(57)【要約】【課題】  従来製法より、収率よくアリールピラゾール類を製造する方法を提供すること。【解決手段】  カリウムをカチオン成分とする強塩基又は炭酸セシウムと銅触媒との共存下に極性溶媒中で、式（１）：【化１】2006342127.tif 000009（式中、Ｘは炭素原子又は窒素原子を表し、Ｒ１及びＲ２は互いに同じか又は異なって、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基等を表す。）で示されるヨウ化アリール類と式（２）：【化２】2006342127.tif 000010（式中、Ｒ３及びＲ４は互いに同じか又は異なって、水素原子又はアルキル基を表す。）で示されるピラゾール類を反応させることを特徴とする式（３）：【化３】2006342127.tif 000011（式中Ｘ、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は前記と同じ。）で示されるアリールピラゾール類の製造法。【特許請求の範囲】
【請求項１】
カリウムをカチオン成分とする強塩基又は炭酸セシウムと銅触媒との共存下に極性溶媒中で、式（１）：
【化１】
2006342127.tif 000006
（式中、Ｘは炭素原子又は窒素原子を表し、Ｒ１及びＲ２は互いに同じか又は異なって、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アラルキル基、ニトロ基、シアノ基、アシル基、アリール基又はアルキルオキシカルボニル基を表す。また、Ｒ１及びＲ２がベンゼン環の隣接炭素原子２個のそれぞれと結合しているとき、Ｒ１及びＲ２は互いに結合して２個の隣接炭素原子と共に環を形成してもよい。）で示されるヨウ化アリール類と式（２）：
【化２】
2006342127.tif 000007
（式中、Ｒ３及びＲ４は互いに同じか又は異なって、水素原子又はアルキル基を表す。また、Ｒ３及びＲ４がピラゾール環の隣接炭素原子２個のそれぞれと結合しているとき、Ｒ３及びＲ４は互いに結合して２個の隣接炭素原子と共に環を形成してもよい。）で示されるピラゾール類を反応させることを特徴とする式（３）：
【化３】
2006342127.tif 000008
（式中Ｘ、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は前記と同じ。）で示されるアリールピラゾール類の製造法。
【請求項２】
極性溶媒がアミド系溶媒又は硫黄系溶媒である請求項１に記載の製造法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アリールピラゾール類の製造法に関する。
【背景技術】
【０００２】
アリールピラゾール類は医薬品、機能性材料等の中間体として有用であることから、その簡便な製造方法が求められている。従来の製造方法としては、銅触媒及び塩基の存在下にアセトニトリル中で、臭化アリール類とピラゾール類とのカップリング反応によって製造する方法が知られている（例えば、特許文献１参照）。しかし、従来製法は収率が６５％程度であり、必ずしも工業的に優位な方法とはいえない。
【特許文献１】ＷＯ２００５-０２３７３１
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は、従来製法より、収率よくアリールピラゾール類を製造する方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明者は、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、カリウムをカチオン成分とする強塩基又は炭酸セシウム及び銅触媒の存在下に極性溶媒中で、ヨウ化アリール類とピラゾール類をカップリング反応させると収率よくアリールピラゾール類を製造できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００５】
即ち、本発明は、カリウムをカチオン成分とする強塩基又は炭酸セシウムと銅触媒との共存下に極性溶媒中で、式（１）：
【０００６】
【化１】
2006342127.tif 000002
（式中、Ｘは炭素原子又は窒素原子を表し、Ｒ１及びＲ２は互いに同じか又は異なって、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アラルキル基、ニトロ基、シアノ基、アシル基、アリール基又はアルキルオキシカルボニル基を表す。また、Ｒ１及びＲ２が環上の隣接炭素原子２個のそれぞれと結合しているとき、Ｒ１及びＲ２は互いに結合して２個の隣接炭素原子と共に環を形成してもよい。）で示されるヨウ化アリール類（以下、ヨウ化アリール類（１）という。）と式（２）：
【０００７】
【化２】
2006342127.tif 000003
（式中、Ｒ３及びＲ４は互いに同じか又は異なって、水素原子又はアルキル基を表す。また、Ｒ３及びＲ４がピラゾール環の隣接炭素原子２個のそれぞれと結合しているとき、Ｒ３及びＲ４は互いに結合して２個の隣接炭素原子と共に環を形成してもよい。）で示されるピラゾール類（以下、ピラゾール類（２）という。）を反応させることを特徴とする式（３）：
【０００８】
【化３】
2006342127.tif 000004
（式中Ｘ、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は前記と同じ。）で示されるアリールピラゾール類（以下、アリールピラゾール類（３）という。）の製造法に関する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の製造方法によれば、従来製法より、アリールピラゾール類（３）が収率よく製造できるので、本発明は工業的に有益な方法である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明を詳細に説明する。
式（１）及び式（３）中、Ｒ１及びＲ２で表されるハロゲン原子としては、塩素、臭素、ヨウ素、フッ素が挙げられる。アルキル基としては、例えば、炭素数１〜６の直鎖状又は分枝鎖状の脂肪族アルキル基、または炭素数４〜６の脂環式アルキル基が挙げられ、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、シクロブチル基、シクロヘキシル基、シクロペンチル基等を例示できる。アリール基としては、例えば、置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基、ピリジル基、キノリル基及びイソキノリル基等が挙げられる。アラルキル基としては、例えば、上記アルキル基が有する水素原子を上記アリール基に置換した基が挙げられ、具体的には、ベンジル基、メチルベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、ジフェニルメチル基等を例示できる。アシル基としては、アルキルカルボニル基及びアリールカルボニル基が挙げられる。アルキルカルボニル基が有するアルキル基としては上記アルキル基と同様のものを例示できる。アルキルカルボニル基の具体例としては、例えば、アセチル基、エチルカルボニル基、プロピルカルボニル基、ブチルカルボニル基、ペンチルカルボニル基、ヘキシルカルボニル基等を例示できる。また、アリールカルボニル基が有するアリール基は、上記アリール基と同様のものを例示でき、好ましいアリールカルボニル基は、フェニルカルボニル基、ナフチルカルボニル基並びにこれらが芳香環にアルキル基及びアラルキル基等の置換基を１又は２個有するものが挙げられる。
【００１１】
アルキルオキシカルボニル基としては、カルボキシル基が有する水酸基の水素原子を、上記のアルキル基、好ましくは炭素数１〜６の直鎖又は分枝鎖状の脂肪族アルキル基、特に好ましくは炭素数１〜４の直鎖又は分枝鎖状の脂肪族アルキル基に置換したアルキルオキシカルボニル基が挙げられ、具体的には、メチルオキシカルボニル基、エチルオキシカルボニル基、プロピルオキシカルボニル基、イソプロピルオキシカルボニル基、ブチルオキシカルボニル基、ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル基、ペンチルオキシカルボニル基、ヘキシルオキシカルボニル基等を例示できる。
【００１２】
また、Ｒ１及びＲ２が環上の隣接炭素原子２個のそれぞれと結合しているときであって、Ｒ１及びＲ２は互いに結合して２個の隣接炭素原子と共に環を形成するとき、当該形成される環は、通常４〜７員環、好ましくは５〜６員環であり、芳香族環であってもよい。
【００１３】
ヨウ化アリール類（１）の具体例としては、ヨードベンゼン、２−ヨードトルエン、３−ヨードトルエン、４−ヨードトルエン、１−ヨード−２−ニトロベンゼン、１−ヨード−３−ニトロベンゼン、１−ヨード−４−ニトロベンゼン、２−ヨードベンゾニトリル、３−ヨードベンゾニトリル、４−ヨードベンゾニトリル、２−ヨードベンゾトリフルオライド、３−ヨードベンゾトリフルオライド、４−ヨードベンゾトリフルオライド、１−ヨード−２，４−ジニトロベンゼン、１−ヨード−３，５−ジニトロベンゼン、４−ヨードビフェニル、２−ヨードビフェニル、１−ヨードナフタレン、２−ヨードピリジン、３−ヨードピリジン等が挙げられる。
【００１４】
式（２）及び式（３）中、Ｒ３及びＲ４で示されるアルキル基は、上述のアルキル基と同様である。また、Ｒ３及びＲ４がピラゾール環の隣接炭素原子２個のそれぞれと結合しているときであって、Ｒ３及びＲ４は互いに結合して２個の隣接炭素原子と共に環を形成するとき、当該形成される環は、通常４〜７員環、好ましくは５〜６員環であり、芳香族環であってもよい。
【００１５】
ピラゾール類（２）の具体例としては、ピラゾール、３−メチルピラゾール、４−メチルピラゾール、３−エチルピラゾール、４−エチルピラゾール、３−プロピルピラゾール、４−プロピルピラゾール、３−ブチルピラゾール、４−ブチルピラゾール、３，４−ジメチルピラゾール、３，４−ジエチルピラゾール、３，４−ジプロピルピラゾール、３，４−ジブチルピラゾール、３，５−ジメチルピラゾール、３，５−ジエチルピラゾール、３，５−ジプロピルピラゾール、３，５−ジブチルピラゾール、３−メチル−４−エチルピラゾール、３−メチル−４−プロピルピラゾール、３−メチル−４−ブチルピラゾール、３−エチル−４−メチルピラゾール、３−プロピル−４−メチルピラゾール、３−ブチル−４−メチルピラゾール、３−エチル−５−メチルピラゾール、３−メチル−５−プロピルピラゾール、３−ブチル−５−メチルピラゾール、インダゾール等が挙げられる。
【００１６】
アリールピラゾール類（３）の具体例としては、１−フェニルピラゾール、１−（ｏ−トリル）−１−ピラゾール、１−（ｍ−トリル）−１−ピラゾール、１−（ｐ−トリル）−１−ピラゾール、１−（２−ニトロフェニル）−１−ピラゾール、１−（３−ニトロフェニル）−１−ピラゾール、１−（４−ニトロフェニル）−１−ピラゾール、２−（ピラゾール−１−イル）ベンゾニトリル、３−（ピラゾール−１−イル）ベンゾニトリル、４−（ピラゾール−１−イル）ベンゾニトリル、２−（ピラゾール−１−イル）−ベンゾトリフルオライド、３−（ピラゾール−１−イル）ベンゾトリフルオライド、４−（ピラゾール−１−イル）ベンゾトリフルオライド、１−（ビフェニル−２−イル）ピラゾール、１−（ビフェニル−４−イル）ピラゾール、１−（２、４−ジニトロフェニル）ピラゾール、１−（３、５−ジニトロフェニル）ピラゾール、１−（ナフタレン−２−イル）ピラゾール、２−（ピラゾール−１−イル）ピリジン、３−（ピラゾール−１−イル）ピリジン、１−フェニル−１−インダゾール等が挙げられる。
【００１７】
本発明の製造方法を実施するには、銅触媒及び特定の塩基の存在下に極性溶媒中で、ヨウ化アリール類（１）とピラゾール類（２）とを反応させればよい。このようにすれば、容易にアリールピラゾール類（３）を製造することができる。
【００１８】
ヨウ化アリール類（１）及びピラゾール類（２）は市販品を用いることができる。
【００１９】
ピラゾール類（２）の使用量は、ヨウ化アリール類（１）１モルに対して、通常０．５モル以上、好ましくは０．８〜５．０モル、好ましくは１．０〜２．０モルである。但し、Ｒ１及びＲ２のどちらか一つ以上がハロゲン原子の場合は、ヨウ化アリール類（１）１モルに対して、通常０．８〜１．５モル、好ましくは１．０〜１．３モルである。
【００２０】
銅触媒としては、例えば臭化銅（Ｉ）、臭化銅（ＩＩ）、ヨウ化銅（Ｉ）、ヨウ化銅（ＩＩ）、塩化銅（Ｉ）、硝酸銅（Ｉ）、硝酸銅（ＩＩ）、硫酸銅（Ｉ）、硫酸銅（ＩＩ）、亜硝酸銅（Ｉ）、酸化銅（Ｉ）、酢酸銅（Ｉ）、酢酸銅（Ｉ）、トリフルオロメチルスルホン酸銅（ＩＩ）、水酸化銅（Ｉ）等が挙げられ、好ましくはヨウ化銅（Ｉ）である。かかる銅触媒の使用量は、ヨウ化アリール類１モルに対して、通常０．００１〜１０００ミリモル、好ましくは０．０１〜１００ミリモルである。
【００２１】
特定の塩基としては、カリウムをカチオン成分とする強塩基又は炭酸セシウムが挙げられ、カリウムをカチオン成分とする強塩基の具体例としては、例えば水酸化カリウム、ｔｅｒｔ−ブトキシカリウム等が例示できる。これらは単独で用いてもよいし、二種類以上を混合して用いてもよい。かかる塩基の使用量は、ヨウ化アリール類（１）１モルに対して、通常０．１〜１０モル、好ましくは１〜５モルである。
【００２２】
極性溶媒としては、例えば、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等のアミド系溶媒、アセトニトリル、プロピオニトリル等のニトリル系溶媒、スルホラン、ジメチルスルホキシド、ジエチルスルホキシド等の硫黄系溶媒、ニトロベンゼン等の窒素官能基含有芳香族炭化水素系溶媒、ピリジン、ピコリン等の含窒素複素環系溶媒等が挙げられ、好ましくはアミド系溶媒及び硫黄系溶媒である。ニトリル系溶媒を用いる場合は、塩基としてカリウムをカチオン成分とする強塩基を用いることがより好ましい。かかる溶媒の使用量は特に限定されないが、ヨウ化アリール類１重量部に対して、通常０．１〜１０００重量部、好ましくは２〜１５重量部である。
【００２３】
反応温度は使用する溶媒によって異なるが、通常２０〜２００℃、好ましくは５０〜１２０℃である。この温度範囲で反応を行えば、通常１２時間以内に反応が終了する。
【００２４】
本発明の製造方法は、通常窒素ガス、アルゴンガス等の不活性ガス雰囲気下で行われる。
【００２５】
反応終了後、得られた反応混合物から、抽出、濃縮、蒸留、再結晶等の所望の分離操作によってアリールピラゾール類（３）を得ることができる。
【実施例】
【００２６】
以下に実施例を挙げて本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。尚、収率はガスクロマトグラフィー分析により算出した。
【００２７】
実施例１
アルゴン雰囲気下で、ピラゾール８１．７ｍｇ（１．２ｍｍｏｌ）、水酸化カリウム６７．３ｍｇ（１．２ｍｍｏｌ）及びヨウ化銅（Ｉ）１９．１ｍｇ（０．１ｍｍｏｌ）の混合物にヨードベンゼン２０４．０ｍｇ（１ｍｍｏｌ）及びジメチルスルホキシド１ｍＬを加え、１２０℃で１２時間反応した。反応終了後、室温まで冷却し、水２ｍＬ及び酢酸エチル２ｍＬを加えた後、分液して１−フェニルピラゾールを主成分とする有機層を得た（収率９３．４％）。かかる有機層をエバポレーターで濃縮後、クーゲル蒸留を行い、１−フェニルピラゾール１１８．０ｍｇを得た。
【００２８】
実施例２〜７
塩基として実施例１の水酸化カリウムを、極性溶媒として実施例１のジメチルスルホキシドを、並びに反応温度を表１に示すとおりに代えた以外は実施例１と同様にして反応を行い、１−フェニルピラゾールを主成分とする有機層を得た。その結果を表１に示す。
【００２９】
【表１】
2006342127.tif 000005
【００３０】
実施例８
アルゴン雰囲気下で、１Ｈ−インダゾール１４１．７ｍｇ（１．２ｍｍｏｌ）、水酸化カリウム６７．３ｍｇ（１．２ｍｍｏｌ）及びヨウ化銅（Ｉ）１９．１ｍｇ（０．１ｍｍｏｌ）の混合物にヨードベンゼン２０４．０ｍｇ（１ｍｍｏｌ）及び無水ジメチルスルホキシド１ｍＬを加え、１２０℃で１２時間反応した。反応終了後、室温まで冷却し、水２ｍＬ及び酢酸エチル２ｍＬを加えた後、分液して１−フェニル−１−インダゾールを主成分とする有機層を得た（収率８４．５％）。