(57)【要約】【課題】  ６−ヒドロキシ−２−ピリドン類、特に６−ヒドロキシ−２−ピリドン−３，５−ジカルボニトリル類を、安価で収率良く、工業的に有利に製造する方法を提供すること。【解決する手段】  一般式（１）で表されるα，β−不飽和カルボニル化合物と、一般式（２）で表されるカルボニル化合物とを、塩基性条件下で反応させることを特徴とする一般式（３）で表される６−ヒドロキシ−２−ピリドン類の製造方法。    【化１６】2006213639.tif 000017  （式中、Ｒ1はアルキル基、又はアリール基を表す。Ｒ2は水素原子、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基を表す。Ｗ1及びＷ2はそれぞれ電子求引性基を表す。Ｘ1及びＸ2はそれぞれアルコキシ基、アミノ基、Ｎ−置換アミノ基を表す。但し、Ｘ1とＸ2が同時にアルコキシ基であることはなく、また、Ｘ1とＸ2は同時にＮ−置換アミノ基であることはない。Ｚは水素原子、または脱離基を表す。）【選択図】    なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）で表されるα，β−不飽和カルボニル化合物と、一般式（２）で表されるカルボニル化合物とを、塩基性条件下で反応させることを特徴とする一般式（３）で表される６−ヒドロキシ−２−ピリドン類の製造方法。
【化１】
2006213639.tif 000014
（式中、Ｒ1はアルキル基、又はアリール基を表す。Ｒ2は水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロアリール基を表す。Ｗ1及びＷ2はそれぞれ電子求引性基を表す。Ｘ1及びＸ2はそれぞれアルコキシ基、アミノ基、又はＮ−置換アミノ基を表す。但し、Ｘ1とＸ2が同時にアルコキシ基であることはなく、また、Ｘ1とＸ2は同時にＮ−置換アミノ基であることはない。Ｚは水素原子、又は脱離基を表す。）
【請求項２】
Ｗ1及びＷ2が、それぞれシアノ基であることを特徴とする、請求項１に記載の一般式（３）で表される６−ヒドロキシ−２−ピリドン類の製造方法。
【請求項３】
Ｚが、アルコキシ基であることを特徴とする請求項１または２に記載の一般式（３）で表される６−ヒドロキシ−２−ピリドン類の製造方法。
【請求項４】
Ｒ2が、水素原子であることを特徴とする請求項１〜３の何れかに記載の一般式（３）で表される６−ヒドロキシ−２−ピリドン類の製造方法。
【請求項５】
一般式（４）で表されるオルソエステルと、一般式（５）で表されるシアノ酢酸誘導体とを、塩化亜鉛を触媒として縮合反応させ、一般式（６）で表されるα，β−不飽和カルボニル化合物を合成した後、該α，β−不飽和カルボニル化合物を単離することなく、一般式（７）で表されるシアノ酢酸誘導体を加え、塩基性条件下で反応させることを特徴とする一般式（８）で表される６−ヒドロキシ−２−ピリドン−３，５−ジカルボニトリル類の製造方法。
【化２】
2006213639.tif 000015
（式中、Ｒ3はアルキル基、又はアリール基を表す。Ｒ4はアルキル基を表す。Ｘ3及びＸ4はそれぞれアルコキシ基、アミノ基、又はＮ−置換アミノ基を表す。但し、Ｘ3とＸ4が同時にアルコキシ基であることはなく、また、Ｘ3とＸ4は同時にＮ−置換アミノ基であることはない。）
【請求項６】
Ｘ3がアルコキシ基であり、Ｘ4がアミノ基であることを特徴とする請求項５に記載の一般式（８）で表される６−ヒドロキシ−２−ピリドン−３，５−ジカルボニトリル類の製造方法。
【請求項７】
請求項５、又は請求項６に記載の製造方法を用いて製造した６−ヒドロキシ−２−ピリドン−３，５−ジカルボニトリル類を用いて、下記一般式（９）で表される２，６−ジクロロピリジン−３，５−ジカルボニトリル類を製造することを特徴とする２，６−ジクロロピリジン−３，５−ジカルボニトリル類の製造方法。
【化３】
2006213639.tif 000016
（式中、Ｒ5はアルキル基、又はアリール基を表す。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、写真用添加剤、増感色素、染料、電子材料、医薬品等の合成中間体として有用な６−ヒドロキシ２−ピリドン類の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
６−ヒドロキシ−２−ピリドン類は、種々の機能性材料、医薬品の合成中間体として有用な化合物である。
【０００３】
６−ヒドロキシ−２−ピリドン類の一種である６−ヒドロキシ−２−ピリドン−３，５−ジカルボニトリル類の合成方法としては、従来、アルデヒド類とシアノ酢酸エステルとアンモニアとの反応（例えば、非特許文献１〜２）や、アルデヒド類と２−シアノ酢酸アミドとの反応（例えば、非特許文献３）が知られている。しかしながら、従来公知の方法で、６−ヒドロキシ−２−ピリドン−３，５−ジカルボニトリル類を工業的規模で合成する場合、反応時間が長い、収率が低い、製造適性が低い、およびコストが高いなどの問題があった。例えば、非特許文献１に記載の方法では、追試実験の結果収率が８〜１３％であり、一方、非特許文献３に記載の方法は、追試実験の結果、粗収率は４３％であるが純度が７５％程度と低く、純収率を見積もっても収率３０％程度であった。
【非特許文献１】Journal of the Chemical Society [Section] C: Organic (1968), (8), 960
【非特許文献２】Journal of the Organic Chemistry (1974), Vol． 39, No． 25, 3735
【非特許文献３】Collection of Czechoslovak Chemical Communications (1960), Vol． 25, 2173
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、かかる実状を鑑みてなされたものであり、６−ヒドロキシ−２−ピリドン類、特に６−ヒドロキシ−２−ピリドン−３，５−ジカルボニトリル類を、安価で収率良く、工業的に有利に製造する方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決すべく、本発明者らは、合成経路、反応条件等を種々、詳細に検討したところ、下記記載の合成方法により達成できることを見出した。すなわち、本発明の課題は、下記手段により達成された。
（１）一般式（１）で表されるα，β−不飽和カルボニル化合物と、一般式（２）で表されるカルボニル化合物とを、塩基性条件下で反応させることを特徴とする一般式（３）で表される６−ヒドロキシ−２−ピリドン類の製造方法。
【０００６】
【化４】
2006213639.tif 000002
【０００７】
（式中、Ｒ1はアルキル基、又はアリール基を表す。Ｒ2は水素原子、アルキル基、又はアリール基、ヘテロアリール基を表す。Ｗ1及びＷ2はそれぞれ電子求引性基を表す。Ｘ1及びＸ2はそれぞれアルコキシ基、アミノ基、又はＮ−置換アミノ基を表す。但し、Ｘ1とＸ2が同時にアルコキシ基であることはなく、また、Ｘ1とＸ2は同時にＮ−置換アミノ基であることはない。Ｚは水素原子、または脱離基を表す。）
（２）Ｗ1及びＷ2が、それぞれシアノ基であることを特徴とする、上記（１）に記載の一般式（３）で表される６−ヒドロキシ−２−ピリドン類の製造方法。
（３）Ｚが、アルコキシ基であることを特徴とする上記（１）または（２）に記載の一般式（３）で表される６−ヒドロキシ−２−ピリドン類の製造方法。
（４）Ｒ2が、水素原子であることを特徴とする上記（１）〜（３）の何れかに記載の一般式（３）で表される６−ヒドロキシ−２−ピリドン類の製造方法。
（５）一般式（４）で表されるオルソエステルと、一般式（５）で表されるシアノ酢酸誘導体とを、塩化亜鉛を触媒として縮合反応させ、一般式（６）で表されるα，β−不飽和カルボニル化合物を合成した後、該α，β−不飽和カルボニル化合物を単離することなく、一般式（７）で表されるシアノ酢酸誘導体を加え、塩基性条件下で反応させることを特徴とする一般式（８）で表される６−ヒドロキシ−２−ピリドン−３，５−ジカルボニトリル類の製造方法。
【０００８】
【化５】
2006213639.tif 000003
【０００９】
（式中、Ｒ3はアルキル基、又はアリール基を表す。Ｒ4はアルキル基を表す。Ｘ3及びＸ4はそれぞれアルコキシ基、アミノ基、又はＮ−置換アミノ基を表す。但し、Ｘ3とＸ4が同時にアルコキシ基であることはなく、また、Ｘ3とＸ4は同時にＮ−置換アミノ基であることはない。）
（６）Ｘ3がアルコキシ基であり、Ｘ4がアミノ基であることを特徴とする上記（５）に記載の一般式（８）で表される６−ヒドロキシ−２−ピリドン−３，５−ジカルボニトリル類の製造方法。
（７）上記（５）、又は（６）に記載の製造方法で製造した６−ヒドロキシ−２−ピリドン−３，５−ジカルボニトリル類を用いて、下記一般式（９）で表される２，６−ジクロロピリジン−３，５−ジカルボニトリル類を製造することを特徴とする２，６−ジクロロピリジン−３，５−ジカルボニトリル類の製造方法。
【００１０】
【化６】
2006213639.tif 000004
【００１１】
（式中、Ｒ5はアルキル基、又はアリール基を表す。）
【００１２】
本発明は、一般式（３）で表されるような３−位及び５−位に電子求引性基が置換されている６−ヒドロキシ−２−ピリドン類の製造方法において、反応基質として一般式（１）で表されるα，β−不飽和カルボニル化合物と一般式（２）で表されるカルボニル化合物を使用して合成することに特徴がある。上記構成とすることで、安価かつ高収率で、一般式（３）で表されるような６−ヒドロキシ−２−ピリドン類を得ることができる。
特に、一般式（６）のような、オレフィン部に脱離基ＯＲ4を導入した化合物（中間体）を用いることで、さらに良好な結果が得られる。この理由としては、一般式（６）の化合物を経由してピリジン環を形成させることにより、１，４−ジヒドロピリジン型の反応中間体を経由しない為、１，４−ジヒドロピリジン型から、ピリジンへの酸化反応に付随する副反応がなく、高収率で６−ヒドロキシ−２−ピリドン得ることができるためである。（１，４−ジヒドロピリジン型から、ピリジンへの酸化反応に付随する副反応についてはＪ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．，Ｖｏｌ．３９，Ｎｏ．２５  １９７４，３７３５に詳しい記載がなされている。）
さらに、一般式（６）で表されるα，β−不飽和カルボニル化合物は、一般式（４）で表されるオルソエステルと一般式（５）で表わされるシアノ酢酸誘導体とを塩化亜鉛触媒を用いて縮合反応させることでほぼ定量的に得られる為、単離せずに次工程の環化反応へと使用することができ、結果としてさらなる高収率化が達成可能となった。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の製造方法によれば、６−ヒドロキシ−２−ピリドン類、特に６−ヒドロキシ−２−ピリドン−３，５−ジカルボニトリル類を、安価且つ高収率で工業的に有利に提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の製造方法について詳細に説明する。
【００１５】
以下に、本発明の一般式（１）〜（９）で表わされる化合物について、詳細に説明する。
【００１６】
Ｒ1はアルキル基、またはアリール基を表す。アルキル基は、直鎖アルキル基でも分岐アルキル基でも良く、さらに置換基を有していても良い。アリール基は、いずれのものでも良く、さらに置換基を有していても良い。
Ｒ1として好ましくは、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、及びフェニル基であり、さらに好ましくはメチル基及びエチル基であり、最も好ましくはメチル基である。
【００１７】
Ｒ2は水素原子、アルキル基、アリール基、またはヘテロアリール基を表す。アルキル基は直鎖アルキル基でも分岐アルキル基でもよく、さらに置換基を有していてもよい。アリール基、ヘテロアリール基はいずれのものでもよく、さらに置換基を有していてもよい。
Ｒ2として好ましくは、水素原子、アルキル基、アリール基であり、より好ましくは水素原子、アリール基であり、最も好ましくは水素原子である。
【００１８】
Ｒ3は、Ｒ1と同義であり、好ましいものもＲ1と同じである。
【００１９】
Ｒ4はアルキル基を表す。アルキル基は、直鎖アルキル基でも分岐アルキル基でもよく、さらに置換基を有していても良い。Ｒ4として、好ましくはメチル基、エチル基、及びｎ−プロピル基であり、さらに好ましくはメチル基、エチル基である。
【００２０】
Ｒ5は、Ｒ1、及びＲ3と同義であり、好ましいものもＲ1、及びＲ3と同じである。
【００２１】
Ｗ1及びＷ2は、それぞれ電子求引性基を表す。Ｗ1とＷ2は同じであっても、異なっていても良い。電子求引性基とは、電子効果で電子求引的な性質を有する置換基であり、置換基の電子求引性、電子供与性の尺度であるＨａｍｍｅｔｔの置換基定数σｐを用いれば、σｐ値が大きな値を示す置換基である。例えば、シアノ基、ニトロ基、スルホ基、スルファモイル基、カルボキシル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、トリフルオロメチル基などである。Ｗ1及びＷ2として好ましい置換基はシアノ基、カルボキシル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基であり、より好ましくはシアノ基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基であり、さらに好ましくはシアノ基である。特にＷ1とＷ2が、ともにシアノ基であることが最も好ましい。
Ｈａｍｍｅｔｔの置換基定数σｐ値について若干説明する。Ｈａｍｍｅｔｔ則は、ベンゼン誘導体の反応、または平衡に及ぼす置換基の影響を定量的に論ずるために１９３５年Ｌ．Ｐ．Ｈａｍｍｅｔｔにより提唱された経験則であるが、これは今日広く妥当性が認められている。Ｈａｍｍｅｔｔ則で求められた置換基定数にはσｐ値とσｍ値があり、これらの値は多くの一般的な成書に見出すことができるが、例えば、Ｊ．Ａ．Ｄｅａｎ編、「Ｌａｎｇｅ'ｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」第１２版、１９７９年（Ｍｃ  Ｇｒａｗ−Ｈｉｌｌ）や「化学の領域」増刊、１２２号、９６〜１０３頁、１９７９年（南光堂）に詳しい。
【００２２】
Ｘ1及びＸ2はそれぞれアルコキシ基、アミノ基、又はＮ−置換アミノ基を表す。但し、Ｘ1とＸ2が同時にアルコキシ基であることはなく、また、Ｘ1とＸ2は同時にＮ−置換アミノ基であることはない。アルコキシ基の例としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などが挙げられる。Ｎ−置換アミノ基は、Ｎ−アルキルアミノ基（例えばＮ−メチルアミノ基、Ｎ−エチルアミノ基など）、Ｎ−アリールアミノ基（例えばＮ−フェニルアミノ基、Ｎ−ナフチルアミノ基など）、Ｎ−ヘテロアリールアミノ基（Ｎ−チアゾリルアミノ基、Ｎ−イミダゾリルアミノ基など）を示す。Ｎ−置換アミノ基は、さらに置換基を有していてもよい。
Ｘ1及びＸ2の組み合わせとして、好ましくは、ともにアミノ基である組み合わせか、アルコキシ基とアミノ基である組み合わせか、アルコキシ基とＮ−置換アミノ基である組み合わせである。より好ましくは、ともにアミノ基である組み合わせか、アルコキシ基とアミノ基である組み合わせであり、最も好ましくはＸ1がアルコキシ基（特にメトキシ基もしくはエトキシ基）でありＸ2がアミノ基の組み合わせである。
【００２３】
Ｘ3及びＸ4は、それぞれＸ1とＸ2と同義であり、好ましい組み合わせもＸ1とＸ2の組み合わせと同義である。
【００２４】
Ｚは水素原子、または脱離基を表す。脱離基とは、反応により脱離する置換基であればいずれであってもよいが、例えばハロゲン原子、アルコキシ基、アミノ基、スルホニルオキシ基、カルボニルオキシ基などが例として挙げられる。
Ｚとして、好ましくは水素原子、ハロゲン原子、アルコキシ基であり、より好ましくは水素原子、アルコキシ基であり、最も好ましくはアルコキシ基（特にメトキシ基もしくはエトキシ基）である。
【００２５】
一般式（１）〜（９）の具体的な化合物例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００２６】
一般式（１）で表わされる化合物例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００２７】
【化７】
2006213639.tif 000005
【００２８】
一般式（２）で表わされる化合物例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００２９】
【化８】
2006213639.tif 000006
【００３０】
一般式（３）で表わされる化合物例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００３１】
【化９】
2006213639.tif 000007
【００３２】
一般式（４）で表わされる化合物例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００３３】
【化１０】
2006213639.tif 000008
【００３４】
一般式（５）で表わされる化合物例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００３５】
【化１１】
2006213639.tif 000009
【００３６】
一般式（６）で表わされる化合物例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００３７】
【化１２】
2006213639.tif 000010
【００３８】
一般式（７）で表わされる化合物例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００３９】
【化１３】
2006213639.tif 000011
【００４０】
一般式（８）で表わされる化合物例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００４１】
【化１４】
2006213639.tif 000012
【００４２】
一般式（９）で表わされる化合物例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００４３】
【化１５】
2006213639.tif 000013
【００４４】
本発明の化合物（本発明で使用する化合物、および本発明によって得られる化合物）は、その置かれた環境によって幾何異性体、互変異性体を取り得る。本発明においては代表的な形の１つで記述しているが、本発明の記述と異なる幾何異性体、互変異性体も本発明の化合物に含まれる。
【００４５】
本発明の化合物には、その合成過程や単離方法等によって対塩を伴っているものも含まれる。対塩としてはいずれのものであっても良いが、例えばハロゲンイオン、硫酸イオン、硝酸イオン、炭酸イオン、有機スルホン酸イオン、リン酸イオン、酢酸イオン、アルカリ金属イオン、アンモニウムイオンなどが挙げられる。構造によっては分子内塩を形成していても良い。
【００４６】
次に、本発明の一般式（１）で表されるα，β−不飽和カルボニル化合物と、一般式（２）で表されるカルボニル化合物とを反応させ６−ヒドロキシ−２−ピリドン類を合成する環化反応条件について説明する。
【００４７】
一般式（１）で表される化合物は、いずれの方法を用いて製造してもよい。例えば、Ｒ1がメチル基、Ｗ1がシアノ基、Ｘ1がエトキシ基、Ｚが水素の場合、Tetrahedron Letters 39 (1988) 5121-5124にアセトアルデヒドとシアノ酢酸エチルから合成する方法が記載されている。また、Ｒ1がメチル基、Ｗ1がシアノ基、Ｘ1がアミノ基、Ｚが水素の場合、Russian Journal of Organic Chemistry 29 (1993) 915-917にアセトアルデヒドとシアノ酢酸アミドから合成する方法が記載されている。米国特許第2,824,121号明細書には、オルソ酢酸トリエチルとシアノ酢酸エチルとを酢酸中で反応させ、Ｒ1がメチル基、Ｗ1がシアノ基、Ｘ1がエトキシ基、Ｚがエトキシ基であるα，β−不飽和カルボニル化合物を合成する方法が記載されている。その他、置換基を有しているものは、これら文献記載の方法を参考にして類似の合成法で合成することができる。
【００４８】
溶媒としては、本発明の環化反応に影響を与えないものであれば、いずれのものを使用しても良い。例えば、アルコール類（例としてメタノール、エタノール）等を溶媒として用いることが出来る。溶媒の量は一般式（１）の化合物に対し、０．１〜１００倍（質量）が好ましく、０．１〜１０倍（質量）がより好ましい。
【００４９】
使用する塩基としては、本発明の環化反応が進行する塩基であれば、いずれのものを使用しても良い。例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、ナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、及びｔ−ブトキシカリウム等が挙げられる。好ましくは、水酸化カリウム、炭酸カリウム、及び、ナトリウムメトキシドであり、より好ましくは、ナトリウムメトキシドである。塩基の量は一般式（２）の化合物に対し１．０当量以上であればいずれであってもよい。また反応初期に全量混合していなくても最終的に１．０当量以上になるように分割添加しても良い。好ましい塩基の量は、１．０〜２．０当量であり、より好ましくは１．０〜１．５当量であり、最も好ましくは１．０〜１．１当量である。
【００５０】
一般式（１）で表されるα，β−不飽和カルボニル化合物と、一般式（２）で表されるカルボニル化合物の反応させる比率は（一般式（１）で表わされる化合物のモル数／一般式（２）で表わされる化合物のモル数）が０．８〜１．２であることが好ましく、０．９〜１．１であることがより好ましく、１．０であることが最も好ましい。また反応初期から全量混合していなくても最終的に上記の比になるように、分割添加しても良い。
【００５１】
反応温度は、いずれの温度であっても良いが、０℃〜１２５℃が好ましい。より好ましくは１０℃〜７０℃であり、さらにより好ましくは２０℃〜４０℃である。反応時間は反応温度に依存するが、好ましくは５分〜１２時間であり、より好ましくは５分〜８時間であり、さらに好ましくは５分〜４時間である。
【００５２】
続いて、一般式（４）で表されるオルソエステルと、一般式（５）で表されるシアノ酢酸誘導体とを、塩化亜鉛を触媒として縮合反応させ、一般式（６）で表されるα，β−不飽和カルボニル化合物を合成した後、該α，β−不飽和カルボニル化合物を単離することなく、一般式（７）で表されるシアノ酢酸誘導体を加え、塩基性条件下で反応させることを特徴とする一般式（８）で表される６−ヒドロキシ−２−ピリドン−３，５−ジカルボニトリル類の合成する場合の反応条件について詳細に説明する。
【００５３】
一般式（４）で表されるオルソエステルと、一般式（５）で表されるシアノ酢酸誘導体との縮合反応は、この縮合反応、及び、後の環化反応に影響しない溶媒であれば使用してもよいが、無溶媒で反応させることが好ましい。
【００５４】
触媒として使用する塩化亜鉛の量は、一般式（４）で表されるオルソエステルに対して０．０１当量〜１．０当量が好ましく、より好ましくは０．０１当量〜０．５当量であり、さらに好ましくは０．０１当量〜０．１当量である。
【００５５】
一般式（４）で表されるオルソエステルと、一般式（５）で表されるシアノ酢酸誘導体の反応させる比は、（一般式（４）で表わされる化合物のモル数／一般式（５）で表わされる化合物のモル数）が１．０〜１．５であることが好ましく、より好ましくは１．０〜１．２であり、最も好ましくは１．０である。
【００５６】
反応温度は、この縮合反応が進行する温度であれはいずれの温度でも良い。好ましくは５０℃〜１５０℃であり、より好ましくは５５℃〜１３０℃であり、さらに好ましくは６０℃〜１２５℃である。反応時間は反応温度に依存するが、好ましくは５分〜１２時間であり、より好ましくは５分〜８時間であり、さらに好ましくは５分〜４時間である。
【００５７】
前記縮合反応において副生成物としてアルコールが生じる。生じたアルコールは反応中に、反応系外に留去することが好ましい。
【００５８】
上記縮合反応終了後、一般式（６）のα，β−不飽和カルボニル化合物を単離することなく、溶媒、及び、一般式（７）で表わされるシアノ酢酸誘導体を加え、塩基性条件下で反応させ、６−ヒドロキシ−２−ピリドン−３，５−ジカルボニトリル類（一般式（８））を合成する。α，β−不飽和カルボニル化合物とシアノ酢酸誘導体の比、溶媒量、塩基種、塩基量、反応時間、反応温度は前記一般式（３）で表わされる化合物形成における環化反応と同様である。
【００５９】
本発明の反応系に、反応を促進する効果や、原料や生成物の安定性を向上させる効果などを有する添加剤を併用してもよい。
【００６０】
本発明における一般式（３）、及び、一般式（８）で表される化合物は写真用添加剤、増感色素、染料、電子材料、医薬品等の合成中間体として使用することが出来る。例えば、独国特許発明第２２０６５０６号明細書に記載のように２−位のカルボニル基、及び、６−位のヒドロキシル基をクロロ基などの脱離基にさらに変換して使用しても良い。
【実施例】
【００６１】
本発明の実施例によってさらに詳細に説明するが、勿論本発明はこれらに限定されるものではない。
［実施例１］
化合物例（１−４） ５．０ｇ（０．０４０モル）、化合物例（２−５） ３．４ｇ（０．０４０モル）、メタノール２８ｍＬを室温で混合した後、３５℃に加温し溶解させた。室温まで冷却し、水酸化カリウム２．４ｇ（０．０４０モル）をメタノール２０ｍＬに溶解させた溶液を３０分間かけて滴下した。室温で４時間撹拌した後、反応液を１０℃まで冷却し、沈殿を吸引ろ過により、ろ別し、５０℃で１日乾燥させ、化合物例（３−１）のカリウム塩を収量４．４ｇ（収率５２％）で得た。
マススペクトルを測定したところ、親ピークとして［Ｍ−Ｋ］-である１７４が観測されたこと及び1Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００MHz，ＤＭＳＯ−ｄ6）を測定したところ、δ（ｐｐｍ）＝２．１８（ｓ，３Ｈ，ＣＨ3）、１０．３３（ｂｒ，１Ｈ，ＮＨ）が観測されたことにより化合物例（３−１）が生成していることを確認した。
【００６２】
［実施例２］
化合物例（４−１）２８８ｇ（２．４０モル）、化合物例（５−１）１９８ｇ（２．００モル）、無水塩化亜鉛１３．７ｇ（０．１０モル）を室温で混合し、外温８５℃から９５℃に昇温した。外温８５℃から９５℃で加熱撹拌しながら、生成するメタノールを、ディーンスターク管を用いて留去しながら２．５時間反応させた。反応後７０℃まで放冷し、メタノール６５０ｍＬ注入した（Ａ液）。別のフラスコに２８％ナトリウムメトキシドのメタノール溶液３８６ｇ（２．００モル）、メタノール６００ｍＬ、化合物例（７−４）１６８ｇ（２．００モル）を室温で混合し、ここにＡ液を水冷下３５℃以下に保ちながら、約３０分で滴下した。室温で１．５時間攪拌した後、温度を１５℃に冷却し、沈殿をろ別した。冷メタノール（１０℃）２５０ｍＬでふりかけ洗いをし、得られた結晶を７０℃で１日乾燥させ、化合物例（８−１）のナトリウム塩（１メタノール含有）を収量３１２ｇ（収率６８．０％）で得た。
マススペクトルを測定したところ、親ピークとして［Ｍ−Ｎａ］-である１７４が観測されたこと及び1Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００MHz，ＤＭＳＯ−ｄ6）を測定したところ、δ（ｐｐｍ）＝２．１８（ｓ，３Ｈ，ＣＨ3）、１０．３３（ｂｒ，１Ｈ，ＮＨ）が観測されたことにより化合物例（８−１）が生成していることを確認した。
【００６３】
［比較例］
２ｍｏｌ／Ｌアンモニアメタノール溶液  ６５０ｍＬ（１．３０モル）を１０℃に冷却し、シアノ酢酸エチルを２１３ｍＬ（２．００モル）、アセトアルデヒド ５６ｍＬ（１．００モル）を１５℃以下で滴下した。内温１０〜１５℃で３時間撹拌し、その後室温で３時間、ついで６０度で３時間反応させた。反応液を５℃以下まで冷却し、析出している結晶を吸引ろ過により、ろ別し、５０℃で１日乾燥させ、化合物例（３−１）のアンモニウム塩を２５．０ｇ（収率１３％）で得た。
マススペクトルを測定したところ、親ピークとして［Ｍ−ＮＨ4］-である１７４が観測されたこと、及び1Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００MHz，ＤＭＳＯ−ｄ6）を測定したところ、δ（ｐｐｍ）＝２．１８（ｓ，３Ｈ，ＣＨ3）、１０．３３（ｂｒ，１Ｈ，ＮＨ）が観測されたことにより、化合物例（３−１）が生成していることを確認した。