(57)【要約】【課題】  質量側や粘弾性とは全く異なった原理を用いることにより、優れた制振性能を発揮する遮音方法及び遮音装置を提供すること。【解決手段】  遮音すべき音波を受けて振動し得る、導電性層、圧電性層、及び強磁性層の少なくとも何れかを含んでなる材料を、該層がこれに平行な成分を有する人工の磁場中に置かれた状態で、該音波の伝播経路に配置することを特徴とする遮音方法、並びに、音波を受けて振動し得る導電性層、圧電性層、及び強磁性層の少なくとも何れかを含んでなる材料と、該層に対して平行な成分を有する磁場を発生する手段とを含んでなることを特徴とする遮音装置。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
遮音すべき音波を受けて振動し得る、導電性層、圧電性層、及び強磁性層の少なくとも何れかを含んでなる材料を、該層がこれに平行な成分を有する人工の磁場中に置かれた状態で、該音波の伝播経路に配置することを特徴とする、遮音方法。
【請求項２】
該強磁性層が強磁性体粒子を含有する層である、上記１の方法。
【請求項３】
該強磁性体がフェライトである、上記２の方法。
【請求項４】
該材料において導電性層、圧電性層及び強磁性層の少なくとも２種が積層されていることを特徴とする、上記１ないし３の何れかの方法。
【請求項５】
該材料が導電性層と圧電性層よりなるバイモルフ構造を有することを特徴とする、上記４の方法。
【請求項６】
該材料の複数を、個々に振動することを許容する間隔をあけた状態で、厚み方向に隣接させて配置することを特徴とする、上記１ないし５のいずれかの方法。
【請求項７】
音波を受けて振動し得る導電性層、圧電性層、及び強磁性層の少なくとも何れかを含んでなる材料と、該層に対して平行な成分を有する磁場を発生する手段とを含んでなることを特徴とする、遮音装置。
【請求項８】
該強磁性層が強磁性体微粒子を含有する層である、上記７の遮音装置。
【請求項９】
該強磁性体がフェライトである、上記８の遮音装置。
【請求項１０】
該材料において導電性層、圧電性層及び強磁性層の少なくとも２種が積層されていることを特徴とする、上記９の遮音装置。
【請求項１１】
該材料が導電性層と圧電性層よりなるバイモルフ構造を有することを特徴とする、上記１０の遮音装置。
【請求項１２】
該材料の複数が、個々に振動することを許容する間隔をあけた状態で、厚み方向に隣接して配置されていることを特徴とする、上記７ないし１１の何れかの遮音装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、遮音方法に関し、特に、質量則や粘弾性とは異なる新しい原理を用いた遮音方法及び遮音装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
音や機械的な振動を遮音材によって遮音する場合、遮音材としては質量が大きく厚いものほど効果的である。これは、質量則を用いた遮音・制振として知られており、軽くて遮音効果のある材料は存在しない、とこれまで考えられていた。遮音方法としては、音響や機械的振動による騒音の一部を、高分子材料の内部で熱エネルギーに変換することによって減衰させることによる防振（制振）技術は、従来から知られている。初期には、片状黒鉛鋳鉄や片状の黒鉛を分散している組織が、振動を減衰する特性を有することが知られていた。その後、防振（制振）技術は、工業的に注目されるようになり、種々の原理に基づく防振合金が開発され、更に、防振ゴムも開発されて、防振材料として実用化されるに至っている。また、それらの利用分野は、建築材料（防音壁を構成する材料）、各種産業分野、例えば家電製品、ＯＡ機器、自動車、鉄道等の輸送関連、土木関連等へと拡大し、需要が高まっている。
【０００３】
このような背景において、高分子材料の粘弾性を利用して、軽量で簡易な防振材料を提供するための研究が精力的になされている。それらの技術は主たるものは、ポリマー特にエラストマーをマトリックスとし、これに添加剤として有機低分子や無機フィラーを加えることにより、制振作用を得ようとするものである。それらは、防振のメカニズムにより以下のように分類できる。
【０００４】
（１）例えばポリエステル樹脂に鋳鉄粉末等の無機充填材を入れたもの等のように、ポリマーとフィラー等の添加剤の摩擦効果によるもの、（特許文献１〜３参照）。
（２）例えばポリ塩化ビニルにフタル酸エステル等を加えたもの等のように、ポリマーのガラス転移温度を有機添加剤で調節したもの（特許文献４及び５参照）。
（３）ポリマーの誘電率を添加剤で調節したもの、例えば樹脂マトリックスにおける双極子モーメント量を増加させる活性成分を配合したもの（特許文献６参照）。
【０００５】
しかしこれらの技術は、ポリマー、特にエラストマーを主成分とし、これに前記制振機能を変化させる減衰付与剤を加えたものであり、制振機能のパラメータとなる貯蔵弾性率及びｔａｎδの大きさが不十分であるか、ガラス転移温度が狭く実用の温度範囲を持たない等の不都合があった。更に、減衰性付与剤がポリマーマトリックスからブリードアウトし、経時的安定性がよくないという問題もあった。
【０００６】
他方、質量則や粘弾性による制振方法を越えるものを求めて圧電を利用した制振材料が提案されている。例えば、導電性物質と半導電性物質の群から選ばれた少なくとも１種の物質と圧電セラミックスを用いインピーダンス整合条件に沿ったものとしたことを特徴とする組成物が試みられている（特許文献７参照）。また、圧電性微粒子と導電性又は半導電性微粒子の径を所定の範囲とすることによる制振効果の改善の試みや（特許文献８参照）、マトリックス樹脂中に圧電粒子と弾性黒鉛体粒子とを混合することによる制振効果の改善の試みがある（特許文献９参照）。
【０００７】
しかし、圧電を利用したこれらの試みも、実際に使用する制振材料のサイズではその設計が難しく、またポリマーの添加によって圧電フィラーの効果が低下するという欠点や、重いという欠点があった。例えば、熱可塑性樹脂、合成ゴム等の高分子材料にチタン酸バリウム等の充填材を複合させた可撓性圧電体の電気−機械変換効率は、複合前の圧電セラミックスに比べ、数分の１になる（非特許文献１参照）から、質量則や粘弾性に依存しない制振は不可能である。
【０００８】
それらの欠点を無くすため、圧電分散型有機系複合制振材料とするものが開発された（特許文献１０参照）。しかしながら、有機系複合材料のフィラーがランダムに配合されているため、その性能の再現性に問題がある。また提示されている高い損失係数は、ポリマーと有機誘電体又は強誘電体であるフィラーのガラス転移によるものであり、圧電の効果を分離確認することは困難である。
【０００９】
また、上記とは異なったアプローチに基づく試みとして、水素結合をする基又はπ電子の電子間力により結合する環状構造を有し、且つ当該結合（共有結合より弱い）による連続体を形成する材料を用いるものなどの改良の努力がなされている（特許文献１１参照）。しかしながら、それらの電気的な結合力は、構造の安定化や構造形成に寄与するが、制振にはあまり寄与せず、やはり質量則や、粘弾性によるエネルギー損失を超えた制振性能を得ることは困難であった。
【００１０】
このような状況において、騒音低減材料に対する社会的要求は、種々の騒音を発生する機器類の家庭内外での利用が広がるにつれて増大し、その性能に対する要求レベルも高まっている。従って、従来にはない制振性能を持った材料の開発が望まれている。
【特許文献１】特開平６−２９５１８２号公報
【特許文献２】特開平１０−２６６３９０号公報
【特許文献３】特開平９−２４２４６１号公報
【特許文献４】特開平６−１５５６６６号公報
【特許文献５】特開平６−２７９６４５号公報
【特許文献６】特開平９−３０２１３９号公報
【特許文献７】特開平５−２４０２９８号公報
【特許文献８】特開平６−１２６９０９号公報
【特許文献９】特開平６−８５３４６号公報
【特許文献１０】特開平１１−６８１９０号公報
【特許文献１１】特開２００２−１４６２０３号公報
【非特許文献１】「セラミックコンポジット」、（社）日本セラミックス協会編、培風館、第２０〜２４頁
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明の目的は、従来とは異なって質量側や粘弾性とは全く異なった原理を用いることにより、優れた制振性能を発揮する遮音方法及び遮音装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
圧電材料を用いた従来の遮音方法では質量則や粘弾性による以上の遮音効果を殆ど得ることができないが、それは音による振動の振幅が極めて僅かであることによるものであるという点に本発明者は着目し、その極めて僅かな振動を的確に捉えて抑制する方法につき検討を重ねた。その結果、導電性、圧電性又は強磁性を有する２次元状の形態の材料を、その材料面に平行な方向の成分を有する磁場中に置いたとき、その材料の遮音効果が増大することを見出し、本発明を完成させた。
【００１３】
すなわち本発明は、以下を提供する。
（１）遮音すべき音波を受けて振動し得る、導電性層、圧電性層、及び強磁性層の少なくとも何れかを含んでなる材料を、該層がこれに平行な成分を有する人工の磁場中に置かれた状態で、該音波の伝播経路に配置することを特徴とする、遮音方法。
（２）該強磁性層が強磁性体粒子を含有する層である、上記１の方法。
（３）該強磁性体がフェライトである、上記２の方法。
（４）該材料において導電性層、圧電性層及び強磁性層の少なくとも２種が積層されていることを特徴とする、上記１ないし３の何れかの方法。
（５）該材料が導電性層と圧電性層よりなるバイモルフ構造を有することを特徴とする、上記４の方法。
（６）該材料の複数を、個々に振動することを許容する間隔をあけた状態で、厚み方向に隣接させて配置することを特徴とする、上記１ないし５のいずれかの方法。
。
（７）音波を受けて振動し得る導電性層、圧電性層、及び強磁性層の少なくとも何れかを含んでなる材料と、該層に対して平行な成分を有する磁場を発生する手段とを含んでなることを特徴とする、遮音装置。
（８）該強磁性層が強磁性体微粒子を含有する層である、上記７の遮音装置。
（９）該強磁性体がフェライトである、上記８の遮音装置。
（１０）該材料において導電性層、圧電性層及び強磁性層の少なくとも２種が積層されていることを特徴とする、上記９の遮音装置。
（１１）該材料が導電性層と圧電性層よりなるバイモルフ構造を有することを特徴とする、上記１０の遮音装置。
（１２）該材料の複数が、個々に振動することを許容する間隔をあけた状態で、厚み方向に隣接して配置されていることを特徴とする、上記７ないし１１の何れかの遮音装置。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、質量則や動粘度に依存することなく、たとえ薄膜の形態の材料を用いても、優れた遮音効果を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
原理は未解明であるが、本発明において、導電性層、圧電性層、及び強磁性層の少なくとも何れかの層を含んでなる材料（以下、「遮音材」という。）は、音波を受けて振動し得る状態に置いたときに初めて、遮音効果を発揮する。従って、該遮音材は振動し易い形状であることが好ましい。このためには、遮音材の形状を、例えば、フィルム状、シート状、プレート状等の２次元的形状とすることが好ましく、これは平面的でも曲面的（例えば、筒状）でもよい。
【００１６】
本発明における導電性層は、金属や黒鉛含有樹脂その他任意の導電性材料よりなるものであってよい。例えば、アルミニウムその他の金属の蒸着層や、金属箔を好適に用いることができる。また、圧電性層としては、チタン酸バリウム、チタン酸鉛、チタン酸ジルコン酸鉛、等の圧電セラミックスや、ポリフッ化ビニリデン等の圧電性高分子のような、当業者に周知の種々の材料を適宜用いて作製することができる。
【００１７】
また、圧電性層は、その厚み方向に分極処理をしたものが好ましい。本発明においては、磁場と組み合わせることにより、圧電性の低い材料（例えばポリ乳酸など）にも遮音効果を発揮させることができる。
【００１８】
強磁性層は、それ単独で優れた効果を発揮するが、導電性層及び／又は圧電性層と併用した場合、磁場中におかれた強磁性層の磁化によって遮音材における磁束密度が高まるために導電性層や圧電性層の遮音効果を更に高め得る。強磁性層を強磁性粒子を用いて構成する場合、粒子径は任意であり、肉眼で識別できる大きさであっても、また視認不能な大きさの粉末粒子であってもよい。取り扱い上の便利を考慮すれば、粒子径は、１００μｍ以下であることが好ましく、３０μｍ以下のであることがより好ましく、１０μｍ以下であることが更に好ましい。
【００１９】
これら導電性層、圧電性層及び強磁性層は、遮音材の表面に露出していても内部にあってもよい。また、本発明において、遮音材の「層」は、遮音材全体にわたって連続した層のみを意味せず、途中で分断されて複数の部分からなるものでもよく、また材料の深さ方向の位置が、各部分で異なるものであってもよい。実施例の部に記載したように、本発明の遮音材は、単に吊り下げただけの状態で磁場中において遮音効果を発揮することから明らかなように、それら各部分は独立して遮音効果を発揮できるからである。
【００２０】
導電性層と圧電性層とを積層した遮音材とする場合、導電性層を圧電性層と接触させておくのが好ましい。また、これに際しては、圧電性層の両面に、導電性層がそれぞれ接触していることが好ましい。また、積層は、バイモルフ構造を構成するように行ってもよい。すなわち、２枚の圧電性層を、間に導電性層を挟んで分極方向が逆となるように向かい合わせて接合し、圧電性層の外側の面にそれぞれ導電性層を積層したものとすることができる。この場合、圧電性層の両面を電気的に接続しておいてもよい。
【００２１】
遮音材を、何等かの支持体に取り付ける場合、自由な振動をできる限り妨げないように、例えば、１辺で吊り下げようにするか、或いは全周を枠に固定する場合でも、固定部位以外は弛緩した状態となるように取り付けることが好ましい。また、該遮音材を厚み方向に隣接させて用いる場合も、各遮音材が個々に振動し易いよう、遮音材同士を完全に密着させることなく、少なくとも相互に幾分隙間ができるように配置しておくことが好ましい。またこの場合、遮音材間は密封することなく、空気の出入りが自由であるようにしておくことが、自由な振動を許容するため、好ましい。
【００２２】
導電性層、圧電性層及び強磁性層としては、金属箔、導電性樹脂フィルム、ポリフッ化ビニリデンフィルム、延伸ポリ乳酸フィルム、圧電セラミックス、強磁性体含有フィルム等のように、自身を支持できるものをそのまま用いてもよいが、他の基材（フィルム、シート等）に被覆又は積層（例えば、蒸着、カーボンやフェライト等を含有する導電性塗料の塗布、金属箔の接着、圧電性フィルムの接着等）して用いてもよい。基材は、振動を妨げない柔軟性のある材料であれば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニルその他の種々の可撓性合成樹脂フィルムを、この目的に好適なものとして使用できる。
【００２３】
本発明が用いる人工の磁場は、磁性セラミックス、ボンド磁石その他の各種の永久磁石又は電磁石によって与えることができる。磁場の強さは、求める遮音効果の大きさに応じて設定すればよい。例えば約１００ｍｍ角強の遮音材をフィルム状とし音波を受けて自由に振動できるように吊り下げた状態では、その中心から約１５０ｍｍ離した位置に置いた半径３５ｍｍ、厚み８ｍｍ、表面磁束密度０．１テスラのフェライト磁石２個（特に、同じ磁極を対向させて間に挟んだ形で配置した場合）で、顕著な効果が得られる。従って、これを基に、遮音材と磁石との距離に応じて、磁石の強さを適宜決めればよく、また、より強い磁石を用いて磁場の強さを高めてもよい。遮音材を磁場中に置くには、遮音材の近くに、磁石を、磁場の方向が遮音材中の導電性・圧電性の層に平行な成分を有するように配置すればよい。遮音材の対辺に反対極の磁石を対抗させて配置してもよい。別の方法として、遮音材中に磁石を組み込んでもよい。組み込みは、例えば、磁場の方向が導電性層、圧電性層及び強磁性層に平行な成分を有することとなるように、複数部位に分散して小さな永久磁石を組み込むか、或いは、フェライト等のような磁化される材料を遮音材に含有させておき、その一部又は全部を着磁することによって行ってもよい。また、音による振動を許容する材料である限り、質量則及び粘弾性によって遮音する材料であっても、本発明と組み合わせることにより、遮音効果の増大が得られる。
【実施例】
【００２４】
以下実施例により本発明を更に具体的に説明するが、本発明がそれらの実施例に限定されることは意図しない。
【００２５】
〔遮音効果測定装置等〕
図１及び２に示すように、６００ｍｍ×６００ｍｍで厚み１０ｍｍのスレート板を衝立１として台２に立て、中心線上に、１００ｍｍ×１００ｍｍ角の窓４（図１に破線で示されている）を、その底辺が台の面から１００ｍｍの高さとなるように設けた。衝立１の中心線に沿ってその前後各面から各２５ｍｍ離した状態で、それぞれマイク５、６を、窓の中心と同じ高さとなるように紐７、８で吊り下げた。マイク２の後方にスピーカー９（Multimedia Speaker、周波数特性：３０Ｈｚ〜２０ｋＨｚ、サンワサプライ株式会社製）を設置した。音源として、日本オーディオ協会のAUDIO TEST CD-1のＴＮＯ４８ホワイトノイズシグナル（２０Ｈｚ〜２０ｋＨｚのホワイトノイズを発生）を用いた。騒音計としては、アズワン株式会社のデジタル騒音計（ＳＭ−３２５）を２台用いた。該騒音計の測定可能な周波数領域は、３１．５Ｈｚ〜８ｋＨｚ、分解能は、０．１ｄＢである。測定レンジはＭｅｄ（５０〜１００ｄＢ）を用いた。なお、磁石による磁場の下での測定の際には、衝立１の後方側のマイク６は取り外した。
【００２６】
〔磁石〕
磁石として、外径７０ｍｍ、内径３０ｍｍ、厚み８ｍｍ、表面磁束密度約０．１テスラのリング状の、同じ強さのフェライト磁石２個（１０、１１）を使用した。磁石１０、１１は、それらの中心を、窓４の中心から対角線方向（４５度下方）にそれぞれ約１５０ｍｍ離し、且つ衝立１の後方側の磁石１１はその片面を衝立１の裏面に当接させて固定し、衝立１の前方側の磁石１０は、衝立１の表面から１０ｍｍ離して立てて固定した。こうすることにより、両磁石１０、１１から、薄い遮音材が取り付けられる衝立１の前側表面までの距離が何れも１０ｍｍと等しくなる。この配置において、磁石１０、１１の磁極の向きは、次の（ａ）、（ｂ）の２通りとした。
（ａ）両磁石１０、１１の同じ磁極が対向した配置（平行磁場）。
（ｂ）両磁石１０、１１の反対磁極が対向した配置（垂直磁場）。
上記配置（ａ）では、双方の磁石からの磁力線が反発し合う。このとき、衝立１の前側表面に一致する平面上における磁場の方向は、該平面が両磁石配置の対称面であるため、その平面に対し実質的に平行となる。また上記配置（ｂ）では、双方の磁石を磁力線が結び、同平面上における磁場の方向は、該平面が両磁石配置の対称面であるため、その平面に対し実質的に垂直となる。
【００２７】
〔遮音材〕
試験すべき遮音材１５は、何れも、窓４を十分覆う大きさのやや縦長の長方形とし、衝立１の前側表面において、窓４の直ぐ上方に上部のみを貼り付けてぶら下げることにより、窓の全体を衝立１の前側表面上で覆った。遮音材１５として、以下のものを試験した。
【００２８】
（１）遮音材Ａ:  片面をアルミ蒸着した延伸ナイロン１１フィルム（厚さ約７４μｍ）。
（２）遮音材Ｂ：  片面をアルミ蒸着し、ほぼ水平に延びた数本のシワによって表面が大きく波打った延伸ナイロン１１フィルム（厚さ約７４μｍ）２枚を、アルミ蒸着面を外側にして重ね合わせ、空気の出入りを許すよう１つの隅を残して粘着テープでとめた袋状フィルム。
（３）遮音材Ｃ：  両面にアルミ蒸着され分極処理された、ポリフッ化ビニリデン圧電フィルム（約９μｍ）。
（４）遮音材Ｄ：  両面にアルミ蒸着され分極処理された、ポリフッ化ビニリデン圧電フィルム（約９μｍ）２枚を、分極方向を対向させて重ね合わせ、空気の出入りを許すよう１つの隅を残して粘着テープでとめた袋状フィルム。
（５）遮音材Ｅ：  アクリルエマルジョン（フィルム作製用エマルジョン、ベガール８５１、高圧ガス工業製）と、平均粒子径２．６μｍのフェライト粒子とを、全体に対しフェライトが約９０重量％となるように混合して製したフィルム（厚さ約４７０μｍ）。
（６）遮音材Ｆ：  延伸ポリ乳酸フィルム（厚さ約２６μｍ）。
（７）遮音材Ｇ：  片面をアルミ蒸着した延伸ナイロン１１フィルム（厚さ約７４μｍ）２枚を、アルミ蒸着面を外側にして重ね合わせ、ごく薄い接着剤で張り合わせることによりバイモルフ構造としたフィルム。
（８）遮音材Ｈ：  未延伸ポリ乳酸フィルム（厚さ約３４０μｍ）。
（９）遮音材Ｉ：  両面にアルミ蒸着され分極処理された、ポリフッ化ビニリデン圧電フィルム（約９μｍ）２枚を、分極方向を対向させて重ね合わせ、ごく薄い接着剤で張り合わせることによりバイモルフ構造としたフィルム。
（１０）遮音材Ｊ：  市販ＯＨＰ用ポリエステルフィルム（厚さ約１００μｍ）。
【００２９】
〔測定〕
先ず、磁石を配置しない場合において、スピーカーから衝立の窓を通って正面側のマイクに拾われる音の大きさを測定し、遮音材を取り付けた場合と取り付けなかった場合とで比較することにより、遮音材のみによる遮音効果（透過損失）の大きさを求めｄＢ（デシベル）で表すことにより、遮音材の面密度と遮音効果との関係を調べた。次いで、磁場を用いることによる遮音効果は、スピーカーから衝立の窓を通り、これに下げられた遮音材を透過してその前に設置されたマイクに拾われる音の大きさを、磁石を配置した場合としなかった場合とで比較してｄＢ（デシベル）で表すことにより評価した。上記実験系で、騒音計の読みに磁石の有無が影響しないことは、予め確認しておいた。
結果を次に示す。
【００３０】
〔結果〕
図３に、磁石を配置しないで測定することにより得られた、遮音材の面密度と遮音効果（透過損失）との関係を示す。図３より、面密度の大小と透過損失との間に明確な相関のあることが分かる。
【００３１】
表１は、各遮音材につき、上記の（ａ）（平行磁場）及び（ｂ）（垂直磁場）の条件で磁石を配置したときの透過損失（遮音効果）の増大について測定結果を示す。
【００３２】
【表１】
2006105274.tif 000002
【００３３】
片面をアルミ蒸着したナイロン１１フィルムである遮音材Ａでは、平行磁場中で遮音効果の増大が得られた。遮音材Ａと同じ材料２枚のシワのあるものを袋状に重ねた遮音材Ｂでは、平行磁場中で更に遮音効果の増大が得られた。また遮音材Ｂでは、平行磁場のみならず垂直磁場中においても、遮音効果の増大が得られ、その増大は平行磁場のときより更に大きかった。両面にアルミ蒸着された分極処理されたポリフッ化ビニリデンよりなる遮音材Ｃは、平行磁場中で、弱いながらも明らかな遮音効果の増大が得られ、遮音材Ｃと同じ材料２枚を袋状に重ねた遮音材Ｄでは、磁場による遮音効果の大幅な増大が得られた。フェライト粒子を含有するフィルムである遮音材Ｅでは、特に大きな効果が平行磁場中で得られた。弱いながらも圧電性のある延伸ポリ乳酸フィルムである遮音材Ｆでは、平行磁場中で、弱いながらも明らかな遮音効果の増大が得られた。片面アルミ蒸着の延伸ナイロン１１フィルムから作製したバイモルフ構造フィルムである遮音材Ｇでは、遮音材Ａよりやや強い遮音効果の増大が得られた。圧電性のない未延伸ポリ乳酸フィルムである遮音材Ｈは、磁場中で遮音効果の増大をまったく示さなかった。遮音材Ｃと同じポリフッ化ビニリデン圧電フィルムを２枚用いて作製したバイモルフ構造フィルムである遮音材Ｉでは、遮音材Ｃの２倍の遮音効果増大が得られた。圧電性のないポリエステルフィルムである遮音材Ｊでは、磁場中での遮音効果増大は全く見られなかった。
【００３４】
この結果より、導電性、圧電性及び強磁性の何れも有しない材料である遮音材Ｈ及びＪ以外、導電性、圧電性及び強磁性の何れかを有していれば、磁場中において遮音効果の増大が得られることが分かる。また、遮音材Ｂ以外では、遮音材と磁場の方向が平行なとき以外は、遮音効果の増大が見られなかった。このことから、遮音材と磁場とが平行であることが遮音効果の増大には必要であることがわかる。遮音材Ｂでは、垂直磁場（ｂ）の条件でも強い降下が得られたが、この遮音材は、シワにより材料表面が大きく波打っており、垂直磁場（ｂ）の条件下でも部分的には材料表面に対して平行な磁場の成分が作用しており、それが該遮音材の形状と相俟って大きな効果をもたらしたと考えられる。すなわち、材料の一部分であってもこれに平行な磁場成分がある限り、磁場中での遮音効果増大が得られることが分かる。遮音材Ｅでも、垂直磁場において、平行磁場の約１／２ではあるが、遮音効果増大が認められた。このことは、磁性層を有する遮音材は磁場の方向に対する依存性が幾分低く、平行磁場以外でもかなりの効果を発揮し得ることを示唆している。なお、磁極のＮＳを逆にして上記と同じ条件にて各遮音材について測定を行ったが、表１に示した結果と同様であった。
【産業上の利用可能性】
【００３５】
本発明によれば、質量則や動粘度に依存することなく、たとえ薄膜の形態の材料を用いても、優れた遮音効果を得ることができるから、各種の音響機器その他の音源からの余分な漏洩音や、家電製品や各種機械の発生する騒音や、自動車、鉄道等の輸送関連、土木工事にともなう騒音の遮音のための、効率的な遮音方法及び装置が提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】遮音効果測定装置の構成を示す正面概要図
【図２】遮音効果測定装置の構成を示す側面概要図
【図３】人工磁場中におかれていない遮音材の面密度と透過損失との関係を示すグラフ
【符号の説明】
【００３７】
１＝衝立
２＝台
４＝窓
５＝マイク
６＝マイク
７＝紐
８＝紐
９＝スピーカー
１０＝磁石
１１＝磁石
１５＝遮音材
【図１】
2006105274.tif 000003
【図２】
2006105274.tif 000004
【図３】
2006105274.tif 000005