(57)【要約】【課題】断線させることなく光ファイバケーブルを管路内に通す光ファイバケーブルの通線方法を提供する。【解決手段】光ファイバケーブル３の端に通線ワイヤー５の一端が結合される。通線ワイヤー５の他端は牽引装置１２のスプール１５に接続され、通線ワイヤー５はスプール１２の回転によって巻き上げられる。通線ワイヤー５には略円錐形状のプラスチック製のカバー２３が光ファイバケーブル３の結合前に予め通される。光ファイバケーブル３の端部にはスパイラルチューブ９が巻き付けられる。通線ワイヤー５が光ファイバケーブル３に接続された後、スパイラルチューブ９が巻き付けられた光ファイバケーブル３の端部はカバー２３によって覆われる。操作ハンドル１７が回転操作されるとこれに応じてスプール１５が回転して通線ワイヤー５が巻き上げられる。通線ワイヤー５の巻き上げに応じて光ファイバケーブル３が管路に通される。【選択図】        図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
予め管路に通されるとともに一端が光ファイバケーブルに接続された牽引用線状体を他端から引っ張って前記光ファイバケーブルを前記管路に通す光ファイバケーブルの通線方法において、
低摩擦係数材料からなる長尺帯状体が螺旋状に形成されるスパイラルチューブを少なくとも前記牽引用線状体が接合された光ファイバケーブルの端部に巻き付けて光ファイバケーブルを管路に通すことを特徴とする光ファイバケーブルの通線方法。
【請求項２】
前記牽引用線状体が接合された前記光ファイバケーブルの端部に前記スパイラルチューブを先細りのテーパー状に巻き付けることを特徴とする請求項１記載の光ファイバケーブルの通線方法。
【請求項３】
前記牽引用線状体が接合された前記光ファイバケーブルの端部にテーパー状ガイド部材を設け、このテーパー状ガイド部材内に前記スパイラルチューブの先端を収納することを特徴とする請求項１または２記載の光ファイバケーブルの通線方法。
【請求項４】
前記低摩擦係数材料からなる長尺帯状態のポリ塩化ビニルとの動摩擦係数が０．４５以下であることを特徴とする請求項１ないし３いずれか１つ記載の光ファイバケーブルの通線方法。
【請求項５】
前記光ファイバケーブルに含まれる光ファイバ素線がすべてプラスチックからなることを特徴とする請求項１ないし４いずれか１つ記載の光ファイバケーブルの通線方法。
【請求項６】
低摩擦係数材料からなる長尺帯状体が螺旋状に形成されるスパイラルチューブと、このスパイラルチューブが巻きつけられた光ファイバケーブルの端部と係合する係合部材とを有することを特徴とする光ファイバケーブルの通線治具。
【請求項７】
前記係合部材は、前記スパイラルチューブが巻き付けられた前記光ファイバケーブルの端部を収納するようにテーパー状に形成したことを特徴とする請求項６記載の光ファイバケーブルの通線治具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は管路に光ファイバケーブルを通す通線方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
現在、大容量の情報を伝送するための伝送媒体として光ファイバが普及しており、これによって情報の伝達がさらに高速化している。光ファイバは、屋内や構内などの短距離通信から都市間を結ぶ長距離通信まで広く用いられる。特に、屋内や構内で光ファイバを利用する場合には、光ファイバ素線の外側をビニルなどの被覆部材で被覆した光ファイバケーブルが用いられる。
【０００３】
光ファイバは光を伝送するコア部とコア部の外周を覆うクラッド部から構成され、その構成材料の種類によって石英系光ファイバとプラスチック光ファイバ（以下、ＰＯＦと言う）とに大別される。光ファイバを利用して電子機器同士を接続する場合には、光ファイバ素線が被覆部材で覆われた光ファイバケーブルが用いられ、これにより光ファイバが切れてしまうことなどが防止されている。さらに、このような光ファイバケーブルの中には軸方向への引っ張り強度をより増強させるために、抗張力線を光ファイバとともに被覆部材で覆ったものもある。
【０００４】
ところで、屋内へ配置される光ファイバケーブルはＣＤ、ＦＳ管等の電線管（ＣＤ管、ＦＳ管は「ＪＩＳ Ｃ ８４１１：１９９９  合成樹脂製可とう電線管」によって規定されている呼称である。）の管路に通されることにより保護されているが、管路内へ光ファイバケーブルを通線させる際、光ファイバケーブルを無理に引っ張りすぎてしまうと、光ファイバケーブルに張力がかかり過ぎ、このため光ファイバケーブルが断線してしまうことがある。このような問題を解決するために、光ファイバと共に一定張力に耐える抗張力線を被覆部材で覆った光ファイバケーブルが提供されている。抗張力線はケーブル内で光ファイバと平行に設けられており、これによって一定の張力下では切れない光ファイバケーブルが提供されていた。また、吸水性樹脂粉末を用いてケーブルを管内に通すケーブルの通線方法が知られておりおり、この方法ではケーブルの外側に吸水性樹脂を塗布してから管内に通すことにより、ケーブルを傷つけずに通すことができた。（例えば、特許文献１）
【０００５】
しかしながら、光ファイバと共に抗張力線を被覆部材で覆った光ファイバケーブルは太くなってしまい、既設の管路に通線することが困難になる。またコストアップに繋がると共に光ファイバケーブルのしなやかさが失われて施工性が低下する。また、光ファイバ素線を覆う被覆部材に潤滑剤を塗布する通線方法では、潤滑剤の除去が困難な場合があり、これによって光ファイバケーブルの接続作業に不都合が生じてしまうことも考えられる。
【特許文献１】特開２００２−２４１７７８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は上記の事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、断線させることなく光ファイバケーブルを管路に通す通線方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の目的を達成するために、本発明の光ファイバケーブルの通線方法では、予め管路に通されるとともに一端が光ファイバケーブルに接続された牽引用線状体を他端から引っ張って光ファイバケーブルを管路に通す。このとき、低摩擦係数材料からなる長尺帯状体が螺旋状に形成されるスパイラルチューブを少なくとも牽引用線状体が接合された光ファイバケーブルの端部に巻き付けて光ファイバケーブルを管路に通すことを特徴とする。
【０００８】
また、牽引用線状体が接合された光ファイバケーブルの端部にスパイラルチューブを先細りのテーパー状に巻き付けることを特徴とする。
【０００９】
また、牽引用線状体が接合された光ファイバケーブルの端部にテーパー状ガイド部材を設け、このテーパー状ガイド部材内に前記スパイラルチューブの先端を収納することを特徴とする。
【００１０】
また、低摩擦係数材料からなる長尺帯状態のポリ塩化ビニルとの動摩擦係数が０．４５以下であることを特徴とする。
【００１１】
また、光ファイバケーブルに含まれる光ファイバ素線がすべてプラスチックからなることを特徴とする。
【００１２】
また、本発明の光ファイバケーブルの通線治具では、低摩擦係数材料からなる長尺帯状体が螺旋状に形成されるスパイラルチューブと、このスパイラルチューブが巻きつけられた光ファイバケーブルの端部と係合する係合部材とを有することを特徴とする。
【００１３】
また、係合部材は、スパイラルチューブが巻き付けられた光ファイバケーブルの端部を収納するようにテーパー状に形成したことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の光ファイバケーブルの通線方法によれば、低摩擦係数材料からなる長尺帯状体が螺旋状に形成されるスパイラルチューブを少なくとも牽引用線状体が接合された光ファイバケーブルの端部に巻き付けて光ファイバケーブルを管路に通すことにより、光ファイバケーブルを管路内に通す際の抵抗を減らすことができ、光ファイバケーブルは断線することなく管路に通される。
【００１５】
また、牽引用線状体が接合された光ファイバケーブルの端部にスパイラルチューブを先細りのテーパー状に巻き付けることにより、光ファイバケーブルの通線時の抵抗をさらに減らすことができ、より容易に管路に光ファイバケーブルを通すことができる。
【００１６】
また、牽引用線状体が接合された光ファイバケーブルの端部にテーパー状ガイド部材を設け、このテーパー状ガイド部材内に前記スパイラルチューブの先端を収納することにより、光ファイバケーブルの通線時の抵抗をさらに減らすことができ、より容易に管路に光ファイバケーブルを通すことができる。
【００１７】
また、低摩擦係数材料からなる長尺帯状態のポリ塩化ビニルとの動摩擦係数が０．４５以下であることにより、より容易に管路に光ファイバケーブルを通すことができる。
【００１８】
また、光ファイバケーブルに含まれる光ファイバ素線がすべてプラスチックからなることにより、光ファイバケーブルを曲がりくねった管路により容易に通すことができる。
【００１９】
本発明の光ファイバケーブルの通線治具によれば、低摩擦係数材料からなる長尺帯状体が螺旋状に形成されるスパイラルチューブと、このスパイラルチューブが巻きつけられた光ファイバケーブルの端部と係合する係合部材とを有することにより、光ファイバケーブルをより容易に管炉に通すことができる。
【００２０】
また、係合部材は、スパイラルチューブが巻き付けられた光ファイバケーブルの端部を収納するようにテーパー状に形成したことにより、通線時の抵抗を減らしてより容易に光ファイバケーブルを管炉に通すことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
光ファイバ素線は前述のように石英系のものやコアが石英でクラッドのプラスチックを用いたもの（プラスチッククラッドファイバ）、全てがプラスチックからなるプラスチック光ファイバなど様々な形態のものが知られているが、中でも全てがプラスチックからなり柔軟性やハンドリング性に優れるＰＯＦを例示して説明を行う。なお、ＰＯＦは上記理由から石英系ファイバと比べて屋内用の配線に好適であり、さらに比較的線径が大きく作られることからそれを被覆してなるケーブルが太くなりやすく、通線施工の容易性の観点においても、本発明はＰＯＦケーブルにとって最適である。図１に示すように、全てがプラスチックで形成されたＰＯＦケーブル３は、２本の光ファイバ３ａが被覆部材３ｂによって被覆されている。これによって、例えば、一方の光ファイバ３ａをＯＮ／ＯＦＦ信号の伝送ラインとして使用し、他方のＰＯＦ３ａを画像データ等の伝送ラインとして使用してデータ伝送を効率よく行うことができる。また、光源波長を変えて１本の光ファイバで双方向通信する形態も可能である。
【００２２】
ＰＯＦケーブル３の端には後述する牽引装置によって巻き上げられる線状体である通線ワイヤ５が接続される。通線ワイヤ５は、例えば、樹脂被覆されたピアノ線であり、大きな張力に耐えられるようになっている。ＰＯＦケーブル３と通線ワイヤ５との接続は次のようにして行われる。まず、ＰＯＦケーブル３の端から一定部分の被覆部材３ｂを取り除き、光ファイバ３ａを露呈させる。この露呈部分を折り返してビニルテープ７で止めて輪を形成する。この輪状の光ファイバ３ａに通線ワイヤ５を通して同様に折り返してビニルテープ８で止める。通線ワイヤ５が接合されたＰＯＦケーブル９の端部は、スパイラルチューブ９とともに通線用の治具をなす後述するカバー（係合部材）２３によって覆われ、スパイラルチューブ９の先端はこのカバー２３に収容される。なお、被覆部材９ｂの厚みが薄い場合には、被覆部材９ｂを取り除くことなく直接に折り返してループ状にし、これに通線ワイヤ５を接続させてもよい。また、上記では通線ワイヤとしてピアノ線が樹脂被覆されたものを例示したが、通線ワイヤはこれに限らず、管路の形状や管の配置環境に合わせてより適したものを用いて構わない。例えば曲折部分の多い管路ではより柔軟でありながら張力に対して強固な有機繊維等を用いることによって容易な通線が期待できる。
【００２３】
ＰＯＦケーブル３の端部にはスパイラルチューブ９が、例えば端から３ｍの部分に巻き付けられる。スパイラルチューブ９は、長尺帯状体９ａが螺旋状に巻かれた形状に予め形成されており、ＰＯＦケーブル３の端部がこの螺旋内に配置されるようにスパイラルチューブ９は光ファイバケーブル３に巻き付けられる。スパイラルチューブ９は低摩擦係数材料である例えばナイロンによって構成され、隣に位置する長尺帯状体９ａとの間には一定の間隔が設けられている。対プラスチックにおけるナイロンの静止摩擦係数及び動摩擦係数は０．３〜０．４程度であり、プラスチック上などでスパイラルチューブ９を容易に滑らせることができる。なお、ＰＯＦケーブル３に巻き付けられるスパイラルチューブはナイロン製に限らず、テフロン（登録商標）製やポリエチレン製等、適宜他の材料によって構成されたスパイラルチューブを用いて構わない。このとき、素材の材料として好ましいものは低動摩擦係数を有するものが好ましい。ケーブルと既存の配線やＣＤ管との接触面がＰＶＣ（ポリ塩化ビニル）性のものが多いことから考えて、ＪＩＳ K ７１２５で測定されるＰＶＣとの摩擦係数は少なくとも０．４５以下が子好ましく、より好ましくは０．３５以下である素材を用いればよい。具体的にはポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ四フッ化エチレン、ペルフルオロアルコキシフッ素樹脂、四フッ化エチレン六フッ化プロピレン共重合体、エチレン四フッ化エチレン共重合体、ポリフッ化ビニリデン、ポリクロロ三フッ化エチレン、フッ化ビニルをはじめとするその他フッ素樹脂が挙げられる。このような材料で形成されたスパイラルチューブを用いることにより、より一層容易にスパイラルチューブを滑らせることができる。また、上記ではＰＯＦケーブルの端から３ｍの部分にスパイラルチューブ９を巻き付けたが、スパイラルチューブを巻き付ける部分の長さはこれに限らず、例えば端から１ｍや５ｍでもよい。さらに、スパイラルチューブの外側を低摩擦係数部とし、内側を高摩擦係数部とすることにより、ＰＯＦケーブルからスパイラルチューブが抜け落ちる、またはずれることがなくなる。
【００２４】
図２に示すように、通線ワイヤ５は牽引装置１２によって巻き上げられると好ましい。牽引装置７にはスプール１５、操作ハンドル１７、操作ハンドル１７からスプール１５に伝達するトルクを制御するドラグ機構、ドラグ機構によって伝達するトルクを調節するドラグ調整ノブ１９が備えられる。ハウジング２１はスプール１２を軸支するとともに、ドラグ機構を覆っている。牽引装置１２の上部にはユーザによって把持される把持部１２ａが設けられ、例えば、左手によって把持部１２ａが把持され、右手によって操作ハンドル１７が回転操作される。
【００２５】
ドラグ機構は、操作ハンドル１７の操作に応じて設定値以下の張力がＰＯＦケーブル９に与えられるようにスプールを回転させ、設定値はドラグ調整ノブ１９によって定められる。設定値よりも大きな張力がＰＯＦケーブル３に与えられる場合にはスプール１５は操作ハンドル１７の回転操作に対してスリップする。
【００２６】
スパイラルチューブ９が巻き付けられたＰＯＦケーブル３の端部にはテーパー状ガイド部材であるカバー２３が設けられる。カバー２３は、略円錐形状に形成された傘状であり、低摩擦係数材料であるポリエチレンによって構成されている。カバー２３の頂には通線ワイヤ５が通される貫通孔２３ａが形成されており、カバー２３は、通線ワイヤ５の一方の端にＰＯＦケーブル３が結束される前に予め通線ワイヤ５に通される。なお、上記ではポリエチレン製のカバー２３を用いて端部にスパイラルチューブ９が巻き付けられたＰＯＦケーブル３の端を覆ったが、カバーの構成材料はこれに限らない。例えばナイロンあるいはテフロン（登録商標）などの低摩擦係数材料で構成されたカバーを用いてもよい。また、カバー２３とスパイラルチューブ９との境目をビニルテープで覆ってもよい。これによってカバー２３からスパイラルチューブ９が脱落したりずれたりすることを防止でき、通線時の抵抗をさらに低減できる。また、単にスパイラルチューブによってその外形がテーパー状になるように巻き付けてもよい。
【００２７】
上記構成の作用について図３を用いて説明する。家などの屋内にはＣＤ管２５が配置され、ＣＤ管２５には通線ワイヤ５が予め通されている。通線ワイヤ５の一端はＰＯＦケーブル３に結ばれ、他端は牽引装置１２のスプール１５に接続される。
【００２８】
ＰＯＦケーブル３の端部にはスパイラルチューブ９が巻き付けられる。通線ワイヤ５には予め傘状のカバーが通されており、スパイラルチューブ９が巻き付けられたＰＯＦケーブル３の端部はこのカバー２３によって覆われる。通線ワイヤ５が牽引装置１２のスプール１５によって巻き上げられ、これに応じてＰＯＦケーブル３はスパイラルチューブ９が巻き付けられた端部を先頭として管路内を移動する。このとき、ＰＯＦケーブブル３の端部はスパイラルチューブ９によって覆われているため、管路との間に生じる摩擦が抑えられ、スムーズに引っ張ることができる。また、スパイラルチューブ９が巻き付けられたＰＯＦケーブル３の端部はカバー２３によって覆われているため、管路内に位置する障害物や継ぎ目などにＰＯＦケーブル３が引っかかってしまうことがなくなる。
【００２９】
操作ハンドル１７の回転操作に対してスプール１５がスリップした場合には、操作ハンドル１７の操作を一旦中止して、ＰＯＦケーブル３を少しだけ引き戻して、再度操作ハンドル１７を回転操作してＰＯＦケーブル３の牽引を行う。このような動作を繰り返すことにより、ＰＯＦケーブル３を断線させることなく管路内に通すことができる。
【００３０】
なお、上記の実施形態では、通線ワイヤ５は牽引装置１２に備えられたスプール１５によって巻き上げたが、通線ワイヤの巻き上げ方法はこれに限らない。従来のように施工者が直接通線ワイヤを引っ張ってもよい。この場合にもスパイラルチューブによって管路内の通線抵抗が下げられるので、ＰＯＦケーブルの断線がなくなる。また、例えば、光ファイバケーブルに一定張力を付与するように通線ワイヤを巻き上げるテンションリールを備えた牽引装置によって光ファイバケーブルを管路内に通しても構わない。テンションリールによって通線ワイヤが巻き上げられる際、通線ワイヤに与えられる張力は検知され、検知された張力に応じてテンションリールを駆動させるため、牽引時に通線ワイヤに与えられる張力を一定に保つことができる。これによってＰＯＦケーブルに過大な張力を付与することなく管路に通すことができる。
【００３１】
また、隣に位置する長尺帯状体との間隔がより大きなスパイラルチューブを光ファイバケーブルに巻き付けることにより、スパイラルチューブと管路との接触面積を低減することができ、これによって管路とスパイラルチューブとの間に発生する摩擦の低減が期待できる。さらに、隣の長尺帯状体との間により大きく設けられた間隔によってスパイラルチューブは曲げやすくなるため、より複雑に曲折した管路にもＰＯＦケーブルを容易に通すことができる。
【００３２】
また、上記の実施形態では、２本の光ファイバ３ａが被覆部材３ｂによって覆われた１本のＰＯＦケーブル３にスパイラルチューブ９を巻き付けて管路内に通したが、スパイラルチューブで覆う光ファイバケーブルの本数はこれに限らず複数本であっても構わない。複数本のＰＯＦケーブルにスパイラルチューブを巻き付けて管路内を通すことにより、より多くのＰＯＦケーブルを容易に管路に通すことができる。
【００３３】
また、上記の実施形態では通線ワイヤ５とＰＯＦケーブル３との接続部分をカバー２３で覆ったが、接続部分にビニルテープを巻いてテーパー状にしても構わない。このような方法によってスパイラルチューブが巻き付けられたＰＯＦケーブルの端をテーパー状に形成することによっても管路の継ぎ目などで引っかかってしまうことを防止することができ、ＰＯＦケーブルをスムーズに管路に通すことができる。
【実施例】
【００３４】
以下、本発明に係る光ファイバケーブルの通線方法についての実施例を説明する。なお、実施例では、スパイラルチューブはポリ四フッ化エチレン製のシートを加工して作成した。
【００３５】
＜実施例１＞
略１．８ｍごとに９０°の屈曲部を４箇所有する内径２２ｍｍの硬質ポリ塩化ビニル製のＣＤ管２５を形成した。このＣＤ管２５からなる管路にはＵＴＰ（Ｕｎｓｉｅｌｄｅｄ  Ｔｗｉｓｔ  Ｐａｉｒ）ケーブル、通線ワイヤ５を予め通しておいた。ＰＯＦケーブル３としては外径０．７５ｍｍの光ファイバ３ａを２本含み、かつテンションメンバを含まない厚さ２．２ｍｍ幅４．４ｍｍの２心タイプのものを使用し、ＰＯＦケーブル３の端部にはポリ四フッ化エチレン製スパイラルチューブ９を巻き付けた。被覆素材のポリウレタンとスパイラルチューブのポリ四フッ化エチレンはポリ塩化ビニルとの動摩擦係数はＪＩＳ Ｋ ７１２５に準拠して測定したところ、それぞれ０．５２と０．０４であった。通線ワイヤ５をＰＯＦケーブル３に結合させ、牽引装置１２を操作して通線ワイヤ５を巻き上げると、ＰＯＦケーブル３には３０Ｎの張力がかかった。
【００３６】
＜実施例２＞
ＣＤ管２５の内径を１６ｍｍとし、被覆がＰＶＣからなる直径７ｍｍのケーブルを通しておき通線部分を狭くしたこと以外は実験１と同条件で実験を行った。通線ワイヤ５の巻き上げ中、ＰＯＦケーブル３には８０Ｎの張力がかかった。
【００３７】
＜比較例１＞
ＰＯＦケーブル３にスパイラルチューブ９を巻き付けないこと以外は実験１と同条件で実験を実施した。通線ワイヤ５の巻き上げ中、ＰＯＦケーブル３には１７０Ｎの張力がかかった。
【００３８】
＜比較例２＞
ＰＯＦケーブル３にスパイラルチューブ９を巻き付けないこと以外は実験２と同条件で実験を実施した。通線ワイヤ５の巻き上げ中にＰＯＦケーブル３は断線した。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】光ファイバケーブルの端部が露呈するようにスパイラルチューブを光ファイバケーブルと垂直な平面で切断して通線ワイヤと光ファイバケーブルとの結合部分を示した斜視図である。
【図２】牽引装置によって通線ケーブル巻き上げて光ファイバケーブルをＣＤ管に通す通線方法を概略的に説明する斜視図である。
【図３】本発明の通線方法を用いて管路に光ファイバケーブルを通す場合のフローチャートである。
【符号の説明】
【００４０】
３  光ファイバケーブル
３ａ  光ファイバ
３ｂ  被覆部材
５  通線ワイヤ（線状体）
９  スパイラルチューブ
９ａ  長尺帯状体
１２  牽引装置
１５  スプール
１７  操作ハンドル
１９  ドラグ調整ノブ
２３  カバー（テーパー状ガイド部材）
２５  ＣＤ管
【図１】
2006235263.tif 000003
【図２】
2006235263.tif 000004
【図３】
2006235263.tif 000005