(57)【要約】【課題】  回転力伝達ローラーへの応力の局所的集中を防止してその破損を防止し、小型でも伝達トルクの向上が可能なクラッチを提供する。【解決手段】  内側回転部材２及び外側回転部材４と、複数の回転力伝達ローラー７と、ローラー７を回転力伝達のための第１の位置と回転力伝達の解消のための第２の位置との間で径方向に移動させるカム部材６とを含んでなるクラッチ。外側回転部材４には、ローラー７を周方向に関し保持する複数の保持孔４１が形成されている。内側回転部材２の外周部には、ローラー７を部分的に受け入れる第１の凹部２１が形成されている。カム部材６は、ローラー７が第１の凹部２１から離脱しないようにその径方向移動を阻止することでローラー７を第１の位置に配置する当接内面部６１と、ローラー７の第１の凹部２１からの離脱を許容することでローラー７を第２の位置に配置する第２の凹部６２とを備えている。【選択図】  図１
2006002889.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転中心の周りで同軸にて互いに回転可能なように配置された内側回転部材及び外側回転部材と、前記内側回転部材と前記外側回転部材との間での回転力伝達のための複数の回転力伝達部材と、該回転力伝達部材を前記回転力伝達のための第１の位置と前記回転力伝達の解消のための第２の位置との間で径方向に移動させるカム部材と、該カム部材の動作を制御するための制御手段とを含んでなるクラッチであって、
前記外側回転部材には、前記回転力伝達部材のそれぞれを周方向に関し保持する複数の保持孔が形成されており、
前記内側回転部材の外周部には、前記回転力伝達部材のそれぞれを部分的に受け入れる第１の凹部が前記回転力伝達部材と同数またはその倍数形成されており、
前記カム部材は、前記回転力伝達部材が前記第１の凹部から離脱しないようにその径方向移動を阻止することで該回転力伝達部材を前記第１の位置に配置する当接内面部と、前記回転力伝達部材の前記第１の凹部からの離脱を許容することで該回転力伝達部材を前記第２の位置に配置する第２の凹部とを備えていることを特徴とするクラッチ。
【請求項２】
前記制御手段は、前記カム部材を前記外側回転部材に対して周方向に相対移動させることで前記回転力伝達部材を前記第１の位置と第２の位置との間で径方向に移動させるように構成されていることを特徴とする、請求項１に記載のクラッチ。
【請求項３】
前記制御手段は、前記外側回転部材に対して前記回転中心に沿って移動可能に配置された環状部材と、該環状部材に取り付けられ前記径方向に延びたロッドと、前記カム部材に形成されたカム溝とを含んでおり、前記ロッドは前記カム溝と係合しており、該カム溝は前記回転中心の方向を横切るように延びていることを特徴とする、請求項１〜２の何れかに記載のクラッチ。
【請求項４】
回転中心の周りで同軸にて互いに回転可能なように配置された内側回転部材及び外側回転部材と、前記内側回転部材と前記外側回転部材との間での回転力伝達のための複数の回転力伝達部材と、該回転力伝達部材を前記回転力伝達のための第１の位置と前記回転力伝達の解消のための第２の位置との間で径方向に移動させるカム部材と、該カム部材の動作を制御するための制御手段とを含んでなるクラッチであって、
前記内側回転部材には、前記回転力伝達部材のそれぞれを周方向に関し保持する複数の保持孔が形成されており、
前記外側回転部材の内周部には、前記回転力伝達部材のそれぞれを部分的に受け入れる第１の凹部が前記回転力伝達部材と同数またはその倍数形成されており、
前記カム部材は、前記回転力伝達部材が前記第１の凹部から離脱しないようにその径方向移動を阻止することで該回転力伝達部材を前記第１の位置に配置する当接外面部と、前記回転力伝達部材の前記第１の凹部からの離脱を許容することで該回転力伝達部材を前記第２の位置に配置する第２の凹部とを備えていることを特徴とするクラッチ。
【請求項５】
前記制御手段は、前記カム部材を前記内側回転部材に対して周方向に相対移動させることにより前記回転力伝達部材を前記第１の位置と第２の位置との間で径方向に移動させるように構成されていることを特徴とする、請求項４に記載のクラッチ。
【請求項６】
前記制御手段は、前記内側回転部材に対して前記回転中心に沿って移動可能に配置された環状部材と、該環状部材に取り付けられ前記径方向に延びたロッドと、前記カム部材に形成されたカム溝とを含んでおり、前記ロッドは前記カム溝と係合しており、該カム溝は前記回転中心の方向を横切るように延びていることを特徴とする、請求項４〜５の何れかに記載のクラッチ。
【請求項７】
前記カム部材は、前記第２の凹部が前記回転力伝達部材の前記第１の凹部からの離脱を許容することで該回転力伝達部材を前記第２の位置に配置する際に、前記回転力伝達部材の前記第１の凹部への戻りを阻止する係止部材を備えていることを特徴とする、請求項１〜６の何れかに記載のクラッチ。
【請求項８】
前記回転力伝達部材は、前記周方向に関して均等に配列されていることを特徴とする、請求項１〜７の何れかに記載のクラッチ。
【請求項９】
前記回転力伝達部材は、前記回転中心と平行な方向に配置されたローラーからなることを特徴とする、請求項１〜８の何れかに記載のクラッチ。
【請求項１０】
前記第１の凹部は、前記回転力伝達部材の凸円筒面形状に対応する凹円筒面形状を持つことを特徴とする、請求項９に記載のクラッチ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転力伝達技術に属するものであり、特に同軸にて回転する２つの回転部材の間での回転力伝達の断続を制御するクラッチに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
クラッチは、原動側回転部材と従動側回転部材とを結合したクラッチＯＮ状態及び原動側回転部材と従動側回転部材との結合を解除したクラッチＯＦＦ状態の間の切り替えを行う。原動側回転部材の回転の向きは、一方のみの場合もあるが、回転力伝達の機構が使用される機械装置によっては、正逆双方の場合もある。
【０００３】
回転の向きが一方のみの場合において、従動側から原動側へと回転力が伝達される制動状態（所謂エンジンブレーキがかかった状態）を避けるようにしたクラッチとして、ワンウェイクラッチが使用される。ワンウェイクラッチの典型的なものとして、原動側回転部材と従動側回転部材との間に、周方向（回転方向）に沿って一方の向きに方向性を有するくさび形状空間を形成し、該くさび形状空間内に回転力伝達ローラーを配置し、従動側回転部材の回転数が原動側回転部材の回転数より大きくなって回転力伝達ローラーが従動側回転部材及び原動側回転部材の少なくとも一方から離隔して回転力伝達がなされない状態を許容するようにしてなるものが挙げられる。
【０００４】
このようなくさび形状空間内での回転力伝達ローラーの配置の構造と類似の構造を、エンジンブレーキ作用を有し即ち従動側から原動側への回転力の伝達をも許容するクラッチに適用したものとして、原動側回転部材と従動側回転部材との間に、周方向に沿って双方の向きに方向性を有する断面略三角形状空間を形成し、該空間内に回転力伝達ローラーを配置してなるものが挙げられる。これは即ち、互いに反対の向きに方向性を有する２つのくさび形状空間を合成して１つの断面略三角形状空間を形成したものに相当する。
【０００５】
このクラッチは、原動側回転部材の回転の向きが正逆双方の場合にも適用でき、各回転力伝達ローラーを正逆双方の回転力伝達に使用するので、正逆いずれの方向についても回転力の伝達が可能になる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかるに、以上のようなくさび形状空間内に回転力伝達ローラーを配置してなるクラッチでは、クラッチＯＮ状態で、原動側回転部材と従動側回転部材とにより挟持される回転力伝達ローラーに上記くさび形状に起因して大きな負荷（圧縮応力）がかかる。また、回転力伝達ローラーと原動側及び従動側の双方の回転部材との間の接触は、いずれもローラーの凸曲面と回転部材の上記くさび形状を形成する曲率半径の大きな曲面または平面との間の当接によりなされるので、接触面積が極めて小さい。このため、クラッチＯＮ状態で回転力伝達ローラーにかかる負荷が局所に集中して、該回転力伝達ローラーの破損が生ずるおそれがある。このため、伝達トルクを向上させようとすれば、使用する回転力伝達ローラーの数を増加させて、各回転力伝達ローラーにかかる負荷を低減することが必要となる。これは、クラッチ寸法の増加をもたらし、クラッチの小型化には不利である。
【０００７】
本発明は、ローラーなどの回転力伝達部材を使用したクラッチにおいて、クラッチＯＮ状態にて各回転力伝達部材に印加される応力が局所的に集中するのを防止して、回転力伝達部材の破損を防止し、これにより小型でも伝達トルクの向上が可能な、新規構造のクラッチを提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明によれば、以上の如き目的を達成するものとして、
回転中心の周りで同軸にて互いに回転可能なように配置された内側回転部材及び外側回転部材と、前記内側回転部材と前記外側回転部材との間での回転力伝達のための複数の回転力伝達部材と、該回転力伝達部材を前記回転力伝達のための第１の位置と前記回転力伝達の解消のための第２の位置との間で径方向に移動させるカム部材と、該カム部材の動作を制御するための制御手段とを含んでなるクラッチであって、
前記外側回転部材には、前記回転力伝達部材のそれぞれを周方向に関し保持する複数の保持孔が形成されており、
前記内側回転部材の外周部には、前記回転力伝達部材のそれぞれを部分的に受け入れる第１の凹部が前記回転力伝達部材と同数またはその倍数形成されており、
前記カム部材は、前記回転力伝達部材が前記第１の凹部から離脱しないようにその径方向移動を阻止することで該回転力伝達部材を前記第１の位置に配置する当接内面部と、前記回転力伝達部材の前記第１の凹部からの離脱を許容することで該回転力伝達部材を前記第２の位置に配置する第２の凹部とを備えていることを特徴とするクラッチ、
が提供される。
【０００９】
本発明の一態様においては、前記制御手段は、前記カム部材を前記外側回転部材に対して周方向に相対移動させることで前記回転力伝達部材を前記第１の位置と第２の位置との間で径方向に移動させるように構成されている。本発明の一態様においては、前記制御手段は、前記外側回転部材に対して前記回転中心に沿って移動可能に配置された環状部材と、該環状部材に取り付けられ前記径方向に延びたロッドと、前記カム部材に形成されたカム溝とを含んでおり、前記ロッドは前記カム溝と係合しており、該カム溝は前記回転中心の方向を横切るように延びている。
【００１０】
また、本発明によれば、以上の如き目的を達成するものとして、
回転中心の周りで同軸にて互いに回転可能なように配置された内側回転部材及び外側回転部材と、前記内側回転部材と前記外側回転部材との間での回転力伝達のための複数の回転力伝達部材と、該回転力伝達部材を前記回転力伝達のための第１の位置と前記回転力伝達の解消のための第２の位置との間で径方向に移動させるカム部材と、該カム部材の動作を制御するための制御手段とを含んでなるクラッチであって、
前記内側回転部材には、前記回転力伝達部材のそれぞれを周方向に関し保持する複数の保持孔が形成されており、
前記外側回転部材の内周部には、前記回転力伝達部材のそれぞれを部分的に受け入れる第１の凹部が前記回転力伝達部材と同数またはその倍数形成されており、
前記カム部材は、前記回転力伝達部材が前記第１の凹部から離脱しないようにその径方向移動を阻止することで該回転力伝達部材を前記第１の位置に配置する当接外面部と、前記回転力伝達部材の前記第１の凹部からの離脱を許容することで該回転力伝達部材を前記第２の位置に配置する第２の凹部とを備えていることを特徴とするクラッチ、
が提供される。
【００１１】
本発明の一態様においては、前記制御手段は、前記カム部材を前記内側回転部材に対して周方向に相対移動させることにより前記回転力伝達部材を前記第１の位置と第２の位置との間で径方向に移動させるように構成されている。本発明の一態様においては、前記制御手段は、前記内側回転部材に対して前記回転中心に沿って移動可能に配置された環状部材と、該環状部材に取り付けられ前記径方向に延びたロッドと、前記カム部材に形成されたカム溝とを含んでおり、前記ロッドは前記カム溝と係合しており、該カム溝は前記回転中心の方向を横切るように延びている。
【００１２】
以上のような本発明の一態様においては、前記カム部材は、前記第２の凹部が前記回転力伝達部材の前記第１の凹部からの離脱を許容することで該回転力伝達部材を前記第２の位置に配置する際に、前記回転力伝達部材の前記第１の凹部への戻りを阻止する係止部材を備えている。本発明の一態様においては、前記回転力伝達部材は、前記周方向に関して均等に配列されている。本発明の一態様においては、前記回転力伝達部材は、前記回転中心と平行な方向に配置されたローラーからなる。本発明の一態様においては、前記第１の凹部は、前記回転力伝達部材の凸円筒面形状に対応する凹円筒面形状を持つ。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、当接内面部または当接外面部と第２の凹部とを備えたカム部材を使用して、回転力伝達部材が第１の凹部から離脱しないように当接内面部または当接外面部により径方向移動を阻止することで回転力伝達部材を回転力伝達のための第１の位置に配置し、第２の凹部により回転力伝達部材の第１の凹部からの離脱を許容することで該回転力伝達部材を回転力伝達の解消のための第２の位置に配置するようにしているので、クラッチＯＮ状態にて各回転力伝達部材に印加される応力の局所的集中が防止され、回転力伝達部材の破損が防止され、これにより小型でも伝達トルクの向上が可能な、新規構造のクラッチが提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態を、図面を参照しながら説明する。
【００１５】
図２は本発明によるクラッチの一実施形態を示す分解斜視図であり、図１はその主要部分を示す分解斜視図であり、図３及び図４はいずれもその断面図である。
【００１６】
これらの図に示されているように、本実施形態のクラッチは、大略円筒形状の原動側回転部材（内側回転部材）２と、大略円筒形状の従動側回転部材（外側回転部材）４とを備えている。原動側回転部材２と従動側回転部材４とは、回転中心１の周りで同軸にて互いに相対回転可能なように配置されている。即ち、原動側回転部材２は回転中心１の周りで回転可能な原動側回転軸２ａに対してキー結合されており、従動側回転部材４は原動側回転部材２に対してベアリング１０を介して回転中心１の周りで相対回転可能な様に配置されている。原動側回転部材２と従動側回転部材４との間には、それらの間での回転力伝達のための複数（図では６個）の回転力伝達部材としてのローラー７が配置されている。該ローラー７は、回転中心１と平行な方向に且つ互いに平行となるように配置されている。また、本実施形態では、ローラー７を径方向（即ち回転中心１と直交する方向）に移動させるための大略円筒形状のカム部材６が配置されており、更に該カム部材６の動作を制御するための制御手段を構成する円環状部材８が配置されている。
【００１７】
原動側回転部材２の外周部には、ローラー７を部分的に受け入れて従動側回転部材４との間での回転力伝達を可能となすような第１の凹部２１がローラー７の数の２倍の数（図では１２個）だけ形成されている。該第１の凹部２１は、周方向（即ち回転中心１の周りの方向）に関して均等に配列されており、ローラー７の凸円筒面形状に対応する凹円筒面形状を持つ。即ち、第１の凹部２１の凹曲面の曲率半径は、ローラー７の外周凸曲面の曲率半径と同等であるか又はそれより若干大きい。
【００１８】
これに対応して、従動側回転部材４には、それぞれがローラー７を保持する複数の保持孔４１が形成されている。該保持孔４１は、周方向に関して均等に配置されており、ローラー７を周方向に関し所定の位置に保持するための互いに周方向に対向する壁（即ち、周方向を向いた壁）を有する。なお、保持孔４１は、完全な孔でなくともよく、図示されているような回転中心１の方向に関する一端が開放された切欠形状をなすものであってもよい。この場合、開放された保持孔４１の開放端部は、図４に示されるようにカム部材６により閉じられ、かくしてローラー７が該保持孔から脱落することはない。
【００１９】
図２に示されているように、従動側回転部材４にはギヤ板３が付設されている。
【００２０】
カム部材６は、ローラー７を回転力伝達のための第１の位置（図３及び図４の下半部に示される位置）と回転力伝達の解消のための第２の位置（図３及び図４の上半部に示される位置）との間で径方向に移動させることができる。即ち、カム部材６の内面には、ローラー７が原動側回転部材２の第１の凹部２１から離脱しないようにその径方向の移動を阻止する当接内面部６１が形成されている。また、カム部材６の内面には、ローラー７の第１の凹部２１からの離脱を許容するための第２の凹部６２が形成されている。当接内面部６１は、第２の凹部６２が形成されていない円筒形状内周面であって第２の凹部６２に周方向に近接する領域からなる。
【００２１】
カム部材６の動作を制御するための制御手段を構成する上記円環状部材８は、カム部材６の外周面上にて回転中心１に沿って移動可能である。円環状部材８には、径方向に延びた２つのロッド８１の外方端が取り付けられている。該ロッド８１の径方向内方端は、従動側回転部材４の外周面に形成され回転中心１の方向に延びたガイド溝４２と係合している。一方、カム部材６には、回転中心１の方向を横切る方向に延び且つ径方向に貫通しているカム溝６３が形成されており、上記ロッド８１は該カム溝６３を通って延びている。これら円環状部材８、ロッド８１、ガイド溝４２及びカム溝６３を含んで、制御手段が構成されている。
【００２２】
従って、円環状部材８の外周面に形成された周方向の溝８２に適合するシフトホーク（図示されていない）により円環状部材８を回転中心１の方向に移動させることで、カム部材６が周方向に所定の角度範囲θ（たとえば２０度）で回動せしめられる。この回動により、各ローラー７は、図３及び図４の下半部に示されているような第１の位置と上半部に示されているような第２の位置との間で径方向に移動せしめられる。ローラー７が第１の位置にあるときには円環状部材８は図４に示される回転中心方向の位置Ｐ１に位置し、ローラー７が第２の位置にあるときには円環状部材８は図４に示される回転中心方向の位置Ｐ２に位置する。位置Ｐ１と位置Ｐ２との間の距離即ち円環状部材８の移動ストロークはＳである。但し、図４では、便宜上Ｐ１と位置Ｐ２との中間点Ｐ０にある円環状部材８が描かれている。
【００２３】
即ち、ローラー７の第１の位置では、カム部材６の当接内面部６１がローラー７に対応する周方向位置にあり、これによりローラー７が径方向内方へと移動せしめられて、部分的に原動側回転部材２の第１の凹部２１に適合して受け入れられている。この状態では、原動側回転部材２の回転力は、ローラー７及びそれと周方向に関して当接する保持孔４１の周方向を向いた壁を介して従動側回転部材４へと伝達される。この回転力伝達に際しては、ローラー７は、その形状に対応する形状の第１の凹部２１とカム部材当接内面部６１とにより強固に挟持されており、このローラー７から周方向とほぼ直交する保持孔４１の壁に対して回転力が伝達されるので、各ローラー７に対する応力の過度の局所的集中は避けられる。特に、第１の凹部２１とローラー７との接触がほぼ面接触に近い形態でなされるので、応力が分散され、ローラー破損のおそれは低減される。
【００２４】
一方、ローラー７の第２の位置では、カム部材６の第２の凹部６２がローラー７に対応する周方向位置にあり、これによりローラー７が原動側回転部材２の第１の凹部２１から離脱して径方向外方へと移動し、その一部が第２の凹部６２に受け入れられている。この状態では、原動軸側回転部材２の回転力は、ローラー７及び従動側回転部材４へと伝達されない。
【００２５】
なお、このローラー７の第２の位置への移動を確実にすべく、カム部材６はローラー７の第１の凹部２１への戻りを阻止する係止部材６４を備えている。この係止部材６４は、図３の下半部に示されるように、ローラー７が第１の位置にある時には、その第１の凹部２１内への受け入れを阻止しない位置に周方向に退避している。そして、ローラー７が第１の位置から第２の位置へと移動するに従い、周方向にローラー７の方へと進出し、該ローラー７を径方向外方へと押し上げる。そして、図３の上半部に示されるように、ローラー７が第２の位置にある時には、ローラー７を第１の凹部２１から完全に離脱させている。即ち、係止部材６４は、第２の凹部６２に対して周方向に関し所定の位置関係にあり、該第２の凹部６２が周方向に関してローラー７に対応する位置に向かって進出するに従い、同時に周方向に進出する。
【００２６】
ローラー７を第２の位置から第１の位置へと移動させる際に、ローラー７が第１の凹部２１に対応する周方向位置にない場合には該ローラー７の第１の凹部２１による受け入れは直ちにはなされない。しかし、原動側回転部材２が従動側回転部材４に対して相対回転を継続することで、僅かな時間の後にはローラー７が第１の凹部２１に対応する周方向位置に到来し、その時に該ローラー７の第１の凹部２１による受け入れがなされ、クラッチＯＮ状態が実現する。本実施形態では、第１の凹部２１の数をローラー７の数の２倍としているので、上記クラッチＯＮのための時間的遅れは小さい。この時間的遅れの更なる低減のために、第１の凹部２１の数をローラーの数の３倍以上とすることができる。
【００２７】
図５及び図６は本発明によるクラッチの更に別の実施形態を示す断面図である。これらは、上記図１〜図４に関し説明した実施形態の図３及び図４に対応する部分を示すものである。
【００２８】
これらの図に示されているように、本実施形態のクラッチも、図１〜図４の実施形態と同様に、大略円筒形状の原動側回転部材（内側回転部材）２と、大略円筒形状の従動側回転部材（外側回転部材）４とを備えている。原動側回転部材２と従動側回転部材４とは、回転中心１の周りで同軸にて互いに相対回転可能なように配置されている。即ち、原動側回転部材２は回転中心１の周りで回転可能な原動側回転軸２ａに対してキー結合されており、従動側回転部材４は原動側回転部材２に対してベアリング１０を介して回転中心１の周りで相対回転可能な様に配置されている。原動側回転部材２と従動側回転部材４との間には、それらの間での回転力伝達のための複数（図では６個）の回転力伝達部材としてのローラー７が配置されている。該ローラー７は、回転中心１と平行な方向に且つ互いに平行となるように配置されている。また、本実施形態では、ローラー７を径方向（即ち回転中心１と直交する方向）に移動させるための大略円筒形状のカム部材６が配置されており、更に該カム部材６の動作を制御するための制御手段を構成する円環状部材８が配置されている。
【００２９】
本実施形態では、図１〜図４の実施形態と異なり、従動側回転部材４の内周部に、ローラー７を部分的に受け入れて原動側回転部材２との間での回転力伝達を可能となすような第１の凹部４５がローラー７の数の３倍の数（図では１８個）だけ形成されている。該第１の凹部４５は、周方向（即ち回転中心１の周りの方向）に関して均等に配列されており、ローラー７の凸円筒面形状に対応する凹円筒面形状を持つ。即ち、第１の凹部４５の凹曲面の曲率半径は、ローラー７の外周凸曲面の曲率半径と同等であるか又はそれより若干大きい。
【００３０】
これに対応して、原動側回転部材２には、それぞれがローラー７を保持する複数の保持孔２５が形成されている。該保持孔２５は、周方向に関して均等に配置されており、ローラー７を周方向に関し所定の位置に保持するための互いに周方向に対向する壁（即ち、周方向を向いた壁）を有する。なお、保持孔２５は、完全な孔でなくともよく、回転中心１の方向に関する一端が開放された切欠形状をなすものであってもよい。この場合、開放された保持孔２５の開放端部は、図６に示されるようにカム部材６により閉じられ、かくしてローラー７が該保持孔から脱落することはない。図示されているように、従動側回転部材４の外周にはギヤ４’が形成されている。
【００３１】
カム部材６は、ローラー７を回転力伝達のための第１の位置（図３及び図４の上半部に示される位置）と回転力伝達の解消のための第２の位置（図３及び図４の下半部に示される位置）との間で径方向に移動させることができる。即ち、カム部材６の外面には、ローラー７が従動側回転部材４の第１の凹部４５から離脱しないようにその径方向の移動を阻止する当接外面部６５が形成されている。また、カム部材６の外面には、ローラー７の第１の凹部４５からの離脱を許容するための第２の凹部６２が形成されている。当接外面部６５は、第２の凹部６２が形成されていない円筒形状外周面であって第２の凹部６２に周方向に近接する領域からなる。
【００３２】
カム部材６の動作を制御するための制御手段を構成する上記円環状部材８は、カム部材６の外周面上にて回転中心１に沿って移動可能である。円環状部材８には、径方向に延びた２つのロッド８１の外方端が取り付けられている。該ロッド８１の径方向内方端は、原動側回転部材２の外周面に形成され回転中心１の方向に延びたガイド溝２６と係合している。一方、カム部材６には、回転中心１の方向を横切る方向に延び且つ径方向に貫通しているカム溝６３が形成されており、上記ロッド８１は該カム溝６３を通って延びている。これら円環状部材８、ロッド８１、ガイド溝２６及びカム溝６３を含んで、制御手段が構成されている。
【００３３】
従って、円環状部材８の外周面に形成された周方向の溝８２に適合するシフトホーク（図示されていない）により円環状部材８を回転中心１の方向に移動させることで、カム部材６が周方向に所定の角度範囲で回動せしめられる。この回動により、各ローラー７は、図５及び図６の上半部に示されているような第１の位置と下半部に示されているような第２の位置との間で径方向に移動せしめられる。ローラー７が第１の位置にあるときには円環状部材８は図６に示される回転中心方向の位置Ｐ１に位置し、ローラー７が第２の位置にあるときには円環状部材８は図６に示される回転中心方向の位置Ｐ２に位置する。
【００３４】
即ち、ローラー７の第１の位置では、カム部材６の当接外面部６１がローラー７に対応する周方向位置にあり、これによりローラー７が径方向外方へと移動せしめられて、部分的に従動側回転部材４の第１の凹部４５に適合して受け入れられている。この状態では、原動側回転部材２の回転力は、保持孔２５の周方向を向いた壁及びそれと周方向に当接するローラー７及びそれが受け入れられた第１の凹部４５を介して従動側回転部材４へと伝達される。この回転力伝達に際しては、ローラー７は、その形状に対応する形状の第１の凹部４５とカム部材当接外面部６５とにより強固に挟持されており、このローラー７に対して周方向とほぼ直交する保持孔２５の壁から回転力が伝達されるので、各ローラー７に対する応力の過度の局所的集中は避けられる。特に、第１の凹部４５とローラー７との接触がほぼ面接触に近い形態でなされるので、応力が分散され、ローラー破損のおそれは低減される。
【００３５】
一方、ローラー７の第２の位置では、カム部材６の第２の凹部６２がローラー７に対応する周方向位置にあり、これによりローラー７が従動側回転部材４の第１の凹部４５から離脱して径方向内方へと移動し、その一部が第２の凹部６２に受け入れられている。この状態では、原動軸側回転部材２の回転力は、ローラー７及び従動側回転部材４へと伝達されない。
【００３６】
なお、このローラー７の第２の位置への移動を確実にすべく、カム部材６はローラー７の第１の凹部４５への戻りを阻止する係止部材６４を備えている。この係止部材６４は、図５の上半部に示されるように、ローラー７が第１の位置にある時には、その第１の凹部４５内への受け入れを阻止しない位置に周方向に退避している。そして、ローラー７が第１の位置から第２の位置へと移動するに従い、周方向にローラー７の方へと進出し、該ローラー７を径方向内方へと押し下げる。そして、図５の下半部に示されるように、ローラー７が第２の位置にある時には、ローラー７を第１の凹部４５から完全に離脱させている。即ち、係止部材６４は、第２の凹部６２に対して周方向に関し所定の位置関係にあり、該第２の凹部６２が周方向に関してローラー７に対応する位置に向かって進出するに従い、同時に周方向に進出する。
【００３７】
本実施形態でも上記図１〜図４の実施形態と同様な作用効果が得られる。
【００３８】
以上の実施形態では回転力伝達部材としてローラーを使用しているが、本発明においては、伝達すべき回転力が比較的小さい場合には回転力伝達部材としてボールを使用してもよく、その場合には第１及び第２の凹部の形状を、それに応じて適宜変更してもよい。
【００３９】
また、以上の実施形態では内側回転部材が原動側回転部材とされ且つ外側回転部材が従動側回転部材とされているが、外側回転部材を原動側回転部材とし且つ内側回転部材を従動側回転部材としてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本発明によるクラッチの実施形態の主要部分を示す分解斜視図である。
【図２】図１の実施形態のクラッチの分解斜視図である。
【図３】図１の実施形態のクラッチの断面図である。
【図４】図１の実施形態のクラッチの断面図である。
【図５】本発明によるクラッチの実施形態を示す断面図である。
【図６】図５の実施形態のクラッチの断面図である。
【符号の説明】
【００４１】
１  回転中心
２  原動側回転部材（内側回転部材）
２ａ  原動側回転軸
２１  第１の凹部
２５  保持孔
２６  ガイド溝
３  ギヤ板
４  従動側回転部材（外側回転部材）
４’  ギヤ
４１  保持孔
４２  ガイド溝
４５  第１の凹部
６  カム部材
６１  当接内面部
６２  第２の凹部
６３  カム溝
６４  係止部材
６５  当接外面部
７  ローラー（回転力伝達部材）
８  円環状部材
８１  ロッド
８２  周方向の溝
１０  ベアリング
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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