる状態に位置して主対向面ｘに摺接する区分シール部１７ｃ′とを備える面間シール部材１７′を副対向面ｙに設ける構造が採られていた。………従来例１（特許文献１参照）
【０００４】
また一方、面間シール部材を主弁部材２２の主対向面ｘに設ける形式では、図１７，図１８に示す如く、主弁部材２２と副弁部材１０ａとの相対回転の回転軸芯Ｐを囲う環状形状で主弁口３３，３４，３５の並び列の列幅方向における両外側（同図の例では内周側及び外周側）に位置して、副弁口１６の並び列の列幅方向における両外側（同図の例では同じく内周側及び外周側）で副対向面ｙに摺接する環状シール部１７ａ，１７ｂと、回転方向において主弁口３３，３４，３５夫々の両開口縁の外側近傍に位置し、かつ、線状形状で主弁口３３，３４，３５の並び列の列幅方向における両外側（内周側及び外周側）の環状シール部１７ａ，１７ｂどうしにわたる状態に位置して副対向面ｙに摺接する区分シール部１７ｃとを備える面間シール部材１７を主対向面ｘに設ける構造が採られていた。………従来例２（特許文献２参照）
【０００５】
しかし、面間シール部材１７′を副対向面ｙに設ける上記従来例１（図１４，図１５）の構造では、図１６（イ），（ロ）に示す如く、主対向面ｘにおける主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘの回転方向幅θｄ′が、副対向面ｙにおける隣り合う区分シール部１７ｃ′の配置間隔θｍｎ′以上（θｄ′≧θｍｎ′，厳密には隣り合う区分シール部１７ｃ′の内法間隔以上）であれば、通過させる主弁口３３，３４，３５及び副弁口１６を互いに異ならせるべき流体Ｇ，Ｇ′，Ｇ″どうしの混合を防止し得ることから、副対向面ｙにおける副弁口１６どうしの間の閉鎖部分Ｓｙの回転方向幅θｎ′を小さくすることができ、これにより、副対向面ｙにおける副弁口１６夫々の回転方向幅θｍ′を大きく確保（換言すれば、副弁口１６夫々の開口面積を大きく確保）することができて、流体圧力損失の低減や装置の小型化などの面で有利になるものの、面間シール部材１７を主対向面ｘに設ける上記従来例２の構造では、副対向面ｙにおける副弁口１６夫々の回転方向幅θｍが小さく制限される問題があった。
【０００６】
つまり、従来例２（図１７，図１８）の構造では、図２０（イ）に示す如き形態の流体混合、及び、図２０（ロ）に示す如き形態の流体混合の両方を防止するのに、図１９（イ）〜（ハ）に示す如く、主対向面ｘにおける主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘで隣り合う区分シール部１７ｃの配置間隔θｄ（略言すれば、閉鎖部分Ｓｘの回転方向幅）を、副対向面ｙにおける副弁口１６夫々の回転方向幅θｍ以上にするとともに、副対向面ｙにおける副弁口１６どうしの間の閉鎖部分Ｓｙの回転方向幅θｎを、主対向面ｘにおける主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘで隣り合う区分シール部１７ｃの配置間隔θｄ以上にしなければならず（θｄ≧θｍかつθｎ≧θｄ）、この為、副対向面ｙにおける副弁口１６夫々の回転方向幅θｍ（開口面積）が小さく制限されるが、設計条件などの何らかの事情により面間シール部材１７を主弁部材２２の主対向面ｘに設ける形式を採る必要がある場合もあることから、この問題の解決が望まれていた。
【０００７】
また、面間シール部材１７を主弁部材２２の主対向面ｘに設ける形式において上記問題を解決するのに、図２１，図２２に示す如く、主弁部材２２と副弁部材１０ａとの相対回転の回転軸芯Ｐを囲う環状形状で主弁口３３，３４，３５の並び列の列幅方向における両外側（内周側及び外周側）に位置して、副弁口１６の並び列の列幅方向における両外側（内周側及び外周側）で副対向面ｙに摺接する環状シール部１７ａ，１７ｂと、それら環状シール部１７ａ，１７ｂにわたる状態で主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘ夫々の全面を覆う状態に位置して副対向面ｙに摺接する面状の区分シール部１７ｅとを備える面間シール部材１７を主対向面ｘに設ける構造が提案されているが、この提案構造では、図２３（イ），（ロ）に示す如く、面状の区分シール部１７ｅの回転方向幅θｄが副対向面ｙにおける副弁口１６夫々の回転方向幅θｍ以上であれば、通過させる主弁口３３，３４，３５及び副弁口１６を互いに異ならせるべき流体Ｇ，Ｇ′，Ｇ″どうしの混合を防止できることから、副対向面ｙにおける副弁口１６どうしの間の閉鎖部分Ｓｙの回転方向幅θｎを小さくし得る（すなわち、副弁口１６夫々の回転方向幅θｍ（開口面積）を大きくし得る）ものの、面間シール部材１７を線状に延びるシール部だけでは形成することができず、主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘと同等の大きな面積の面状区分シール部１７ｅを備えさせる特殊形状のため、面間シール部材１７の製作コストが高く付き、また、線状に延びるシール部を溝に嵌め込む形態の取り付け方式だけでは対応し得なくなって、主対向面ｘに対する面間シール部材１７の取り付けも難しくなる問題がある。………従来例３（特許文献１参照）
【０００８】
【特許文献１】特開平１０−６１９４０号公報
【特許文献２】特開平７−３０５８２４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
以上の実情に鑑み、本発明の主たる課題は、主対向面と副対向面との間に介在させる面間シール部材を主対向面に設ける形式において、前記の従来例３の如き面間シール部材の形状の特殊化を回避しながら、副対向面における副弁口夫々の開口面積を大きく確保できるようにする点にあり、また、そのことにより蓄熱式ガス処理装置の性能向上を可能にする点にある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
〔１〕本発明の第１特徴構成は回転式切換弁に係り、その特徴は、
互いの対向面どうしを近接させた状態で相対回転する主弁部材と副弁部材とを設け、
複数の副流路夫々の流路口とする複数の副弁口を、前記相対回転の回転軸芯周りで前記相対回転の回転方向に並べて、前記副弁部材の前記主弁部材に対する対向面である副対向面に形成するとともに、
複数の主流路夫々の流路口とする複数の主弁口を、前記相対回転に伴い複数の前記副弁口に対し各々順次に対向させる状態に前記回転軸芯周りで前記相対回転の回転方向に並べて、かつ、前記相対回転の回転方向で隣り合う２つの主弁口が同一の前記副弁口に対して同時に対向しない配置にして、前記主弁部材の前記副弁部材に対する対向面である主対向面に形成する回転式切換弁において、
前記主対向面と前記副対向面との間に介在させる面間シール部材として、
前記回転軸芯を囲う環状形状で前記主弁口の並び列の列幅方向における両外側に位置して、前記相対回転に伴い前記副弁口の並び列の列幅方向における両外側で前記副対向面に摺接する環状シール部と、
前記相対回転の回転方向において前記主弁口夫々の両開口縁の外側近傍に位置し、かつ、線状形状で前記主弁口の並び列の列幅方向における両外側の前記環状シール部どうしにわたる状態に位置して、前記相対回転に伴い前記副対向面に摺接する区分シール部と、
前記相対回転の回転方向において隣り合う前記主弁口どうしの間の閉鎖部分の夫々で隣り合う前記区分シール部どうしの間に位置し、かつ、線状形状で前記主弁口の並び列の列幅方向における両外側の前記環状シール部どうしにわたる状態に位置して、前記相対回転に伴い前記副対向面に摺接する補助区分シール部とを、
備える面間シール部材を前記主対向面に設けてある点にある。
【００１１】
つまり、先述の如く、従来例２（図１７，図１８））の構造では、図２０（イ）に示す如き形態の流体混合、及び、図２０（ロ）に示す如き形態の流体混合を防止するのに、図１９（イ）〜（ハ）に示す如く、主対向面ｘにおける主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘで隣り合う区分シール部１７ｃの配置間隔θｄ（厳密には外法間隔）を、副対向面ｙにおける副弁口１６夫々の回転方向幅θｍ以上にするとともに、副対向面ｙにおける副弁口１６どうしの間の閉鎖部分Ｓｙの回転方向幅θｎを、主対向面ｘにおける主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘで隣り合う区分シール部１７ｃの配置間隔θｄ（厳密には内法間隔）以上にする必要があった（θｄ≧θｍかつθｎ≧θｄ）。
【００１２】
これに対し、上記の第１特徴構成によれば、例えば、図９，図１０（イ）〜（ハ）に示す如く、主対向面ｘにおける主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘで隣り合う区分シール部１７ｃ（補助区分シール部１７ｄを挟んで隣り合う区分シール部１７ｃ）の配置間隔θｄは、従来例２と同様（実質的には従来例１とも同様）、副対向面ｙにおける副弁口１６夫々の回転方向幅θｍ以上にする必要があるが（θｄ≧θｍ）、副対向面ｙにおける副弁口１６どうしの間の閉鎖部分Ｓｙの回転方向幅θｎは、主対向面ｘにおける主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘで隣り合う区分シール部１７ｃの配置間隔θｄ以上にする必要はなく、主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘにおける区分シール部１７ｃと補助区分シール部１７ｄとの配置間隔θｅ以上にすれば（θｄ＞θｎ≧θｅ）、通過させる主弁口３３，３４，３５及び副弁口１６を異ならせるべき流体Ｇ，Ｇ′，Ｇ″どうしの混合を防止することができる。
【００１３】
すなわち、このことにより、面間シール部材１７を主対向面ｘに設ける形式としながらも、従来例２の構造を採るに比べ、副対向面ｙにおける副弁口１６夫々の回転方向幅θｍ（換言すれば、開口面積）を大きくすることができて、流体圧力損失の低減や装置の小型化などの面で有利にすることができる。
【００１４】
また、第１特徴構成によれば、区分シール部１７ｃ及び補助区分シール部１７ｄの夫々が線状で、環状シール部１７ａ，１７ｂも線状にし得ることから、線状に延びるシール部だけで面間シール部材１７を形成することができて、主弁口３３，３４，３５どうし間の閉鎖部分Ｓｘと同等の大きな面積の面状区分シール部１７ｅを設ける従来例３（図２１〜図２３）の如き面間シール部材１７の形状の特殊化も回避でき、これにより、面間シール部材の製作コストの上昇、及び、主対向面に対する面間シール部材の取り付けの困難化も回避することができる。
【００１５】
なお、第１特徴構成の実施において、主弁部材２２と副弁部材１０ａとの相対回転の回転軸芯Ｐ周りでその回転方向に並べて（一般的には均等に並べて）副対向面ｙに形成する副弁口１６夫々の回転方向幅θｍは、必ずしも等しくする必要はないが、回転方向幅θｍが互いに異なる副弁口１６を形成する場合、主対向面ｘにおける主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘで隣り合う区分シール部１７ｃ（補助区分シール部１７ｄを挟んで隣り合う区分シール部）の配置間隔θｄは、副弁口１６夫々の回転方向幅θｍのうち最も大きなもの以上にする。
【００１６】
また、第１特徴構成の実施において、主対向面ｘにおける主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘで隣り合う区分シール部１７ｃの夫々とそれらの間の補助区分シール部１７ｄとの配置間隔θｅも、必ずしも等しくする必要はないが、各区分シール部１７ｃと補助区分シール部１７ｅとの配置間隔θｅを異ならせる場合には、副対向面ｙにおける副弁口１６どうしの間の閉鎖部分Ｓｙの回転方向幅θｎは、区分シール部１７ｃと補助区分シール部１７ｄとの配置間隔θｅのうち最も大きなもの以上にする。
【００１７】
第１特徴構成の実施において、主弁部材２２と副弁部材１０ａとの相対回転については、副弁部材１０ａを固定にして主弁部材２２を回転させる形態、また逆に、主弁部材２２を固定にして副弁部材１０ａを回転させる形態、又は、主弁部材２２と副弁部材１０ａとを互いに逆向きに回転させる、あるいは、異なる速度で同じ向きに回転させる形態のいずれを採ってもよい。
【００１８】
第１特徴構成において、面間シール部材１７における各シール部１７ａ〜１７ｄの線状形状とは、それらシール部１７ａ〜１７ｄを副対向面ｙに対して線接触状態で摺接させる形状に限られるものではなく、それらシール部材１７ａ〜１７ｄを副対向面ｙに対して面接触状態で摺接させる形状であってもよく、細長いと言う程度に長さ寸法に比べ幅寸法が小さい形状であればよい。
【００１９】
〔２〕本発明の第２特徴構成は、第１特徴構成の実施に好適な実施形態を特定するものであり、その特徴は、
前記相対回転の回転方向において隣り合う前記主弁口どうしの間の閉鎖部分の夫々において、複数の前記補助区分シール部を間隔をあけた状態で前記相対回転の回転方向に並べて、隣り合う前記区分シール部どうしの間に配置してある点にある。
【００２０】
つまり、この第２特徴構成によれば、例えば、図１２，図１３（イ）〜（ハ）に示す如く、主対向面ｘにおける主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘで隣り合う区分シール部１７ｃの配置間隔θｄ（複数の補助区分シール部１７ｄを挟んで隣り合う区分シール部１７ｃの配置間隔）を複数の補助区分シール部１７ｄで分割した間隔θｅ（同図の例ではθｅ＝１／３θｄ）を対象間隔として、副対向面ｙにおける副弁口１６どうしの間の閉鎖部分Ｓｙの回転方向幅θｎを、その対象間隔θｅ以上にすれば、通過させる主弁口３３，３４，３５及び副弁口１６を異ならせるべき流体Ｇ，Ｇ′，Ｇ″の混合を防止することができる。
【００２１】
すなわち、このことにより、面間シール部材１７を主対向面ｘに設ける形式において、従来例３の如き面間シール部材の形状の特殊化を回避しながら、副対向面ｙにおける副弁口１６夫々の回転方向幅θｍ（開口面積）を一層大きく確保することができる。
【００２２】
なお、第２特徴構成の実施にあたり、主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘの夫々において、間隔をあけた状態で回転方向に並べて、隣り合う区分シール部１７ｃどうしの間に配置する複数の補助区分シール部１７ｄの本数は、２本に限られるものではなく、３本以上であってもよい。
【００２３】
また、主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘにおける一方の区分シール部１７ｃとそれに隣り合う補助区分シール部１７ｄとの配置間隔、隣り合う補助区分シール部１７ｄどうしの配置間隔、主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘにおける他方の区分シール部１７ｃとそれに隣り合う補助区分シール部１７ｄとの配置間隔は、必ずしも等しくする必要はないが、それら間隔を異ならせる場合には、副対向面ｙにおける副弁口１６どうしの間の閉鎖部分Ｓｙの回転方向幅θｎを、上記の各間隔のうち最も大きなもの以上にする。
【００２４】
〔３〕本発明の第３特徴構成は、第１又は第２特徴構成の回転式切換弁を用いた蓄熱式ガス処理装置に係り、その特徴は、
蓄熱材を収容した複数の蓄熱室を設け、燃焼手段を備える燃焼室に対し前記蓄熱室夫々の一端を風路接続するとともに、それら蓄熱室夫々の他端を前記副流路としての風路を通じて前記主弁部材とは反対側から複数の前記副弁口に対し個別に接続し、
被処理ガスの供給路と処理済ガスの排出路とを、前記主流路としての風路を通じて前記副弁部材とは反対側からガス供給用の前記主弁口とガス排出用の前記主弁口とに対し個別に接続してある点にある。
【００２５】
つまり、この第３特徴構成の蓄熱式ガス処理装置では（図４，図７，図８参照）、供給路３９から供給される被処理ガスＧを、ガス供給用の主流路１３ｓ，１３ｒ，３７，２７、その主流路に連通するガス供給用の主弁口３３、その主弁口３３に対向連通している副弁口１６、及び、その副弁口１６に連通する副流路８，１５を通じて、複数の蓄熱室３のうちの一部の蓄熱室に通過させて燃焼室６に至らせ、この燃焼室６において被処理ガスＧを燃焼により処理する。
【００２６】
また、燃焼室６で処理した後の高温の処理済ガスＧ′は、燃焼室６から他の蓄熱室３に通過させて、その蓄熱室３に収容の蓄熱材５ａに対し蓄熱を行わせ、その後、その蓄熱室３に連通する副流路１５，８、その副流路に連通する副弁口１６、その副弁口１６に対向連通しているガス排出用の主弁口３５、及び、その主弁口３５に連通するガス排出用の主流路２８，３８，１２ｒ，１２ｓを通じて排出路４０へ送出する。
【００２７】
そして、この処理において、主弁部材２２と副弁部材１０ａとを相対回転させて、ガス供給用の主弁口３３及びガス排出用の主弁口３５の各々を対向連通させる副弁口１６を順次に切り換えることにより、被処理ガスＧを通過させる蓄熱室３、及び、処理済ガスＧ′を通過させる蓄熱室３の夫々を順次に切り換える形態で、各蓄熱室３を被処理ガスＧの通過状態と処理済ガスＧ′の通過状態とに順次に切り換え、これにより、処理済ガスＧ′の通過をもって先に蓄熱した蓄熱材５ａにより被処理ガスＧを各蓄熱室３の通過過程において予熱する。
【００２８】
このようなガス処理において、上記の第３特徴構成によれば、前述した第１又は第２特徴構成の効果として、副弁口１６夫々の回転方向幅θｍ（開口面積）を大きく確保し得ることで、装置内における被処理ガスＧ及び処理済ガスＧ′の通過抵抗を小さくしてガスの搬送に要する動力を低減し得るとともに、装置を小型化して設置性及び製作コスト面で優れた蓄熱式ガス処理装置にすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
図１〜図４は蓄熱式ガス処理装置を示し、装置上部に配置したハウジング１の内部を仕切壁２により仕切ることで、蓄熱室３の室群として、平面視で並列配置の８室の蓄熱室３をハウジング１内に形成し、このハウジング１の下方には、各蓄熱室３に対して連通させる風路の切り換えを行う回転式切換弁４を配置してある。
【００３０】
各蓄熱室３には蓄熱材５ａの通気性充填層５を収容してあり、蓄熱室３夫々の上端はハウジング１内の上部に形成した燃焼室６に開口させて風路接続状態にし、この燃焼室６には燃焼手段としてバーナー７を装備してある。
【００３１】
回転式切換弁４は、図３〜図７に示す如く、平面視で環状配置の８個の給排室８を仕切壁９により内部に形成した８角筒状の分配器１０と、回転弁体１１を収容した円筒状の弁体器１２と、被処理ガスＧを受け入れる円筒状の気室器１３とからなり、設置架台１４の上部に弁体器１２を固定的に取り付けるとともに、分配器１０を弁体器１２の上方に同芯状に配置して弁体器１２に対し固定的に連結し、気室器１３は、弁体器１２の下方に同芯状に配置して弁体器１２の環状底板１２ａに吊り下げ状に連結するとともに、設置架台１４の下部フレーム１４ａにより下方から支持してある。
【００３２】
８室の蓄熱室３は、それらの下端を上端閉塞の分配器１０における８個の給排室８に対し給排路１５を通じて個別に風路接続してあり、弁体器１２の天板及び分配器１０の底板を兼ねる弁座板１０ａには、８個の扇状の副弁口１６を、回転弁体１１の回転軸芯Ｐ周りでその回転方向に均等に並べて各給排室８に対し個別に対応位置させた環状配置で形成してある。
【００３３】
また、分配器１０の中央部には、パージ用ガスＧ″を受け入れる中央室１８を仕切筒１９により形成し、この中央室１８には分配器１０の上端側からパージ用ガス供給路２０を接続してある。
【００３４】
弁体器１２に収容する回転弁体１１は、弁周壁２１と弁天板２２と弁底板２３と縦姿勢の筒状回転軸２４とを備える逆向き円錐台状に形成してあり、弁天板２２の上面ｘを分配器１０における弁座板１０ａの下面ｙに対して近接対向させ、かつ、弁底板２３の下面を気室器１３の上端開口の周縁部に対して近接対向させた状態で、弁体器１２内において回転弁体１１を縦軸芯Ｐ周りで図中矢印Ｒの方向に回転させる。
【００３５】
回転弁体１１の内部は、弁周壁２１と筒状回転軸２４とにわたる２枚の仕切壁２６により平面視でガス排出用の内部流路２８とガス供給用の内部流路２７とに区画し、また、回転弁体１１内の上部において一方の仕切壁２６の隣接箇所には、中底板２９と上部仕切壁３０とによりパージ用の内部流路３１を区画形成し、これにより、回転弁体１１の上部では、内部区画室の環状列として、ガス供給用の内部流路２７とパージ用の内部流路３１とガス排出用の内部流路２８とが、その順で回転弁体１１の回転上手側から並ぶ構造にしてある。なお、３２は室内連通用の連通口３２ａを形成してある補強リブ板であり、上部仕切壁３０の下方に連なる部分も同様の補強リブ板構造にしてある。
【００３６】
そして、弁天板２２には、ガス供給用内部流路２７の流路口とするガス供給用の主弁口３３とパージ用内部流路３１の流路口とするパージ用の主弁口３４とガス排出用内部流路２８の流路口とするガス排出用の主弁口３５とを、回転弁体１１の回転に伴い弁座板１０ａの副弁口１６に対して各々順次に対向連通させる状態にその順で回転上手側から回転弁体１１の回転方向に並べた配置で、かつ、回転方向で隣り合う２つの主弁口が弁座板１０ａにおける同一の副弁口１６に対して同時に対向しない配置で形成してある。
【００３７】
また、軸上端を分配器１０の中央室１８内に位置させる筒状回転軸２４には、その内部空間をパージ用内部流路３１に連通させるパージ用連通口３６を形成し、弁底板２３には、回転弁体１１の回転に伴う弁体回転方向への移動においてガス供給用の内部流路２７を気室器１３の内部空間１３ｒに対し常時連通させるガス供給用の連通口３７を形成し、弁周壁２１には、回転弁体１１の回転に伴う弁体回転方向への移動においてガス排出用の内部流路２８を弁体器１２内における回転弁体１１周りの器内空間１２ｒに対し常時連通させるガス排出用の連通口３８を形成し、この構成において、気室器１３の内部空間１３ｒでそれの弁体回転方向における一部箇所に開口させたガス供給用の接続口１３ｓに対し被処理ガスＧの供給路３９を気室器１３の外部から接続するとともに、弁体器１２内における回転弁体１１周りの器内空間１２ｒでそれの弁体回転方向における一部箇所に開口させたガス排出用の接続口１２ｓに対し処理済ガスＧ′の排出路４０を弁体器１２の外部から接続してある。
【００３８】
つまり、この蓄熱式ガス処理装置では（図８参照）、供給路３９から供給される被処理ガスＧ（例えば、有機溶剤を含む塗装ブースからの排出空気）を、ガス供給用の接続口１３ｓ、気室器１３の器内空間１３ｒ、及び、ガス供給用の連通口３７を通じて回転弁体１１のガス供給用内部流路２７に導入し、続いて、この被処理ガスＧを、ガス供給用の主弁口３３、その主弁口３３に対向連通している弁座板１０ａ側の副弁口１６、その副弁口１６に連通する給排室８、及び、その給排室８に連通する給排路１５を通じ一部の蓄熱室３に通過させて燃焼室６に至らせ、この燃焼室６において被処理ガスＧ中の汚染物質や悪臭物質などを燃焼により処理する。
【００３９】
また、処理済ガスＧ′は、燃焼室６から他の蓄熱室３に通過させて、その蓄熱室３に収容の蓄熱材５ａに対し蓄熱を行わせ、その後、その蓄熱室３に連通する給排路１５、その給排路１５に連通する給排室８、その給排室８に連通する弁座板１０ａ側の副弁口１６、及び、その副弁口１６に対向連通しているガス排出用主弁口３５を通じて回転弁体１１のガス排出用内部流路２８へ導入し、これに続き、ガス排出用の連通口３８、及び、弁体器１２における回転弁体１１周りの器内空間１２ｒを通じてガス排出用の接続口１２ｓから排出路４０へ排出する。
【００４０】
さらに、パージ用ガス供給路２０から分配器１０の中央室１８に導入するパージ用ガスＧ″は、回転弁体１１における筒状回転軸２４の上端部に形成の連通孔２４ａ、筒状回転軸２４の内部、及び、その筒状回転軸２４に形成のパージ用連通口３６を通じて回転弁体１１のパージ用内部流路３１に導入し、それに続き、パージ用の主弁口３４、それに対向連通している弁座板１０ａ側の副弁口１６、その副弁口１６に連通している給排室８、及び、その給排室８に連通している給排路１５を通じ、更に他の蓄熱室３に通過させて燃焼室６に至らせ、その後は処理済ガスＧ′に合流させる。
【００４１】
そして、この処理において、回転弁体１１におけるガス供給用主弁口３３、パージ用主弁口３４、ガス排出用主弁口３５の各々を対向連通させる弁座板１０ａ側の副弁口１６を回転弁体１１の回転により順次に切り換えることで、被処理ガスＧを通過させる蓄熱室３、パージ用ガスＧ″を通過させる蓄熱室３、処理済ガスＧ′を通過させる蓄熱室３を順次に切り換える形態で、各蓄熱室３を被処理ガスＧ′の通過状態、パージ用ガスＧ″の通過状態、処理済ガスＧ′の通過状態にその順で順次に切り換え、これにより、処理済ガスＧ′の通過をもって先に蓄熱した蓄熱材５ａにより被処理ガスＧを各蓄熱室３の通過過程において予熱する。
【００４２】
また、被処理ガスＧの通過後、次に処理済ガスＧ′を通過させるに先立ち各蓄熱室３にパージ用ガスＧ″を通過させるようにし、これにより、蓄熱室３内に残る被処理ガスＧを次の処理済ガスＧ′の通過の前に燃焼室６へ排出して、次にその蓄熱室３を通過する処理済ガスＧ′に残留被処理ガスＧが混入することを防止する。
【００４３】
なお、パージ用ガス供給路２０は排出路４０から分岐した風路であり、この風路分岐により、排出路４０へ排出した処理済ガスＧ′の一部をパージ用ガスＧ″として使用するようにしてある。
【００４４】
分配器１０と回転弁体１１との間には、弁座板１０ａの下面ｙと弁天板２２の上面ｘとの間の隙間を通じて被処理ガスＧが処理済ガスＧ′やパージ用ガスＧ″に混入するのを防止する面間シール部材１７を介在させ、また、回転弁体１１と気室器１３との間には、弁底板２３の下面と気室器１１の上端開口周縁部との間の隙間を通じて気室器１３内の被処理ガスＧが弁体器１２内の処理済ガスＧ′に混入するのを防止する気室器用の環状シール部材２５を介在させてあり、これらの混入防止により、被処理ガスＧ中に含まれる汚染物質や悪臭物質が未処理のままで処理済ガスＧ′とともに装置から排出されてしまうのを防止する。
【００４５】
この回転式切換弁４の場合、分配器１０と回転弁体１１との間の面間シール部材１７については、弁天板２２の上面ｘに面間シール部材１７を取り付けて、その面間シール部材１７を回転弁体１１の回転に伴い弁座板１０ａの下面ｙに摺接させる形式を採っており、具体的には、この面間シール部材１７は、次の（イ）〜（ハ）の３つのシール部を備える構成にしてある（図９，図１０参照）。
【００４６】
（イ）弁体回転軸芯Ｐを囲う環状形状で３つの主弁口３３，３４，３５の並び列の内周側と外周側（換言すれば、主弁口並び列の列幅方向における両外側）に位置して、回転弁体１１の回転に伴い副弁口１６の並び列の内周側と外周側（換言すれば、副弁口並び列の列幅方向における両外側）で弁座板１０ａの下面ｙに摺接する２つの環状シール部１７ａ，１７ｂ。
【００４７】
（ロ）弁体回転方向で主弁口３３，３４，３５夫々の両開口縁の外側近傍に位置し、かつ、回転半径方向に延びる線状形状で２つの環状シール部１７ａ，１７ｂどうしにわたる状態に位置して、回転弁体１１の回転に伴い弁座板１０ａの下面ｙに摺接する区分シール部１７ｃ。
【００４８】
（ハ）弁体回転方向において隣り合う主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘの夫々で隣り合う区分シール部１７ｃどうしの間の中央に位置し、かつ、回転半径方向に延びる線状形状で２つの環状シール部１７ａ，１７ｂどうしにわたる状態に位置して、回転弁体１１の回転に伴い弁座板１０ａの下面に摺接する補助区分シール部１７ｄ。
【００４９】
そして、面間シール部材１７における区分シール部１７ｃ及び補助区分シール部１７ｄと副弁口１６との配置関係については、図９，図１０に示す如く、弁天板２２の上面ｘにおける主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘにおいて補助区分シール部１７ｄを挟む状態で隣り合う区分シール部１７ｃの配置間隔θｄを、副弁口１６夫々の回転方向幅θｍ以上にし、かつ、弁座板１０ａの下面ｙにおける副弁口１６どうしの間の閉鎖部分Ｓｙの回転方向幅θｎを、主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘにおける区分シール部１７ｃと補助区分シール部１７ｄとの配置間隔θｅ（＝１／２θｄ）以上にしてある（すなわち、θｄ≧θｍ、かつ、θｎ≧θｅ）。
【００５０】
また、回転半径方向に延びる線状形状の区分シール部１７ｃ及び補助区分シール１７ｄ、並びに、弁体回転方向（周方向）に延びる線状形状の環状シール部１７ａ，１７ｂからなる上記面間シール部材１７は、弁天板２２の上面ｘに形成した溝ｚに線状の各シール部１７ａ〜１７ｄを嵌め込む形態で弁天板２２に装備してある。
【００５１】
なお、本実施形態で示す回転式切換弁４の場合、面間シール部材１７における区分シール部１７ｃ及び補助区分シール部１７ｄと副弁口１６との配置関係の具体的一例としては、次の例を挙げることができる。
【００５２】
ガス供給用主弁口３３を挟さむ区分シール部１７ｃの配置間隔θａ＝１３１°
パージ用主弁口３４を挟む区分シール部１７ｃの配置間隔θｂ＝８°
ガス排出用主弁口３５を挟む区分シール部１７ｃの配置間隔θｃ＝１３１°
補助区分シール部１７ｄを挟む区分シール部１７ｃの配置間隔θｄ＝３０°
区分シール部１７ｃと補助区分シール部１７ｄとの配置間隔θｅ＝１５°
副弁口１６の回転方向幅θｍ＝３０°
副弁口１６どうしの間の閉鎖部分Ｓｙの回転方向幅θｎ＝１５°
（なお、本例において間隔θａ〜θｅは夫々、中心間隔）
【００５３】
一方、気室器用の環状シール部材２５については、気室器１１の上端開口周縁部に環状シール部材２５を取り付けて、その環状シール部材２５を回転弁体１１の回転に伴い弁底板２３の下面に摺接させる形式を採っており、気室器１１の上端開口周縁部に形成した環状溝に環状シール部材２５を嵌め込む形態で気室器１１の上端開口周縁部に気室器用の環状シール部材２５を装備してある。
【００５４】
処理済ガスＧ′の排出路４０を接続するガス排出用接続口１２ｓを弁体器１２の周壁における弁体回転方向の一部箇所に形成するのに対し、弁体器１２内における回転弁体１１周りの器内区間１２ｒには、弁体回転方向においてガス排出用接続口１２ｓの上手側及び下手側にわたる所定の角度範囲αで回転弁体１１の弁周壁２１に対し沿わせる状態に配置した弧状の固定抵抗板５０を設けてあり、回転弁体１１におけるガス排出用連通口３８（すなわち、弁周壁２１に形成の開口）が図１１（イ）に示す如く回転弁体１１の回転に伴う弁体回転方向への移動においてガス排出用接続口１２ｓに近付いたとき、この固定抵抗板５０をガス排出用接続口１２ｓから回転弁体１１側に離れた箇所でガス排出用連通口３８に対して面対向させるようにしてある。
【００５５】
つまり、この固定抵抗板５０は、回転弁体１１のガス排出用連通口３８が回転弁体１１の回転に伴う弁体回転方向への移動において弁体器１２のガス排出用接続口１２ｓに近付いたとき（図１１（イ））、回転弁体１１の弁天板２２におけるガス排出用主弁口３５から弁体器１２のガス排出用接続口１２ｓにわたるガス流路に対してガス通過抵抗を付与する作用状態になり、かつ、回転弁体１１におけるガス排出用連通口３８が回転弁体１１の回転に伴う弁体回転方向への移動において弁体器１２のガス排出用接続口１２ｓから遠ざかったとき（図１１（ハ））、その抵抗付与を解除する解除状態になる抵抗調整手段として機能するものであり、ガス排出用連通口３８がガス排出用接続口１２ｓに近付いたときには、固定抵抗板５０がガス排出用連通口３８に対して面対向する状態になることで、その固定抵抗板５０によりガス排出用連通口３８とガス排出用接続口１２ｓとの間においてガス通過抵抗が付与され、一方、ガス排出用連通口３８がガス排出用接続口１２ｓから遠ざかったときには、ガス排出用連通口３８が固定抵抗板５０の面対向から開放された状態になって、ガス排出用接続口１２ｓと固定抵抗板５０との間の離間間隙を通じガス排出用連通口３８とガス排出用接続口１２ｓとが連通する状態になることで、ガス通過抵抗の付与が解除される。
【００５６】
また、この固定抵抗板５０によるガス抵抗の付与及びその解除では、図１１（イ）〜（ニ）の順に示す如く、ガス排出用連通口３８が回転弁体１１の回転に伴う弁体回転方向への移動においてガス排出用接続口１２ｓに近付くほど、ガス排出用連通口３８に対する固定抵抗板５０の対向面積が大きくなることで、付与抵抗が漸次的に増大し、一方、ガス排出用連通口３８が回転弁体１１の回転に伴う弁体回転方向への移動においてガス排出用接続口１２ｓから遠ざかるほど、ガス排出用連通口３８に対する固定抵抗板５０の対向面積が小さくなることで、付与抵抗が漸次的に減少する。
【００５７】
そして、このようにガス排出用連通口３８がガス排出用接続口１２ｓに近付いたとき、ガス排出用連通口３８とガス排出用接続口１２ｓとの間のガス流路に対してガス通過抵抗を付与し、一方、ガス排出用連通口３８がガス排出用接続口１２ｓから遠ざかったとき、その抵抗付与を解除することで、ガス排出用接続口１２ｓに対するガス排出用連通口３８の近付きと遠ざかりとに原因して生じる通過ガス（処理済ガスＧ′及び被処理ガスＧ）の周期的な風量変動を防止して、その風量変動に原因する装置性能の低下や運転トラブルを防止するようにしてある。
【００５８】
なお、５０ａはガス排出用接続口１２ｓとの間に離間間隙を確保した状態で固定抵抗板５０を弁体器１２の周壁に連結支持する脚部材である。
【００５９】
気室器１３を連結する弁体器１２の環状底板１２ａには、強靭で可撓性の高い金属板を用いてあり、この可撓性により、気室器１３及びその気室器１３に載置した状態の回転弁体１１の上下方向での変位（すなわち、分配器１０に対する遠近方向への変位）を自在にしてある。
【００６０】
また、気室器１３を設置架台１４の下部フレーム１４ａにより下方から支持するのに、下部フレーム１４ａと気室器１３との間には、支持具として気室器１３を弾性的に上方へ押圧（すなわち、回転弁体１１の側へ押圧）するコイルスプリング４１を介装してあり、上記の如く気室器１３及び回転弁体１１の上下方向での変位を許す支持状態の下で、このコイルスプリング４１により気室器１３を上方へ押圧することで、気室器１３を介して回転弁体１１をコイルスプリング４１により上方へ押圧（すなわち、分配器１０の側へ押圧）するようにしてある。
【００６１】
つまり、このように回転弁体１１を分配器１０の側へ押圧することで、回転弁体１１の弁天板２２に装備の面間シール部材１７を回転弁体１１により押圧する形態で分配器１０の弁座板１０ａに対して確実に圧接させ、また、気室器１３をコイルスプリング４１により回転弁体１１の側に押圧することで、気室器１３の上端開口周縁部に装備の気室器用の環状シール部材２５も気室器１３により押圧する形態で回転弁体１１の弁底板２３に対し確実に圧接させ、これにより、これらシール部材１７，２５を一層確実にシール機能させるようにしてある。
【００６２】
なお、図中４２は、コイルスプリング４１に対する受座４３の位置を調整するダブルナット機構であり、この受座４３の位置調整により、気室器１３及び回転弁体１１に対するコイルスプリング４１の付勢力（換言すれば、弁座板１０ａに対する面間シール部材１７の圧接力、及び、回転弁体１１の弁底板２３に対する気室器用環状シール部材２５の圧接力）を調整するようにしてある。
【００６３】
４４は回転弁体１１の筒状回転軸２４に連結した駆動軸、４５は減速機４６及び駆動軸４４を介して回転弁体１１を回転動作させるモーターである。
【００６４】
また、気室器１３及び回転弁体１１の上下方向での変位を自在にするのに、回転弁体１１における筒状回転軸２４の上端部は、対象軸の軸芯方向への滑りを許す軸受４７を介して分配器１０により支持し、同様に、駆動軸４４は対象軸の軸芯方向への滑りを許す軸継手４８を介して減速機４６に接続してある。
【００６５】
以上要するに、本実施形態において、回転弁体１１の弁天板２２と分配器１０の弁座板１０ａとは近接面対向状態で相対回転する主弁部材と副弁部材とを構成し、弁天板２２の上面ｘは主弁部材の副弁部材に対する対向面である主対向面を構成し、弁座板１０ａの下面ｙは副弁部材の主弁部材に対する対向面である副対向面を構成する。
【００６６】
また、ガス供給用の接続口１３ｓ、気室器１３の器内空間１３ｒ、ガス供給用の連通口３７、及び、回転弁体１１のガス供給用内部流路２７は、弁天板２２の上面ｘ（主対向面）に形成したガス供給用主弁口３３を流路口とするガス供給用の主流路を構成し、回転弁体１１のガス排出用内部流路２８、ガス排出用の連通口３８、弁体器１２における回転弁体１１周りの器内空間１２ｒ、及び、ガス排出用の接続口１２ｓは、弁天板２２の上面ｘ（主対向面）に形成したガス排出用主弁口３５を流路口とするガス排出用の主流路を構成する。
【００６７】
さらに、分配器１０の中央室１８、筒状回転軸２４の上端部の連通口２４ａ、筒状回転軸２４の内部、筒状回転軸２４に形成のパージ用連通口３６、回転弁体１１のパージ用内部流路３１は、弁天板２２の上面ｘ（主対向面）に形成したパージ用主弁口３４を流路口とするパージ用の主流路を構成し、分配器１０における複数の給排室８及び複数の給排路１５は、弁座板１０ａの下面ｙ（副対向面）に形成した複数の副弁口１６の各々を流路口とする副流路を構成する。
【００６８】
そして、本実施形態においては、弁天板２２の上面ｘ（主対向面）と弁座板１０ａの下面ｙとの間に介在させる面間シール部材１７を、前記環状シール１７ａ，１７ｂ、区分シール部１７ｃ、及び、補助区分シール部１７ｄを備える構成にすることにより、前記の如く（図１０（イ）〜（ハ）参照）、主対向面ｘにおける主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘで隣り合う区分シール部１７ｃの配置間隔θｄを、副対向面ｙにおける副弁口１６夫々の回転方向幅θｍ以上にするとともに（θｄ≧θｍ）、副対向面ｙにおける副弁口１６どうしの間の閉鎖部分Ｓｙの回転方向幅θｎを、主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘにおける区分シール部１７ｃと補助区分シール部１７ｄとの配置間隔θｅ以上にすれば（θｄ＞θｎ≧θｅ）、通過させる主弁口３３，３４，３５及び副弁口１６を異ならせるべき被処理ガスＧ，処理済ガスみＧ′，パージ用ガスＧ″どうしが混合するのを防止し得るようにし、これにより、面間シール部材１７を主対向面ｘに設ける形式を採りながらも、面間シール部材１７の形状の特殊化を回避しつつ、副対向面ｙにおける副弁口１６夫々の回転方向幅θｍ（換言すれば、開口面積）を大きく確保できるようにしてある。
【００６９】
〔別実施形態〕
次に本発明の別の実施形態を列記する。
前述の実施形態では、３個の主弁口３３，３４，３５を弁天板２２に形成するのに対し、８個の副弁口１６を弁座板１０ａに形成する例を示したが、本発明の実施において、主弁部材の主対向面に形成する複数の主弁口の口数、及び、副弁部材の副対向面に形成する複数の副弁口の口数は夫々、３個及び８個に限定されるものではない。
【００７０】
前述の実施形態では、弁天板２２の上面ｘにおける隣り合う主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘの夫々で、隣り合う区分シール部１７ｃどうしの間に１本の補助区分シール部１７ｄを設ける例を示したが、これに代え、図１２，図１３に示す如く、主対向面ｘにおける隣り合う主弁口３３，３４，３５どうしの間の閉鎖部分Ｓｘの夫々において、複数の補助区分シール部１７ｄを間隔をあけた状態で主弁部材２２と副弁部材１０ａとの相対回転方向に並べて、隣り合う区分シール部１７ｃどうしの間に配置する構成を採用してもよい。
【００７１】
主弁部材２２，副弁部材１０ａ，各主弁口３３，３４，３５を流路口とする複数の主流路、各副弁口１６を流路口とする複数の副流路夫々の具体的形状・構造は、前述の実施形態で示した形状・構造に限らず、種々の変更が可能である。
【００７２】
前述の実施形態では、互いに近接状態で面対向させる主対向面ｘ（弁天板２２の上面）及び副対向面ｙ（弁座板１０ａの下面）を円形の面にする例を示したが、これに代え、主対向面ｘ及び副対向面ｙを円筒状の面にする構造を採用してもよい。
【００７３】
本発明による回転式切換弁は、前述の実施形態で示した如き蓄熱式ガス処理装置におけるガス路の切り換えに限らず、流路の切り換えを要する種々の用途に適用することができ、対象とする流体も気体、液体のいずれであってもよい。
【００７４】
また、本発明による蓄熱式ガス処理装置は、被処理ガスＧの燃焼処理において触媒を併用する形式、あるいは、触媒を用いない形式のいずれのものであってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００７５】
【図１】蓄熱式ガス処理装置の全体側面図
【図２】蓄熱式ガス処理装置の蓄熱室部分における平面視断面図
【図３】蓄熱式ガス処理装置の分配器部分における平面図
【図４】蓄熱式ガス処理装置の側面視断面図
【図５】回転式切換弁の分解平面図
【図６】回転式切換弁の分解斜視図
【図７】回転式切換弁における回転弁体の分解斜視図
【図８】蓄熱式ガス処理装置の概略構成図
【図９】面間シール部材と各弁口との配置関係を示す図
【図１０】面間シール部材のシール機能を説明する展開図
【図１１】固定抵抗板の機能を説明する図
【図１２】別実施形態に係る面間シール部材と各弁口との配置関係を示す図
【図１３】別実施形態に係る面間シール部材のシール機能を説明する展開図
【図１４】従来例１に係る面間シール部材の装備構造を示す分解斜視図
【図１５】従来例１に係る面間シール部材と各弁口との配置関係を示す図
【図１６】従来例１に係る面間シール部材のシール機能を説明する展開図
【図１７】従来例２に係る面間シール部材の装備構造を示す分解斜視図
【図１８】従来例２に係る面間シール部材と各弁口との配置関係を示す図
【図１９】従来例２に係る面間シール部材のシール機能を説明する展開図
【図２０】従来例２に係る面間シール部材での流体混合の発生を説明する展開図
【図２１】従来例３に係る面間シール部材の装備構造を示す分解斜視図
【図２２】従来例３に係る面間シール部材と各弁口との配置関係を示す図
【図２３】従来例３に係る面間シール部材のシール機能を説明する展開図
【符号の説明】
【００７６】
３                蓄熱室
４                回転式切換弁
５ａ              蓄熱材
６                燃焼室
７                燃焼手段
１０ａ            副弁部材
１６              副弁口
１７              面間シール部材
１７ａ，１７ｂ    環状シール部
１７ｃ            区分シール部
１７ｄ            補助区分シール部
２２              主弁部材
３３              主弁口，ガス供給用主弁口
３４              主弁口
３５              主弁口，ガス排出用主弁口
３９              供給路
４０              排出路
Ｇ                被処理ガス
Ｇ′              処理済ガス
Ｐ                回転軸芯
Ｓｘ              主弁口間の閉鎖部分
ｘ                主対向面
ｙ                副対向面
【図１】
2006010247.tif 000003
【図２】
2006010247.tif 000004
【図３】
2006010247.tif 000005
【図４】
2006010247.tif 000006
【図５】
2006010247.tif 000007
【図６】
2006010247.tif 000008
【図７】
2006010247.tif 000009
【図８】
2006010247.tif 000010
【図９】
2006010247.tif 000011
【図１０】
2006010247.tif 000012
【図１１】
2006010247.tif 000013
【図１２】
2006010247.tif 000014
【図１３】
2006010247.tif 000015
【図１４】
2006010247.tif 000016
【図１５】
2006010247.tif 000017
【図１６】
2006010247.tif 000018
【図１７】
2006010247.tif 000019
【図１８】
2006010247.tif 000020
【図１９】
2006010247.tif 000021
【図２０】
2006010247.tif 000022
【図２１】
2006010247.tif 000023
【図２２】
2006010247.tif 000024
【図２３】
2006010247.tif 000025