(57)【要約】【課題】  窓際や壁際などにおける冷気や暖気の気流の発生を低減でき、冷暖房効率を一層向上させることが出来る冷暖房システムを提供する。【解決手段】  冷暖房システムは、温熱または冷熱を生成する熱源装置（１）と室内の床に敷設された放熱パネル（２）との間で往き及び戻りの連絡管（３）によって熱媒体を循環させることにより室内の暖房または冷房を行うシステムであり、少なくとも往き連絡管（３ａ）は、放熱パネル（２）の周辺の床に当該放熱パネルの少なくとも一辺部に相当する長さに亙って引き回されることにより、室内に対する温熱または冷熱の放熱機能を発揮する様になされている。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
温熱または冷熱を生成する熱源装置と室内の床に敷設された放熱パネルとの間で往き及び戻りの連絡管によって熱媒体を循環させることにより室内の暖房または冷房を行う冷暖房システムにおいて、少なくとも前記往きの連絡管は、前記放熱パネルの周辺の床に当該放熱パネルの少なくとも一辺部に相当する長さに亙って引き回されることにより、室内に対する温熱または冷熱の放熱機能を発揮する様になされていることを特徴とする冷暖房システム。
【請求項２】
室内の床面積に対する往きの連絡管の敷設領域の面積の割合が３〜４０％である請求項１に記載の冷暖房システム。
【請求項３】
表面に溝が設けられた基材パネルが放熱パネルの周辺の床に配置され、少なくとも往きの連絡管が前記基材パネルの溝に嵌め込まれている請求項１又は２に記載の冷暖房システム。
【請求項４】
連絡管の表面が基材パネルの溝から１ｍｍ以下の範囲で突出している請求項３に記載の冷暖房システム。
【請求項５】
基材パネルの表面に放熱用金属シートが敷設されている請求項３又は４に記載の冷暖房システム。
【請求項６】
基材パネルの溝に放熱用金属シートが貼設され、連絡管が前記放熱用金属シートを介して前記溝に嵌め込まれている請求項３〜５の何れかに記載の冷暖房システム。
【請求項７】
放熱パネルの上面放熱量に対する基材パネルの上面放熱量が５０〜３００％に設定されている請求項３〜６の何れかに記載の冷暖房システム。
【請求項８】
往き連絡管の引回し場所が壁際である請求項１〜７の何れかに記載の冷暖房システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、冷暖房システムに関するものであり、詳しくは、熱源装置から放熱パネルに温水や冷水などの熱媒体を供給することにより、室内の暖房または冷房を行う冷暖房システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
昨今、居室の床に敷設された放熱パネルに熱媒体としての温水を供給することにより暖房を行う床暖房システムが普及している。床暖房システムは、シート状の基材に熱媒体循環パイプが一定間隔で配置され且つ表面に放熱用の金属箔が貼着された放熱パネルを床に敷設し、例えば、ガスの燃焼によって温水を製造する熱源装置と放熱パネルとの間で連絡管によって温水を循環させることにより、床側から居室内を暖房するシステムである。
【０００３】
上記の様な床暖房システムにおいては、居室内を一様に暖めて快適な居住環境を得るため、床に対する放熱パネルの敷設率（敷設面積）を出来る限り大きくするのが望ましい。しかしながら、放熱パネルは、一般的には平面形状を方形に形成され且つ予め規格された寸法で製作されるため、多くの場合、居室内での使用率の高い床の中央部を中心に設置され、壁際などの床の周縁部には、放熱パネルとの面合わせのためのダミーマットが配置される。その結果、床の中央部と周縁部とで温度が大幅に異なり、床面における温度バリアフリーを実現することが出来ないと言う問題がある。
【０００４】
これに対し、温度バリアフリーの達成を企図した床暖房システムとして、熱媒体循環パイプが挿通された床暖房パネル（放熱パネル）を暖房対象空間である居室の床に設置し、熱源装置と床暖房パネルとの間で熱媒体を循環させる設備であって、床暖房パネルが主パネル部分とその外周部に配置された副パネル部分とから成り、熱源装置から供給される熱媒体を主パネル部分に流した後、副パネル部分に流す様にした「床暖房設備」が提案されている。
【特許文献１】特開２００３−３４３８６２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、居室の窓際や壁際は、外気温の影響を受けて温度が下り易く、コールドドラフトと呼ばれる下降気流が発生する。コールドドラフトは、その発生により居室全体の空気の対流を惹起し、暖房性能を低下させると共に、壁側から冷気を感じるため、快適性が損なわれるという問題がある。
【０００６】
一方、上記の床暖房設備は、床の中央部と周縁部との大幅な温度差をなくすことが目的であり、使用率の低い床の周縁部を中央部と同様に暖房することは無駄であるとの観点から、主パネル部分に流通させた後の温度の低下した熱媒体を副パネルに循環させているため、主パネル部分の余熱を利用するにとどまり、コールドドラフトの問題を十分に解消するまでには至っていない。
【０００７】
本発明は、上記の実情に鑑みなされたものであり、その目的は、室内の床に敷設された放熱パネルと熱源装置との間で熱媒体を循環させることにより室内の暖房または冷房を行う冷暖房システムであって、窓際や壁際などにおける冷気や暖気の気流の発生を低減でき、冷暖房効率を一層向上させることが出来る冷暖房システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者等は、上記の課題を解決すべく鋭意検討した結果、従来活用されていなかった往き連絡管を温熱または冷熱の放熱手段として放熱パネルの周辺の床に引き回し、床の周縁部で室内の空気を加熱または冷却するならば、窓際や壁際などにおいて冷気や暖気の気流の発生を大幅に低減し得ることを見出し、本発明を完成した。
【０００９】
すなわち、本発明の要旨は、温熱または冷熱を生成する熱源装置と室内の床に敷設された放熱パネルとの間で往き及び戻りの連絡管によって熱媒体を循環させることにより室内の暖房または冷房を行う冷暖房システムにおいて、少なくとも前記往きの連絡管は、前記放熱パネルの周辺の床に当該放熱パネルの少なくとも一辺部に相当する長さに亙って引き回されることにより、室内に対する温熱または冷熱の放熱機能を発揮する様になされていることを特徴とする冷暖房システムに存する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の冷暖房システムによれば、往き連絡管が放熱パネルの周辺の床に特定の長さに亙って引き回されており、壁際などに相当する床の周縁部において往き連絡管を流れる最も温度の高い熱媒体または最も温度の低い熱媒体により室内の空気を加熱または冷却するため、壁際などにおける冷気や暖気の気流の発生を低減でき、その結果、冷暖房能力を一層向上させることが出来、より快適な室内環境を実現できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明に係る冷暖房システムの実施形態を図面に基づいて説明する。図１〜図４は、本発明に係る冷暖房システムの一例の床暖房システムにおける連絡管の配置例を示す平面図であり、図１は室内で放熱パネルを敷設し難い箇所に連絡管を配置した形態、図２は屋外と屋内を仕切る窓を備えた壁に沿って連絡管を配置した形態、図３は外気温の影響を受けやすい壁側に連絡管を偏らせて配置した形態、図４は放熱パネルを囲む状態に壁際全体に連絡管を配置した形態をそれぞれ示す。また、図５は、基材パネルを利用して連絡管を敷設した形態を示す平面図であり、図６は、基材パネルの断面および連絡管の配置構造の一例を一部破断して示す斜視図である。
【００１２】
本発明の冷暖房システムは、温熱または冷熱を生成する熱源装置と、室内の床に敷設された放熱パネルとを備え、熱源装置と放熱パネルとの間で往き及び戻りの連絡管によって熱媒体を循環させることにより、室内の暖房または冷房を行うシステムである。
【００１３】
本発明において、冷暖房システムとは、居室などに対し、冷房のみを行うシステム、暖房のみを行うシステム、又は、冷房と暖房の両方を行うシステムの何れかを意味するが、冷房を行うための熱源装置としては、ヒートポンプや熱交換器によって冷水や低温冷却液を製造するチラー装置などが挙げられ、また、暖房を行うための熱源装置としては、ガスの燃焼や電力によって温水を製造する湯沸し装置やボイラー装置などが挙げられる。そして、熱源装置と放熱パネルの間では、冷水、不凍液などのアルコール系溶媒、温水などの液状熱媒体を循環させる。以下、本発明の一例として、冷暖房システムの一つである床暖房システムについて説明する。
【００１４】
本発明の床暖房システムは、図１〜図４に示す様に、例えば温水を製造する熱源装置（１）と室内の床に敷設された放熱パネル（２）との間で往き及び戻りの連絡管（３）によって温水を循環させることにより、室内の暖房を行うシステムであり、熱源装置（１）から往き連絡管（３ａ）を通じて放熱パネル（２）に４０〜８０℃程度の温水を供給し、放熱パネル（２）において温水を循環させた後、温度の低下した３０〜６０℃程度の利用済の温水を熱源装置（１）に戻り連絡管（３ｂ）を通じて回収する様になされている。
【００１５】
熱源装置（１）は、例えば、電気ヒーター又は蒸気によって容器内の液状熱媒体を加熱すると共に、容器内に挿入した蛇管に通水することにより温水を製造する熱交換器、系内の水量を一定に保持するための貯留タンク、並びに、熱交換器の容器内の液状熱媒体を一定温度に制御し、製造された温水の供給を制御する制御装置などから構成される。熱源装置（１）は、温水を送り出すための温水供給用の主管と、利用済の温水を回収するための温水回収用の主管とを備え、上記の連絡管（３）は、各主管に対し、集合装置であるヘッダーを介して接続される。
【００１６】
上記のヘッダーは、通常、耐熱温度（熱変形を生じない最高温度）が９５℃以上、好ましくは１２０℃以上に設定されており、銅または銅合金、ステンレス、鉄、鉛などの金属、又は、耐熱性および耐久性を有する熱可塑性または熱硬化性の汎用樹脂、若しくは、エンジニアリング・プラスチックにて構成される。ヘッダーは、上記の主管に略垂直に接続される主管部と、当該主管部から水平方向に分岐された分岐管部とを備え、斯かる分岐管部には、複数の接続ポートが下方に向けて設けられる。そして、上記の連絡管（３）が継手を使用して接続ポートに接続される様になされている。
【００１７】
連絡管（３）としては、通常、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリブテン（ＰＢ）等の合成樹脂から成る配管が使用される。特に、連絡管（３）の材料としては、化学的安定性および耐久性に優れている点において架橋ポリエチレンが好適である。一般的に、床暖房を含む冷暖房システムでは、外径が８〜３０ｍｍ程度、好ましくは１０〜１３ｍｍ、肉厚が１〜３ｍｍ程度、好ましくは１．５ｍｍ程度の連絡配管（３）が使用される。斯かる連絡管（３）は、通常、最小曲げ半径（座屈を惹起する半径）が３０〜７００ｍｍ程度、施工曲げ半径（座屈に対する安全度を考慮した施工時の目安となる曲げ半径）が５０〜１２００ｍｍ程度、好ましくは、最小曲げ半径が６０〜８０ｍｍ、施工曲げ半径が１００〜２００ｍｍである。
【００１８】
室内に敷設される放熱パネル（２）は、例えば、基材としてのシート状の発泡樹脂成形体と、当該発泡樹脂成形体の表面側に一定間隔で配置された放熱パイプである通水パイプと、発泡樹脂成形体の表面に貼着された熱拡散用シートとから構成される。発泡樹脂成形体は、硬質ポリウレタン、ポリスチレン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル等の硬質樹脂、又は、ポリ酢酸ビニル、ゴム等の軟質樹脂で構成される。通水パイプとしては、前述の連絡管（３）と同様に、例えば架橋ポリエチレン、ポリブテン等の耐熱性、耐久性に優れた樹脂製の管が使用され、通常、その外径は５〜３０ｍｍ程度、内径は３〜２０ｍｍ程度とされる。表面の熱拡散用シートとしては、熱伝導性に優れた可撓性のシート、具体的には、アルミニウム箔、錫箔、銅箔、ステンレス鋼箔などの金属箔、織布や不織布、樹脂シート、或いは、これらを組み合わせた積層体などが挙げられ、特に、放熱特性、製造コストなどの観点からはアルミニウム箔が好ましい。
【００１９】
放熱パネル（２）は、平面形状を例えば３３００ｍｍ×２４００ｍｍ程度の図示する様な長方形、又は、一辺が１８００ｍｍ程度の正方形に設計される。放熱パネル（２）においては、表面全体を略均一な温度に加温するため、上記の通水パイプにより複数系統の循環路が形成される（図示省略）。通水パイプは、発泡樹脂成形体の表面側に形成された溝に埋設され、平面視した場合の通水パイプの配置パターンは、例えば、放熱パネル（２）の１辺と平行に多数の流路が並ぶ様なジグザグの配置パターンとされ、その配列ピッチは５０〜１５０ｍｍ程度に設定される。
【００２０】
更に、平面視して放熱パネル（２）の例えば角部には、上記の通水パイプから成る複数系統の順管路に温水を均等に循環させるため、放熱パネル用のヘッダー（２１）が設けられる。ヘッダー（２１）は、耐熱性樹脂などから成る平板状のブロック内に分岐流路を形成したものであり、斯かる分岐流路により、１本の往き連絡管（３ａ）から供給される温水を複数の順管路に分配し、各順管路に流れた温水を１本の戻り連絡管（３ｂ）に回収する様になされている。上記の様な放熱パネル（２）は、床下地材に敷設され且つ表面にフローリング等の仕上材が配置される。斯かる放熱パネル（２）は、特開２００２−８１６６２号公報などに開示されており、連絡管（３）を通じて上記の通水パイプに温水を循環させることにより、室内を床から暖房することが出来る。
【００２１】
また、図示しないが、放熱パネル（２）のヘッダー（２１）には、当該ヘッダーに対する連絡管（３）の接続部分を適切な方向に向けて配置するため、連絡管ガイド盤（連絡管ガイド用パネル）が付設されてもよい。連絡管ガイド盤は、耐熱性樹脂などから成る平板体の表面に連絡管配置用の溝が多数かつ多方向に向けて刻設されたものであり、斯かる溝の選択により、熱源装置（１）と放熱パネル（２）の間の連絡管（３）の引き回しの応じて、ヘッダー（２１）に対する連絡管（３）の接続部分を負荷のかからない状態に配置することが出来る。なお、上記の連絡管ガイド盤としては、特開２００２−２２８１６８に開示された「連絡管ガイド用パネル」が好適である。
【００２２】
本発明においては、放熱パネル（２）が配置されていない床の周縁部で室内の空気を加熱するため、少なくとも往き連絡管（３ａ）は、放熱パネル（２）の周辺の床に当該放熱パネルの少なくとも一辺部に相当する長さに亙って引き回されることにより、室内に対する温熱の放熱機能を発揮する様になされている。
【００２３】
上記の様な床暖房システムにおいては、通常、連絡管（３）として、往き連絡管（３ａ）と戻り連絡管（３ｂ）とが一対で配置される。従って、本発明においては、放熱パネル（２）が配置されていない当該放熱パネルの周辺の床に対して往き連絡管（３ａ）を配置する場合、往き連絡管（３ａ）に戻り連絡管（３ｂ）を沿わせて配置してもよい。図１、図２及び図４は、往き連絡管（３ａ）と戻り連絡管（３ｂ）が一対で配置された例を示し、図３は、放熱パネル（２）の周辺の床の一部分に対して往き連絡管（３ａ）と戻り連絡管（３ｂ）が一対で配置され、周辺の床の他の一部分に対して往き連絡管（３ａ）だけが配置された例を示している。
【００２４】
本発明においては、室内で効果的に床暖房を行い且つ壁際などで発生するコールドドラフトを効果的に防止するため、往き連絡管（３ａ）は、放熱パネル（２）の周辺の床に対し、放熱パネル（２）の少なくとも一辺部、すなわち、図１に示す様に平面形状を長方形に形成された放熱パネル（２）の例えば一方の長辺部に相当する長さに亙って引き回される。図１に示す態様では、往き連絡管（３ａ）及び戻り連絡管（３ｂ）の一対の連絡管（３）が放熱パネル（２）の長辺部に沿って配置されている。
【００２５】
また、放熱パネル（２）周辺の床に対する往き連絡管（３ａ）の引き回しの長さは、床全体に対する往き連絡管（３ａ）の敷設率によっても規定することが出来る。すなわち、本発明において、室内の床面積に対して放熱パネル（２）を敷設する面積の割合（放熱パネル（２）の敷設率）は６０〜８０％以上に設定され、そして、室内の床面積に対して往き連絡管（３ａ）を敷設する領域の面積（往き連絡管（３ａ）の敷設率）は４０％以下に設定される。具体的には、上記の往き連絡管（３ａ）の敷設率は、通常は３〜４０％、好ましくは５〜１５％とされる。
【００２６】
往き連絡管（３ａ）の敷設率を上記の範囲に設定する理由は次の通りである。すなわち、往き連絡管（３ａ）の敷設率が３％よりも小さい場合は、往き連絡管（３ａ）に高温の温水に流れるにせよ、放熱パネル（２）周辺の床に這わせる往き連絡管（３ａ）の長さが短くなるため、往き連絡管（３ａ）が放熱する熱量が小さく、十分な加温効果が得られない。一方、往き連絡管（３ａ）の敷設率が４０％よりも大きい場合は、放熱パネル（２）周辺の床に這わせた往き連絡管（３ａ）からの放熱量は大きくなるが、放熱パネル（２）において熱量が不足するため、室内の中央部において十分な暖房効果が得られず、暖房バランスが崩れた状態となる。
【００２７】
往き連絡管（３ａ）の配置すべき放熱パネル（２）周辺の床としては、特に冷気を発生し易い場所の床、具体的には、窓を備えた壁、屋外と屋内を仕切る壁などの壁の近傍の床が挙げられる。すなわち、往き連絡管（３ａ）の引回し場所は壁際が好ましい。往き連絡管（３ａ）の配置場所は、間取り等、部屋周りの条件を考慮して決定されるが、往き連絡管（３ａ）又は当該往き連絡管を含む連絡管（３）は、例えば、図１〜図４に示す様に、壁（５）に沿った場所に配置される。なお、図中の符号（５）は壁、符号（６）は窓、符号（７）は扉を示す。
【００２８】
図１に示す態様は、平面形状が台形状に設計された変形の部屋において特定の場所に連絡管（３）が配置された態様である。図１に示す部屋において、放熱パネル（２）は、平面視して直交する２つの壁（５）によって構成される使用率の高い領域の床に敷設されており、往き連絡管（３ａ）を含む連絡管（３）は、方形の放熱パネル（２）を敷設し難い箇所、換言すれば、平面視して台形の斜辺に相当する壁（５）によって最も狭い入隅を構成する三角形の張出部分の床に配置される。上記の様に、張出部分に連絡管（３）を配置した場合は、放熱パネル（２）による暖房効果の及ばない特に冷え易い張出部分も十分に加温でき、室内全体をバランスよく暖房できる。
【００２９】
図２に示す態様は、屋外と屋内を仕切る２つの壁（５）が隣接し、且つ、これらの各壁（５）にそれぞれ窓（６）が設けられた部屋において特定の場所に連絡管（３）が配置された態様である。図２に示す部屋において、放熱パネル（２）は、例えば２枚敷設されており、往き連絡管（３ａ）を含む連絡管（３）は、隣接する前記の各壁（５）に沿って２枚の放熱パネル（２）の外周側に配置される。上記の様な窓（６）のある壁（５）の近傍は、断熱性能が低い場合が多く、コールドドラフトを生じ易いが、上記の様に、一方の放熱パネル（２）の長辺部と両方の放熱パネル（２）の短辺部に亙り、上記の２つの壁（５）に沿わせて連絡管（３）を配置した場合は、これら２つの壁（５）の近傍を加温でき、コールドドラフトを防止できる。
【００３０】
図３に示す態様は、図２に示す態様と同様に、窓（６）を有する２つの壁（５）が隣接し、且つ、屋外と屋内を仕切る他の１つの壁（５）（図中の左側の壁）が日照の得られない側に位置する部屋において特定の場所に連絡管（３）が配置された態様である。図３に示す部屋において、放熱パネル（２）は、例えば２枚敷設されており、往き連絡管（３ａ）を含む連絡管（３）は、一方の放熱パネル（２）の長辺部と両方の放熱パネル（２）の短辺部に亙り、隣接する前記の各壁（５）に沿わせて配置され、且つ、他の１つの壁（５）側の他方の放熱パネル（２）に伸長された往き連絡管（３ａ）は、他方の放熱パネル（２）の長辺部に亙り、他の１つの壁（５）に沿わせて配置される。すなわち、図３に示す様な部屋においては、外気温の影響を最も受け易い壁（５）側に対し、長く設計された１本の往き連絡管（３ａ）を偏らせて配置している。上記の様に、連絡管（３）を配置した場合は、窓（６）を有する２つの壁（５）及び最も冷え易い壁（５）の近傍を効率的に加温でき、コールドドラフトを防止でき且つ室内全体をバランスよく暖房できる。
【００３１】
図４に示す態様は、図３の態様と同様に、窓（６）を有する２つの壁（５）が隣接する部屋において特定の場所に連絡管（３）が配置された態様であるが、図４に示す部屋において、放熱パネル（２）は、部屋の略中央部に例えば２枚敷設されており、往き連絡管（３ａ）を含む連絡管（３）は、２枚の放熱パネル（２）を囲む状態にこれら放熱パネルの外周部全体に配置される。上記の様に、放熱パネル（２）の外周部全体に連絡管（３）を配置した場合は、何れの壁（５）の近傍においてもコールドドラフトを防止でき、室内全体をバランスよく暖房できる。
【００３２】
また、本願発明にいては、上記の様に、室内の床の特定の場所に連絡管（３）を配置するにあたり、施工性を一層高めるため、図５及び図６に示す様な基材パネル（４）を使用することも出来る。すなわち、上記の床暖房システムにおいては、図５に示す様に、表面に溝（４２）（図６参照）が設けられた基材パネル（４）が放熱パネル（２）の周辺の床に配置され、少なくとも往き連絡管（３ａ）が前記の基材パネル（４）の溝（４２）に嵌め込まれる。
【００３３】
基材パネル（４）は、施工において利用し易い様に、通常、平面形状を方形に形成され且つ幾つかの寸法仕様に設定されるが、図５に示す様に、放熱パネル（２）の長辺部に沿わせて配置したり、図示しないが、放熱パネル（２）の短辺部に沿わせて配置したり、或いは、図１に示す部屋の張出部分に配置するため、基材パネル（４）の長さは９００〜３３００ｍｍ程度、幅は５０〜３００ｍｍ程度に設計される。なお、図１に示す様な変形の張出部分においては、長さの異なる複数枚の基材パネル（４）を配列して使用する。
【００３４】
基材パネル（４）の構造は、図６に示す様に、発泡樹脂から成る支持体としてのシート状の下地板（４１）と、連絡管（３）の配置パターンに応じて下地板（４１）の表面側に設けられた連絡管（３）配置用の溝（４２）とを備えている。下地板（４１）は、放熱パネル（２）と同様に、硬質ポリウレタン、ポリスチレン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル等の硬質樹脂、又は、ポリ酢酸ビニル、ゴム等の軟質樹脂で構成され、その厚さは、放熱パネル（２）の発泡樹脂成形体と略同一の厚さとされる。そして、上記の溝（４２）の断面形状は、連絡管（３）が嵌合する様に、直径が８〜３０ｍｍ程度、好ましくは１０〜１３ｍｍ程度の円弧状に形成されるか、又は、底面が前記の直径の半円弧状に形成された略Ｕ字状とされる。
【００３５】
上記の溝（４２）は、連絡管（３）による放熱機能を十分に発揮させるため、下地板（４１）の表面において開口した状態に形成されるか、又は、連絡管（３）の外周面の一部が下地板（４１）の表面に僅かに突出する様に、連絡管（３）の外径に比べて浅く形成される。すなわち、基材パネル（４）の溝（４２）に連絡管（３）を配置した場合、連絡管（３）の表面が基材パネル（４）の溝（４２）から１ｍｍ以下の範囲、好ましくは０．０５〜０．３ｍｍの範囲で突出していてもよい。
【００３６】
また、上記の基材パネル（４）を使用した床暖房システムの好ましい態様においては、基材パネル（４）の表面に放熱用金属シート（４４）が敷設される。放熱用金属シート（４４）は、連絡管（３）の放熱機能を高め且つ連絡管（３）敷設領域（基材パネル（４）の表面側）を均一に加熱するために設けられる。放熱用金属シート（４４）としては、放熱パネル（２）の表面の熱拡散用シートと同様に、アルミニウム箔、錫箔、銅箔、ステンレス鋼箔などの金属箔、織布や不織布、樹脂シート、或いは、これらを組み合わせた積層体などを使用でき、放熱特性などの観点からはアルミニウム箔が好適である。
【００３７】
更に、上記の基材パネル（４）においては、連絡管（３）の放熱機能を一層高めて基材パネル（４）の表面側をより均一に加熱するため、基材パネル（４）の溝（４２）にも、上記の放熱用金属シート（４４）と同様の材料から成る放熱用金属シート（４３）が貼設されるのが好ましい。すなわち、基材パネル（４）を使用した床暖房システムの好ましい他の態様においては、基材パネル（４）の下地板（４１）の溝（４２）に溝の放熱用金属シート（４３）が貼設され、連絡管（３）が放熱用金属シート（４３）を介して溝（４２）に嵌め込まれる。
【００３８】
また、本発明においては、前述の通り、室内の床面積に対する往き連絡管（３ａ）の敷設率（往き連絡管（３ａ）が敷設される領域の面積の割合）を３〜４０％に設定される。
従って、基材パネル（４）を使用した床暖房システムにおいても、床面積に対する基材パネル（４）の敷設面積（基材パネルの敷設率）は、通常は３〜４０％、好ましくは５〜１５％とされる。そして、上記の敷設率においては、放熱パネル（２）の放熱量と基材パネル（４）上の連絡管（３）の放熱量とがバランスのよい関係となる様に、基材パネル（４）での放熱能力が設計される。
【００３９】
すなわち、本発明においては、往き連絡管（３ａ）による十分な加温効果を得ると共に、室内全体で均一な暖房効果を得るため、放熱パネル（２）の上面放熱量に対する基材パネル（４）の上面放熱量の割合は、通常は５０〜３００％、好ましくは１００〜２００％に設定される。放熱パネル（２）の上面放熱量とは、平面視した場合の放熱パネル（２）における単位面積あたりの発生熱量を意味し、通常、放熱パネル（２）の上面放熱量は、通水パイプの材質、直径、配置密度などの設計により、５０〜１００Ｗ／ｍ２に設定される。そして、基材パネル（４）の上面放熱量とは、平面視した場合の基材パネル（４）における単位面積あたりの発生熱量を意味し、基材パネル（４）の上面放熱量は、連絡管（３）の材質、直径、配置密度などの設計により、通常は２５〜３００Ｗ／ｍ２、好ましくは５０〜２００Ｗ／ｍ２に設計される。
【００４０】
なお、上記の様な床暖房システムを施工する場合は、床下地材の上に放熱パネル（２）を敷設し、同一室内または別の場所に熱源装置（１）を設置した後、熱源装置（１）と放熱パネル（２）とを連絡管（３）で接続するが、基材パネル（４）を使用する場合は、放熱パネル（２）と共に基材パネル（４）を敷設して連絡管（３）の引き回しを行う。また、基材パネル（４）を使用する場合、連絡管（３）が一定パターンで予め配置された基材パネル（４）を放熱パネル（２）の周囲に敷設した後、放熱パネル（２）の連絡管（３）の一端を放熱パネル（２）のヘッダー（２１）に接続し、放熱パネル（２）の連絡管（３）の他端を熱源装置（１）から伸びる連絡管（３）に接続してもよい。
【００４１】
上記の様に、本発明の床暖房システムにおいては、従来活用されていなかった往き連絡管（３ａ）が放熱パネル（２）の周辺の床に特定の長さに亙って放熱手段として引き回されており、窓際や壁際に相当する床の周縁部において往き連絡管（３ａ）を流れる最も温度の高い温水により室内の空気を加熱し、また、往き連絡管（３ａ）の輻射熱により窓（６）や壁（５）を暖めるため、窓際や壁際においてコールドドラフトの発生を大幅に低減できる。その結果、室内全体の対流を抑制でき、室内の暖房効率を一層向上させることが出来、より快適な室内環境を実現できる。更に、往き連絡管（３ａ）を含む連絡管（３）の引き回しにより、室内において温水の流路をより長く確保できるため、熱源装置（１）で得られた熱を一層有効に活用できる。
【００４２】
すなわち、本発明の冷暖房システムによれば、窓際や壁際に相当する床の周縁部において往き連絡管（３ａ）を流れる最も温度の高い熱媒体または最も温度の低い熱媒体により室内の空気を加熱または冷却し、窓際や壁際において冷気や暖気の気流の発生を大幅に低減できるため、室内の冷暖房効率を一層向上させることが出来、より快適な室内環境を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】本発明に係る冷暖房システムの一例の床暖房システムにおいて室内で放熱パネルを敷設し難い箇所に連絡管を配置した形態を示す平面図である。
【図２】本発明に係る冷暖房システムの一例の床暖房システムにおいて屋外と屋内を仕切る窓を備えた壁に沿って連絡管を配置した形態を示す平面図である。
【図３】本発明に係る冷暖房システムの一例の床暖房システムにおいて外気温の影響を受けやすい壁側に連絡管を偏らせて配置した形態を示す平面図である。
【図４】本発明に係る冷暖房システムの一例の床暖房システムにおいて放熱パネルを囲む状態に壁際全体に連絡管を配置した形態を示す平面図である。
【図５】本発明に係る冷暖房システムの一例の床暖房システムにおいて基材パネルを利用して連絡管を敷設した形態を示す平面図である。
【図６】図５のＡ−Ａ線に沿った基材パネルの断面および連絡管の配置構造の一例を一部破断して示す斜視図である。
【符号の説明】
【００４４】
１  ：熱源装置
２  ：放熱パネル
２１：ヘッダー
３  ：連絡管
３ａ：往き連絡管
３ｂ：戻り連絡管
４  ：基材パネル
４１：下地板
４２：溝
４３：溝の放熱用金属シート
４４：放熱用金属シート
５  ：壁
６  ：窓
７  ：扉
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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