(57)【要約】  本発明は、特に電子デバイスに使用するための、電子輸送基で置換されているカルバゾール誘導体に関する。本発明はさらに、本発明による化合物を製造する方法、および同化合物を含む電子デバイスに関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）：
【化１】
2019530676.tif 000135
（式中、使用した記号は、下記の通りである：
Ａ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７、Ａ８は、それぞれの場合において同じであるかもしくは異なり、ＮもしくはＣＲ１であり、または２つの隣接するＡ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７、Ａ８基が一緒になってＯ、ＳもしくはＮＲ１であり、ただし、５または６員環が形成され；
Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４は、それぞれの場合において同じであるかもしくは異なり、ＮもしくはＣＲ１であり、または２つの隣接するＹ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４基が一緒になってＯ、Ｓ、ＮＲ１であり、ただし５または６員環が形成され；
Ｚは、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、Ｏ、Ｓ、ＮＲ１、ＰＲ１またはＣ（Ｒ１）２であり；
Ｌは、結合、または５〜２４個の芳香族環原子を有し、１つ以上のＲ１ラジカルにより置換されていてもよい芳香族またはヘテロ芳香族環系であり；
Ｑは、電子輸送基であり；
Ｒ１は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、Ｂ（ＯＲ２）２、ＣＨＯ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒ２、ＣＲ２＝Ｃ（Ｒ２）２、ＣＮ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ２、Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ２）２、Ｓｉ（Ｒ２）３、Ｎ（Ｒ２）２、ＮＯ２、Ｐ（＝Ｏ）（Ｒ２）２、ＯＳＯ２Ｒ２、ＯＲ２、Ｓ（＝Ｏ）Ｒ２、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒ２、１〜４０個の炭素原子を有する、直鎖アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基、または３〜４０個の炭素原子を有する分枝もしくは環状アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基（これらのそれぞれは、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよい）（ここで、１つ以上の隣接していないＣＨ２基は、−Ｒ２Ｃ＝ＣＲ２−、−Ｃ≡Ｃ−、Ｓｉ（Ｒ２）２、Ｇｅ（Ｒ２）２、Ｓｎ（Ｒ２）２、Ｃ＝Ｏ、Ｃ＝Ｓ、Ｃ＝Ｓｅ、Ｃ＝ＮＲ２、ＮＲ２、Ｐ（＝Ｏ）（Ｒ２）、−Ｃ（＝Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ２−、−Ｏ−、−Ｓ−、ＳＯもしくはＳＯ２により置きかえられていてもよく、１個以上の水素原子は、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮもしくはＮＯ２により置きかえられていてもよい）、または５〜４０個の芳香族環原子を有し、各場合において１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよい芳香族またはヘテロ芳香族環系、または５〜４０個の芳香族環原子を有し、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいアリールオキシもしくはヘテロアリールオキシ基、または５〜４０個の芳香族環原子を有し、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいアラルキルもしくはヘテロアラルキル基、または１０〜４０個の芳香族環原子を有し、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいジアリールアミノ基、ジヘテロアリールアミノ基もしくはアリールヘテロアリールアミノ基、またはこれらの系の組合せであり；同時に、２つ以上のＲ１ラジカルが一緒になって環系を形成していてもよく；
Ｒ２は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、Ｂ（ＯＲ３）２、ＣＨＯ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒ３、ＣＲ３＝Ｃ（Ｒ３）２、ＣＮ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ３、Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ３）２、Ｓｉ（Ｒ３）３、Ｎ（Ｒ３）２、ＮＯ２、Ｐ（＝Ｏ）（Ｒ３）２、ＯＳＯ２Ｒ３、ＯＲ３、Ｓ（＝Ｏ）Ｒ３、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒ３、１〜４０個の炭素原子を有する、直鎖アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基、または３〜４０個の炭素原子を有する分枝もしくは環状アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基（これらのそれぞれは、１つ以上のＲ３ラジカルにより置換されていてもよい）（ここで、１つ以上の隣接していないＣＨ２基は、−Ｒ３Ｃ＝ＣＲ３−、−Ｃ≡Ｃ−、Ｓｉ（Ｒ３）２、Ｓｉ（Ｒ３）２、Ｇｅ（Ｒ３）２、Ｓｎ（Ｒ３）２、Ｃ＝Ｏ、Ｃ＝Ｓ、Ｃ＝Ｓｅ、Ｃ＝ＮＲ３、ＮＲ３、Ｐ（＝Ｏ）（Ｒ３）、−Ｃ（＝Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ３−、−Ｏ−、−Ｓ−、ＳＯもしくはＳＯ２により置きかえられていてもよく、１個以上の水素原子は、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮもしくはＮＯ２により置きかえられていてもよい）、または５〜４０個の芳香族環原子を有し、各場合において１つ以上のＲ３ラジカルにより置換されていてもよい芳香族またはヘテロ芳香族環系、または５〜４０個の芳香族環原子を有し、１つ以上のＲ３ラジカルにより置換されていてもよいアリールオキシもしくはヘテロアリールオキシ基、または５〜４０個の芳香族環原子を有し、１つ以上のＲ３ラジカルにより置換されていてもよいアラルキルもしくはヘテロアラルキル基、または１０〜４０個の芳香族環原子を有し、１つ以上のＲ３ラジカルにより置換されていてもよいジアリールアミノ基、ジヘテロアリールアミノ基もしくはアリールヘテロアリールアミノ基、またはこれらの系の組合せであり；同時に、２つ以上のＲ２置換基が一緒になって、単環または多環式の脂肪族、ヘテロ脂肪族、芳香族またはヘテロ芳香族環系を形成していてもよく；
Ｒ３は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、または１〜２０個の炭素原子を有する、脂肪族、芳香族および／またはヘテロ芳香族有機ラジカルであり（水素原子がＦにより置きかえられていてもよい）；同時に、２つ以上のＲ３置換基が一緒になって単環または多環式の脂肪族、ヘテロ脂肪族、芳香族またはヘテロ芳香族環系を形成していてもよく；
ただし、Ａ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７、Ａ８、Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４基のうちの少なくとも１つはＮであり、および／または少なくとも２つの隣接するＡ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７、Ａ８、Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４基はＯ、ＳもしくはＮＲ１である）
の構造を含む、化合物。
【請求項２】
式（ＩＩ）
【化２】
2019530676.tif 000136
（式中、使用した記号Ｌ、Ｑ、Ｚ、Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３およびＹ４は、請求項１に示した定義を有し、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８は、同じであるかまたは異なり、ＮまたはＣＲ１であり、ただし、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８、Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４基のうちの少なくとも１つはＮであり、および／または少なくとも２つの隣接するＹ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４基はＯ、ＳもしくはＮＲ１であり、ここで、１環当たり２つ以下のＸ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８基はＮである）
の構造を含む、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
式（ＩＩＩ）
【化３】
2019530676.tif 000137
（式中、使用した記号Ｌ、ＱおよびＺは、請求項１に示した定義を有し、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２は、同じであるかまたは異なり、ＮまたはＣＲ１であり、ただし、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２基のうちの少なくとも１つはＮであり、ここで、１環当たり２つ以下のＸ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８基はＮである）
の構造を含む、請求項２に記載の化合物。
【請求項４】
式（ＩＩＩ−１）
【化４】
2019530676.tif 000138
（式中、使用した記号Ｌ、Ｒ１、ＱおよびＺは、請求項１に示した定義を有し、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８は同じであるかまたは異なり、ＮまたはＣＲ１であり、ただし、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８基のうちの少なくとも１つはＮであり、ｍは０、１、２、３または４、好ましくは０、１または２であり、ここで、１環当たり２つ以下のＸ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８基はＮである）
の構造を含む請求項３に記載の化合物。
【請求項５】
式（ＩＩＩ−２）または（ＩＩＩ−３）
【化５】
2019530676.tif 000139
（式中、使用した記号Ｌ、Ｒ１、ＱおよびＺは、請求項１に示した定義を有し、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２は同じであるかまたは異なり、ＮまたはＣＲ１であり、ただし、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２基のうちの少なくとも１つはＮであり、ｍは０、１、２、３または４であり、ここで、１環当たり２つ以下のＸ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２基はＮである）；
【化６】
2019530676.tif 000140
（式中、使用した記号Ｌ、Ｒ１、ＱおよびＺは、請求項１に示した定義を有し、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２は同じであるかまたは異なり、ＮまたはＣＲ１であり、ただし、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２基のうちの少なくとも１つはＮであり、ｍは０、１、２、３または４であり、ここで、１環当たり２つ以下のＸ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２基はＮである）
の構造を含む、請求項３または４に記載の化合物。
【請求項６】
式（ＩＶ）
【化７】
2019530676.tif 000141
（式中、使用した記号Ｌ、Ｑ、Ｚ、Ａ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７およびＡ８は、請求項１に示した定義を有し、Ｗ１、Ｗ２およびＷ３は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、Ｎ、ＣＲ１、Ｏ、ＳまたはＮＲ１であり、ここで、厳密に、Ｗ１、Ｗ２およびＷ３基のうちの１つはＯ、ＳまたはＮＲ１であり、Ｗ１、Ｗ２およびＷ３基のうちの２つはＮまたはＣＲ１であり、ここで、好ましくは、Ｗ１、Ｗ２およびＷ３基のうちの２つがＮであり、かつＷ１、Ｗ２およびＷ３基のうちの１つがＮＲ１であることはない）
の構造を含む、請求項１に記載の化合物。
【請求項７】
式（Ｖ）
【化８】
2019530676.tif 000142
（式中、使用した記号Ｌ、ＱおよびＺは、請求項１に示した定義を有し、記号Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８は、請求項２に示した定義を有し、記号Ｗ１、Ｗ２およびＷ３は、請求項６に示した定義を有する）
の構造を含む、請求項６に記載の化合物。
【請求項８】
式（Ｖ−１）または（Ｖ−２）
【化９】
2019530676.tif 000143
（式中、使用した記号Ｌ、Ｒ１、ＱおよびＺは、請求項１に示した定義を有し、記号Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４は、請求項２に示した定義を有し、記号Ｗ１、Ｗ２およびＷ３は、請求項６に示した定義を有し、ｍは０、１、２、３または４である）；
【化１０】
2019530676.tif 000144
（式中、使用した記号Ｌ、Ｒ１、ＱおよびＺは、請求項１に示した定義を有し、記号Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８は、請求項２に示した定義を有し、記号Ｗ１、Ｗ２およびＷ３は、請求項６に示した定義を有し、ｍは０、１、２、３または４である）
の構造を含む、請求項７に記載の化合物。
【請求項９】
Ｑ基が、式（Ｑ−１）、（Ｑ−２）、（Ｑ−３）、（Ｑ−４）および／または（Ｑ−５）
【化１１】
2019530676.tif 000145
（式中、記号Ｒ１は、請求項１に先に示した定義を有し、ＸはＮまたはＣＲ１であり、点線で示される結合は結合位置を示し、ここで、Ｘは好ましくは窒素原子である）
の構造から選択されることを特徴とする、先行する請求項の何れか１項に記載の化合物。
【請求項１０】
Ｑ基が、式（Ｑ−６）、（Ｑ−７）、（Ｑ−８）、（Ｑ−９）、（Ｑ−１０）、（Ｑ−１１）および／または（Ｑ−１２）
【化１２】
2019530676.tif 000146
（式中、記号Ｒ１は、請求項１に記載した定義を有し、点線で示される結合は結合位置を示し、ｍは０、１、２、３または４であり、ｎは０、１、２または３であり、ｏは０、１または２である）
の構造から選択されることを特徴とする、先行する請求項の何れか１項に記載の化合物。
【請求項１１】
Ｑ基が、式（Ｑ−１３）、（Ｑ−１４）および／または（Ｑ−１５）
【化１３】
2019530676.tif 000147
（式中、記号Ｒ１は、請求項１に記載した定義を有し、点線で示される結合は結合位置を示す）
の構造から選択されることを特徴とする、先行する請求項の何れか１項に記載の化合物。
【請求項１２】
Ｑ基が、式（Ｑ−１６）、（Ｑ−１７）および／または（Ｑ−１８）
【化１４】
2019530676.tif 000148
（式中、記号ＸおよびＲ１は、上記請求項１および９に示した定義を有し、点線で示される結合は結合位置を示し、Ａｒ１は、５〜４０個の芳香族環原子を有し、各場合において１つ以上のＲ１ラジカルにより置換されていてもよい芳香族またはヘテロ芳香族環系であり、ここで、２つ以上の隣接するＲ１置換基は、１つ以上のＲ３ラジカルにより置換されていてもよい単環または多環式の脂肪族、ヘテロ脂肪族、芳香族またはヘテロ芳香族環系を任意に形成していてもよい）
の構造から選択されることを特徴とする、先行する請求項の何れか１項に記載の化合物。
【請求項１３】
Ｑ基が、式（Ｑ−１９）、（Ｑ−２０）、（Ｑ−２１）、（Ｑ−２２）、（Ｑ−２３）、（Ｑ−２４）、（Ｑ−２５）、（Ｑ−２６）、（Ｑ−２７）、（Ｑ−２８）、（Ｑ−２９）、（Ｑ−３０）、（Ｑ−３１）および（Ｑ−３２）
【化１５−１】
2019530676.tif 000149
【化１５−２】
2019530676.tif 000150
【化１５−３】
2019530676.tif 000151
（式中、記号Ａｒ１は、請求項１２に記載した定義を有し、Ｒ１は、請求項１に記載した定義を有し、点線で示される結合は結合位置を示し、ｍは０、１、２、３または４であり、ｎは０、１、２または３であり、ｌは１、２、３、４または５である）
の構造から選択されることを特徴とする、先行する請求項の何れか１項に記載の化合物。
【請求項１４】
請求項１〜１３の何れか１項に記載の１種以上の化合物を含有するオリゴマー、ポリマーまたはデンドリマーであって、水素原子または置換基に代わり、前記ポリマー、オリゴマーまたはデンドリマーに対する前記化合物の１つ以上の結合が存在する、オリゴマー、ポリマーまたはデンドリマー。
【請求項１５】
請求項１〜１３の何れか１項に記載の少なくとも１種の化合物、または請求項１４に記載オリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマーと、蛍光発光体、リン光発光体、ホスト材料、電子輸送材料、電子注入材料、正孔伝導材料、正孔注入材料、電子阻止材料、および正孔阻止材料からなる群から選択される少なくとも１種のさらなる化合物を含む、組成物。
【請求項１６】
請求項１〜１３の何れか１項に記載の少なくとも１種の化合物、または請求項１４に記載のオリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマー、または請求項１５に記載の組成物と、少なくとも１種の溶媒を含む、調合物。
【請求項１７】
請求項１〜１３の何れか１項に記載の化合物、請求項１４に記載のオリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマー、または請求項１５に記載の組成物の、とりわけ電子デバイスにおけるホスト材料または電子輸送材料としての使用。
【請求項１８】
請求項１〜１３の何れか１項に記載の少なくとも１種の化合物、請求項１４に記載のオリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマー、または請求項１５に記載の組成物を含む電子デバイスであって、好ましくは有機エレクトロルミネッセンスデバイス、有機集積回路、有機電界効果トランジスタ、有機薄膜トランジスタ、有機発光トランジスタ、有機ソーラーセル、有機光学検出器、有機光受容器、有機電場消光デバイス、発光電気化学セル、および有機レーザーダイオードからなる群から選択される、電子デバイス。
【発明の詳細な説明】
【発明の概要】
【０００１】
本発明は、とりわけ電子デバイスに用いるための電子輸送基により置換されたカルバゾール誘導体を記載する。本発明はさらに、本発明の化合物を調製する方法、およびこれらの化合物を含む電子デバイスに関する。
【０００２】
有機エレクトロルミネッセンスデバイス（ＯＬＥＤ）に使用される発光材料は多くの場合、リン光を発する有機金属錯体である。量子力学的理由から、有機金属化合物をリン光発光体として使用すると、最大４倍のエネルギー効率および電力効率を得ることができる。一般論として、ＯＬＥＤ、とりわけリン光を発するＯＬＥＤにおいても、たとえば、効率、動作電圧および寿命に関して改良する必要性が依然として存在する。
【０００３】
有機エレクトロルミネッセンスデバイスの特性は、単に使用した発光体によって決まるとは限らない。とりわけ使用した他の材料、たとえばホスト／マトリックス材料、正孔阻止材料、電子輸送材料、正孔輸送材料、および電子または励起子阻止材料もここでは特に重要である。これらの材料の改良が、エレクトロルミネッセンスデバイスの明らかな改良につながる可能性がある。
【０００４】
先行技術に従いリン光化合物用のマトリックス材料として、および電子輸送材料として頻繁に使用されるのが、ヘテロ芳香族化合物、たとえばトリアジン誘導体またはピリミジン誘導体である。加えて、カルバゾール材料もマトリックス材料として使用され、カルバゾール構造とトリアジンまたはピリミジンに由来する構造の両方を有する化合物も公知である。たとえば、ＵＳ２０１５／００１５１１Ａ１およびＷＯ２０１３／１０８９９７Ａ１は、対応する化合物を記載する。しかし、これらの化合物は、架橋原子を別にすると、ナフタレンもしくはカルバゾール構造またはナフタレン基と一緒になって環構造を形成する芳香族基にヘテロ原子を全く有していない。
【０００５】
一般論として、たとえばマトリックス材料として使用されるこれらの材料の場合、特に寿命に関してだけでなく、デバイスの効率および動作電圧に関しても依然として改良の必要がある。
【０００６】
したがって、本発明が対処する課題は、有機電子デバイス、とりわけ有機エレクトロルミネッセンスデバイスへの使用に好適であり、こうしたデバイスに使用した場合、良好なデバイス特性につながる化合物を提供するという課題、および対応する電子デバイスを提供するという課題である。
【０００７】
より詳細には、本発明が対処する課題は、長寿命、高効率および低動作電圧につながる化合物を提供するという課題である。特に、マトリックス材料の特性も、有機エレクトロルミネッセンスデバイスの寿命および効率に対し本質的に影響する。
【０００８】
本発明が対処するさらなる課題は、リン光または蛍光ＯＬＥＤにおいて、とりわけマトリックス材料としての使用に好適な化合物を提供するという課題であると考えることができる。より詳細には、本発明が対処する課題は、赤色、黄色および緑色リン光発光性ＯＬＥＤに好適なマトリックス材料を提供するという課題である。
【０００９】
さらに、化合物は、非常に単純な方法で加工できるものであり、とりわけ良好な溶解性および膜形成性を呈するものでなければならない。たとえば、化合物は、向上した酸化安定性と改善されたガラス転移温度を呈するものでなければならない。
【００１０】
対処するさらなる課題は、優れた性能を有する電子デバイスを非常に安価に、かつ一定品質で提供するという課題であると考えることができる。
【００１１】
さらに、電子デバイスを多くの目的に使用または適用することが可能でなければならない。より詳細には、電子デバイスの性能は、広い温度範囲に亘って維持されなければならない。
【００１２】
驚くべきことに、以下に詳細に記載する特定の化合物が、これらの課題を解決し、先行技術の欠点を解消することが発見されている。この化合物を使用すると、とりわけ寿命、効率および動作電圧に関し、有機電子デバイス、とりわけ有機エレクトロルミネッセンスデバイスの特性が非常に良好なものとなる。したがって、本発明は、こうした化合物を含有する電子デバイス、とりわけ有機エレクトロルミネッセンスデバイスと、対応する好ましい態様を提供する。
【００１３】
したがって、本発明は、下記式（Ｉ）：
【００１４】
【化１】
2019530676.tif 000002
【００１５】
（式中、使用した記号は、下記の通りである：
Ａ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７、Ａ８は、それぞれの場合において同じであるかもしくは異なり、Ｎ、ＣＲ１であり、または２つの隣接するＡ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７、Ａ８基が一緒になってＯ、Ｓ、ＮＲ１であり、ただし、５または６員環が形成され；
Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４は、それぞれの場合において同じであるかもしくは異なり、ＮもしくはＣＲ１、好ましくはＣＲ１であり、または２つの隣接するＹ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４基が一緒になってＯ、Ｓ、ＮＲ１であり、ただし、５または６員環が形成され；
Ｚは、Ｏ、Ｓ、ＮＲ１、ＰＲ１、またはＣ（Ｒ１）２であり；
Ｌは、結合、または５〜２４個の芳香族環原子を有し、１つ以上のＲ１ラジカルにより置換されていてもよい芳香族またはヘテロ芳香族環系であり；
Ｑは、電子輸送基であり；
Ｒ１は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、Ｂ（ＯＲ２）２、ＣＨＯ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒ２、ＣＲ２＝Ｃ（Ｒ２）２、ＣＮ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ２、Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ２）２、Ｓｉ（Ｒ２）３、Ｎ（Ｒ２）２、ＮＯ２、Ｐ（＝Ｏ）（Ｒ２）２、ＯＳＯ２Ｒ２、ＯＲ２、Ｓ（＝Ｏ）Ｒ２、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒ２、１〜４０個の炭素原子を有する、直鎖アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基、または３〜４０個の炭素原子を有する分枝もしくは環状アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基（これらのそれぞれは、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよい）（ここで、１つ以上の隣接していないＣＨ２基は、−Ｒ２Ｃ＝ＣＲ２−、−Ｃ≡Ｃ−、Ｓｉ（Ｒ２）２、Ｇｅ（Ｒ２）２、Ｓｎ（Ｒ２）２、Ｃ＝Ｏ、Ｃ＝Ｓ、Ｃ＝Ｓｅ、Ｃ＝ＮＲ２、ＮＲ２、Ｐ（＝Ｏ）（Ｒ２）、−Ｃ（＝Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ２−、−Ｏ−、−Ｓ−、ＳＯもしくはＳＯ２により置きかえられていてもよく、１個以上の水素原子は、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮもしくはＮＯ２により置きかえられていてもよい）、または５〜４０個の芳香族環原子を有し、各場合において１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよい芳香族またはヘテロ芳香族環系、または５〜４０個の芳香族環原子を有し、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいアリールオキシもしくはヘテロアリールオキシ基、または５〜４０個の芳香族環原子を有し、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいアラルキルもしくはヘテロアラルキル基、または１０〜４０個の芳香族環原子を有し、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいジアリールアミノ基、ジヘテロアリールアミノ基もしくはアリールヘテロアリールアミノ基、またはこれらの系の組合せであり；同時に、２つ以上のＲ１ラジカルが一緒になって環系を形成していてもよく；
Ｒ２は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、Ｂ（ＯＲ３）２、ＣＨＯ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒ３、ＣＲ３＝Ｃ（Ｒ３）２、ＣＮ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ３、Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ３）２、Ｓｉ（Ｒ３）３、Ｎ（Ｒ３）２、ＮＯ２、Ｐ（＝Ｏ）（Ｒ３）２、ＯＳＯ２Ｒ３、ＯＲ３、Ｓ（＝Ｏ）Ｒ３、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒ３、１〜４０個の炭素原子を有する、直鎖アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基、または３〜４０個の炭素原子を有する分枝もしくは環状アルキル、アルコキシもしくはチオアルコキシ基（これらのそれぞれは、１つ以上のＲ３ラジカルにより置換されていてもよい）（ここで、１つ以上の隣接していないＣＨ２基は、−Ｒ３Ｃ＝ＣＲ３−、−Ｃ≡Ｃ−、Ｓｉ（Ｒ３）２、Ｓｉ（Ｒ３）２、Ｇｅ（Ｒ３）２、Ｓｎ（Ｒ３）２、Ｃ＝Ｏ、Ｃ＝Ｓ、Ｃ＝Ｓｅ、Ｃ＝ＮＲ３、ＮＲ３、Ｐ（＝Ｏ）（Ｒ３）、−Ｃ（＝Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ３−、−Ｏ−、−Ｓ−、ＳＯもしくはＳＯ２により置きかえられていてもよく、１個以上の水素原子は、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮもしくはＮＯ２により置きかえられていてもよい）、または５〜４０個の芳香族環原子を有し、各場合において１つ以上のＲ３ラジカルにより置換されていてもよい芳香族またはヘテロ芳香族環系、または５〜４０個の芳香族環原子を有し、１つ以上のＲ３ラジカルにより置換されていてもよいアリールオキシもしくはヘテロアリールオキシ基、または５〜４０個の芳香族環原子を有し、１つ以上のＲ３ラジカルにより置換されていてもよいアラルキルもしくはヘテロアラルキル基、または１０〜４０個の芳香族環原子を有し、１つ以上のＲ３ラジカルにより置換されていてもよいジアリールアミノ基、ジヘテロアリールアミノ基もしくはアリールヘテロアリールアミノ基、またはこれらの系の組合せであり；同時に、２つ以上のＲ２置換基が一緒になって単環または多環式の脂肪族、ヘテロ脂肪族、芳香族またはヘテロ芳香族環系、好ましくは、単環または多環式の脂肪族または芳香族環系を形成していてもよく；
Ｒ３は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、または１〜２０個の炭素原子を有する、脂肪族、芳香族および／またはヘテロ芳香族有機ラジカル、とりわけ、ヒドロカルビルラジカルであり（水素原子がＦにより置きかえられていてもよい）；同時に、２つ以上のＲ３置換基が一緒になって単環または多環式の脂肪族、ヘテロ脂肪族、芳香族またはヘテロ芳香族環系、好ましくは、単環または多環式の脂肪族または芳香族環系を形成していてもよく；
ただし、Ａ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７、Ａ８、Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４基のうちの少なくとも１つはＮであり、および／または少なくとも２つの隣接するＡ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７、Ａ８、Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４基はＯ、ＳもしくはＮＲ１である）
の少なくとも１つの構造を含む化合物を提供する。
【００１６】
本発明の文脈における隣接する炭素原子は、互いに直接結合している炭素原子である。加えて、ラジカルの定義における「隣接するラジカル」は、これらのラジカルが同じ炭素原子または隣接する炭素原子に結合していることを意味する。これに対応し、これらの定義は、とりわけ「隣接する基」および「隣接する置換基」という用語にも当てはまる。
【００１７】
本明細書の文脈における、２つ以上のラジカルが一緒になって環を形成してもよいという表現は、とりわけその２つのラジカルが２個の水素原子の形式的脱離を伴う化学結合により互いに結合していることを意味すると当然に理解される。これは、下記のスキームによって説明される：
【００１８】
【化２】
2019530676.tif 000003
【００１９】
ただし、これに加えて、上記の表現は、２つのラジカルの一方が水素である場合、第２のラジカルは、水素原子が結合した位置に結合して環を形成することも意味すると当然に理解される。これは、下記のスキームによって説明される：
【００２０】
【化３】
2019530676.tif 000004
【００２１】
本発明の文脈における縮合アリール基、縮合芳香族環系、または縮合ヘテロ芳香族環系は、たとえばナフタレンにおけるように、たとえば２つの炭素原子が少なくとも２つの芳香族またはヘテロ芳香族環に属するように、２つ以上の芳香族基が共通の縁に沿って互いに縮合、即ち縮環した基である。これに対し、たとえばフルオレンは、フルオレン中の２つの芳香族基が共通の縁を持たないことから、本発明の文脈における縮合アリール基ではない。対応する定義は、ヘテロアリール基、およびヘテロ原子を含有していてもよいが、必ずしも含有する必要はない縮合環系にも当てはまる。
【００２２】
本発明の文脈におけるアリール基は、６〜４０個の炭素原子を含有し；本発明の文脈におけるヘテロアリール基は、２〜４０個の炭素原子と、少なくとも１個のヘテロ原子を含有し、ただし、炭素原子とヘテロ原子の合計は、少なくとも５個である。ヘテロ原子は、好ましくはＮ、Ｏおよび／またはＳから選択される。アリール基またはヘテロアリール基は、ここでは、単純な芳香族環、即ちベンゼン、もしくは単純なヘテロ芳香族環、たとえばピリジン、ピリミジン、チオフェンなど、または縮合アリールもしくはヘテロアリール基、たとえばナフタレン、アントラセン、フェナントレン、キノリン、イソキノリンなどの何れかを意味するものと理解される。
【００２３】
本発明の文脈における芳香族環系は、環系中に６〜４０個の炭素原子を含有する。本発明の文脈におけるヘテロ芳香族環系は、環系中に１〜４０個の炭素原子と少なくとも１個のヘテロ原子を含有し、ただし炭素原子とヘテロ原子の合計は、少なくとも５個である。ヘテロ原子は、好ましくは、Ｎ、Ｏおよび／またはＳから選択される。本発明の文脈における芳香族またはヘテロ芳香族環系は、必ずしもアリールまたはヘテロアリール基のみを含有するとは限らないが、２つ以上のアリールまたはヘテロアリール基が非芳香族単位（好ましくは、Ｈ以外の原子の１０％未満）、たとえば炭素、窒素もしくは酸素原子またはカルボニル基によって中断されることもあり得る系を意味すると当然に理解される。そのため、たとえば９，９’−スピロビフルオレン、９，９−ジアリールフルオレン、トリアリールアミン、ジアリールエーテル、スチルベンなどの系も、本発明の文脈における芳香族環系とみなされ、２つ以上のアリール基がたとえば直鎖状もしくは環状アルキル基またはシリル基により中断されている系も同様である。加えて、２つ以上アリールまたはヘテロアリール基が互いに直接結合した系、たとえばビフェニル、テルフェニル、クアテルフェニルまたはビピリジンも同様に、芳香族またはヘテロ芳香族環系とみなされる。
【００２４】
本発明の文脈における環状アルキル、アルコキシまたはチオアルコキシ基は、単環式、二環式または多環式の基を意味するものと理解される。
【００２５】
本発明の文脈における、個々の水素原子またはＣＨ２基は、上記の基により置換されていてもよいＣ１〜Ｃ２０アルキル基は、たとえばメチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、シクロプロピル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル、シクロブチル、２−メチルブチル、ｎ−ペンチル、ｓ−ペンチル、ｔ−ペンチル、２−ペンチル、ネオペンチル、シクロペンチル、ｎ−ヘキシル、ｓ−ヘキシル、ｔ−ヘキシル、２−ヘキシル、３−ヘキシル、ネオヘキシル、シクロヘキシル、１−メチルシクロペンチル、２−メチルペンチル、ｎ−ヘプチル、２−ヘプチル、３−ヘプチル、４−ヘプチル、シクロヘプチル、１−メチルシクロヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、シクロオクチル、１−ビシクロ［２．２．２］オクチル、２−ビシクロ［２．２．２］オクチル、２−（２，６−ジメチル）オクチル、３−（３，７−ジメチル）オクチル、アダマンチル、トリフルオロメチル、ペンタフルオロエチル、２，２，２−トリフルオロエチル、１，１−ジメチル−ｎ−ヘキサ−１−イル、１，１−ジメチル−ｎ−ヘプタ−１−イル、１，１−ジメチル−ｎ−オクタ−１−イル、１，１−ジメチル−ｎ−デカ−１−イル、１，１−ジメチル−ｎ−ドデカ−１−イル、１，１−ジメチル−ｎ−テトラデカ−１−イル、１，１−ジメチル−ｎ−ヘキサデカ−１−イル、１，１−ジメチル−ｎ−オクタデカ−１−イル、１，１−ジエチル−ｎ−ヘキサ−１−イル、１，１−ジエチル−ｎ−ヘプタ−１−イル、１，１−ジエチル−ｎ−オクタ−１−イル、１，１−ジエチル−ｎ−デカ−１−イル、１，１−ジエチル−ｎ−ドデカ−１−イル、１，１−ジエチル−ｎ−テトラデカ−１−イル、１，１−ジエチル−ｎ−ヘキサデカ−１−イル、１，１−ジエチル−ｎ−オクタデカ−１−イル、１−（ｎ−プロピル）シクロヘキサ−１−イル、１−（ｎ−ブチル）シクロヘキサ−１−イル、１−（ｎ−ヘキシル）シクロヘキサ−１−イル、１−（ｎ−オクチル）シクロヘキサ−１−イル、および１−（ｎ−デシル）シクロヘキサ−１−イルラジカルを意味するものと理解される。アルケニル基は、たとえばエテニル、プロペニル、ブテニル、ペンテニル、シクロペンテニル、ヘキセニル、シクロヘキセニル、ヘプテニル、シクロヘプテニル、オクテニル、シクロオクテニル、またはシクロオクタジエニルを意味するものと理解される。アルキニル基は、たとえばエチニル、プロピニル、ブチニル、ペンチニル、ヘキシニル、ヘプチニル、またはオクチニルを意味するものと理解される。Ｃ１〜Ｃ４０アルコキシ基は、たとえばメトキシ、トリフルオロメトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、ｉ−プロポキシ、ｎ−ブトキシ、ｉ−ブトキシ、ｓ−ブトキシ、ｔ−ブトキシ、または２−メチルブトキシを意味するものと理解される。
【００２６】
５〜４０個の芳香族環原子を有し、各場合において上記のラジカルにより置換されていてもよく、任意所望の位置を介して芳香族またはヘテロ芳香族系に結合していてもよい芳香族またはヘテロ芳香族環系は、たとえば、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、ベンゾアントラセン、フェナントレン、ベンゾフェナントレン、ピレン、クリセン、ペリレン、フルオランテン、ベンゾフルオランテン、ナフタセン、ペンタセン、ベンゾピレン、ビフェニル、ビフェニレン、テルフェニル、テルフェニレン、フルオレン、スピロビフルオレン、ジヒドロフェナントレン、ジヒドロピレン、テトラヒドロピレン、ｃｉｓ−またはｔｒａｎｓ−インデノフルオレン、ｃｉｓ−またはｔｒａｎｓ−モノベンゾインデノフルオレン、ｃｉｓ−またはｔｒａｎｓ−ジベンゾインデノフルオレン、トルキセン、イソトルキセン、スピロトルキセン、スピロイソトルキセン、フラン、ベンゾフラン、イソベンゾフラン、ジベンゾフラン、チオフェン、ベンゾチオフェン、イソベンゾチオフェン、ジベンゾチオフェン、ピロール、インドール、イソインドール、カルバゾール、インドロカルバゾール、インデノカルバゾール、ピリジン、キノリン、イソキノリン、アクリジン、フェナントリジン、ベンゾ−５，６−キノリン、ベンゾ−６，７−キノリン、ベンゾ−７，８−キノリン、フェノチアジン、フェノキサジン、ピラゾール、インダゾール、イミダゾール、ベンゾイミダゾール、ナフトイミダゾール、フェナントロイミダゾール、ピリドイミダゾール、ピラジンイミダゾール、キノキサリンイミダゾール、オキサゾール、ベンゾオキサゾール、ナフトオキサゾール、アントロオキサゾール、フェナントロオキサゾール、イソオキサゾール、１，２−チアゾール、１，３−チアゾール、ベンゾチアゾール、ピリダジン、ベンゾピリダジン、ピリミジン、ベンゾピリミジン、キノキサリン、１，５−ジアザアントラセン、２，７−ジアザピレン、２，３−ジアザピレン、１，６−ジアザピレン、１，８−ジアザピレン、４，５−ジアザピレン、４，５，９，１０−テトラアザペリレン、ピラジン、フェナジン、フェノキサジン、フェノチアジン、フルオルビン、ナフチリジン、アザカルバゾール、ベンゾカルボリン、フェナントロリン、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、ベンゾトリアゾール、１，２，３−オキサジアゾール、１，２，４−オキサジアゾール、１，２，５−オキサジアゾール、１，３，４−オキサジアゾール、１，２，３−チアジアゾール、１，２，４−チアジアゾール、１，２，５−チアジアゾール、１，３，４−チアジアゾール、１，３，５−トリアジン、１，２，４−トリアジン、１，２，３−トリアジン、テトラゾール、１，２，４，５−テトラジン、１，２，３，４−テトラジン、１，２，３，５−テトラジン、プリン、プテリジン、インドリジン、およびベンゾチアジアゾールに由来する基を意味するものと理解される。
【００２７】
好ましい構成において、本発明の化合物は、式（ＩＩ）
【００２８】
【化４】
2019530676.tif 000005
【００２９】
（式中、使用した記号Ｌ、Ｑ、Ｚ、Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３およびＹ４は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に示した定義を有し、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、ＮまたはＣＲ１、好ましくはＣＲ１であり、ただし、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８、Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４基のうちの少なくとも１つはＮであり、および／または２つの隣接するＹ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４基が一緒になってＯ、ＳもしくはＮＲ１であり、ここで、１環当たり好ましくは２つ以下のＸ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８基はＮである）
の構造を形成してもよい。
【００３０】
好ましくは、本発明の化合物は、式（ＩＩＩ）
【００３１】
【化５】
2019530676.tif 000006
【００３２】
（式中、使用した記号Ｌ、ＱおよびＺは、とりわけ式（Ｉ）に関して先に示した定義を有し、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、ＮまたはＣＲ１、好ましくはＣＲ１であり、ただし、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２基のうちの少なくとも１つはＮであり、ここで、１環当たり好ましくは２つ以下のＸ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２基はＮである）
の構造を含んでもよい。
【００３３】
さらに、式（ＩＩＩ）であって、式中、記号Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２のうちの少なくとも８個、好ましくは少なくとも１０個はＣＲ１であり、より好ましくは記号Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２のうちの少なくとも６個は、Ｃ−ＨおよびＣ−Ｄから選択される構造を有する化合物が好ましい。
【００３４】
好ましくは、本発明の化合物は、式（ＩＩＩ−１）
【００３５】
【化６】
2019530676.tif 000007
【００３６】
（式中、使用した記号Ｌ、Ｒ１、ＱおよびＺは、とりわけ式（Ｉ）に関して先に記載した定義を有し、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、ＮまたはＣＲ１、好ましくはＣＲ１であり、ただし、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８基のうちの少なくとも１つはＮであり、ｍは０、１、２、３または４、好ましくは０、１または２であり、ここで、１環当たり好ましくは２つ以下のＸ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８基はＮである）
の構造を含んでもよい。
【００３７】
さらに、式（ＩＩＩ−１）であって、式中、記号Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８のうちの少なくとも４個、好ましくは少なくとも６個はＣＲ１であり、より好ましくは記号Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８のうちの少なくとも６個は、Ｃ−ＨおよびＣ−Ｄから選択される構造を有する化合物が好ましい。
【００３８】
好ましくは、本発明の化合物は、式（ＩＩＩ−２）
【００３９】
【化７】
2019530676.tif 000008
【００４０】
（式中、使用した記号Ｌ、Ｒ１、ＱおよびＺは、とりわけ式（Ｉ）に関して先に記載した定義を有し、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、ＮまたはＣＲ１、好ましくはＣＲ１であり、ただし、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２基のうちの少なくとも１つはＮであり、ｍは０、１、２、３または４、好ましくは０、１または２であり、ここで、１環当たり好ましくは２つ以下のＸ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２基はＮである）
の構造を含んでもよい。
【００４１】
加えて、式（ＩＩＩ−２）であって、式中、記号Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２のうちの少なくとも４個、好ましくは少なくとも６個はＣＲ１であり、より好ましくは記号Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２のうちの少なくとも６個は、Ｃ−ＨおよびＣ−Ｄから選択される構造を有する化合物が好ましい。
【００４２】
さらなる好ましい態様において、本発明の化合物は、式（ＩＩＩ−３）
【００４３】
【化８】
2019530676.tif 000009
【００４４】
（式中、使用した記号Ｌ、Ｒ１、ＱおよびＺは、とりわけ式（Ｉ）に関して先に記載した定義を有し、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、ＮまたはＣＲ１、好ましくはＣＲ１であり、ただし、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２基のうちの少なくとも１つはＮであり、ｍは０、１、２、３または４、好ましくは０、１または２であり、ここで、１環当たり好ましくは２つ以下のＸ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２基はＮである）
の構造を有していてもよい。
【００４５】
さらに、式（ＩＩＩ−３）であって、式中、記号Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２のうちの少なくとも４個、好ましくは少なくとも６個はＣＲ１であり、より好ましくは記号Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８、Ｘ９、Ｘ１０、Ｘ１１、Ｘ１２のうちの少なくとも６個は、Ｃ−ＨおよびＣ−Ｄから選択される構造を有する化合物が好ましい。
【００４６】
本発明の化合物は、式（ＩＶ）
【００４７】
【化９】
2019530676.tif 000010
【００４８】
（式中、使用した記号Ｌ、Ｑ、Ｚ、Ａ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７およびＡ８は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に記載した定義を有し、Ｗ１、Ｗ２およびＷ３は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、Ｎ、ＣＲ１、Ｏ、ＳまたはＮＲ１であり、ここで、厳密に、Ｗ１、Ｗ２およびＷ３基のうちの１つはＯ、ＳまたはＮＲ１であり、Ｗ１、Ｗ２およびＷ３基のうちの２つはＮまたはＣＲ１であり、ここで、好ましくは、Ｗ１、Ｗ２およびＷ３基のうちの２つがＮであり、かつＷ１、Ｗ２およびＷ３基のうちの１つがＮＲ１であることはない）
の構造を含むようにしてもよい。好ましくは、Ｗ２はＯ、ＳまたはＮＲ１ではない。
【００４９】
さらに、式（Ｖ）
【００５０】
【化１０】
2019530676.tif 000011
【００５１】
（式中、使用した記号Ｌ、ＱおよびＺは、とりわけ式（Ｉ）に関して先に記載した定義を有し、記号Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８は、とりわけ式（ＩＩ）に関して先に記載した定義を有し、記号Ｗ１、Ｗ２およびＷ３は、とりわけ式（ＩＶ）に関して先に記載した定義を有する）
の構造を含む化合物が好ましい。
【００５２】
さらなる好ましい態様において、本発明の化合物は、式（Ｖ−１）
【００５３】
【化１１】
2019530676.tif 000012
【００５４】
（式中、記号Ｌ、Ｒ１、ＱおよびＺは、とりわけ式（Ｉ）に関して先に記載した定義を有し、記号Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４は、とりわけ式（ＩＩ）に関して先に記載した定義を有し、記号Ｗ１、Ｗ２およびＷ３は、とりわけ式（ＩＶ）に関して先に記載した定義を有し、ｍは０、１、２、３または４、好ましくは０、１または２である）
の構造を含んでもよい。
【００５５】
加えて、本発明の化合物は、式（Ｖ−２）
【００５６】
【化１２】
2019530676.tif 000013
【００５７】
（式中、記号Ｌ、Ｒ１、ＱおよびＺは、とりわけ式（Ｉ）に関して先に記載した定義を有し、記号Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８は、とりわけ式（ＩＩ）に関して先に記載した定義を有し、記号Ｗ１、Ｗ２およびＷ３は、とりわけ式（ＩＶ）に関して先に記載した定義を有し、ｍは０、１、２、３または４、好ましくは０、１または２である）
の構造を含んでもよい。
【００５８】
さらに、式（Ｉ）および／または（ＩＶ）の構造において、少なくとも６個、好ましくは全ての記号Ａ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７、Ａ８がＣＲ１であり、より好ましくはＡ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７、Ａ８基のうちの少なくとも４個、好ましくは少なくとも５個が、Ｃ−ＨおよびＣ−Ｄから選択されることを特徴とする化合物が好ましい。
【００５９】
さらに、式（Ｉ）および／または（ＩＶ）であって、式中、Ａ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ａ５、Ａ６、Ａ７、Ａ８基の少なくとも１つはＮである構造を有する化合物が好ましい。
【００６０】
式（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）において、少なくとも１つのＷ１、Ｗ２およびＷ３基がＮであるようにしてもよい。
【００６１】
さらなる態様において、式（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）であって、式中、少なくとも１つのＷ１、Ｗ２およびＷ３基は、ＣＲ１、好ましくはＣＨである構造を有する化合物が好ましい。
【００６２】
さらに、式（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）において、Ｗ１、Ｗ２およびＷ３基のうちの１つがＮであり、Ｗ１、Ｗ２およびＷ３基のうちの１つがＣＲ１、好ましくはＣＨであるようにしてもよい。
【００６３】
加えて、式（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）および／または（Ｖ）において、記号Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８のうちの少なくとも６個、好ましくは少なくとも７個がＣＲ１であり、より好ましくは記号Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８のうちの少なくとも６個が、Ｃ−ＨおよびＣ−Ｄから選択されることを特徴とする化合物が好ましい。
【００６４】
さらなる好ましい態様において、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）、（Ｖ−２）中の記号ＺがＣ（Ｒ１）２基である場合、Ｃ（Ｒ１）２基のＲ１ラジカルが式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）、（Ｖ−２）の２つのフェニル基と一緒になってスピロビフルオレン基を形成せず、好ましくは、架橋芳香族環系を形成せず、より好ましくは芳香族環系を何ら形成しないようにしてもよい。これは、Ｒ１ラジカルに結合していてもよい可能性のあるＲ２、Ｒ３置換基と一緒になって縮合環系を形成することを含む。好ましくは、記号ＺにおいてＣ（Ｒ１）２基の一部であってもよいＲ１ラジカルが、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）、（Ｖ−２）中でＺが結合しているアルキルラジカルの環原子と一緒になって環系を形成しないようにしてもよい。これは、Ｒ１ラジカルに結合していてもよい可能性のあるＲ２、Ｒ３置換基と一緒になって環系を形成することを含む。
【００６５】
さらに、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）、（Ｖ−２）中の記号ＺがＣ（Ｒ１）２基である場合、Ｒ１ラジカルがアルキル基、好ましくは１〜１０個の炭素原子を有するアルキル基であって、これが、各場合において１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換であることを特徴とする化合物が好ましい。
【００６６】
加えて、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）のヘテロ芳香族環系のＲ１置換基が、ヘテロ芳香族環系の環原子と一緒になって縮合芳香族またはヘテロ芳香族環系を形成せず、好ましくは縮合環系を何ら形成しないようにしてもよい。これは、Ｒ１ラジカルに結合していてもよい可能性のあるＲ２、Ｒ３置換基と一緒になって縮合環系を形成することを含む。好ましくは、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）のヘテロ芳香族環系のＲ１置換基が、ヘテロ芳香族環系の環原子と一緒になって環系を何ら形成しないようにしてもよい。これは、Ｒ１ラジカルに結合していてもよい可能性のあるＲ２、Ｒ３置換基と一緒になって環系を形成することを含む。
【００６７】
好ましい構成において、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）の構造を含む化合物は、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）の構造で表すことができる。好ましくは、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）の構造を含む化合物は、５０００ｇ／ｍｏｌ以下、好ましくは４０００ｇ／ｍｏｌ以下、特に好ましくは３０００ｇ／ｍｏｌ以下、とりわけ好ましくは２０００ｇ／ｍｏｌ以下、最も好ましくは１２００ｇ／ｍｏｌ以下の分子量を有する。
【００６８】
加えて、本発明の好ましい化合物の特徴は、昇華性であることである。これらの化合物は一般に、約１２００ｇ／ｍｏｌ未満のモル質量を有する。
【００６９】
Ｑ基は、電子輸送基である。電子輸送基は、本技術分野において広く知られており、化合物が電子を輸送および／または伝導する能力を増進する。本発明の文脈における電子輸送基はとりわけ、少なくとも２個のヘテロ原子を含有する５員ヘテロアリール基、または６員ヘテロアリール基であり、ここで、これらの基は、ヘテロ芳香族環系の一部であってもよく、さらなるアリールまたはヘテロアリール基がこれらの基に縮合していることも可能である。電子輸送基は、任意に置換されていてもよい。
【００７０】
さらに、少なくとも１つの式（Ｉ）の構造またはその好ましい態様を含む化合物により驚くべき利点が示され、ここで、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）において、Ｑ基は、ピリジン、ピリミジン、ピラジン、ピリダジン、トリアジン、キナゾリン、キノキサリン、キノリン、イソキノリン、イミダゾールおよび／またはベンゾイミダゾールの群から選択される少なくとも１つの構造を含み、特にピリミジン、トリアジンおよびキナゾリンが好ましい。
【００７１】
加えて、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）中のＱ基が、１つ以上のＲ１ラジカルにより置換されていてもよい少なくとも２つの縮合環を有するヘテロ芳香族環系であることを特徴とする化合物が好ましく、ここで、少なくとも２つの縮合環の環原子は、少なくとも１個の窒素原子を含み、Ｒ１は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に記載した定義を有する。
【００７２】
さらなる構成において、とりわけ式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）において詳述したＱ基が、ヘテロ芳香族環系であるようにしてもよく、ここで、環原子は１〜４個の窒素原子、好ましくは２または３個の窒素原子を含み、環系は、１つ以上のＲ１ラジカルにより置換されていてもよく、Ｒ１は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に記載した定義を有する。
【００７３】
さらに、とりわけ式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）において詳述したＱ基が、９〜１４個、好ましくは１０個の環原子を有し、１つ以上のＲ１ラジカルにより置換されていてもよいヘテロ芳香族環系であるようにしてもよく、ここで、Ｒ１は、とりわけ式（Ｉ）および／または式（ＩＩ）に関して先に記載した定義を有する。
【００７４】
好ましくは、とりわけ式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）において詳述したＱ基は、式（Ｑ−１）、（Ｑ−２）、（Ｑ−３）、（Ｑ−４）および／または（Ｑ−５）
【００７５】
【化１３】
2019530676.tif 000014
【００７６】
（式中、記号Ｒ１は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に示した定義を有し、Ｘは、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、ＮまたはＣＲ１であり、点線で示される結合は結合位置を示し、ここで、Ｘは好ましくは窒素原子である）
の構造から選択されてもよい。
【００７７】
さらなる態様において、とりわけ式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）において詳述したＱ基は、式（Ｑ−６）、（Ｑ−７）、（Ｑ−８）、（Ｑ−９）、（Ｑ−１０）、（Ｑ−１１）および／または（Ｑ−１２）
【００７８】
【化１４】
2019530676.tif 000015
【００７９】
（式中、記号Ｒ１は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に詳述した定義を有し、点線で示される結合は結合位置を示し、ｍは０、１、２、３または４、好ましくは０、１または２であり、ｎは０、１、２または３、好ましくは０、１または２であり、ｏは０、１または２、好ましくは１または２である）
の構造から選択されてもよい。ここで、式（Ｑ−６）、（Ｑ−７）、（Ｑ−８）および（Ｑ−９）の構造が好ましい。
【００８０】
さらなる態様において、とりわけ式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）において詳述したＱ基は、式（Ｑ−１３）、（Ｑ−１４）および／または（Ｑ−１５）
【００８１】
【化１５】
2019530676.tif 000016
【００８２】
（式中、記号Ｒ１は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に記載した定義を有し、点線で示される結合は結合位置を示す）
の構造から選択されてもよい。
【００８３】
さらなる態様において、とりわけ式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）において詳述したＱ基は、式（Ｑ−１６）、（Ｑ−１７）および／または（Ｑ−１８）
【００８４】
【化１６】
2019530676.tif 000017
【００８５】
（式中、Ｒ１は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に示した定義を有し、Ｘは、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、ＣＲ１またはＮであり、点線で示される結合は結合位置を示し、Ａｒ１は、５〜４０個の芳香族環原子を有し、各場合において１つ以上のＲ１ラジカルにより置換されていてもよい芳香族またはヘテロ芳香族環系であり、ここで、２つ以上の隣接するＲ１置換基は、単環または多環式の脂肪族、ヘテロ脂肪族、芳香族またはヘテロ芳香族環系、好ましくは単環または多環式の脂肪族環系を任意に形成していてもよく、これらは、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよい）
の構造から選択されてもよい。
【００８６】
好ましくは、とりわけ式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）において詳述したＱ基は、式（Ｑ−１９）、（Ｑ−２０）、（Ｑ−２１）、（Ｑ−２２）、（Ｑ−２３）、（Ｑ−２４）、（Ｑ−２５）、（Ｑ−２６）、（Ｑ−２７）、（Ｑ−２８）、（Ｑ−２９）および／または（Ｑ−３０）
【００８７】
【化１７−１】
2019530676.tif 000018
【００８８】
【化１７−２】
2019530676.tif 000019
【００８９】
（式中、記号Ａｒ１は、とりわけ式（Ｑ−１６）、（Ｑ−１７）または（Ｑ−１８）に関して先に記載した定義を有し、Ｒ１は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に記載した定義を有し、点線で示される結合は結合位置を表し、ｍは０、１、２、３または４、好ましくは０、１または２であり、ｎは０、１、２または３、好ましくは０または１であり、ｌは１、２、３、４または５、好ましくは０、１または２である）
の構造から選択されてもよい。
【００９０】
本発明のさらなる好ましい態様において、Ａｒ１は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、６〜２４個の芳香族環原子、好ましくは６〜１８個の芳香族環原子を有する芳香族またはヘテロ芳香族環系であり、より好ましくは、６〜１２個の芳香族環原子を有する芳香族環系、または６〜１３個の芳香族環原子を有し、各場合において１つ以上のＲ１ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換であるヘテロ芳香族環系であり、ここで、Ｒ１は、とりわけ式（Ｉ）において先に示した定義を有してもよい。好適なＡｒ１基の例は、フェニル、オルト、メタまたはパラビフェニル、テルフェニル、とりわけ分枝テルフェニル、クアテルフェニル、とりわけ分枝クアテルフェニル、１−、２−、３−または４−フルオレニル、１−、２−、３−または４−スピロビフルオレニル、ピリジル、ピリミジニル、１−、２−、３−または４−ジベンゾフラニル、１−、２−、３−または４−ジベンゾチエニル、および１−、２−、３−または４−カルバゾリルからなる群から選択され、これらのそれぞれは、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換である。
【００９１】
有利には、式（Ｑ−１６）〜（Ｑ−３０）中のＡｒ１は、６〜１２個の芳香族環原子を有し、１つ以上のＲ１ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換である芳香族環系であり、ここで、Ｒ１は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に詳述した定義を有してもよい。
【００９２】
本発明のさらなる態様において、とりわけ式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）において詳述したＱ基は、式（Ｑ−３１）および（Ｑ−３２）
【００９３】
【化１８】
2019530676.tif 000020
【００９４】
（式中、記号Ｒ１は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に示した定義を有し、点線で示される結合は、各場合において式（Ｑ−３１）または（Ｑ−３２）の構造要素がＬに結合する結合位置を示す）
の構造から選択されてもよい。
【００９５】
好ましくは、式（Ｑ−１）〜（Ｑ−３２）中のＲ１ラジカルは、Ｒ１ラジカルが結合しているヘテロアリール基の環原子と一緒になって縮合環系を形成しない。これは、Ｒ１ラジカルに結合していてもよい可能性のあるＲ２、Ｒ３置換基と一緒になって縮合環系を形成することを含む。
【００９６】
好ましくは、Ｒ２ラジカルは、式（Ｑ−１６）〜（Ｑ−３０）中のＲ２ラジカルが結合していてもよいアリール基またはヘテロアリール基Ａｒ１の環原子と一緒になって縮合環系を形成しない。これは、Ｒ２ラジカルに結合していてもよい可能性のあるＲ３置換基と一緒になって縮合環系を形成することを含む。
【００９７】
ＸがＣＲ１である場合、または基本骨格の芳香族および／またはヘテロ芳香族基がＲ１置換基により置換されている場合、これらのＲ１置換基は、好ましくは、Ｈ、Ｄ、Ｆ、ＣＮ、Ｎ（Ａｒ１）２、Ｃ（＝Ｏ）Ａｒ１、Ｐ（＝Ｏ）（Ａｒ１）２、１〜１０個の炭素原子を有する直鎖アルキルもしくはアルコキシ基、または３〜１０個の炭素原子を有する分枝もしくは環状アルキルもしくはアルコキシ基、または２〜１０個の炭素原子を有するアルケニル基（これらのそれぞれは、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよい）（ここで、１つ以上の隣接していないＣＨ２基は、Ｏにより置きかえられていてもよく、１つ以上の水素原子は、ＤまたはＦにより置きかえられていてもよい）、５〜２４個の芳香族環原子を有し、各場合において１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換である芳香族またはヘテロ芳香族環系、または５〜２５個の芳香族環原子を有し、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいアラルキルもしくはヘテロアラルキル基からなる群から選択され；ここで、同じ炭素原子または隣接する炭素原子に結合している２つのＲ１置換基が、１つ以上のＲ１ラジカルにより置換されていてもよい単環または多環式の脂肪族、芳香族またはヘテロ芳香族環系を形成することが任意に可能であり；ここでのＡｒ１は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、６〜４０個の炭素原子を有し、各場合において１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよい芳香族またはヘテロ芳香族環系を表し；ここで、２つ以上の隣接するＲ２置換基が、単環または多環式の脂肪族、ヘテロ脂肪族、芳香族またはヘテロ芳香族環系、好ましくは単環または多環式の脂肪族環系を形成することが任意に可能であり、これは、１つ以上のＲ３ラジカルにより置換されていてもよく、ここで、記号Ｒ２は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に示した定義を有する。好ましくは、Ａｒ１は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、５〜２４個、好ましくは５〜１２個の芳香族環原子を有し、各場合において１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換であるアリールまたはヘテロアリール基である。
【００９８】
好適なＡｒ１基の例は、フェニル、オルト、メタまたはパラビフェニル、テルフェニル、とりわけ分枝テルフェニル、クアテルフェニル、とりわけ分枝クアテルフェニル、１−、２−、３−または４−フルオレニル、１−、２−、３−または４−スピロビフルオレニル、ピリジル、ピリミジニル、１−、２−、３−または４−ジベンゾフラニル、１−、２−、３−または４−ジベンゾチエニル、および１−、２−、３−または４−カルバゾリルからなる群から選択され、これらのそれぞれは、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換である。
【００９９】
より好ましくは、これらのＲ１置換基は、Ｈ、Ｄ、Ｆ、ＣＮ、Ｎ（Ａｒ１）２、１〜８個の炭素原子を有する、好ましくは１、２、３もしくは４個の炭素原子を有する直鎖アルキル基、または３〜８個の炭素原子を有する、好ましくは３もしくは４個の炭素原子を有する分枝もしくは環状アルキル基、または２〜８個の炭素原子を有する、好ましくは２、３もしくは４個の炭素原子を有するアルケニル基（これらのそれぞれは、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換である）、６〜２４個の芳香族環原子、好ましくは６〜１８個の芳香族環原子、より好ましくは６〜１３個の芳香族環原子を有し、各場合において、１つ以上の非芳香族Ｒ１ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換である芳香族またはヘテロ芳香族環系からなる群から選択され；同時に、同じ炭素原子または隣接する炭素原子に結合している２つのＲ１置換基が、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換である単環または多環式脂肪族環系を形成することが任意に可能であり、ここで、Ａｒ１は、先に記載した定義を有してもよい。
【０１００】
最も好ましくは、これらのＲ１置換基は、Ｈ、および６〜１８個の芳香族環原子、好ましくは６〜１３個の芳香族環原子を有し、各場合において１つ以上の非芳香族Ｒ２ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換である芳香族またはヘテロ芳香族環系からなる群から選択される。好適なＲ１置換基の例は、フェニル、オルト、メタまたはパラビフェニル、テルフェニル、とりわけ分枝テルフェニル、クアテルフェニル、とりわけ分枝クアテルフェニル、１−、２−、３−または４−フルオレニル、１−、２−、３−または４−スピロビフルオレニル、ピリジル、ピリミジニル、１−、２−、３−または４−ジベンゾフラニル、１−、２−、３−または４−ジベンゾチエニル、および１−、２−、３−または４−カルバゾリルからなる群から選択され、これらのそれぞれは、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換である。
【０１０１】
ＺがＣ（Ｒ１）２である場合、Ｒ１は、好ましくは、１〜１０個の炭素原子を有する、より好ましくは１、２、３もしくは４個の炭素原子を有するアルキル基、または５〜２４個の芳香族環原子を有する、より好ましくは６〜１３個の芳香族環原子を有する芳香族もしくはヘテロ芳香族環系からなる群から選択され、これらは、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよい。
【０１０２】
加えて、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）の構造において、少なくとも１つのＲ１ラジカルが、式（Ｒ１−１）〜（Ｒ１−８０）
【０１０３】
【化１９−１】
2019530676.tif 000021
【０１０４】
【化１９−２】
2019530676.tif 000022
【０１０５】
【化１９−３】
2019530676.tif 000023
【０１０６】
【化１９−４】
2019530676.tif 000024
【０１０７】
【化１９−５】
2019530676.tif 000025
【０１０８】
【化１９−６】
2019530676.tif 000026
【０１０９】
（式中、使用した記号は、下記の通りである：
Ｙは、Ｏ、ＳまたはＮＲ２、好ましくはＯまたはＳであり；
それぞれの場合のｉは、独立して０、１または２であり；
それぞれの場合のｊは、独立して０、１、２または３であり；
それぞれの場合のｈは、独立して０、１、２、３または４であり；
それぞれの場合のｇは、独立して０、１、２、３、４または５であり；
Ｒ２は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に示した定義を有してもよく、点線で示される結合は結合位置を示す）
から選択される基であるようにしてもよい。
【０１１０】
好ましくは、式（Ｒ１−１）〜（Ｒ１−８０）の構造における添え字ｉ、ｊ、ｈおよびｇの合計が、各場合において３以下、好ましくは２以下、より好ましくは１以下であるようにしてもよい。
【０１１１】
好ましくは、式（Ｒ１−１）〜（Ｒ１−８０）中のＲ２ラジカルは、Ｒ２ラジカルが結合しているアリール基またはヘテロアリール基の環原子と一緒になって縮合芳香族またはヘテロ芳香族環系を形成せず、好ましくは縮合環系を何ら形成しない。これは、Ｒ２ラジカルに結合していてもよい可能性のあるＲ３置換基と一緒になって縮合環系を形成することを含む。
【０１１２】
好ましくは、Ｌ基は、Ｑ基および式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）のＬ基が結合している基本骨格の芳香族ラジカルと一緒になってスルー共役（through-conjugation）を形成してもよい。芳香族またはヘテロ芳香族系のスルー共役は、隣接する芳香族またはヘテロ芳香族環の間に直接結合が形成されるとすぐに形成される。フルオレン系の場合、２つの芳香族環が直接結合しており、そこでは９位のｓｐ３混成炭素原子がこれらの環の縮合を妨げるが、共役は可能であり、それは、この９位のｓｐ３混成炭素原子が必ずしも電子輸送Ｑ基とフルオレン構造の間に位置するとは限らないからである。これに対し、第２のスピロビフルオレン構造の場合、Ｑ基と式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）の基本骨格の芳香族またはヘテロ芳香族ラジカルの間の結合が、スピロビフルオレン構造中の同じフェニル基を介したものであるか、またはスピロビフルオレン構造中の互いに直接結合し同一平面内にあるフェニル基を介したものである場合は、スルー共役が形成される可能性がある。
【０１１３】
本発明のさらなる好ましい態様において、Ｌは、結合、または５〜１４個の芳香族もしくはヘテロ芳香族環原子を有する芳香族もしくはヘテロ芳香族環系、好ましくは６〜１２個の炭素原子を有する芳香族環系、または６〜１３個の芳香族環原子を有し、各場合において１つ以上のＲ１ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換であるヘテロ芳香族環系であり、ここで、Ｒ１は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に示した定義を有してもよい。より好ましくは、Ｌは、６〜１０個の芳香族環原子を有する芳香族環系、または６〜１３個のヘテロ芳香族環原子を有するヘテロ芳香族環系であり、これらのそれぞれは、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換であり、ここで、Ｒ２は、とりわけ式（Ｉ）関して先に示した定義を有してもよい。
【０１１４】
さらに好ましくは、とりわけ式（Ｉ）（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）の構造において詳述した記号Ｌは、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、結合、または芳香族またはヘテロ芳香族環系の芳香族またはヘテロ芳香族基が直接、即ち芳香族またはヘテロ芳香族基の原子を介してさらなる基のそれぞれの原子に結合しているような、５〜２４個の環原子、好ましくは６〜１３個の環原子、より好ましくは６〜１０個の環原子を有するアリールもしくはヘテロアリールラジカルである。
【０１１５】
加えて、とりわけ式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）の構造において示したＬ基が、２つ以下の縮合芳香族および／またはヘテロ芳香族６員環を有し、好ましくは、縮合芳香族またはヘテロ芳香族環系を有しない芳香族環系を含むものであるようにしてもよい。したがって、ナフチル構造がアントラセン構造より好ましい。加えて、フルオレニル、スピロビフルオレニル、ジベンゾフラニルおよび／またはジベンゾチエニル構造が、ナフチル構造より好ましい。
【０１１６】
縮合を有しない構造、たとえば、フェニル、ビフェニル、テルフェニルおよび／またはクアテルフェニル構造が特に好ましい。
【０１１７】
好適な芳香族またはヘテロ芳香族環系Ｌの例は、オルト、メタまたはパラフェニレン、オルト、メタまたはパラビフェニル、テルフェニル、とりわけ分枝テルフェニル、クアテルフェニル、とりわけ分枝クアテルフェニル、フルオレニレン、スピロビフルオレニレン、ジベンゾフラニレン、ジベンゾチエニレン、およびカルバゾリレンからなる群から選択され、これらのそれぞれは１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換である。
【０１１８】
さらに、とりわけ式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）の構造において詳述したＬ基が、１個以下の窒素原子、好ましくは２個以下のヘテロ原子、とりわけ好ましくは１個以下のヘテロ原子を有し、より好ましくはヘテロ原子を有しないものであるようにしてもよい。
【０１１９】
式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）の構造を含む化合物が好ましく、ここで、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）のＬ基は、結合、または式（Ｌ１−１）〜（Ｌ１−１０８）
【０１２０】
【化２０−１】
2019530676.tif 000027
【０１２１】
【化２０−２】
2019530676.tif 000028
【０１２２】
【化２０−３】
2019530676.tif 000029
【０１２３】
【化２０−４】
2019530676.tif 000030
【０１２４】
【化２０−５】
2019530676.tif 000031
【０１２５】
【化２０−６】
2019530676.tif 000032
【０１２６】
【化２０−７】
2019530676.tif 000033
【０１２７】
【化２０−８】
2019530676.tif 000034
【０１２８】
（式中、各場合における点線で示される結合は結合位置を示し、添え字ｋは０または１であり、添え字ｌは０、１または２であり、それぞれの場合の添え字ｊは独立して０、１、２または３であり；それぞれの場合の添え字ｈは独立して０、１、２、３または４であり、添え字ｇは０、１、２、３、４または５であり；記号Ｙは、Ｏ、ＳまたはＮＲ２、好ましくはＯまたはＳであり；記号Ｒ２は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に示した定義を有する）
から選択される基である。
【０１２９】
好ましくは、式（Ｌ１−１）〜（Ｌ１−１０８）の構造における添え字ｋ、ｌ、ｇ、ｈおよびｊの合計が、各場合において３以下、好ましくは２以下、より好ましくは１以下であるようにしてもよい。
【０１３０】
本発明による好ましい化合物は、結合であるか、式（Ｌ１−１）〜（Ｌ１−７８）および／または（Ｌ１−９２）〜（Ｌ１−１０８）、好ましくは式（Ｌ１−１）〜（Ｌ１−５４）および／または（Ｌ１−９２）〜（Ｌ１−１０８）、とりわけ好ましくは式（Ｌ１−１）〜（Ｌ１−２９）および／または（Ｌ１−９２）〜（Ｌ１−１０３）のうちの１つから選択されるＬ基を含む。有利には、式（Ｌ１−１）〜（Ｌ１−７８）および／または（Ｌ１−９２）〜（Ｌ１−１０８）、好ましくは式（Ｌ１−１）〜（Ｌ１−５４）および／または（Ｌ１−９２）〜（Ｌ１−１０８）、とりわけ好ましくは式（Ｌ１−１）〜（Ｌ１−２９）および／または（Ｌ１−９２）〜（Ｌ１−１０３）の構造における添え字ｋ、ｌ、ｇ、ｈおよびｊの合計は、各場合において３以下、好ましくは２以下、より好ましくは１以下であってもよい。
【０１３１】
好ましくは、式（Ｌ１−１）〜（Ｌ１−１０８）中のＲ２ラジカルは、Ｒ２ラジカルが結合しているアリール基またはヘテロアリール基の環原子と一緒になって縮合芳香族またはヘテロ芳香族環系を形成せず、好ましくは縮合環系を何ら形成しない。これは、Ｒ２ラジカルに結合していてもよい可能性のあるＲ３置換基と一緒になって縮合環系を形成することを含む。
【０１３２】
さらなる構成において、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＩＩ−１）、（ＩＩＩ−２）、（ＩＩＩ−３）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（Ｖ−１）および／または（Ｖ−２）のうちの少なくとも１つの構造を含む本発明の化合物が、少なくとも１つの正孔輸送基、好ましくはカルバゾールおよび／またはトリアリールアミン基を含むものであるようにしてもよい。加えて、提供される正孔輸送基は、インデノカルバゾール、インドロカルバゾール、アリールアミンまたはジアリールアミン基であってもよい。
【０１３３】
本発明の化合物が芳香族またはヘテロ芳香族Ｒ１またはＲ２基により置換されている場合、これらが互いに直接縮合した３つ以上の芳香族６員環を有するアリールまたはヘテロアリール基を有しないことが好ましい。より好ましくは、置換基は、互いに直接縮合した６員環を有するアリールまたはヘテロアリール基を全く有していない。これが好ましい理由は、こうした構造のより低い三重項エネルギーである。互いに直接縮合した３つ以上の芳香族６員環を有するが、それでも本発明に従い好適な縮合アリール基は、フェナントレンおよびトリフェニレンであり、それは、これらが高い三重項準位も有するからである。
【０１３４】
本発明のさらなる好ましい態様において、たとえば式（Ｉ）の構造およびこの構造の好ましい態様またはこれらの式を参照する構造におけるＲ２は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、Ｈ、Ｄ、１〜１０個の炭素原子を有する、好ましくは１、２、３または４個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビルラジカル、または５〜３０個の芳香族環原子、好ましくは５〜２４個の芳香族環原子、より好ましくは５〜１３個の芳香族環原子を有し、それぞれ１〜４個の炭素原子を有する１つ以上のアルキル基により置換されていてもよいが、好ましくは無置換である芳香族もしくはヘテロ芳香族環系からなる群から選択される。
【０１３５】
本発明のさらなる好ましい態様において、たとえば式（Ｉ）の構造およびこの構造の好ましい態様またはこれらの式を参照する構造におけるＲ３は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、ＣＮ、１〜１０個の炭素原子を有する、好ましくは１、２、３または４個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビルラジカル、または５〜３０個の芳香族環原子、好ましくは５〜２４個の芳香族環原子、より好ましくは５〜１３個の芳香族環原子を有し、それぞれ１〜４個の炭素原子を有する１つ以上のアルキル基により置換されていてもよいが、好ましくは無置換である芳香族もしくはヘテロ芳香族環系からなる群から選択される。
【０１３６】
本発明の好適な化合物の例は、以下に示す下記式１〜１８９の構造である：
【０１３７】
【化２１−１】
2019530676.tif 000035
【０１３８】
【化２１−２】
2019530676.tif 000036
【０１３９】
【化２１−３】
2019530676.tif 000037
【０１４０】
【化２１−４】
2019530676.tif 000038
【０１４１】
【化２１−５】
2019530676.tif 000039
【０１４２】
【化２１−６】
2019530676.tif 000040
【０１４３】
【化２１−７】
2019530676.tif 000041
【０１４４】
【化２１−８】
2019530676.tif 000042
【０１４５】
【化２１−９】
2019530676.tif 000043
【０１４６】
【化２１−１０】
2019530676.tif 000044
【０１４７】
【化２１−１１】
2019530676.tif 000045
【０１４８】
【化２１−１２】
2019530676.tif 000046
【０１４９】
【化２１−１３】
2019530676.tif 000047
【０１５０】
【化２１−１４】
2019530676.tif 000048
【０１５１】
【化２１−１５】
2019530676.tif 000049
【０１５２】
本発明の化合物の好ましい態様を具体的に実施例に記載するが、これらの化合物は、本発明の全ての目的のために単独で、またはさらなる化合物と組み合わせて使用可能である。
【０１５３】
請求項１に規定する条件が満たされている場合に限り、上記の好ましい態様は、必要に応じて互いに組み合わせることができる。本発明の特に好ましい態様において、上記の好ましい態様は、同時に成立する。
【０１５４】
本発明の化合物は、原理上は様々な方法により調製可能である。ただし、以下に記載する方法が特に好適であることが見出されている。
【０１５５】
したがって、本発明は、式（Ｉ）の構造を含む化合物を調製する方法であって、カップリング反応において、少なくとも１つのカルバゾール基を含む化合物を、少なくとも１つの電子輸送基を含む基に結合させる、方法をさらに提供する。特に、Ｑ−Ｌ基をまだ含有していない式（Ｉ）の化合物の基本骨格をカップリング反応においてＱ−Ｌ基と反応させる。
【０１５６】
カルバゾール基を有する好適な化合物は、多くの場合市販されており、実施例において詳述する出発化合物は、公知の方法により得ることができるため、それを参照する。
【０１５７】
これらの化合物は、公知のカップリング反応によりさらなるアリール化合物と反応させることができ、この目的のために必要な条件は、当業者には公知であり、実施例における詳細な仕様は、これらの反応を行う際に当業者を支援する。Ｃ−Ｃ結合形成および／またはＣ−Ｎ結合形成につながる特に好適な好ましいカップリング反応は全て、ＢＵＣＨＷＡＬＤ、ＳＵＺＵＫＩ、ＹＡＭＡＭＯＴＯ、ＳＴＩＬＬＥ、ＨＥＣＫ、ＮＥＧＩＳＨＩ、ＳＯＮＯＧＡＳＨＩＲＡ、およびＨＩＹＡＭＡによるものである。これらの反応は広く知られており、実施例は、さらなる示唆を当業者に提供する。
【０１５８】
以下に続く全ての合成スキームにおいて、化合物は、構造を単純化するために少数の置換基と共に示されている。これは、方法における任意所望のさらなる置換基の存在を排除するものではない。
【０１５９】
以下に続くスキームにより例示的実施が与えられるが、これらは制限を課すことを意図したものではない。個々のスキームの構成工程は、必要に応じ互いに組み合わせてもよい。
【０１６０】
【化２２】
2019530676.tif 000050
【０１６１】
【化２３】
2019530676.tif 000051
【０１６２】
【化２４】
2019530676.tif 000052
【０１６３】
【化２５】
2019530676.tif 000053
【０１６４】
スキーム１〜４において使用した記号の定義は、明確さのために番号を省略していても式（Ｉ）または（ＩＩ）に関して定義したものに本質的に対応し、スキーム１〜４における式（Ｉ）で使用した記号Ａは、Ｙとして詳述したものである。記号Ｘａは、標準的な脱離基、たとえばＣｌ、Ｂｒ、Ｉであり、ここで、これらは、異なる置換をもたらすために好ましくは異なっていてもよい。添え字ｒは０または１であって、対応するラジカル間の直接結合が任意に存在するように、先に定義したＡｒ１基に本質的に対応するＡｒ基は任意であることを意味する。
【０１６５】
本発明の化合物の合成のために示す方法は、例として理解すべきものである。当業者は、当技術分野における自身の一般的知識の範囲内で代替的合成経路を開発することができる。先に詳述した調製方法の原理は、同様の化合物に関する文献から原理上公知であり、本発明の化合物の調製のために当業者により容易に適用できる。さらなる情報は、実施例に見出すことができる。
【０１６６】
必要であれば続いて精製、たとえば再結晶化または昇華が行われるこれらの方法により、式（Ｉ）の構造を含む本発明の化合物を高純度、好ましくは９９％を超える純度（１Ｈ  ＮＭＲおよび／またはＨＰＬＣによって判定される）で得ることが可能である。
【０１６７】
本発明の化合物は、好適な置換基、たとえば、比較的長いアルキル基（約４〜２０個の炭素原子）、とりわけ分枝アルキル基、または任意に置換されたアリール基、たとえばキシリル、メシチルもしくは分枝テルフェニルもしくはクアテルフェニル基を有してもよく、これらは、溶液から化合物を処理できるようにするために標準的な有機溶媒、たとえばトルエンまたはキシレンに室温で十分な濃度での溶解度をもたらす。これらの可溶性化合物は、たとえば印刷法による溶液からの処理に特に良好な適合性を有する。加えて、強調すべきことであるが、少なくとも１つの式（Ｉ）の構造を含む本発明の化合物は、これらの溶媒に既に高い溶解度を有している。
【０１６８】
本発明の化合物は、ポリマーと混合してもよい。これらの化合物を共有結合的にポリマーに組み込むことも同様に可能である。これは、反応性脱離基、たとえば臭素、ヨウ素、塩素、ボロン酸もしくはボロン酸エステルによって、または反応性重合性基、たとえばオレフィンもしくはオキセタンにより置換された化合物の場合にとりわけ可能である。これらは、対応するオリゴマー、デンドリマーまたはポリマーを製造するためのモノマーとしての用途を見出すことができる。オリゴマー化または重合は、好ましくはハロゲン官能基もしくはボロン酸官能基を介して、または重合性基を介して行われる。加えて、この種の基を介してポリマーを架橋することが可能である。本発明の化合物およびポリマーは、架橋層または非架橋層の形態で使用してもよい
したがって、本発明は、先に詳述した式（Ｉ）の構造のうちの１つ以上または本発明の化合物を含有するオリゴマー、ポリマーまたはデンドリマーであって、ポリマー、オリゴマーまたはデンドリマーに対する本発明の化合物または式（Ｉ）の構造の１つ以上の結合が存在する、オリゴマー、ポリマーまたはデンドリマーをさらに提供する。式（Ｉ）の構造または化合物の結合により、これらは結果としてオリゴマーまたはポリマーの側鎖を形成するか、主鎖内に結合される。ポリマー、オリゴマーまたはデンドリマーは、共役、部分共役、または非共役であってもよい。オリゴマーまたはポリマーは、直鎖状、分枝または樹枝状であってもよい。オリゴマー、デンドリマーおよびポリマーにおける本発明の化合物の反復単位については、上記と同じ優先傾向が当てはまる。
【０１６９】
オリゴマーまたはポリマーを調製するには、本発明のモノマーを単独重合させるか、さらなるモノマーと共重合させる。式（Ｉ）の単位または上記もしくは下記の好ましい態様が０．０１〜９９．９ｍｏｌ％、好ましくは５〜９０ｍｏｌ％、より好ましくは２０〜８０ｍｏｌ％の範囲で存在するコポリマーが好ましい。ポリマー基本骨格を形成する好適な好ましいコモノマーは、フルオレン（たとえばＥＰ８４２２０８またはＷＯ２０００／０２２０２６による）、スピロビフルオレン（たとえばＥＰ７０７０２０、ＥＰ８９４１０７またはＷＯ２００６／０６１１８１による）、パラフェニレン（たとえばＷＯ９２／１８５５２による）、カルバゾール（たとえばＷＯ２００４／０７０７７２またはＷＯ２００４／１１３４６８による）、チオフェン（たとえばＥＰ１０２８１３６による）、ジヒドロフェナントレン（たとえばＷＯ２００５／０１４６８９による）、ｃｉｓ−およびｔｒａｎｓ−インデノフルオレン（たとえばＷＯ２００４／０４１９０１またはＷＯ２００４／１１３４１２による）、ケトン（たとえばＷＯ２００５／０４０３０２による）、フェナントレン（たとえばＷＯ２００５／１０４２６４またはＷＯ２００７／０１７０６６による）、または複数のこれらの単位から選ばれる。ポリマー、オリゴマーおよびデンドリマーは、さらなる別の単位、たとえば、正孔輸送単位、とりわけトリアリールアミンに基づくもの、および／または電子輸送単位を含有してもよい。
【０１７０】
加えて、特に興味深いのは、高いガラス転移温度を特徴とする本発明の化合物である。これに関連して、ＤＩＮ５１００５（２００５−０８版）に従い判定される少なくとも７０℃、より好ましくは少なくとも１１０℃、さらにより好ましくは少なくとも１２５℃、とりわけ好ましくは少なくとも１５０℃のガラス転移温度を有する一般式（Ｉ）の構造または上記もしくは下記の好ましい態様を含む本発明の化合物がとりわけ好ましい。
【０１７１】
液相から、たとえばスピンコーティングまたは印刷法により本発明の化合物を処理するため、本発明の化合物の調合物が必要である。これらの調合物は、たとえば溶液、分散物またはエマルションであってもよい。この目的のため、２種以上の溶媒の混合物を使用することが好ましいことがある。好適な好ましい溶媒は、たとえばトルエン、アニソール、ｏ−、ｍ−もしくはｐ−キシレン、安息香酸メチル、メシチレン、テトラリン、ベラトロール、ＴＨＦ、メチル−ＴＨＦ、ＴＨＰ、クロロベンゼン、ジオキサン、フェノキシトルエン、とりわけ３−フェノキシトルエン、（−）−フェンコン、１，２，３，５−テトラメチルベンゼン、１，２，４，５−テトラメチルベンゼン、１−メチルナフタレン、２−メチルベンゾチアゾール、２−フェノキシエタノール、２−ピロリジノン、３−メチルアニソール、４−メチルアニソール、３，４−ジメチルアニソール、３，５−ジメチルアニソール、アセトフェノン、α−テルピネオール、ベンゾチアゾール、安息香酸ブチル、クメン、シクロヘキサノール、シクロヘキサノン、シクロヘキシルベンゼン、デカリン、ドデシルベンゼン、安息香酸エチル、インダン、ＮＭＰ、ｐ−シメン、フェネトール、１，４−ジイソプロピルベンゼン、ジベンジルエーテル、ジエチレングリコールブチルメチルエーテル、トリエチレングリコールブチルメチルエーテル、ジエチレングリコールジブチルエーテル、トリエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、トリプロピレングリコールジメチルエーテル、テトラエチレングリコールジメチルエーテル、２−イソプロピルナフタレン、ペンチルベンゼン、ヘキシルベンゼン、ヘプチルベンゼン、オクチルベンゼン、１，１−ビス（３，４−ジメチルフェニル）エタン、ヘキサメチルインダン、２−メチルビフェニル、３−メチルビフェニル、１−メチルナフタレン、１−エチルナフタレン、オクタン酸エチル、セバシン酸ジエチル、オクタン酸オクチル、ヘプチルベンゼン、イソ吉草酸メンチル、ヘキサン酸シクロヘキシル、またはこれらの溶媒の混合物である。
【０１７２】
したがって、本発明は、本発明の化合物と、少なくとも１種のさらなる化合物を含む調合物をさらに提供する。さらなる化合物は、たとえば溶媒、とりわけ上記の溶媒のうちの１種またはこれらの溶媒の混合物であってもよい。あるいは、さらなる化合物は、同様に電子デバイスに使用される少なくとも１種のさらなる有機または無機化合物、たとえば発光化合物、とりわけリン光ドーパント、および／またはさらなるマトリックス材料であってもよい。このさらなる化合物は、高分子であってもよい。
【０１７３】
したがって、本発明は、本発明の化合物と、少なくとも１種のさらなる有機機能材料を含む組成物をなおさらに提供する。機能材料は一般に、アノードとカソードの間に導入される有機または無機材料である。好ましくは、有機機能材料は、蛍光発光体、リン光発光体、ホスト材料、電子輸送材料、電子注入材料、正孔伝導材料、正孔注入材料、電子阻止材料、正孔阻止材料、ワイドバンドギャップ材料、およびｎ−ドーパントからなる群から選択される。
【０１７４】
したがって、本発明はまた、式（Ｉ）の構造または上記もしくは下記の好ましい態様を含む少なくとも１種の化合物と、少なくとも１種のさらなるマトリックス材料を含む組成物に関する。本発明の特定の側面によると、さらなるマトリックス材料は、正孔輸送特性を有する。
【０１７５】
本発明は、少なくとも式（Ｉ）の１つの構造または上記もしくは下記の好ましい態様を含む少なくとも１種の化合物と、少なくとも１種のワイドバンドギャップ材料を含む組成物をさらに提供する。ワイドバンドギャップ材料は、ＵＳ７，２９４，８４９の開示の意味での材料を意味するものと理解される。これらの系は、エレクトロルミネッセンスデバイスにおいて、特に有利な性能データを示す。
【０１７６】
好ましくは、追加の化合物は、２．５ｅＶ以上、好ましくは３．０ｅＶ以上、非常に好ましくは３．５ｅＶ以上のバンドギャップを有してもよい。バンドギャップを計算する一方法は、最高被占分子軌道（ＨＯＭＯ）と最低空分子軌道（ＬＵＭＯ）のエネルギー準位によるものである。
【０１７７】
分子軌道、とりわけ最高被占分子軌道（ＨＯＭＯ）と最低空分子軌道（ＬＵＭＯ）、それらのエネルギー準位、および材料の最低三重項状態Ｔ１のエネルギーと最低励起一重項状態Ｓ１のエネルギーが、量子化学計算によって決定される。金属を含まない有機物質の計算には、まず、「基底状態／半経験的／デフォルトスピン／ＡＭ１／電荷０／スピン一重項」法により構造最適化が行われる。続いて、最適化された構造に基づきエネルギー計算が行われる。「６−３１Ｇ（ｄ）」基底集合（電荷０、スピン一重項）を伴う「ＴＤ−ＳＣＦ／ＤＦＴ／デフォルトスピン／Ｂ３ＰＷ９１」法がここでは用いられる。金属含有化合物の場合、構造は「基底状態／ハートリーフォック／デフォルトスピン／ＬａｎＬ２ＭＢ／電荷０／スピン一重項」法により最適化される。エネルギー計算は、有機物質の場合の上記の方法と同様に行われるが、金属原子の場合は「ＬａｎＬ２ＤＺ」基底集合が用いられ、配位子の場合は「６−３１Ｇ（ｄ）」基底集合が用いられるという違いがある。エネルギー計算から、ＨＯＭＯエネルギー準位ＨＥｈまたはＬＵＭＯエネルギー準位ＬＥｈがハートリー単位で得られる。これを使用して、サイクリックボルタンメトリ測定により較正された電子ボルト単位のＨＯＭＯおよびＬＵＭＯエネルギー準位が、下記のように決定される：
ＨＯＭＯ（ｅＶ）＝（（ＨＥｈ＊２７．２１２）−０．９８９９）／１．１２０６
ＬＵＭＯ（ｅＶ）＝（（ＬＥｈ＊２７．２１２）−２．００４１）／１．３８５
本願の文脈において、これらの値を材料のＨＯＭＯおよびＬＵＭＯエネルギー準位とみなすこととする。
【０１７８】
最低三重項状態Ｔ１は、最低エネルギーを有する三重項状態のエネルギーと定義され、これは、記載の量子化学計算から明らかである。最低励起一重項状態Ｓ１は、最低エネルギーを有する励起一重項状態のエネルギーと定義され、これは、記載の量子化学計算から明らかである。
【０１７９】
ここで記載される方法は、使用されるソフトウェアパッケージから独立しており、常に同じ結果を与える。この目的のために頻繁に使用されるプログラムの例は、「Ｇａｕｓｓｉａｎ０９Ｗ」（Ｇａｕｓｓｉａｎ  Ｉｎｃ．）とＱ−Ｃｈｅｍ４．１（Ｑ−Ｃｈｅｍ，Ｉｎｃ．）である。
【０１８０】
本発明はさらに、式（Ｉ）の構造または上記および下記に記載する好ましい態様を含む少なくとも１種の化合物と、少なくとも１種のリン光発光体を含む組成物に関し、「リン光発光体」という用語は、リン光ドーパントを意味するものとも理解される。
【０１８１】
マトリックス材料とドーパントを含む系中のドーパントは、混合物中の割合が低い方の成分を意味するものと理解される。これに対応して、マトリックス材料とドーパントを含む系中のマトリックス材料は、混合物中の割合が高い方の成分を意味するものと理解される。
【０１８２】
マトリックス系、好ましくは混合マトリックス系に使用する好ましいリン光ドーパントは、以下に規定する好ましいリン光ドーパントである。
【０１８３】
「リン光ドーパント」という用語は、発光が、スピン禁制遷移、たとえば励起三重項状態またはより高いスピン量子数を有する状態、たとえば五重項状態からの遷移により生じる化合物を典型的には包含する。
【０１８４】
好適なリン光化合物（＝三重項発光体）はとりわけ、適切に励起されると、好ましくは可視領域で発光する化合物であり、原子番号が２０より大きい、好ましくは３８より大きく８４未満、より好ましくは５６より大きく８０未満の少なくとも１種の原子、とりわけこの原子番号を有する金属をさらに含有する。使用される好ましいリン光発光体は、銅、モリブデン、タングステン、レニウム、ルテニウム、オスミウム、ロジウム、イリジウム、パラジウム、白金、銀、金またはユウロピウムを含有する化合物、とりわけイリジウムまたは白金を含有する化合物である。本発明の文脈において、上記の金属を含有する発光性化合物は全て、リン光化合物とみなされる。
【０１８５】
上記の発光体の例は、出願ＷＯ００／７０６５５、ＷＯ２００１／４１５１２、ＷＯ２００２／０２７１４、ＷＯ２００２／１５６４５、ＥＰ１１９１６１３、ＥＰ１１９１６１２、ＥＰ１１９１６１４、ＷＯ０５／０３３２４４、ＷＯ０５／０１９３７３、ＵＳ２００５／０２５８７４２、ＷＯ２００９／１４６７７０、ＷＯ２０１０／０１５３０７、ＷＯ２０１０／０３１４８５、ＷＯ２０１０／０５４７３１、ＷＯ２０１０／０５４７２８、ＷＯ２０１０／０８６０８９、ＷＯ２０１０／０９９８５２、ＷＯ２０１０／１０２７０９、ＷＯ２０１１／０３２６２６、ＷＯ２０１１／０６６８９８、ＷＯ２０１１／１５７３３９、ＷＯ２０１２／００７０８６、ＷＯ２０１４／００８９８２、ＷＯ２０１４／０２３３７７、ＷＯ２０１４／０９４９６１、ＷＯ２０１４／０９４９６０、ＷＯ２０１５／０３６０７４、ＷＯ２０１５／１０４０４５、ＷＯ２０１５／１１７７１８、ＷＯ２０１６／０１５８１５、ＷＯ２０１６／１２４３０４、ＷＯ２０１７／０３２４３９、ならびに未公開出願ＥＰ１６１７９３７８．１およびＥＰ１６１８６３１３．９に見出すことができる。一般に、先行技術によるリン光ＯＬＥＤに使用され、有機エレクトロルミネッセンスの分野の当業者に公知のリン光錯体は全て好適であり、当業者は、独創的な技術を用いることなく、さらなるリン光錯体を使用することができる。
【０１８６】
リン光ドーパントの明確な例が、下記の表に提示される：
【０１８７】
【化２６−１】
2019530676.tif 000054
【０１８８】
【化２６−２】
2019530676.tif 000055
【０１８９】
【化２６−３】
2019530676.tif 000056
【０１９０】
【化２６−４】
2019530676.tif 000057
【０１９１】
【化２６−５】
2019530676.tif 000058
【０１９２】
【化２６−６】
2019530676.tif 000059
【０１９３】
【化２６−７】
2019530676.tif 000060
【０１９４】
式（Ｉ）の構造または先に詳述した好ましい態様を含む上記化合物は、好ましくは、電子デバイスにおいて活性成分として使用することができる。電子デバイスは、アノード、カソード、およびアノードとカソードの間の少なくとも１つの層を含む任意のデバイスを意味するものと理解され、前記層は、少なくとも１種の有機または有機金属化合物を含む。したがって、本発明の電子デバイスは、アノード、カソード、および式（Ｉ）の構造を含む少なくとも１種の化合物を含有する少なくとも１つの介在層を含む。ここでの好ましい電子デバイスは、有機エレクトロルミネッセンスデバイス（ＯＬＥＤ、ＰＬＥＤ）、有機集積回路（Ｏ−ＩＣ）、有機電界効果トランジスタ（Ｏ−ＦＥＴ）、有機薄膜トランジスタ（Ｏ−ＴＦＴ）、有機発光トランジスタ（Ｏ−ＬＥＴ）、有機ソーラーセル（Ｏ−ＳＣ）、有機光学検出器、有機光受容器、有機電場消光デバイス（Ｏ−ＦＱＤ）、有機電気センサ、発光電気化学セル（ＬＥＣ）、有機レーザーダイオード（Ｏ−レーザー）、および有機プラズモン発光デバイスからなる群から選択され、好ましくは有機エレクトロルミネッセンスデバイス（ＯＬＥＤ、ＰＬＥＤ）であり、とりわけ式（Ｉ）の構造を含む少なくとも１種の化合物を少なくとも１層に含有するリン光ＯＬＥＤである。有機エレクトロルミネッセンスデバイスが特に好ましい。活性成分は一般に、アノードとカソードの間に導入される有機または無機材料であり、たとえば電荷注入、電荷輸送または電荷阻止材料であるが、とりわけ発光材料およびマトリックス材料である。
【０１９５】
本発明の好ましい態様は、有機エレクトロルミネッセンスデバイスである。有機エレクトロルミネッセンスデバイスは、カソード、アノード、および少なくとも１つの発光層を含む。これらの層の他に、さらなる別の層、たとえば各場合において、１つ以上の正孔注入層、正孔輸送層、正孔阻止層、電子輸送層、電子注入層、励起子阻止層、電子阻止層、電荷生成層、および／または有機または無機ｐ／ｎ接合を含んでもよい。同時に、１つ以上の正孔輸送層をたとえば金属酸化物、たとえばＭｏＯ３またはＷＯ３で、または（過）フッ素化電子不足芳香族系をｐドープすること、および／または１つ以上の電子輸送層をｎドープすることが可能である。たとえば励起子阻止機能を有する、および／またはエレクトロルミネッセンスデバイスにおける電荷バランスを制御する中間層を２つの発光層の間に導入することも同様に可能である。ただし、指摘すべきことであるが、これらの層のそれぞれは、必ずしも存在する必要があるとは限らない。
【０１９６】
この場合、有機エレクトロルミネッセンスデバイスは、発光層を含有する、または複数の発光層を含有することが可能である。複数の発光層が存在する場合、これらは好ましくは全体として３８０ｎｍ乃至７５０ｎｍに幾つかの発光極大を有し、全体として白色発光を生じるものである。換言すれば、蛍光またはリン光を発することができる様々な発光化合物が発光層に使用される。３層が青色、緑色およびオレンジ色または赤色発光を呈する３層系、または４つ以上の発光層を有する系がとりわけ好ましい。さらに、タンデムＯＬＥＤが好ましい。系は、１つ以上の層が蛍光を発し、１つ以上の他の層がリン光を発するハイブリッド系であってもよい。
【０１９７】
本発明の好ましい態様において、有機エレクトロルミネッセンスデバイスは、式（Ｉ）の構造または先に詳述した好ましい態様を含む本発明の化合物をマトリックス材料として、好ましくは電子伝導マトリックス材料として、１つ以上の発光層に、好ましくはさらなるマトリックス材料と、好ましくは正孔伝導マトリックス材料と組み合わせて含有する。本発明のさらなる好ましい態様において、さらなるマトリックス材料は、電子輸送化合物である。別のさらなる好ましい態様において、さらなるマトリックス材料は、層における正孔および電子輸送に関与するとしても顕著な程度には関与しない大きなバンドギャップを有する化合物である。発光層は、蛍光もしくはリン光を発する、またはＴＡＤＦ（熱活性化遅延蛍光発光）を呈することができる少なくとも１種の発光化合物を含む。
【０１９８】
式（Ｉ）の化合物と組み合わせて、または好ましい態様に従い使用することができる好適なマトリックス材料は、たとえばＷＯ２００４／０１３０８０、ＷＯ２００４／０９３２０７、ＷＯ２００６／００５６２７またはＷＯ２０１０／００６６８０による芳香族ケトン、芳香族ホスフィンオキシド、または芳香族スルホキシドもしくはスルホン、たとえばＷＯ２０１４／０１５９３５によるトリアリールアミン、とりわけモノアミン、カルバゾール誘導体、たとえばＣＢＰ（Ｎ，Ｎ−ビスカルバゾリルビフェニル）、またはＷＯ２００５／０３９２４６、ＵＳ２００５／００６９７２９、ＪＰ２００４／２８８３８１、ＥＰ１２０５５２７もしくはＷＯ２００８／０８６８５１に開示のカルバゾール誘導体、たとえばＷＯ２００７／０６３７５４またはＷＯ２００８／０５６７４６によるインドロカルバゾール誘導体、たとえばＷＯ２０１０／１３６１０９およびＷＯ２０１１／０００４５５によるインデノカルバゾール誘導体、たとえばＥＰ１６１７７１０、ＥＰ１６１７７１１、ＥＰ１７３１５８４、ＪＰ２００５／３４７１６０によるアザカルバゾール誘導体、たとえばＷＯ２００７／１３７７２５による双極性マトリックス材料、たとえばＷＯ２００５／１１１１７２によるシラン、たとえばＷＯ２００６／１１７０５２によるアザボロールまたはボロン酸エステル、たとえばＷＯ２０１０／０１５３０６、ＷＯ２００７／０６３７５４またはＷＯ２００８／０５６７４６によるトリアジン誘導体、たとえばＥＰ６５２２７３またはＷＯ２００９／０６２５７８による亜鉛錯体、たとえばＷＯ２０１０／０５４７２９によるジアザシロールまたはテトラアザシロール誘導体、たとえばＷＯ２０１０／０５４７３０によるジアザホスホール誘導体、たとえばＵＳ２００９／０１３６７７９、ＷＯ２０１０／０５０７７８、ＷＯ２０１１／０４２１０７、ＷＯ２０１１／０８８８７７またはＷＯ２０１２／１４３０８０による架橋カルバゾール誘導体、たとえばＷＯ２０１２／０４８７８１によるトリフェニレン誘導体、たとえばＷＯ２０１１／１１６８６５、ＷＯ２０１１／１３７９５１またはＷＯ２０１３／０６４２０６によるラクタム、たとえばＷＯ２０１４／０９４９６３またはＷＯ２０１５／１９２９３９による４−スピロカルバゾール誘導体、あるいはたとえばＷＯ２０１５／１６９４１２、ＷＯ２０１６／０１５８１０、ＷＯ２０１６／０２３６０８または未公開出願ＥＰ１６１５８４６０．２もしくはＥＰ１６１５９８２９．７によるジベンゾフラン誘導体である。実際の発光体より短波長で発光するさらなるリン光発光体が混合物中にコホストとして存在することも同様に可能である。
【０１９９】
好ましいコホスト材料は、トリアリールアミン誘導体、とりわけモノアミン、インデノカルバゾール誘導体、４−スピロカルバゾール誘導体、ラクタム、カルバゾール誘導体、およびビスカルバゾール誘導体である。
【０２００】
本発明の化合物と共にコホスト材料として使用される好ましいトリアリールアミン誘導体は、下記式（ＴＡ−１）：
【０２０１】
【化２７】
2019530676.tif 000061
【０２０２】
（式中、Ａｒ１は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、６〜４０個の炭素原子を有し、各場合において１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよい芳香族またはヘテロ芳香族環系であり、ここで、２つ以上の隣接するＲ２置換基は、単環または多環式の脂肪族、ヘテロ脂肪族、芳香族またはヘテロ芳香族環系、好ましくは単環または多環式の脂肪族環系を任意に形成していてもよく、これらは、１つ以上のＲ３ラジカルにより置換されていてもよく、ここで、記号Ｒ２は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に定義した通りである）
の化合物から選択される。好ましくは、Ａｒ１は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、５〜２４個、好ましくは５〜１２個の芳香族環原子を有し、各場合において１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換であるアリールまたはヘテロアリール基である。
【０２０３】
好適なＡｒ１基の例は、フェニル、オルト、メタまたはパラビフェニル、テルフェニル、とりわけ分枝テルフェニル、クアテルフェニル、とりわけ分枝クアテルフェニル、１−、２−、３−または４−フルオレニル、１−、２−、３−または４−スピロビフルオレニル、ピリジル、ピリミジニル、１−、２−、３−または４−ジベンゾフラニル、１−、２−、３−または４−ジベンゾチエニル、および１−、２−、３−または４−カルバゾリルからなる群から選択され、これらのそれぞれは、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換である。
【０２０４】
好ましくは、Ａｒ１基は、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、上記のＲ１−１〜Ｒ１−８０基、より好ましくはＲ１−１〜Ｒ１−５１から選択される。
【０２０５】
式（ＴＡ−１）の化合物の好ましい態様において、少なくとも１つのＡｒ１基はビフェニル基から選択され、これは、オルト、メタまたはパラビフェニル基であってもよい。式（ＴＡ−１）の化合物のさらなる好ましい態様において、少なくとも１つのＡｒ１基は、フルオレン基またはスピロビフルオレン基から選択され、ここで、これらの基は、それぞれ１、２、３または４位において窒素原子に結合していてもよい。式（ＴＡ−１）の化合物の別のさらなる好ましい態様において、少なくとも１つのＡｒ１基は、フェニレンまたはビフェニル基から選択され、ここで、基は、ジベンゾフラン基、ジベンゾチオフェン基またはカルバゾール基、とりわけジベンゾフラン基により置換された、オルト、メタまたはパラ結合基であり、ここで、ジベンゾフランまたはジベンゾチオフェン基は、１、２、３または４位を介してフェニレンまたはビフェニル基に結合しており、カルバゾール基は、１、２、３もしくは４位または窒素原子を介してフェニレンまたはビフェニル基に結合している。
【０２０６】
式（ＴＡ−１）の化合物の特に好ましい態様において、１つのＡｒ１基は、フルオレンまたはスピロビフルオレン基、とりわけ４−フルオレンまたは４−スピロビフルオレン基から選択され、１つのＡｒ１基は、ビフェニル基、とりわけパラビフェニル基、またはフルオレン基、とりわけ２−フルオレン基から選択され、第３のＡｒ１基は、ジベンゾフラン基、とりわけ４−ジベンゾフラン基により置換されたパラフェニレン基もしくはパラビフェニル基、またはカルバゾール基、とりわけＮ−カルバゾール基もしくは３−カルバゾール基から選択される。
【０２０７】
本発明の化合物と共にコホスト材料として使用される好ましいインデノカルバゾール誘導体は、下記式（ＴＡ−２）：
【０２０８】
【化２８】
2019530676.tif 000062
【０２０９】
（式中、Ａｒ１およびＲ１は、とりわけ式（Ｉ）および／または（ＴＡ−１）に関して先に挙げた定義を有する）
の化合物から選択される。Ａｒ１基の好ましい態様は、先に挙げた構造Ｒ１−１〜Ｒ１−８０、より好ましくはＲ１−１〜Ｒ１−５１である。
【０２１０】
式（ＴＡ−２）の化合物の好ましい態様は、下記式（ＴＡ−２ａ）：
【０２１１】
【化２９】
2019530676.tif 000063
【０２１２】
（式中、Ａｒ１およびＲ１は、とりわけ式（Ｉ）および／または（ＴＡ−１）に関して先に挙げた定義を有する）
の化合物である。ここでのインデノ炭素原子に結合した２つのＲ１基は、好ましくは同じであるかまたは異なり、１〜４個の炭素原子を有するアルキル基、とりわけメチル基、または６〜１２個の炭素原子を有する芳香族環系、とりわけフェニル基である。より好ましくは、インデノ炭素原子に結合した２つのＲ１基は、メチル基である。さらに好ましくは、式（ＴＡ−２ａ）におけるインデノカルバゾール基本骨格に結合したＲ１置換基は、１、２、３もしくは４位または窒素原子を介して、とりわけ３位を介してインデノカルバゾール基本骨格に結合していてもよいＨまたはカルバゾール基である。
【０２１３】
本発明の化合物と共にコホスト材料として使用される好ましい４−スピロカルバゾール誘導体は、下記式（ＴＡ−３）：
【０２１４】
【化３０】
2019530676.tif 000064
【０２１５】
（式中、Ａｒ１およびＲ１は、とりわけ式（Ｉ）、（ＩＩ）および／または（Ｑ−１）に関して先に挙げた定義を有する）
の化合物から選択される。Ａｒ１基の好ましい態様は、先に挙げた構造Ｒ１−１〜Ｒ１−８０、より好ましくはＲ１−１〜Ｒ１−５１である。
【０２１６】
式（ＴＡ−３）の化合物の好ましい態様は、下記式（ＴＡ−３ａ）：
【０２１７】
【化３１】
2019530676.tif 000065
【０２１８】
（式中、Ａｒ１およびＲ１は、とりわけ式（Ｉ）、（ＩＩ）および／または（Ｑ−１）に関して先に挙げた定義を有する）
の化合物である。Ａｒ１基の好ましい態様は、先に挙げた構造Ｒ１−１〜Ｒ１−８０、より好ましくはＲ１−１〜Ｒ１−５１である。
【０２１９】
本発明の化合物と共にコホスト材料として使用される好ましいビスカルバゾール誘導体は、下記式（ＴＡ−４）：
【０２２０】
【化３２】
2019530676.tif 000066
【０２２１】
（式中、Ａｒ１およびＲ１は、とりわけ式（Ｉ）および／または（ＴＡ−１）に関して先に挙げた定義を有する）
の化合物から選択される。Ａｒ１基の好ましい態様は、先に挙げた構造Ｒ１−１〜Ｒ１−８０、より好ましくはＲ１−１〜Ｒ１−５１である。
【０２２２】
式（ＴＡ−４）の化合物の好ましい態様は、下記式（ＴＡ−４ａ）：
【０２２３】
【化３３】
2019530676.tif 000067
【０２２４】
（式中、Ａｒ１は、とりわけ式（ＴＡ−１）に関して先に挙げた定義を有する）
の化合物である。Ａｒ１基の好ましい態様は、先に挙げた構造Ｒ１−１〜Ｒ１−８０、より好ましくはＲ１−１〜Ｒ１−５１である。
【０２２５】
好適なビスカルバゾール誘導体の例は、下記の表に挙げた材料である：
【０２２６】
【化３４−１】
2019530676.tif 000068
【０２２７】
【化３４−２】
2019530676.tif 000069
【０２２８】
【化３４−３】
2019530676.tif 000070
【０２２９】
本発明の化合物と共にコホスト材料として使用される好ましいラクタムは、下記式（ＬＡＣ−１）：
【０２３０】
【化３５】
2019530676.tif 000071
【０２３１】
（式中、Ｒ１は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に挙げた定義を有する）
の化合物から選択される。
【０２３２】
式（ＬＡＣ−１）の化合物の好ましい態様は、下記式（ＬＡＣ−１ａ）：
【０２３３】
【化３６】
2019530676.tif 000072
【０２３４】
（式中、Ｒ１は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に示した定義を有する）
の化合物である。Ｒ１は、好ましくは、それぞれの場合において同じであるかまたは異なり、Ｈ、または５〜４０個の芳香族環原子を有し、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよい芳香族またはヘテロ芳香族環系であり、ここで、Ｒ２は、とりわけ式（Ｉ）に関して先に示した定義を有してもよい。最も好ましくは、Ｒ１置換基は、Ｈ、および６〜１８個の芳香族環原子、好ましくは６〜１３個の芳香族環原子を有し、各場合において、１つ以上の非芳香族Ｒ２ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換である芳香族またはヘテロ芳香族環系からなる群から選択される。好適なＲ１置換基の例は、フェニル、オルト、メタまたはパラビフェニル、テルフェニル、とりわけ分枝テルフェニル、クアテルフェニル、とりわけ分枝クアテルフェニル、１−、２−、３−または４−フルオレニル、１−、２−、３−または４−スピロビフルオレニル、ピリジル、ピリミジニル、１−、２−、３−または４−ジベンゾフラニル、１−、２−、３−または４−ジベンゾチエニル、および１−、２−、３−または４−カルバゾリルからなる群から選択され、これらのそれぞれは、１つ以上のＲ２ラジカルにより置換されていてもよいが、好ましくは無置換である。好適なＲ１構造は、Ｒ−１〜Ｒ−７９、より好ましくはＲ１−１〜Ｒ１−５１に関して上記に図示したものと同じ構造である。
【０２３５】
複数の異なるマトリックス材料、とりわけ少なくとも１種の電子伝導マトリックス材料と少なくとも１種の正孔伝導マトリックス材料を混合物として使用することが好ましいこともある。たとえばＷＯ２０１０／１０８５７９に記載されているような、電荷輸送マトリックス材料と、電荷輸送には関与するとしても顕著な程度には関与しない電気的に不活性のマトリックス材料の混合物の使用も同様に好ましい。
【０２３６】
マトリックスと共に２種以上の三重項発光体の混合物を使用することがさらに好ましい。この場合、短波長発光スペクトルを有する三重項発光体は、より長波長の発光スペクトルを有する三重項発光体のためのコマトリックスとして機能する。
【０２３７】
より好ましくは、好ましい態様において、式（Ｉ）の構造を含む本発明の化合物を有機電子デバイスとりわけ有機エレクトロルミネッセンスデバイス、たとえばＯＬＥＤまたはＯＬＥＣの発光層に、マトリックス材料として使用することが可能である。この場合、式（Ｉ）の構造または上記もしくは下記の好ましい態様を含む化合物を含有するマトリックス材料が、電子デバイス中に１種以上のドーパント、好ましくはリン光ドーパントと組み合わせて存在する。
【０２３８】
この場合、発光層中のマトリックス材料の割合は、蛍光発光層の場合体積で５０．０％乃至９９．９％、好ましくは体積で８０．０％乃至９９．５％、より好ましくは体積で９２．０％乃至９９．５％であり、リン光発光層の場合体積で８５．０％乃至９７．０％である。
【０２３９】
これに対応し、ドーパントの割合は、蛍光発光層の場合体積で０．１％乃至５０．０％、好ましくは体積で０．５％乃至２０．０％、より好ましくは体積で０．５％乃至８．０％であり、リン光発光層の場合体積で３．０％乃至１５．０％である。
【０２４０】
有機エレクトロルミネッセンスデバイスの発光層は、複数のマトリックス材料を含む系（混合マトリックス系）および／または複数のドーパントを含んでもよい。この場合も、ドーパントは一般に、系中での割合が低い方の材料であり、マトリックス材料は、系中での割合が高い方の材料である。ただし、個々の場合、系中での単一のマトリックス材料の割合は、単一のドーパントの割合より低くてもよい。
【０２４１】
本発明のさらなる好ましい態様において、式（Ｉ）の構造または上記もしくは下記の好ましい態様を含む化合物は、混合マトリックス系の成分として使用してもよい。混合マトリックス系は、好ましくは２または３種の異なるマトリックス材料、より好ましくは２種の異なるマトリックス材料を含む。この場合、好ましくは、２種の材料の一方は、正孔輸送特性を有する材料であり、他方の材料は、電子輸送特性を有する材料である。ただし、混合マトリックス成分の所望の電子輸送および正孔輸送特性は、単一の混合マトリックス成分が主として、あるいは完全に併せ持っていてもよく、この場合、さらなる混合マトリックス成分（複数可）は、他の機能を果たす。２種の異なるマトリックス材料は、１：５０〜１：１、好ましくは１：２０〜１：１、より好ましくは１：１０〜１：１、最も好ましくは１：４〜１：１の比で存在してもよい。リン光有機エレクトロルミネッセンスデバイスにおいては混合マトリックス系を使用することが好ましい。混合マトリックス系に関するさらなる詳細な情報源の１つは、たとえば出願ＷＯ２０１０／１０８５７９である。
【０２４２】
本発明は、１種以上の本発明の化合物、および／または少なくとも１種の本発明のオリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマーを１つ以上の電子伝導層に電子伝導化合物として含む電子デバイス、好ましくは有機エレクトロルミネッセンスデバイスをさらに提供する。
【０２４３】
好ましいカソードは、低い仕事関数を有する金属、金属合金、様々な金属、たとえばアルカリ土類金属、アルカリ金属、主族金属もしくはランタノイド（たとえば、Ｃａ、Ｂａ、Ｍｇ、Ａｌ、Ｉｎ、Ｍｇ、Ｙｂ、Ｓｍなど）で構成される多層構造である。これに加え、好適なのは、アルカリ金属またはアルカリ土類金属と銀で構成される合金、たとえばマグネシウムと銀で構成される合金である。多層構造の場合、記載した金属に加えて、比較的高い仕事関数を有するさらなる金属、たとえばＡｇを使用することも可能であり、この場合、金属の組合せ、たとえばＭｇ／Ａｇ、Ｃａ／ＡｇまたはＢａ／Ａｇなどが一般に使用される。高誘電率を有する材料の薄い中間層を金属製カソードと有機半導体の間に導入することが好ましいこともある。この目的に有用な材料の例は、アルカリ金属またはアルカリ土類金属フッ化物に加え、対応する酸化物または炭酸塩（たとえばＬｉＦ、Ｌｉ２Ｏ、ＢａＦ２、ＭｇＯ、ＮａＦ、ＣｓＦ、Ｃｓ２ＣＯ３など）である。この目的に同様に有用なのは、有機アルカリ金属錯体、たとえばＬｉｑ（キノリン酸リチウム）である。この層の層厚は、好ましくは０．５乃至５ｎｍである。
【０２４４】
好ましいアノードは、高い仕事関数を有する材料である。好ましくは、アノードは対真空で４．５ｅＶを超える仕事関数を有する。第一に、高い酸化還元電位を有する金属がこの目的に好適であり、たとえばＡｇ、ＰｔまたはＡｕである。第二に、金属／金属酸化物電極（たとえば、Ａｌ／Ｎｉ／ＮｉＯｘ、Ａｌ／ＰｔＯｘ）が好ましいこともある。用途によっては、電極の少なくとも一方は、有機材料の放射（Ｏ−ＳＣ）または発光（ＯＬＥＤ／ＰＬＥＤ、Ｏ−レーザー）の何れかを可能とするため、透明または部分的に透明でなければならない。ここでの好ましいアノード材料は、導電性混合金属酸化物である。インジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）またはインジウム亜鉛酸化物（ＩＺＯ）が特に好ましい。さらに、導電性のドープされた有機材料、とりわけ導電性のドープされたポリマー、たとえばＰＥＤＯＴ、ＰＡＮＩまたはこれらのポリマーの誘導体が好ましい。ｐドープされた正孔輸送材料を正孔注入層としてアノードに適用することがさらに好ましく、この場合、好適なｐドーパントは、金属酸化物、たとえばＭｏＯ３もしくはＷＯ３、または（過）フッ素化電子不足芳香族系である。さらなる好適なｐ−ドーパントは、ＨＡＴ−ＣＮ（ヘキサシアノヘキサアザトリフェニレン）またはＮｏｖａｌｅｄ製の化合物ＮＰＤ９である。こうした層は、低いＨＯＭＯ、即ち、強度に関して高いＨＯＭＯを有する材料への正孔注入を単純化する。
【０２４５】
さらなる層においては、層に対して先行技術に従い使用されるような任意の材料を使用することが一般に可能であり、当業者は、独創的な技術を用いることなく、電子デバイスにおいてこれらの材料のうちの任意の材料を本発明の材料と組み合わせることができる。
【０２４６】
これに対応し、デバイスは、（本願に従い）構築され、接点が接続され、こうしたデバイスの寿命は水および／または空気の存在下では大幅に短くなるため、最終的に密閉される。
【０２４７】
加えて、好ましいのは、１つ以上の層が、昇華プロセスによりコーティングされることを特徴とする電子デバイス、とりわけ有機エレクトロルミネッセンスデバイスである。この場合、材料は、真空昇華系において、典型的には１０−５ｍｂａｒ未満、好ましくは１０−６ｍｂａｒ未満の初期圧力で蒸着により適用される。初期の圧力をこれよりもさらに高くまたはさらに低く、たとえば１０−７ｍｂａｒ未満とすることも可能である。
【０２４８】
同様に、１つ以上の層がＯＶＰＤ（有機気相堆積）法により、または担体ガス昇華を援用してコーティングされることを特徴とする電子デバイス、とりわけ有機エレクトロルミネッセンスデバイスが好ましい。この場合、材料は、１０−５ｍｂａｒ乃至１ｂａｒの圧力で適用される。この方法の特殊なケースが、ＯＶＪＰ（有機蒸気ジェット印刷）法であり、この方法では、材料がノズルにより直接適用され、したがって構造化される。
【０２４９】
加えて、１つ以上の層が、溶液から、たとえばスピンコーティングにより、または任意の印刷法、たとえばスクリーン印刷、フレキソ印刷、オフセット印刷もしくはノズル印刷であるが、より好ましくはＬＩＴＩ（光誘起熱イメージング、熱転写印刷）もしくはインクジェット印刷により生成されることを特徴とする電子デバイス、とりわけ有機エレクトロルミネッセンスデバイスが好ましい。この目的のためには可溶性化合物が必要であり、これは、たとえば好適な置換によって得られる。
【０２５０】
電子デバイス、とりわけ有機エレクトロルミネッセンスデバイスは、１つ以上の層を溶液から適用し、１つ以上の他の層を蒸着により適用することにより、ハイブリッド系として製造することもできる。たとえば、式（Ｉ）の構造を含む本発明の化合物とマトリックス材料を含む発光層を溶液から適用し、それに正孔阻止層および／または電子輸送層を減圧下での蒸着により適用することが可能である。
【０２５１】
これらの方法は一般論として当業者に公知であり、式（Ｉ）の構造または先に詳述した好ましい態様を含む本発明の化合物を含む電子デバイス、とりわけ有機エレクトロルミネッセンスデバイスに困難なく適用することができる。
【０２５２】
本発明の電子デバイス、とりわけ有機エレクトロルミネッセンスデバイスは、先行技術に対する下記の驚くべき利点の１つ以上のために注目に値する。
【０２５３】
１．式（Ｉ）の構造または上記および下記の好ましい態様を有する化合物、オリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマーをとりわけ電子伝導材料として含む電子デバイス、とりわけ有機エレクトロルミネッセンスデバイスは、非常に良好な寿命を有する。この文脈において、これらの化合物はとりわけ、低ロールオフ、即ち高輝度でのデバイスの電力効率の低下をほとんどもたらさない。
【０２５４】
２．式（Ｉ）の構造または上記および下記の好ましい態様を有する化合物、オリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマーを電子伝導材料、電子注入材料および／またはホスト材料として含む電子デバイス、とりわけ有機エレクトロルミネッセンスデバイスは、優れた効率を有する。より詳細には、効率は、式（Ｉ）の構造単位を含有しない類似の化合物と比較して遙かに高い。この文脈において、式（Ｉ）の構造または上記および下記の好ましい態様を有する本発明の化合物、オリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマーは、電子デバイスに使用された場合、低動作電圧をもたらす。
【０２５５】
３．式（Ｉ）の構造または上記および下記の好ましい態様を有する本発明の化合物、オリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマーは、非常に高い安定性を呈し、非常に長い寿命を有する化合物をもたらす。
【０２５６】
４．式（Ｉ）の構造または上記および下記の好ましい態様を有する化合物、オリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマーを用いることにより、電子デバイス、とりわけ有機エレクトロルミネッセンスデバイスにおける光学損失経路の形成を回避することが可能である。結果として、これらのデバイスは、発光体の高ＰＬ効率、したがって高ＥＬ効率と、マトリックスのドーパントへの優れたエネルギー伝達を特徴とする。
【０２５７】
５．式（Ｉ）の構造または上記および下記の好ましい態様を有する化合物、オリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマーを電子デバイス、とりわけ有機エレクトロルミネッセンスデバイス中の層に使用すると、電子伝導体構造の高い移動性が得られる。
【０２５８】
６．式（Ｉ）の構造または上記および下記の好ましい態様を有する化合物、オリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマーは、優れた熱安定性を特徴とし、約１２００ｇ／ｍｏｌ未満のモル質量を有する化合物は、良好な昇華性を有する。
【０２５９】
７．式（Ｉ）の構造または上記および下記の好ましい態様を有する化合物、オリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマーは、優れたガラス膜形成性を有する。
【０２６０】
８．式（Ｉ）の構造または上記および下記の好ましい態様を有する化合物、オリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマーは、溶液から非常に良好な膜を形成する。
【０２６１】
９．式（Ｉ）の構造または上記および下記の好ましい態様を含む化合物、オリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマーは、驚くべきことに、高い三重項準位Ｔ１を有し、これは、特に電子伝導材料として使用される化合物について言える。
【０２６２】
これら上記の利点は、さらなる電子的特性の低下を伴わない。
【０２６３】
本発明の化合物および混合物は、電子デバイスへの使用に好適である。電子デバイスは、少なくとも１種の有機化合物を含有する少なくとも１つの層を含有するデバイスを意味するものと理解される。構成要素は、無機材料、または完全に無機材料で形成された他の層を含んでもよい。
【０２６４】
したがって、本発明は、電子デバイス、とりわけ有機エレクトロルミネッセンスデバイスにおける本発明の化合物または混合物の使用をさらに提供する。
【０２６５】
本発明はまた、電子デバイスにおけるホスト材料、正孔阻止材料、電子注入材料および／または電子輸送材料、好ましくはホスト材料および／または電子輸送材料としての、本発明の化合物および／または本発明のオリゴマー、ポリマーもしくはデンドリマーの使用をさらに提供する。
【０２６６】
本発明はまた、先に詳述した本発明の化合物または混合物の少なくとも１種を含む電子デバイスをさらに提供する。この場合、先に詳述した化合物に関する優先傾向は、電子デバイスにも当てはまる。より好ましくは、電子デバイスは、有機エレクトロルミネッセンスデバイス（ＯＬＥＤ、ＰＬＥＤ）、有機集積回路（Ｏ−ＩＣ）、有機電界効果トランジスタ（Ｏ−ＦＥＴ）、有機薄膜トランジスタ（Ｏ−ＴＦＴ）、有機発光トランジスタ（Ｏ−ＬＥＴ）、有機ソーラーセル（Ｏ−ＳＣ）、有機光学検出器、有機光受容器、有機電場消光デバイス（Ｏ−ＦＱＤ）、有機電気センサ、発光電気化学セル（ＬＥＣ）、有機レーザーダイオード（Ｏ−レーザー）、および有機プラズモン発光デバイスからなる群から選択され、好ましくは有機エレクトロルミネッセンスデバイス（ＯＬＥＤ、ＰＬＥＤ）、とりわけ、リン光ＯＬＥＤである。
【０２６７】
本発明のさらなる態様において、本発明の有機エレクトロルミネッセンスデバイスは、別個の正孔注入層および／または正孔輸送層および／または正孔阻止層および／または電子輸送層を含有せず、それは、たとえばＷＯ２００５／０５３０５１に記載されているように、発光層が正孔注入層またはアノードに直接隣接する、および／または発光層が電子輸送層または電子注入層またはカソードに直接隣接することを意味する。加えて、たとえばＷＯ２００９／０３０９８１に記載されているように、発光層中の金属錯体と同一または類似の金属錯体を発光層に直接隣接する正孔輸送または正孔注入材料として使用することも可能である。
【０２６８】
加えて、本発明の化合物を正孔阻止または電子輸送層に使用することも可能である。これはとりわけ、カルバゾール構造を有しない本発明の化合物の場合について言える。これらは、好ましくは、１つ以上のさらなる電子輸送基、たとえばベンゾイミダゾール基により置換されていてもよい。
【０２６９】
本発明の有機エレクトロルミネッセンスデバイスのさらなる層において、典型的には先行技術に従い使用されるような任意の材料を使用することが可能である。したがって、当業者は、独創的な技術を用いることなく、有機エレクトロルミネッセンスデバイスについて公知の任意の材料を、式（Ｉ）または好ましい態様による本発明の化合物と組み合わせて使用することができる。
【０２７０】
本発明の化合物は一般に、有機エレクトロルミネッセンスデバイスに使用されると、非常に良好な特性を有する。とりわけ、有機エレクトロルミネッセンスデバイスにおいて本発明の化合物を使用した場合、先行技術による類似の化合物と比較して、寿命が著しく良好となる。同時に、有機エレクトロルミネッセンスデバイスのさらなる特性、とりわけ効率および電圧が、同様に改善するか、少なくとも同等となる。
【０２７１】
指摘すべきことであるが、本発明に記載の態様の変形は、本発明の範囲内に含まれる。本発明において開示される特徴は何れも、明確に排除されない限り、同じ目的、または同等もしくは類似の目的を果たす代替的特徴により置きかえてもよい。したがって、本発明において開示されるそれぞれの特徴は何れも、特に断らない限り、包括的シリーズの一例、または同等もしくは類似の特徴とみなすべきである。
【０２７２】
本発明の特徴は全て、特定の特徴および／または工程が相互に排他的でない限り、任意の方法で互いに組み合わせてもよい。これはとりわけ、本発明の好ましい特徴について言える。同様に、必須ではない組合せの特徴は、個別に（かつ組み合わせることなく）使用してもよい。
【０２７３】
さらに指摘すべきことであるが、多くの特徴、とりわけ本発明の好ましい態様の特徴は、それ自体進歩性があり、本発明の態様の一部分に過ぎないとみなすべきではない。これらの特徴について、本発明で請求されているそれぞれの発明に加えて、あるいはその代替として、独立した保護を求めることができる。
【０２７４】
本発明により開示される技術的教示を抽出し、他の例と組み合わせてもよい。
【０２７５】
本発明を以下に続く例により詳細に例示するが、それにより本発明を限定する意図はない。当業者は、与えられた詳細を使用して、独創的な技術を用いることなく、本発明のさらなる電子デバイスを製造することができ、したがって、請求された範囲全体を通じて本発明を実施することができる。
【０２７６】
［例］
以下に続く合成は、特に断らない限り、乾燥溶媒中、保護ガス雰囲気下で行われる。反応物質は、ＡＬＤＲＩＣＨから入手することができる。文献で公知の反応物質の番号は、その一部が角括弧内に記載されているが、ＣＡＳ番号に対応する。
【０２７７】
合成例
ａ）５−ブロモ−７Ｈ−７，８−ジアザベンゾ［ｃ］フルオレン
【０２７８】
【化３７】
2019530676.tif 000073
【０２７９】
１６．２ｇ（７４．６ｍｍｏｌ）のＨ−７，８−ジアザベンゾ［ｃ］フルオレンを最初に８０ｍｌのＤＭＦに投入する。続いて、１３．３ｇ（７４．６ｍｍｏｌ）のＮＢＳを少しずつ添加し、この温度で４時間撹拌を継続する。続いて、１５ｍｌの水を混合物に添加し、ＣＨ２Ｃｌ２で抽出を行う。有機相をＭｇＳＯ４上で乾燥させ、溶媒を減圧下で除去する。生成物を高温のヘキサンを用いた抽出撹拌に供し、吸引しながらろ過する。収率：１６．９ｇ（５７ｍｍｏｌ）、理論値の７７％、１Ｈ  ＮＭＲによる純度約９７％。
【０２８０】
同様の方法で、下記の化合物を調製することができる：
【０２８１】
【化３８−１】
2019530676.tif 000074
【０２８２】
【化３８−２】
2019530676.tif 000075
【０２８３】
ｃ）４−ブロモ−７−（２−メチルスルファニルフェニル）ベンゾ［１，２，５］チアジアゾール
【０２８４】
【化３９】
2019530676.tif 000076
【０２８５】
１３８ｇ（４７０ｍｍｏｌ）の４，７−ジブロモ−２，１，３−ベンゾチアジアゾール、６０．１４ｇ（４７０．０ｍｍｏｌ）のチオフェン−２−ボロン酸、１４９．０２ｇ（７０２．０ｍｍｏｌ）のＫ３ＰＯ４、１０００ｍｌのジオキサン、および１０００ｍｌの水の脱気した混合物に、１３．５２ｇ（１１．７ｍｍｏｌ）のＰｄ（ＰＰｈ３）４を添加する。混合物を８０℃に７時間加熱した後、４．５８ｇ（９３．６ｍｍｏｌ）のＮａＣＮを添加する。室温に冷却した後、水性相を除去する。有機相をＨ２Ｏで２回洗浄し、次いでＮａ２ＳＯ４上で乾燥させる。溶媒を除去し、暗赤色固体をジオキサンから２回再結晶させると、生成物が赤色針晶の形態で得られる。収率：８２ｇ（２４３ｍｍｏｌ）、理論値の５２％；純度：ＨＰＬＣにより９７％。
【０２８６】
同様の方法で、下記の化合物を調製することができる：
【０２８７】
【化４０−１】
2019530676.tif 000077
【０２８８】
【化４０−２】
2019530676.tif 000078
【０２８９】
【化４０−３】
2019530676.tif 000079
【０２９０】
【化４０−４】
2019530676.tif 000080
【０２９１】
【化４０−５】
2019530676.tif 000081
【０２９２】
ｄ）４−（２−メタンスルフィニルフェニル）−７−（２−ニトロフェニル）ベンゾ［１，２，５］チアジアゾール
【０２９３】
【化４１】
2019530676.tif 000082
【０２９４】
保護ガス下、１１７ｇ（３０９ｍｍｏｌ）の４−（２−メチルスルファニルフェニル）−７−（２−ニトロフェニル）ベンゾ［１，２，５］チアジアゾールを最初に１．１ｌの氷酢酸と１２５ｍｌのジクロロメタンに投入し、混合物を０℃に冷却する。この溶液に、５００ｍｌ（３０９ｍｍｏｌ）の３０％Ｈ２Ｏ２溶液を滴加し、混合物を一晩撹拌する。混合物をＮａ２ＳＯ３溶液と混合し、相を分離し、溶媒を減圧下で除去する。収率：１００ｇ（２５２ｍｍｏｌ）、理論値の８２％；純度：ＨＰＬＣにより９２％。
【０２９５】
同様の方法で、下記の化合物を調製することができる：
【０２９６】
【化４２−１】
2019530676.tif 000083
【０２９７】
【化４２−２】
2019530676.tif 000084
【０２９８】
【化４２−３】
2019530676.tif 000085
【０２９９】
【化４２−４】
2019530676.tif 000086
【０３００】
ｅ）４−（２−ニトロフェニル）−２，６−ジチア−１，３−ジアザシクロペンタ［ｃ］フルオレン
【０３０１】
【化４３】
2019530676.tif 000087
【０３０２】
１０８ｇ（２７５ｍｍｏｌ）の４−（２−メタンスルフィニルフェニル）−７−（２−ニトロフェニル）ベンゾ［１，２，５］チアジアゾールと７３７ｍｌ（８．３２９ｍｏｌ）のトリフルオロメタンスルホン酸の混合物を５℃で４８時間撹拌する。続いて、混合物を２．４ｌの水／ピリジン５：１と混合し、還流下２０分間加熱する。室温に冷却した後、５００ｍｌの水と１０００ｍｌのジクロロメタンを慎重に添加する。有機相を４×５０ｍＬのＨ２Ｏで洗浄し、ＭｇＳＯ４上で乾燥させ、溶媒を減圧下で除去する。クロロベンゼンからの再結晶化により純粋な生成物が得られる。収率：８２ｇ（２４５ｍｍｏｌ）、理論値の８３％；純度：ＨＰＬＣにより９６％。
【０３０３】
同様の方法で、下記の化合物を調製することができる：
【０３０４】
【化４４−１】
2019530676.tif 000088
【０３０５】
【化４４−２】
2019530676.tif 000089
【０３０６】
【化４４−３】
2019530676.tif 000090
【０３０７】
１１ｃはトルエンから再結晶させ、最後に２回分別昇華させる（ｐ約１０−６ｍｂａｒ）。純度：ＨＰＬＣにより９９．９％。
【０３０８】
ｆ）１３，１４−ジヒドロ−４，１３，１４−トリアザベンゾ［ｃ］インデノ［２，１−ａ］フルオレン
【０３０９】
【化４５】
2019530676.tif 000091
【０３１０】
４０ｇ（１１９ｍｍｏｌ）の５−（３−ニトロピリジン−２−イル）−７Ｈ−ベンゾ［ｃ］カルバゾールと２９０．３ｍｌ（１６６９ｍｍｏｌ）の亜リン酸トリエチルの混合物を還流下１２時間加熱する。続いて、亜リン酸トリエチルの残りを留去する（７２〜７６℃／９ｍｍＨｇ）。水／ＭｅＯＨ（１：１）を残渣に添加し、固体をろ過除去して再結晶させる。収率：３６ｇ（１１７ｍｍｏｌ）、理論値の９０％；純度：ＨＰＬＣにより９８．０％。
【０３１１】
同様の方法で、下記の化合物を調製することができる：
【０３１２】
【化４６−１】
2019530676.tif 000092
【０３１３】
【化４６−２】
2019530676.tif 000093
【０３１４】
ｇ）６−（２−クロロフェニルアミノ）イソキノリン−７−オール
【０３１５】
【化４７】
2019530676.tif 000094
【０３１６】
２１．９ｇ（１３７ｍｍｏｌ）の６−アミノイソキノリン−７−オール、３３．３ｇ（１４０ｍｍｏｌ）の１−クロロ−２−ヨードベンゼン、６８．２ｇ（７１０ｍｍｏｌ）のナトリウムｔｅｒｔ−ブトキシド、６１３ｍｇ（３ｍｍｏｌ）の酢酸パラジウム（ＩＩ）、および３．０３ｇ（５ｍｍｏｌ）のｄｐｐｆを１．３ｌのトルエンに溶解させ、還流下５時間撹拌する。反応混合物を室温に冷却し、トルエンで希釈し、セライトを通してろ過する。ろ液を減圧下で濃縮し、残渣をトルエン／ヘプタンから結晶化させる。生成物を無色固体として単離する。収率：２６ｇ（９６ｍｍｏｌ）、理論値の７２％；純度：ＨＰＬＣにより９６％。
【０３１７】
同様の方法で、下記の化合物を調製することができる：
【０３１８】
【化４８−１】
2019530676.tif 000095
【０３１９】
【化４８−２】
2019530676.tif 000096
【０３２０】
【化４８−３】
2019530676.tif 000097
【０３２１】
ｈ）［７−（２−クロロフェノキシ）キノリン−６−イル］（２−クロロフェニル）アミン
【０３２２】
【化４９】
2019530676.tif 000098
【０３２３】
９．７ｇ（３６ｍｍｏｌ）の６−（２−クロロフェニルアミノ）キノリン−７−オール、８．５ｇ（３６ｍｍｏｌ）の２−クロロ−１−ヨードベンゼン、１．６ｇ（１２ｍｍｏｌ）のＣｕ２Ｏ、２．７ｇ（２２ｍｍｏｌ）の１Ｈ−イミダゾール−４−カルボン酸、および２４ｇ（７１ｍｍｏｌ）の炭酸セシウムを２００ｍｌのアセトニトリルに溶解させ、還流下１５時間撹拌する。反応混合物を室温に冷却し、トルエンで希釈し、セライトを通してろ過する。ろ液を減圧下で濃縮し、残渣をトルエン／ＣＨ２Ｃｌ２から結晶化させる。生成物を無色固体として単離する。収率：７．１ｇ（１４ｍｍｏｌ）、理論値の５２％；純度：ＨＰＬＣにより９７％。
【０３２４】
同様の方法で、下記の化合物を調製することができる：
【０３２５】
【化５０−１】
2019530676.tif 000099
【０３２６】
【化５０−２】
2019530676.tif 000100
【０３２７】
【化５０−３】
2019530676.tif 000101
【０３２８】
ｉ）１３Ｈ−１４−オキサ−５，１３−ジアザベンゾ［ｃ］インデノ［２，１−ａ］フルオレン
【０３２９】
【化５１】
2019530676.tif 000102
【０３３０】
３８．８ｇ（１０２ｍｍｏｌ）の［７−（２−クロロフェノキシ）キノリン−６−イル］（２−クロロフェニル）アミン、１１２ｇ（８０８ｍｍｏｌ）の炭酸カリウム、９ｇ（２４ｍｍｏｌ）のトリシクロヘキシルホスホニウムテトラフルオロボラート、および２．７６ｇ（１２ｍｍｏｌ）の酢酸パラジウム（ＩＩ）を５００ｍｌのＮＭＰに懸濁させ、還流下６時間撹拌する。冷却後、反応混合物を３００ｍｌの水と６００ｍｌのジクロロメタンで希釈する。混合物をさらに３０分間撹拌し、有機相を分離し、短いセライト床を通してろ過し、次いで溶媒を減圧下で除去する。粗成生物をトルエンを用いた高温抽出に供し、トルエンから再結晶させる。収率：２３ｇ（７８ｍｍｏｌ）、理論値の７６％；純度：ＨＰＬＣにより９６％。
【０３３１】
同様の方法で、下記の化合物を調製することができる：
【０３３２】
【化５２−１】
2019530676.tif 000103
【０３３３】
【化５２−２】
2019530676.tif 000104
【０３３４】
ｊ）７Ｈ−ベンゾ［ｅ］ピリド［３，４−ｂ］インドール−５−ボロン酸
【０３３５】
【化５３】
2019530676.tif 000105
【０３３６】
２１．６ｇ（７３ｍｍｏｌ）の５−ブロモ−７Ｈ−ベンゾ［ｅ］ピリド［３，４−ｂ］インドールを１５０ｍｌの乾燥ＴＨＦに溶解させ、−７８℃に冷却する。この温度で、３０ｍｌ（ヘキサン中７６４ｍｍｏｌ／２．５Ｍ）のｎ−ＢｕＬｉを約５分以内に添加し、次いで混合物を−７８℃でさらに２．５時間撹拌する。この温度で、１５．１ｇ（１４５ｍｍｏｌ）のホウ酸トリメチルを非常に急速に添加し、反応生成物を徐々に室温にさせた（約１８時間）。反応液を水で洗浄し、沈殿した固体と有機相をトルエンを用いた共沸乾燥に供した。粗成生物を約４０℃で撹拌しながらトルエン／塩化メチレンから抽出し、吸引しながらろ過した。収率：１６．７ｇ（６６ｍｍｏｌ）、理論値の９１％であるが、ＨＰＬＣ分析によると９７％を超える含有量である。
【０３３７】
同様の方法で、下記の化合物を調製することができる：
【０３３８】
【化５４−１】
2019530676.tif 000106
【０３３９】
【化５４−２】
2019530676.tif 000107
【０３４０】
ｋ）メチル２−（７Ｈ−ベンゾ［ｅ］ピリド［３，４−ｂ］インドール−５−イル）ベンゾアート
【０３４１】
【化５５】
2019530676.tif 000108
【０３４２】
十分に撹拌し脱気した、８６ｇ（２８ｍｍｏｌ）のメチル２−ブロモベンゾアート、７ｇ（２８ｍｍｏｌ）の７Ｈ−ベンゾ［ｅ］ピリド［３，４−ｂ］インドール−５−ボロン酸、および１８．９ｇ（６．６ｍｍｏｌ）のリン酸三カリウムを３５０ｍｌの水と３５０ｍｌのＴＨＦの混合物に懸濁させた懸濁液に、１．５５ｇ（０．１ｍｍｏｌ）のＰｄ（ＰＰｈ３）４を添加し、混合物を還流下６０時間加熱する。冷却後、有機相を取り出し、２００ｍｌの水で３回、２００ｍｌの飽和塩化ナトリウム溶液で１回洗浄し、次いで硫酸マグネシウム上で乾燥させる。有機相を減圧下での回転蒸発により乾燥するまで濃縮する。こうして得られる灰色残渣をジオキサンから再結晶させる。沈殿した結晶を吸引しながらろ過し、５０ｍｌのエタノールで洗浄し、次いで減圧下で乾燥させる。収率：８．１ｇ（２３ｍｍｏｌ）、理論値の８３％。
【０３４３】
同様の方法で、下記の化合物を調製することができる：
【０３４４】
【化５６−１】
2019530676.tif 000109
【０３４５】
【化５６−２】
2019530676.tif 000110
【０３４６】
ｌ）２−［２−（７Ｈ−ベンゾ［ｅ］ピリド［３，４−ｂ］インドール−５−イル）フェニル］プロパン−２−オール
【０３４７】
【化５７】
2019530676.tif 000111
【０３４８】
５２．８ｇ（１５０ｍｍｏｌ）のメチル２−（７Ｈ−ベンゾ［ｅ］ピリド［３，４−ｂ］インドール−５−イル）ベンゾアートを最初に窒素下で２０００ｍｌのＴＨＦに投入して−７８℃に冷却し、１７５ｍｌ（３７８ｍｍｏｌ）の２．２Ｍメチルリチウム溶液を滴加する。その後、−７８℃で１６時間撹拌する。混合物を一晩かけて室温にする。１２５ｍｌの飽和ＮＨ４Ｃｌ溶液で加水分解した後、沈殿物を吸引しながらろ過し、酢酸エチルで洗浄する。ろ液を水で２回抽出し、有機相をＮａ２ＳＯ４上で乾燥させる。溶媒を蒸発除去した後、残渣をクロマトグラフィー（トルエン／酢酸エチル６：４）により精製する。収率：４５ｇ（１３４ｍｍｏｌ）、理論値の９０％。
【０３４９】
同様の方法で、下記の化合物を調製することができる：
【０３５０】
【化５８−１】
2019530676.tif 000112
【０３５１】
【化５８−２】
2019530676.tif 000113
【０３５２】
ｍ）３，１３−ジメチル−１３，１４−ジヒドロ−２，１４−ジアザベンゾ［ｃ］インデノ［２，１−ａ］フルオレン
【０３５３】
【化５９】
2019530676.tif 000114
【０３５４】
２００ｇのポリリン酸を最初に投入する。続いて、２２．２ｇ（６３ｍｍｏｌ）の２−［２−（７Ｈ−ベンゾ［ｅ］ピリド［３，４−ｂ］インドール−５−イル）フェニル］プロパン−２−オールを添加する。混合物を室温で２０時間撹拌する。その後、氷水を徐々に混合物に添加する。沈殿した固体を吸引しながらろ過し、乾燥キャビネットで乾燥させ、酢酸エチルから再結晶させる。収率：１９．３ｇ（５７ｍｍｏｌ）、理論値の８９％。
【０３５５】
同様の方法で、下記の化合物を調製することができる：
【０３５６】
【化６０−１】
2019530676.tif 000115
【０３５７】
【化６０−２】
2019530676.tif 000116
【０３５８】
ｎ）１３−（２，６−ジフェニルピリミジン−４−イル）−１３Ｈ−１４−オキサ−５，１３−ジアザベンゾ［ｃ］インデノ［２，１−ａ］フルオレン
【０３５９】
【化６１】
2019530676.tif 000117
【０３６０】
１８．４ｇ（６０ｍｍｏｌ）の１３Ｈ−１４−オキサ−５，１３−ジアザベンゾ［ｃ］インデノ［２，１−ａ］フルオレンを保護ガス雰囲気下、３００ｍｌのジメチルホルムアミドに溶解させ、３ｇ（７５ｍｍｏｌ）のＮａＨ（鉱油中６０％）を添加する。室温での１時間後、１９ｇ（６２ｍｍｏｌ）の４−ブロモ−２，６−ジフェニルピリミジンを１５０ｍｌのジメチルホルムアミドに溶解させた溶液を滴加する。次いで反応混合物を室温で１２時間撹拌する。この時間の後、反応混合物を氷に注ぎ、ジクロロメタンで３回抽出する。合わせた有機相をＮａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濃縮する。残渣をトルエンから再結晶させ、最後に２回分別昇華させる（ｐ約１０−６ｍｂａｒ、Ｔ＝３７８〜３９５℃）。収率：２５．８ｇ、理論値の８０％；純度：ＨＰＬＣにより９９．９％。
【０３６１】
同様の方法で、下記の化合物を調製することができる：
【０３６２】
【化６２−１】
2019530676.tif 000118
【０３６３】
【化６２−２】
2019530676.tif 000119
【０３６４】
【化６２−３】
2019530676.tif 000120
【０３６５】
【化６２−４】
2019530676.tif 000121
【０３６６】
【化６２−５】
2019530676.tif 000122
【０３６７】
【化６２−６】
2019530676.tif 000123
【０３６８】
【化６２−７】
2019530676.tif 000124
【０３６９】
【化６２−８】
2019530676.tif 000125
【０３７０】
【化６２−９】
2019530676.tif 000126
【０３７１】
【化６２−１０】
2019530676.tif 000127
【０３７２】
【化６２−１１】
2019530676.tif 000128
【０３７３】
【化６２−１２】
2019530676.tif 000129
【０３７４】
ＯＬＥＤの製造
以下に続く例Ｃ１〜Ｉ１４（表１および２参照）において、様々なＯＬＥＤのデータを提示する。
【０３７５】
例Ｃ１〜Ｉ１４に対する前処理：厚さ５０ｎｍの構造化されたＩＴＯ（インジウムスズ酸化物）でコーティングされたガラスプラークは、コーティングの前に酸素プラズマで、その後アルゴンプラズマで処理する。これらのプラズマ処理したガラスプラークが、ＯＬＥＤが適用される基板を形成する
ＯＬＥＤは基本的に、下記の層構造を有する：基板／正孔注入層（ＨＩＬ）／正孔輸送層（ＨＴＬ）／電子阻止層（ＥＢＬ）／発光層（ＥＭＬ）／任意の正孔阻止層（ＨＢＬ）／電子輸送層（ＥＴＬ）／任意の電子注入層（ＥＩＬ）、および最後にカソード。カソードは、厚さ１００ｎｍのアルミニウム層によって形成される。ＯＬＥＤの正確な構造は、表１に見出すことができる。ＯＬＥＤの製造に必要な材料を、表３に示す。
【０３７６】
材料は全て、真空チャンバにて熱蒸着により適用される。この場合、発光層は常に、少なくとも１種のマトリックス材料（ホスト材料）と、共蒸発により特定の体積割合でマトリックス材料（複数可）に添加される発光ドーパント（発光体）からなる。ＩＣ５：ＩＣ３：ＴＥＧ２（５５％：３５％：１０％）のような形式で与えられる詳細は、ここでは、層中に材料ＩＣ５が体積で５５％の割合で、ＩＣ３が３５％の割合で、ＴＥＧ２が１０％の割合で存在することを意味する。同様に、電子輸送層も、２種の材料の混合物からなっていてもよい。
【０３７７】
ＯＬＥＤは、標準的な方法で特徴決定される。この目的のため、エレクトロルミネッセンススペクトル、電流効率（ｃｄ／Ａ単位で測定）、電力効率（ｌｍ／Ｗ単位で測定）、およびランバート発光特性を仮定する電流−電圧−輝度特性（ＩＵＬ特性）から計算される輝度の関数としての外部量子効率（ＥＱＥ、パーセント単位で測定）、さらに寿命を判定する。エレクトロルミネッセンススペクトルは、１０００ｃｄ／ｍ２の輝度で判定され、ＣＩＥ１９３１ｘおよびｙ色座標がそれから計算される。表２中のパラメータＵ１０００は、１０００ｃｄ／ｍ２の輝度に必要とされる電圧を意味する。最後に、ＥＱＥ１０００は、１０００ｃｄ／ｍ２の動作輝度での外部量子効率を意味する。寿命ＬＴは、一定電流での動作の過程で輝度が初期輝度から特定の割合Ｌ１に低下するまでの時間と定義される。表２中の数字Ｌ０；ｊ０＝４０００ｃｄ／ｍ２およびＬ１＝７０％は、ＬＴ欄に報告された寿命が、初期輝度が４０００ｃｄ／ｍ２から２８００ｃｄ／ｍ２に低下するまでの時間に対応することを意味する。同様に、Ｌ０；ｊ０＝２０ｍＡ／ｃｍ２、Ｌ１＝８０％は、２０ｍＡ／ｃｍ２での動作の過程で、輝度が時間ＬＴ後に初期値の８０％に低下することを意味する。
【０３７８】
様々なＯＬＥＤに関するデータを表２にまとめた。例Ｃ１〜Ｃ３は、先行技術による比較例であり；例Ｉ１〜Ｉ１４は、本発明のＯＬＥＤのデータを示す。本発明のＯＬＥＤの利点を例示するため、例の幾つかを以下に詳細に説明する。
リン光ＯＬＥＤの発光層における本発明の混合物の使用
本発明の材料は、リン光ＯＬＥＤの発光層に使用した場合、特に寿命に関して先行技術に対して大幅な改善をもたらす。
【０３７９】
赤色発光ドーパントＴＥＲ５および正孔伝導マトリックスＩＣ３と組み合わせて
本発明の化合物５８ｎ、４０ｎ、３８ｎ、４２ｎ、１０ｎおよび３ｏを使用することにより、先行技術ＰＡ１−３に対して約１５％〜２００％超の寿命の延長を達成することが可能である（例Ｉ１とＣ１との比較；Ｉ２、Ｉ３、Ｉ４およびＩ６とＣ２との比較；Ｉ６とＣ３との比較）。
【０３８０】
【表１】
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【０３８１】
【表２】
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【０３８２】
【表３−１】
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【０３８３】
【表３−２】
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【０３８４】
【表３−３】
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【国際調査報告】
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