(57)【要約】【課題】  Ａｇを含有させた吸着材の吸着性能の低下を抑制できる炭化水素の吸着材を提供する。【解決手段】  Ａｇを含有すると共に、Ａｇとの合金、または、Ａｇを含む金属酸化物または複合酸化物を形成し、かつ、Ａｇ単独の場合よりも融点が上昇するＡｇとの合金、または、Ａｇを含む金属酸化物または複合酸化物を形成する成分を含有し、この成分がＴｉ、Ｎｉ、Ｂ、Ｐｄ、Ｓｉ、Ａｌ、Ｃｕ、Ｃｒ及びＺｒのうちの少なくとも１つである吸着材とする。このような吸着材とすれば、Ａｇイオンを安定化し、Ａｇの凝集や蒸散などを抑制できる。したがって、Ａｇを含有させた吸着材の吸着性能の低下を抑制できる。【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ａｇを含有すると共に、Ａｇとの合金、または、Ａｇを含む金属酸化物または複合酸化物を形成し、かつ、Ａｇ単独の場合よりも融点が上昇するＡｇとの合金、または、Ａｇを含む金属酸化物または複合酸化物を形成する成分を含有する炭化水素の吸着材。
【請求項２】
前記成分がＴｉ、Ｎｉ、Ｂ、Ｐｄ、Ｓｉ、Ａｌ、Ｃｕ、Ｃｒ及びＺｒのうちの少なくとも１つであることを特徴とする請求項１に記載の炭化水素の吸着材。
【請求項３】
前記成分がＴｉ、Ｎｉ、Ｂ及びＰｄのうちの少なくとも１つであることを特徴とする請求項１に記載の炭化水素の吸着材。
【請求項４】
前記成分としてＴｉを含有することを特徴とする請求項１に記載の炭化水素の吸着材。
【請求項５】
さらに、前記成分としてＮｉ、Ｂ、Ｐｄ、Ｓｉ及びＡｌのうちの少なくとも１つを含有することを特徴とする請求項４に記載の炭化水素の吸着材。
【請求項６】
前記成分としてＮｉ、Ｂ及びＰｄを含有することを特徴とする請求項１に記載の炭化水素の吸着材。
【請求項７】
さらに、Ｃｅを含有することを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載の炭化水素の吸着材。
【請求項８】
炭化水素を吸着する吸着材と、炭化水素の燃焼を触媒する触媒成分とを有し、内燃機関の排ガス中の炭化水素を燃焼させて排ガスを浄化する吸着材一体型炭化水素燃焼触媒であり、
前記吸着材として、請求項１乃至７のいずれか１項に記載の吸着材を用いたことを特徴とする吸着材一体型炭化水素燃焼触媒。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、炭化水素の吸着材及びその吸着材を有する炭化水素燃焼触媒に係り、特に、内燃機関の排気の浄化のために用いる炭化水素の吸着材及びその吸着材を有する炭化水素燃焼触媒に関する。
【背景技術】
【０００２】
地球温暖化の防止や環境改善を目的に、自動車のエンジンをはじめとする内燃機関の排ガス中の一酸化炭素（ＣＯ）、窒素酸化物（Ｎｏｘ）、炭化水素（ＨＣ）の低減が求められている。このうち、ＨＣは、エンジン始動初期、例えばエンジン始動から３分程度の間に多く発生する。このエンジン始動初期に排出される炭化水素はコールドＨＣと呼ばれ、例えば、自動車において、米国のＬＡ−４モードで走行した場合、走行中に排出される炭化水素量の６０−８０％に相当する。乗用車の場合、最も厳しい排気規制は、２００４年から実施される米国のＬＥＶII中に設定されているＳＵＬＥＶ（Ｓｕｐｅｒ  Ｕｌｔｒａ  Ｌｏｗ  Ｅｍｉｓｓｉｏｎ  Ｖｅｈｉｃｌｅ）つまり米国カリフォルニア州排ガス規制中の超々低排出ガス車である。この排気規制における炭化水素の排出規制値は、通常のＬＥＶ規制値の１／９であり、規制をクリアするにはコールドＨＣの浄化が必須である。
【０００３】
コールドＨＣを含めた炭化水素を浄化して、炭化水素の大気放出を抑制する方法の一つとして、エンジン始動直後の低温時には炭化水素を一旦吸着材に吸着し、排ガスで温度が上昇したら吸着材から炭化水素を脱離させて炭化水素の燃焼を触媒する燃焼触媒によって燃焼浄化する方法が実用化されている（例えば、特許文献１−３参照）。
【０００４】
これらの炭化水素の吸着材と燃焼触媒とを用いた炭化水素の浄化方法では、吸着材の主成分となるゼオライトにパラジウム（Ｐｄ）、ニッケル（Ｎｉ）、ホウ素（Ｂ）、銀（Ａｇ）、リン（Ｐ）、アルカリ金属、アルカリ土類金属のうちの少なくとも１つを含有させている。
【０００５】
【特許文献１】特開平７−２５６１１４号公報（第２−４頁）
【特許文献２】特開２０００−５１７０７号（第９−１０頁、第１図）
【特許文献３】特開２００３−１５４２７４号（第３−４頁、第１図、第２図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、本発明者らは、上記のような従来の吸着材に含有させていた成分のうち、特にＡｇを含有させることで、吸着材のコールドＨＣの吸着性能、つまり、炭化水素の脱離温度まで炭化水素を吸着保持する性能を向上できることを見出した。しかし、Ａｇを含有させた吸着材では、長時間使用すると劣化が起こり、吸着した炭化水素を、要求されている温度つまり燃焼触媒による炭化水素の燃焼温度よりも低い温度で脱離してしまうようになり、使用とともに吸着材の吸着性能の低下が生じることもわかった。したがって、吸着性能をできるだけ長時間維持するためには、吸着性能の低下を抑制する必要がある
本発明の課題は、Ａｇを含有させた吸着材の吸着性能の低下を抑制することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、検討の結果、Ａｇを含有させた吸着材の吸着性能の低下は、吸着材の使用に伴ってＡｇの凝集や蒸散が生じることにより吸着材が劣化することによるものであることを見出した。
【０００８】
そこで、本発明の吸着材は、Ａｇを含有すると共に、Ａｇとの合金、または、Ａｇを含む金属酸化物または複合酸化物を形成し、かつ、Ａｇ単独の場合よりも融点が上昇するＡｇとの合金、または、Ａｇを含む金属酸化物または複合酸化物を形成する成分を含有することにより上記課題を解決する。このような吸着材とすれば、Ａｇイオンを安定化し、Ａｇの凝集や蒸散などを抑制できる。したがって、Ａｇを含有させた吸着材の吸着性能の低下を抑制できる。
【０００９】
さらに、上記のような成分がＴｉ、Ｎｉ、Ｂ、Ｐｄ、Ｓｉ、Ａｌ、Ｃｕ、Ｃｒ及びＺｒのうちの少なくとも１つであれば、Ａｇ単独の場合よりも融点が上昇するＡｇとの合金、または、Ａｇを含む金属酸化物または複合酸化物を形成できる。
【００１０】
また、上記のような成分がＴｉ、Ｎｉ、Ｂ及びＰｄのうちの少なくとも１つであれば、Ａｇの凝集や蒸散の抑制効果を向上できる。
【００１１】
さらに、上記のような成分としてＴｉを含有する吸着材であれば、Ａｇの凝集や蒸散の抑制効果を確実に得ることができる。
【００１２】
また、上記のような成分としてＴｉに加えて、Ｎｉ、Ｂ、Ｐｄ、Ｓｉ及びＡｌのうちの少なくとも１つを含有していれば、Ａｇの凝集や蒸散の抑制効果を向上できる。
【００１３】
さらに、上記のような成分としてＮｉ、Ｂ及びＰｄを含有することでもＡｇの凝集や蒸散の抑制効果を確実に得ることができる。
【００１４】
また、さらに、Ｃｅを含有していれば、Ａｇの凝集や蒸散の抑制効果を一層向上できる。
【００１５】
さらに、炭化水素を吸着する吸着材と、炭化水素の燃焼を触媒する触媒成分とを有し、内燃機関の排ガス中の炭化水素を燃焼させて排ガスを浄化する吸着材一体型炭化水素燃焼触媒であり、吸着材として、上記のいずれかの吸着材を用いた構成の吸着材一体型炭化水素燃焼触媒とする。このような構成とすれば、炭化水素の燃焼による炭化水素の浄化効率を向上できる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、Ａｇを含有させた吸着材の吸着性能の低下を抑制できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明を適用してなる吸着材及びその吸着材を用いた吸着材一体型炭化水素燃焼触媒の一実施形態について図１乃至図５を参照して説明する。図１乃至図４は、本発明を適用してなる吸着材一体型炭化水素燃焼触媒の概略構成の一例を示す図である。図５は、本発明を適用してなる吸着材一体型炭化水素燃焼触媒の排気系への取り付け例を示す図である。
【００１８】
本発明者らが炭化水素（ＨＣ）の吸着材の開発を行っている中で、銀（Ａｇ）を含有する吸着材に対する耐久試験の結果、触媒性能の指標となるＨＣ−Ｔ５０、つまり、吸着したＨＣが５０％脱離する温度が約３５０℃から２５０℃へ低下することがわかった。すなわち、Ａｇを含有する吸着材では、吸着材の使用とともに、炭化水素の脱離温度が低下してしまうことがわかった。
【００１９】
そこで、本発明者らは、炭化水素の脱離温度が低下してしまった劣化した吸着材を詳細に調べたところ、Ａｇイオンの状態が変化し、凝集して金属状態になっていることが判明した。また、Ａｇの蒸散が生じていることも考えられた。そこで、Ａｇイオンを安定化させ、Ａｇの凝集や蒸散を抑制するため、Ａｇとの合金や、Ａｇを含む金属酸化物や複合酸化物を形成すると共に、これらの形成した物質の融点をＡｇ単独の場合よりも上昇させる成分を添加することを検討した。この検討の結果、このような成分を含有する吸着材では、Ａｇを含有させることによって得られる炭化水素の吸着性能を得ることができ、さらに、吸着材の使用に伴う吸着性能の低下を抑制できた。
【００２０】
本実施形態の吸着材は、吸着材の主成分となるゼオライトに、Ａｇと共に、Ａｇとの合金、または、Ａｇを含む金属酸化物や複合酸化物を形成する成分として、チタン（Ｔｉ）、ニッケル（Ｎｉ）、ホウ素（Ｂ）、パラジウム（Ｐｄ）、シリコン（Ｓｉ）、アルミニウム（Ａｌ）、銅（Ｃｕ）、クロム（Ｃｒ）及びジルコニウム（Ｚｒ）のうち少なくとも１つを含有させた状態となっている。これらの成分のうち、Ｔｉ、Ｎｉ、Ｂ及びＰｄは、Ａｇとの親和性が他の成分よりも高いことから、隣接することでＡｇイオンの分散性を維持する時間を他の成分の場合よりも長くできる。したがって、このような成分として、Ｔｉ、Ｎｉ、Ｂ及びＰｄのうち少なくとも１つを含有していることが、Ａｇの凝集や蒸散の抑制効果を向上できるので望ましい。特に、Ｔｉを含有させた場合、Ｎｉ、Ｂ、Ｐｄに比べてＡｇの凝集や蒸散の抑制効果を確実に得ることができる。
【００２１】
本実施形態のゼオライトは、例えばベータ、エリオナイト、Ｘ、Ｙ、フェリオライト、Ａ、Ｌ、ＺＳＭ−５、ＴＳ−１、モルデナイト、ＭＣＭ−２２などの一般的に吸着材に用いられるゼオライトである。用いるゼオライトの種類は、対象とする内燃機関や炭化水素の種類によって適宜選択する。対象とする内燃機関が自動車のエンジンである場合、この排ガス中の炭化水素に対しては、効率良く炭化水素を吸着するうえで、細孔径が５−１０Åのゼオライトを用いることが望ましい。このような細孔径のゼオライトとしては、ベータ、Ｘ、Ｙ、ＺＳＭ−５、モルデナイトなどがある。
【００２２】
ゼオライトは、一般的に、ＳｉＯ２とＡｌ２Ｏ３の複合酸化物である。ゼオライトが吸着性能を示すのは、４価のＳｉと３価のＡｌの複合酸化物で生じる分極によるものであり、必要な炭化水素の吸着性能を得るうえでは、ＳｉＯ２／Ａｌ２Ｏ３のモル比が３０−５００のゼオライトを用いることが望ましい。
【００２３】
各成分の担持量は、例えば、吸着材としてβゼオライトを用いた場合、吸着材のハニカム触媒の体積当たりの重量としてβゼオライト１００−２４０ｇ／Ｌに対して、Ａｇを金属として０.２５−５.０ｇ／Ｌ、さらに、Ｔｉ、Ｎｉ、Ｂ、Ｐｄ、Ｓｉ、Ａｌ、Ｃｕ、Ｃｒ及びＺｒのうちの少なくとも１つを金属として０.２５−５.０ｇ／Ｌ添加することが望ましい。添加成分は、Ａｇと同モル数で添加することが望ましい。ただし、担体の種類に応じて適宜組成を変えることもできる。
【００２４】
なお、ゼオライトヘのＡｇや、Ａｇの凝縮や蒸散を抑制する上記のような成分の添加方法としては、イオン交換、含浸、及び混練方法を用いることができる。また、Ａｇ、Ｔｉ、Ｎｉ、Ｂ、Ｐｄ、Ｓｉ、Ａｌ、Ｃｕ、Ｃｒ及びＺｒの原料としては、硝酸塩、酸化物、塩化物、炭酸塩、水酸化物、酢酸塩、錯体塩、ジニトロジアミン硝酸塩などを使用することができる。
【００２５】
さらに、吸着材にＣｅＯ２、ＣｅＯ２とＺｒＯ２との混合物や複合酸化物、銅酸化物、コバルト酸化物、ニッケル酸化物などのＯＳＣ（Ｏｘｙｇｅｎ  Ｓｔｒａｇｅ  Ｃａｐａｃｉｔｙ）を有する金属酸化物を添加した状態とすることによってＡｇの蒸散の一部を抑制できる。そこで、Ａｇとの合金、または、Ａｇを含む金属酸化物や複合酸化物を形成する成分に加えてセリウム（Ｃｅ）、コバルト（Ｃｏ）、銅（Ｃｕ）、クロム（Ｃｒ）、ジルコニウム（Ｚｒ）を含有させると、Ａｇの蒸散をより確実に抑制できるようになり、吸着性能の低下を抑制する効果を増大できる。
【００２６】
このようにＣｅ、ＣｅとＺｒ、Ｃｏを含有する場合、そして、Ｃｕ、Ｃｒを、ＯＳＣを有する金属酸化物を添加した状態とするために含有させる場合、担持量は、例えば、吸着材としてβゼオライトを用いた場合、吸着材の体積当たりの重量としてβゼオライト１００−２４０ｇ／Ｌに対して、Ｃｅ、ＣｅとＺｒ、Ｃｏ、Ｃｕ、Ｃｒのうちの少なくとも１つを、それらの酸化物として３０−５０ｇ／Ｌで添加することが望ましい。これらのＯＳＣを有する金属酸化物は、他の吸着材の材料と共に混練することで添加することもできるし、他の吸着材の材料で形成した吸着材にコートすることで添加することもできる。
【００２７】
なお、従来の吸着材のように、ゼオライトに、Ａｇと共に、アルカリ土類金属である亜鉛（Ｚｎ）、バリウム（Ｂａ）、マグネシウム（Ｍｇ）などを含有させると、Ｚｎ、Ｂａ、ＭｇがＡｇの劣化を加速させ、吸着性能の低下を促進させてしまう。したがって、吸着性能の低下を抑制させるためには、Ｚｎ、Ｂａ、Ｍｇといったアルカリ土類金属を含有させないことが望ましい。
【００２８】
ここで、このような吸着材を用いた本実施形態の吸着材一体型炭化水素燃焼触媒について説明する。吸着材は、単独で支持材にコートするなどして内燃機関の排気系に設置することもできるが、炭化水素の燃焼の触媒作用を有する成分を担持する支持材に吸着材を一緒に担持させることなどで、吸着材一体型炭化水素燃焼触媒として用いる場合が一般的である。
【００２９】
吸着材一体型炭化水素燃焼触媒は、図１に示すように、支持材１と燃焼触媒層３との間に、上記のような吸着材からなる吸着材層５を設けた構造とすることが望ましい。このように排ガスの流路内側に燃焼触媒層３を配置することで、吸着材層５に吸着されていた炭化水素が排ガスの流路に放出される際の炭化水素の燃焼効率を向上できる。
【００３０】
さらに、吸着材一体型炭化水素燃焼触媒の燃焼触媒層３は、図２に示すように、異なる触媒作用を示す成分を含む複数の層を積層した状態の構造にすることもできる。また、吸着材一体型炭化水素燃焼触媒は、図３乃至図４に示すように、支持材１の表面に粒状の触媒成分３ａを混入した吸着材層５をコートした構造や、支持材１の表面に粒状の吸着材５ａを混入した燃焼触媒層３をコートした構造などにすることもできる。
【００３１】
支持材１は、例えばコージェライトやメタルなどの燃焼触媒を担持させる一般的な排ガス浄化用の触媒に用いられる材料で形成できる。支持材１は、様々な形状のものを用いることができるが、圧損等の観点から蜂の巣状のハニカム型のものを用いることが望ましい。燃焼触媒層３を形成する触媒成分としては、アルミナ、ジルコニア、チタニア、さらに、これらのセリア複合酸化物、そして、パラジウム（Ｐｄ）、白金（Ｐｔ）、ロジウム（Ｒｈ）などの貴金属などを用いている。
【００３２】
なお、吸着材一体型炭化水素燃焼触媒は、吸着材をハニカム型の支持材に担持したものを排ガスの流れに対して上流側に、燃焼触媒成分をハニカム型の支持材に担持したものを排ガスの流れに対して下流側に配置した構造などにすることもできる。さらに、吸着材一体型炭化水素燃焼触媒は、粒状、押出し成型した柱状、プレス成型したペレット型などに成形した吸着材や燃焼触媒成分を用いた構造などにすることもできる。
【００３３】
吸着材一体型炭化水素燃焼触媒７は、例えば図５に示すように、内燃機関９の排ガスの流路１１に設置された三元触媒作用を有するプリ触媒１３の、排ガスの流れに対して下流側などに適宜設置される。なお、炭化水素の吸着材と燃焼触媒を別個に内燃機関９の排ガスの流路１１に設置する場合には、吸着材を上流側、燃焼触媒を下流側に設置し、また、吸着材と燃焼触媒とは、できるだけ近い位置に設置することが望ましい。
【００３４】
このような本実施形態の炭化水素の吸着材では、Ａｇとの合金、または、Ａｇを含む金属酸化物または複合酸化物を形成し、これらＡｇを含む物質の融点をＡｇ単独の場合よりも上昇させることにより、吸着材のゼオライト中のＡｇイオンを安定化し、Ａｇの凝集や蒸散などを抑制できる。したがって、Ａｇを含有させた吸着材の吸着性能の低下を抑制できる。
【００３５】
さらに、本実施形態の炭化水素の吸着材、そして、本実施形態の吸着材一体型炭化水素燃焼触媒では、吸着材の吸着性能の低下を抑制できることにより、炭化水素の燃焼による炭化水素の浄化効率を向上できる。
【実施例】
【００３６】
以下、本発明を適用してなる炭化水素の吸着材の吸着性能の評価の一実施例について図６乃至図８を参照して説明する。図６は、炭化水素の吸着材への吸着及び脱離試験の条件を説明する図である。図７は、実施例１の吸着材における炭化水素の脱離挙動を説明する図である。図８は、実施例２の吸着材における炭化水素の脱離挙動を説明する図である。
【００３７】
（実施例１）
実施例１の吸着材は、次の手順で作製した。ハニカム型の支持材に、ＳｉO２／Ａｌ２O３比が４８０のβゼオライトをウオッシュコートにより１８０ｇ／Ｌ担持した。次に、含浸法で、硝酸銀とチタニアゾルの水溶液を用い、Ａｇを２.７ｇ／Ｌ、Ｔｉを１.２ｇ／Ｌ担持した。１５０℃で乾燥後、６００℃で１時間、空気中で焼成した。なお、実施例１をはじめとし、ここで示す各実施例及び比較例の組成を表１にまとめた。
【００３８】
【表１】
2006021153.tif 000002
吸着材の吸着性能は、耐久処理後に評価した。耐久処理は、自動車の排ガスの空気／燃料比＝１４.７のストイキガスと、空気／燃料比＝２１のリーンガスを模擬したガスを用い、流通させるガスを３分間隔で切り換えながらガスを触媒に流通させ、８５０℃で６時間処理を行なった。吸着材の吸着性能を評価するため、吸着した炭化水素の脱離温度の高温化効果を、以下のような試験により検証した。この試験におけるガスフローと昇温パタンを図６に示す。この吸着性能試験では、自動車の排ガスのコールドＨＣ組成を模擬したガス、すなわちＨＣモデルガスを使用した。 ＨＣモデルガスの組成は表２のようなものである。
【００３９】
【表２】
2006021153.tif 000003
吸着性能試験前に、吸着材に０.５％のO２を流通させた状態で残存する炭化水素を完全に燃焼除去した後、１０ｖｏｌ％の水蒸気を流通させた状態でＨＣモデルガス１８００ｐｐｍＣ１を５０℃で２分間、試料に流通した。その後、０％のO２つまり酸素を含まない１０ｖｏｌ％の水蒸気を流通させた状態で５００℃まで昇温した。なお、ＨＣモデルガスは種々の炭化水素を含んでいるため、ＨＣモデルガスの濃度は、Ｃ１換算値として示している。
【００４０】
（比較例）
比較例の吸着材は、実施例１の吸着材と同様に、ハニカム型の支持材に、ＳｉO２／Ａｌ２O３比が４８０のβゼオライトをウオッシュコートにより１８０ｇ／Ｌ担持したものである。しかし、比較例の吸着材は、表１に示すように、Ａｇと合金化する元素、金属酸化物または複合酸化物を形成する元素などを含有していない。調製は、含浸法でＡｇを２.７ｇ／Ｌ、Ｃｅを４０ｇ／Ｌ 担持した。
【００４１】
実施例１の炭化水素の脱離挙動を、比較例と合わせて図７に示す。実施例１の吸着材が吸着した炭化水素は、温度が上昇するに連れて吸着材から脱離し、１５０℃と３９０℃で濃度がピークとなった。このような温度下で脱離した炭化水素は、同様の温度下にある燃焼触媒によって燃焼され浄化される。 炭化水素の脱離量と燃焼量を表３に示す。
【００４２】
【表３】
2006021153.tif 000004
実施例１と比較例の吸着材と燃焼触媒とを組み合わせることによって浄化できる炭化水素の量つまり浄化可能ＨＣ量を３００−５００℃の炭化水素の脱離量と燃焼量の合計として試算した。この結果、実施例１では、表３に示すように、浄化可能ＨＣ量は、５.４ｍｍｏｌＣ１／Ｌとなった。これに対し、比較例の浄化可能ＨＣ量は、２.５ｍｍｏｌＣ１／Ｌであった。このように、実施例１の吸着材は、浄化可能ＨＣ量が多くなることが判った。特に、３００−５５０℃で排出される炭化水素量が増大した。さらに、実施例１の吸着材は、比較例の吸着材に比べて炭化水素の吸着量が多くなることにより、燃焼触媒と組み合わせると、比較例の吸着材に比べて多量の炭化水素を浄化できる。
【００４３】
（実施例２）
実施例２の吸着材は、表１に示すように、ＡｇとＴｉに加えてＯＳＣを有する酸化物を形成するＣｅを添加したものであり、それ以外は実施例１と同様に作製したものである。実施例２も、実施例１と同様に含浸法で調製し、Ａｇを２.７ｇ／Ｌ、Ｔｉを１.２ｇ ／Ｌ、さらに、硝酸セリウム水溶液を用いてＣｅを４０ｇ／Ｌ 担持した。
【００４４】
実施例２の吸着材を試験したときの炭化水素の脱離挙動を図８に示す。実施例２の吸着材では、図８及び表３に示すように、浄化可能ＨＣ量は、６.８ｍｍｏｌＣ１／Ｌとなり、実施例１の吸着材と同様に３００−５５０℃で排出される炭化水素量が比較例より増大した。さらに、実施例２の吸着材では、実施例１の吸着材よりも３００−５５０℃で排出される炭化水素量が増大している。
【００４５】
（実施例３）
実施例３の吸着材は、表１に示すように、ＡｇとＴｉ、Ｃｅに加えてＢを添加したものであり、それ以外は実施例１と同様に作製したものである。実施例３も、実施例１と同様に含浸法で調製し、Ａｇを２.７ｇ／Ｌ、Ｔｉを１.２ｇ／Ｌ、Ｂを０.２７ｇ／Ｌ、Ｃｅを４０ ｇ／Ｌ担持した。
【００４６】
実施例３の吸着材では、表３に示すように、浄化可能ＨＣ量は、７.４ｍｍｏｌＣ１／Ｌとなり、実施例１の吸着材と同様に３００−５５０℃で排出される炭化水素量が比較例より増大した。さらに、実施例３の吸着材では、実施例２の吸着材よりも３００−５５０℃で排出される炭化水素量が増大している。
【００４７】
（実施例４）
実施例４の吸着材は、表１に示すように、ＡｇとＴｉ、Ｃｅに加えてＰｄを添加したものであり、それ以外は実施例１と同様に作製したものである。実施例４も実施例１と同様に含浸法で調製し、Ａｇを２.７ｇ／Ｌ、Ｔｉを１.２ｇ／Ｌ、Ｐｄを０.５ｇ／Ｌ、Ｃｅを４０ｇ／Ｌ担持した。
【００４８】
実施例４の吸着材では、表３に示すように、浄化可能ＨＣ量は、７.９ｍｍｏｌＣ１／Ｌとなり、実施例１の吸着材と同様に３００−５５０℃で排出される炭化水素量が比較例より増大した。さらに、実施例４の吸着材では、Ｐｄを含有させることで、実施例２の吸着材よりも３００−５５０℃で排出される炭化水素量が増大している。
【００４９】
（実施例５）
実施例５は、表１に示すように、ＡｇとＴｉ、Ｃｅに加えてＰｄとＢを添加したものであり、それ以外は実施例１と同様に作製したものである。実施例５も実施例１と同様に含浸法で調製し、Ａｇを２.７ｇ／Ｌ、Ｔｉを０.６ｇ／Ｌ、Ｐｄを０.５ｇ／Ｌ、Ｂを０.２７ｇ／Ｌ、Ｃｅを４０ｇ／Ｌ担持した。
【００５０】
実施例５の吸着材では、表３に示すように、浄化可能ＨＣ量は、７.１ｍｍｏｌＣ１／Ｌとなり、実施例１の吸着材と同様に３００−５５０℃で排出される炭化水素量が比較例より増大した。さらに、実施例４の吸着材では、ＰｄとＢを含有させることで、実施例２の吸着材よりも３００−５５０℃で排出される炭化水素量が増大している。
【００５１】
（実施例６）
実施例６は、表１に示すように、ＡｇとＴｉ、Ｃｅに加えてＰｄとＮｉを添加したものであり、それ以外は実施例１と同様に作製したものである。実施例６も実施例１と同様に含浸法で調製し、Ａｇを２.７ｇ／Ｌ、Ｔｉを０.６ｇ／Ｌ、Ｐｄを０.５ｇ／Ｌ、Ｎｉを１.４７ｇ／Ｌ、Ｃｅを４０ｇ／Ｌ担持した。
【００５２】
実施例６の吸着材では、表３に示すように、浄化可能ＨＣ量は、７.７ｍｍｏｌＣ１／Ｌとなり、実施例１の吸着材と同様に３００−５５０℃で排出される炭化水素量が比較例より増大した。さらに、実施例６の吸着材では、ＰｄとＮｉを含有させることで、実施例２の吸着材よりも３００−５５０℃で排出される炭化水素量が増大している。
【００５３】
（実施例７）
実施例７は、表１に示すように、ＡｇとＣｅに加えてＰｄ、Ｎｉ、Ｂを添加したものであり、それ以外は実施例１と同様に作製したものである。実施例７も実施例１と同様に含浸法で調製し、Ａｇを２.７ｇ／Ｌ、Ｐｄを０.５ｇ／Ｌ、 Ｎｉを１.４７ｇ／Ｌ、Ｂを０.２７ｇ／Ｌ、Ｃｅを４０ｇ／Ｌ担持した。
【００５４】
実施例７の吸着材では、表３に示すように、浄化可能ＨＣ量は、７.０ｍｍｏｌＣ１／Ｌとなり、実施例１の吸着材と同様に３００−５５０℃で排出される炭化水素量が比較例より増大した。さらに、実施例６の吸着材では、Ｔｉを含有していないが、Ｐｄ、Ｎｉ、Ｂを含有させることで、実施例２の吸着材よりも３００−５５０℃で排出される炭化水素量が増大している。
【００５５】
（実施例８）
実施例８は、表１に示すように、ＡｇとＴｉに加えてＮｉを添加したものであり、それ以外は実施例１と同様に作製したものである。実施例８も実施例１と同様に含浸法で調製し、Ａｇを２.７ｇ／Ｌ、Ｔｉを０.６ｇ ／Ｌ、 Ｎｉを１.４７ｇ／Ｌ担持した。
【００５６】
実施例８の吸着材では、表３に示すように、浄化可能ＨＣ量は、７.２ｍｍｏｌＣ１／Ｌとなり、実施例１の吸着材と同様に３００−５５０℃で排出される炭化水素量が比較例より増大した。さらに、実施例８の吸着材では、実施例２のようにＣｅを含有していないが、Ｎｉを含有させることで、実施例１の吸着材よりも３００−５５０℃で排出される炭化水素量が増大している。
【００５７】
（実施例９）
実施例９は、表１に示すように、ＡｇとＰｄ、Ｎｉ、Ｂを添加したものであり、それ以外は実施例１と同様に作製したものである。実施例９も実施例１と同様に含浸法で調製し、Ａｇを２.７ｇ／Ｌ、Ｎｉを１.４７ｇ／Ｌ、Ｂを０.２７ｇ／Ｌ、ＰＢを０.５ｇ ／Ｌ担持した。
【００５８】
実施例９の吸着材では、表３に示すように、浄化可能ＨＣ量は、５.５ｍｍｏｌＣ１／Ｌとなり、実施例１の吸着材と同様に３００−５５０℃で排出される炭化水素量が比較例より増大した。なお、実施例９の吸着材では、実施例１のようにＴｉを含有していないが、Ｐｄ、Ｎｉ、Ｂを含有させることで、実施例１の吸着材と同様に３００−５５０℃で排出される炭化水素量が増大している。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】本発明を適用してなる吸着材を用いた吸着材一体型炭化水素燃焼触媒の一実施形態の概略構成の一例を示す図である。
【図２】本発明を適用してなる吸着材を用いた吸着材一体型炭化水素燃焼触媒の一実施形態の概略構成の一例を示す図である。
【図３】本発明を適用してなる吸着材を用いた吸着材一体型炭化水素燃焼触媒の一実施形態の概略構成の一例を示す図である。
【図４】本発明を適用してなる吸着材を用いた吸着材一体型炭化水素燃焼触媒の一実施形態の概略構成の一例を示す図である。
【図５】本発明を適用してなる吸着材を用いた吸着材一体型炭化水素燃焼触媒の排気系への取り付け例を示す図である。
【図６】炭化水素の吸着材への吸着及び脱離試験の条件を説明する図である。
【図７】本発明を適用してなる実施例１の炭化水素の吸着材における炭化水素の脱離挙動を説明する図である。
【図８】本発明を適用してなる実施例２の炭化水素の吸着材における炭化水素の脱離挙動を説明する図である。
【符号の説明】
【００６０】
１  支持材
３  燃焼触媒層
５  吸着材層
【図１】
2006021153.tif 000005
【図２】
2006021153.tif 000006
【図３】
2006021153.tif 000007
【図４】
2006021153.tif 000008
【図５】
2006021153.tif 000009
【図６】
2006021153.tif 000010
【図７】
2006021153.tif 000011
【図８】
2006021153.tif 000012