(57)【要約】【課題】無段変速装置の所望出力状態に対応した変速レバーの操作位置を任意に設定し得る構造簡単な変速レバー機構を提供する。【解決手段】無段変速装置の所望出力状態に対応した変速レバーの操作位置を設定可能なディテント装置と、ディテント装置を固定するロック状態及び前記ディテント装置を移動可能とする解除状態を、外操作に基づき選択操作可能なロック／解除装置とを備える。ロック／解除装置によってディテント装置を解除状態としつつ変速レバーを操作することでディテント装置を変速レバーの操作方向に移動させ、且つ、無段変速装置が所望出力状態となった際にロック／解除装置によってディテント装置をロック状態とすることでディテント装置による変速レバーの操作位置設定を行う。【選択図】図１
2006062653.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無段変速装置を操作する為の変速レバーを有する変速レバー機構であって、
前記無段変速装置の所望出力状態に対応した前記変速レバーの操作位置を設定可能なディテント装置と、前記ディテント装置を固定するロック状態及び前記ディテント装置を移動可能とする解除状態を、外部操作に基づき選択操作可能なロック／解除装置とを備え、
前記ロック／解除装置によって前記ディテント装置を解除状態としつつ前記変速レバーを操作することで該ディテント装置を該変速レバーの操作方向に移動させ、且つ、前記無段変速装置が所望出力状態となった際に前記ロック／解除装置によって前記ディテント装置をロック状態とすることで該ディテント装置による前記変速レバーの操作位置設定を行うように構成されていることを特徴とする変速レバー機構。
【請求項２】
前記ロック／解除装置は、前記ディテント装置をロック状態とするロック用付勢部材と、前記ロック用付勢部材の付勢力に抗して前記ディテント装置を解除状態とする解除部材とを有し、
前記解除部材は、前記変速レバーに設けられた操作部材の操作に基づき作動するように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の変速レバー機構。
【請求項３】
前記無段変速装置はＨＳＴとされ、
前記ロック／解除装置をロック状態とすることにより、前記変速レバーを前記ＨＳＴの所望出力状態に対応した操作位置から該ＨＳＴの中立側へ操作した場合であっても、前記ディテント装置と係止する位置まで該変速レバーを操作することにより、前記ＨＳＴの前記所望出力状態を現出させ得ることを特徴とする請求項１又は２に記載の変速レバー機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無段変速装置を操作する為に、車輌に備えられる変速レバー機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
無段変速装置を操作する変速レバー機構にディテント装置を設け、これにより、前記無段変速装置の操作性を向上させることは、例えば、特許文献１に記載のように公知である。
【０００３】
従来の変速レバー機構は、ディテント装置によって前記変速レバーを複数の係止位置に係止し得るように構成されており、これにより、前記無段変速装置を再現性良く操作できるようになっている。
【０００４】
このように、従来の変速レバー機構は、無段変速装置を、ディテント装置によって設定される所定変速段に応じた出力状態に保持し得るようになっているが、その一方で、下記不都合を有している。
【０００５】
即ち、前記従来の構成においては、前記無段変速装置の出力状態をディテント装置によって予め設定された所定変速段にしか保持できない。つまり、前記無段変速装置の所望出力状態に対応した操作レバーの操作位置を任意に設定できないという問題があった。
【０００６】
【特許文献１】特開２００２−１６０５４５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、前記従来技術に鑑みなされたものであり、無段変速装置の出力状態を変化させる変速レバー機構であって、該無段変速装置の所望出力状態に対応した操作レバーの操作位置を任意に設定し得る構造簡単な変速レバー機構の提供を一の目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、前記目的を達成するために、無段変速装置を操作する為の変速レバーを有する変速レバー機構であって、前記無段変速装置の所望出力状態に対応した前記変速レバーの操作位置を設定可能なディテント装置と、前記ディテント装置を固定するロック状態及び前記ディテント装置を移動可能とする解除状態を、外部操作に基づき選択操作可能なロック／解除装置とを備え、前記ロック／解除装置によって前記ディテント装置を解除状態としつつ前記変速レバーを操作することで該ディテント装置を該変速レバーの操作方向に移動させ、且つ、前記無段変速装置が所望出力状態となった際に前記ロック／解除装置によって前記ディテント装置をロック状態とすることで該ディテント装置による前記変速レバーの操作位置設定を行うように構成された変速レバー機構を提供する。
【０００９】
好ましくは、前記ロック／解除装置は、前記ディテント装置をロック状態とするロック用付勢部材と、前記ロック用付勢部材の付勢力に抗して前記ディテント装置を解除状態とする解除部材とを有し、前記解除部材は、前記変速レバーに設けられた操作部材の操作に基づき作動するように構成される。
【００１０】
例えば、前記無段変速装置がＨＳＴとされる場合には、前記ロック／解除装置をロック状態とすることにより、前記変速レバーを前記ＨＳＴの所望出力状態に対応した操作位置から該ＨＳＴの中立側へ操作した場合であっても、前記ディテント装置と係止する位置まで該変速レバーを操作することにより、前記ＨＳＴの前記所望出力状態を現出させ得るように構成される。
【発明の効果】
【００１１】
以上のように、本発明に係る変速レバー機構によれば、変速レバーの所望操作位置を任意に設定することができる。従って、無段変速装置の所望出力状態を再現性良く得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下に、本発明に係る変速レバー機構の好ましい実施の形態につき、添付図面を参照しつつ説明する。
図１は、本実施の形態に係る変速レバー機構１の部分断面平面図である。又、図２は、図１におけるII-II線に沿った該変速レバー機構１の部分断面背面図である。
【００１３】
本実施の形態に係る変速レバー機構１は、車輌における駆動源からの回転入力を、駆動車軸へ変速出力するＨＳＴ等の無段変速装置を操作する為に、運転席近傍に備えられる。
【００１４】
図１及び図２に示すように、前記変速レバー機構１は、無段変速装置に連動連係された変速レバー１０を備えている。
該操作レバー１０は、前記無段変速装置との間のリンク機構の一部を構成する変速装置操作軸１００を軸線Ｘ（以下、第１軸線という）回りに回転させ得るようになっている。
【００１５】
本実施の形態においては、前記操作軸１００は略上下方向に延びている。そして、該操作レバー１０は、基端部が前記操作軸１００に連結された状態で略水平方向に延びており、使用者が該操作レバー１０の自由端部を前記第１軸線Ｘ回りに回動操作すると、前記操作軸１００が第１軸線Ｘ回りに回転し、これにより、無段変速装置の出力方向及び出力回転数が変化するようになっている。
【００１６】
なお、本実施の形態においては、前記操作レバー１０は、前記第１軸線Ｘと略直交する第２軸線Ｙ回りにも回動可能とされており、図示しない出力状態切換用ディテント凹部との共働によって、前記無段変速装置の出力を中立状態，後進出力状態及び前進出力状態に保持し得るようになっている。
具体的には、前記変速レバー１０は、外部操作可能なレバー本体１１と、該レバー本体１１の基端部を第２軸線Ｙ回り揺動自在に支持する連結部材１２であって、前記操作軸１００に第１軸線Ｘ回り相対回転不能に連結された連結部材１２とを備えている。
前記連結部材１２は、前記レバー本体１１の基端部を支持する支持部１２ａと、該支持部から前記レバー本体に沿って延びるアーム部１２ｂとを有している。
【００１７】
本実施の形態に係る変速レバー機構１は、さらに、前記第１軸線Ｘ回り揺動自在とされたディテントプレート２０と、該ディテントプレート２０に対する前記変速レバー１０の第１軸線Ｘ回り位置を係止可能なディテント装置３０と、前記ディテントプレート２０の第１軸線Ｘ回りの揺動をロック／解除するロック／解除装置４０とを備えている。
【００１８】
前記ディテントプレート２０は、前記第１軸線Ｘに直交する方向に延びている。
本実施の形態においては、該ディテントプレート２０は、前記第１軸線Ｘを基準にして径方向外方に延びるガイド領域２０ａと、該ガイド領域２０ａとは前記第１軸線Ｘを挟んで反対側に延びるベース領域２０ｂとを有している。
【００１９】
本実施の形態においては、変速レバー機構１は、前記変速装置操作軸１００と略平行に配設された固定支持軸１１０を有しており、前記ディテントプレート２０は、前記ベース領域２０ｂにおいて前記第１軸線回り所定角度揺動可能となるように、前記固定支持軸１１０にも支持されている。
具体的には、前記ディテントプレート２０のベース領域２０ｂには、前記固定支持軸１１０が挿通されるスリット２１であって、前記第１軸線Ｘ回りに沿ったスリット２１が設けられている。
前記スリット２１を設けることにより、前記ディテントプレート２０の第１軸線Ｘ回りの揺動を許容しつつ、該ディテントプレート２０を前記操作軸１００及び前記固定支持軸１１０の双方によって安定的に支持することができる。
【００２０】
前記ディテント装置３０は、前記変速レバー１０に設けられたディテント凸部又はディテント凹部の一方と、前記ディテントプレート２０に設けられたディテント凸部又はディテント凹部の他方とを有しており、前記ディテント凸部及びディテント凹部の係合状態においては前記ディテントプレート２０が前記変速レバー１０に連動して第１軸線Ｘ回りに揺動するようになっている。
【００２１】
本実施の形態においては、前記変速レバー１０にディテント凸部が設けられ、且つ、前記ディテントプレート２０にディテント凹部が設けられている。
具体的には、前記ディテント装置３０は、前記連結部材１２のアーム１２ｂに対して前記第１軸線Ｘと平行な枢支軸Ｘ１回り揺動自在に連結された揺動アーム３１と、前記第１軸線Ｘと平行に延びるように該揺動アーム３１に支持された係止軸部材３２とを有しており、該係止軸部材３２が前記ディテント凸部として作用するようになっている。
【００２２】
さらに、前記ディテント装置３０は、前記構成に加えて、前記ディテントプレート２０におけるガイド領域２０ａの径方向外方縁部に設けられたガイド縁部３３であって、前記係止軸部材３２と係合可能なガイド縁部３３と、該ガイド縁部３３に第１軸線Ｘを基準にして径方向外方に開くように設けられた一又は複数の係入凹部３４であって、前記係止軸部材３２が係入可能な係入凹部３４と、前記係止軸部材３２を前記ガイド縁部３３に向けて付勢するディテント付勢部材３５とを有している。
なお、前記ディテント付勢部材３５は、一端部が前記連結部材１２のアーム部１２ａに係止され、且つ、他端部が前記揺動アーム３１に係止されている。
【００２３】
斯かる構成のディテント装置３０は、前記係止軸部３２が前記係入凹部３４に係入されたディテント係合状態においては、変速レバー１０の第１軸線Ｘ回りの揺動に連動してディテントプレート２０を第１軸線Ｘ回りに揺動させ、且つ、前記係止軸部３２が前記係入凹部３４に係入されていないディテント非係合状態においては、前記変速レバー１０が前記ディテントプレート２０に対してフリーな状態で第１軸線Ｘ回りに揺動することを許容する。
【００２４】
なお、本実施の形態においては、前述の通り、変速レバー１０に対して前記枢支軸Ｘ１回り揺動自在とされた揺動アーム３１に、ディテント凸部として作用する係止軸部材３２を設けたが、これは、該係止軸部材３２と前記ガイド縁部３３との当接関係を、変速レバー１０の第１軸線Ｘ回り位置に拘わらず適切に維持する為である。
従って、当然ながら、前記係止軸部材３２をレバー本体１１に直接的に設けることも可能であるし、さらには、変速レバー側にディテント凹部を設け、且つ、ディテントプレート側にディテント凸部を設けることも可能である。
【００２５】
前記ロック／解除装置４０は、前記ディテント装置３０の係合状態又は非係合状態に拘わらず、前記ディテントプレート２０を前記第１軸線Ｘ回り回転不能とするロック状態と、前記ディテントプレート２０を前記第１軸線Ｘ回り回転自在とする解除状態とを、外部操作に基づき選択操作可能とされている。
【００２６】
即ち、前記ロック／解除装置４０がロック状態とされている場合には、前記ディテント装置２０がディテント係合状態とされていても、変速レバー１０だけが第１軸線Ｘ回りに揺動し、前記ディテントプレート２０はそのままの位置に保持される。
他方、前記ロック／解除装置４０が解除状態とされている場合において、前記ディテント装置２０がディテント係合状態とされていると、前記ディテントプレート２０は前記変速レバー１０に連動して第１軸線回りに揺動する。
なお、前記ロック／解除装置４０が解除状態とされている場合において、前記ディテント装置２０がディテント非係合状態とされている場合には、変速レバー１０だけが第１軸線Ｘ回りに揺動する。
【００２７】
図２に示すように、本実施の形態においては、前記ロック／解除装置４０は、前記ディテントプレート２０に対し直接的又は間接的に作用する作動部材４１と、前記ディテントプレート２０を挟んで前記作動部材４１とは反対側に配設された固定プレート４２と、前記作動部材４１を介して前記ディテントプレート２０を固定プレート４２に摩擦係合させるロック用付勢部材４３と、外部操作に基づき、前記ロック用付勢部材４３による前記ディテントプレート２０と前記固定プレート４２との摩擦係合を強制的に解除させる解除部材５０とを備えている。
【００２８】
図２に示すように、前記作動部材４１は、前記ディテントプレート２０と対向し、該ディテントプレート２０に対し直接又は間接的に作用するプレート状の接合部４１ａを有している。
【００２９】
本実施の形態においては、前記作動部材４１は、前記接合部４１ａに形成された貫通孔を介して前記固定支持軸１１０に外挿支持されている。
なお、本実施の形態において、前記接合部４１ａは、スペーサ４６を介して、前記ディテントプレート２０に対して間接的に作用し得るようになっている。
【００３０】
前記固定プレート４２は、前述の通り、前記ディテントプレート２０を挟んで前記作動部材４１とは反対側に配設されている。
本実施の形態においては、該固定プレート４２は、前記固定支持軸１１０に長手方向移動不能に支持されている。
【００３１】
前記ロック用付勢部材４３は、前述の通り、前記作動部材４１を介して前記ディテントプレート２０を前記固定プレート４２に摩擦係合させるようになっている。
本実施の形態においては、前記固定支持軸１１０のうち，前記作動部材４１を挟んで前記ディテントプレート２０とは反対側の部位に、長手方向移動不能に固定フランジ４７が設けられており、前記ロック用付勢部材４３は、該固定フランジ４７と前記作動部材４１との間に介挿されている。
【００３２】
図３及び図４に、それぞれ、図１におけるIII-III線及びIV-IV線に沿った断面図を示す。
図３及び図４に示すように、前記解除部材５０は、前記作動部材４１における接合部４１ａのディテントプレートとの対向面４１Ａと対向する押圧面５１Ａを有するカム部材５１と、基端部が前記カム部材５１に連結されたアーム部材５２と、前記アーム部材５２の自由端部に連結された外部操作可能な連結部材５３とを有している。
【００３３】
前記カム部材５１は、前記第１軸線Ｘと直交する枢支軸線Ｚ回り回転自在とされている。
該カム部材５１は、前記押圧面５１Ａが前記作動部材４１における接合部４１ａのディテントプレートとの対向面４１Ａと平行に位置する非押圧姿勢と、該非押圧姿勢から前記枢支軸線Ｚ回りに回転し、前記押圧面５１Ａが前記作動部材４１における対向面４１Ａを前記ロック用付勢部材４３の付勢力に抗して押圧させる押圧姿勢とをとり得るようになっている。
【００３４】
なお、本実施の形態においては、前記カム部材５１は、図３及び図４に示すように、前記アーム部材５２に連結される側（基端側）が支持部材５８によって前記枢支軸線Ｚ上で該軸線回り回転自在となるように支持されている。
詳しくは、本実施の形態における該カム部材５１は、前記支持部材５８によって軸線回り回転自在に支持される円柱状の基端部と、該基端部から前記作動部材４１の対向面４１Ａ上に延びる半円柱状の作動部とを有している。そして、前記作動部の下面が前記押圧面５１Ａを構成している。
【００３５】
図５及び図６に、それぞれ、前記カム部材５１が押圧姿勢とされている状態の図１におけるII-II線断面図及びIII-III線断面図を示す。
図２及び図３に示すように、前記カム部材５１が非押圧姿勢とされている場合には、前記作動部材４１は前記ロック用付勢部材４３の付勢力を前記ディテントプレート２０に伝達して、該ディテントプレート２０を第１軸線Ｘ回り回転不能にロックするロック姿勢をとる。
他方、図５及び図６に示すように、前記カム部材５１が押圧姿勢とされている場合には、前記作動部材４１は前記ロック用付勢部材４３を圧縮しつつ、前記ディテントプレート２０から離間する方向へ押動され、これにより、該ディテントプレート２０を第１軸線Ｘ回り回転自在とする解除姿勢をとる。
【００３６】
前記アーム部材５２は、前記カム部材５１に対して前記枢支軸線Ｚ回り相対回転不能とされている。
即ち、該アーム部材５２が前記枢支軸線Ｚ回りに揺動されると、これに応じて前記カム部材５１が枢支軸線Ｚ回りに回転するようになっている。
【００３７】
前記連結部材５３は、外部からの操作によって、前記アーム部材５２を前記枢支軸線Ｚ回りに揺動させ得るようになっている。
本実施の形態においては、該連結部材５３は、一端部が前記アーム部材５２の自由端部に連結され、且つ、他端部が前記レバー本体１１の自由端部近傍に設けられた操作部材１５に連結されている（図１）。
【００３８】
即ち、本実施の形態においては、前記操作部材１５を操作すると、前記連結部材５３が引張されて前記アーム部材５２が前記枢支軸線Ｚ回りに揺動し、これにより、前記カム部材５１が非押圧姿勢から押圧姿勢へ移行して、前記作動部材４１が解除姿勢をとる。これに対し、前記操作部材１５を解除すると、前記カム部材５１による前記作動部材４１への押圧力が解除され、これにより、前記作動部材４１がロック姿勢をとるようになっている。
【００３９】
好ましくは、前記作動部材４１は、前記接合部４１ａから前記固定プレート４２の方向へ延びる延在部４１ｂを有するものとされる。
該延在部４１ｂは、図２，図３及び図５に示すように、カム部材５１の非押圧姿勢から押圧姿勢への移行に連動して、該作動部材４１がロック姿勢から解除姿勢へ移行する際に、前記固定プレート４２と係合するようになっている。
即ち、延在部４１ｂは、該作動部材４１のロック姿勢から解除姿勢への移行の際の揺動支点となり、これにより、斯かる作動部材４１の動作をスムースに行えるようになっている。
【００４０】
以下、斯かる構成の変速レバー機構１の動作説明を行う。
まず、前記操作部材１５を操作せずに、前記変速レバー１０を第１軸線Ｘ回りに揺動させる場合について説明する。
前述の通り、前記操作部材１５を操作しない場合には、前記カム部材５１は非押圧姿勢とされ、これにより、前記作動部材４はロック姿勢とされる。この状態においては、前記ディテントプレート２０は、前記ロック用付勢部材４３の付勢力によって、第１軸線Ｘ回り回転不能に保持される。
従って、前記変速レバー１０を第１軸線Ｘ回りに揺動させても、前記ディテントプレート２０は所定位置に保持されたままとなる。
【００４１】
なお、前記ロック／解除装置４０による前記ディテントプレート２０の保持力は、前記ディテント装置２０による前記ディテントプレートへの操作力よりも大きくされている。
従って、前記操作部材１５を操作しない場合には、前記係止軸部３２が前記係入凹部３４に係入されたディテント係合状態においても、前記ディテントプレート２０は所定位置に保持されたままとなる。
【００４２】
次に、前記操作部材１５を操作する場合について説明する。
斯かる操作方法においては、前記無段変速装置を所望出力状態に保持できると共に、所望出力状態から無段変速装置を変速させた場合において、該無段変速装置を正確に前記所望出力状態へ戻すことができる。
この操作方法においては、まず、前記ディテント装置２０をディテント係合状態とする。
即ち、前記操作レバー１０を前記ディテントプレート２０に対して相対移動させて、前記係止軸部材３２を前記係入凹部３４に係入させる。
【００４３】
次に、このディテント係合状態において、前記操作部材１５を操作して前記カム部材５１を押圧姿勢へ移行させ且つ前記作動部材４１を解除姿勢とさせてから、前記操作レバー１０を第１軸線回りに揺動させて、無段変速装置を変速させる。前述の通り、前記作動部材４１が解除姿勢とされている場合には、前記ディテントプレート２０は第１軸線Ｘ回り回転自在となっている。従って、前記操作レバー１０の第１軸線Ｘ回りの揺動に連動して、前記ディテントプレート２０も第１軸線Ｘ回りに揺動する。
【００４４】
そして、前記無段変速装置が所望出力状態となった際に、前記操作部材１５の操作を解除して、前記ディテントプレート２０を固定させる。これにより、該ディテントプレート２０のディテント凹部３４は、無段変速装置の所望出力状態に対応した位置に固定される。
従って、変速レバー１０に対して、前記ディテント装置２０によるディテント保持力を越える力を付加しない限り、該変速レバー１０は前記ディテント凹部３４に保持されたままとなり、無段変速装置は所望出力状態に保持される。
【００４５】
さらに、該無段変速装置の所望出力状態から、前記操作部材１５を解除させた状態で変速レバー１０を第１軸線Ｘ回りに揺動させると、該無段変速装置は斯かる変速レバー１０の揺動操作に応じて出力状態が変化する。
この際、前記ディテントプレート２０は前記所望出力状態に対応した位置に固定されたままである。従って、前記係止軸部材３２が前記ディテント凹部３４に係入されるように、前記変速レバー１０を揺動させることで、再現性良く前記所望出力状態を得ることができる。
【００４６】
なお、図示の形態においては、ディテント凹部３４を一つだけ設けたが（図１参照）、当然ながら、該ディテント凹部３４を複数設けることも可能である。このように、ディテント凹部３４を複数設ける場合には、好ましくは、各ディテント凹部の開口深さを異ならせ、各ディテント凹部による保持力を異ならせることができる。
【００４７】
又、本実施の形態においては、前記操作軸１００とは別に固定支持軸１１０を設けたが、該固定支持軸１１０は削除することができる。
該固定支持軸１１０を不要とする場合、前記ロック／解除装置４０は前記操作軸１００上に設けられる。
さらに、本実施の形態においては、第１軸線Ｘが垂直方向に延びた場合を例に説明したが、当然ながら、第１軸線Ｘが水平方向に延びるように変更することができる。斯かる置換態様においては、前記変速レバー１０は水平方向に延びる第１軸線Ｘ回りに揺動自在とされる。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】図１は、本発明の一実施の形態に係る変速レバー機構の部分断面平面図である。
【図２】図２は、図１におけるII-II線に沿った前記変速レバー機構の部分断面背面図である。
【図３】図３は、図１におけるIII-III線に沿った断面図である。
【図４】図４は、図１におけるIV-IV線に沿った断面図である。
【図５】図５は、図１におけるII-II線断面図であり、カム部材が押圧姿勢とされた状態を示している。
【図６】図６は、図１におけるIII-III線断面図であり、カム部材が押圧姿勢とされた状態を示している。
【符号の説明】
【００４９】
１                  変速レバー機構
１０                変速レバー
２０                ディテントプレート
２１                スリット
３０                ディテント装置
３２                係止軸部材（ディテント凸部）
３３                ガイド縁部
３４                係入凹部（ディテント凹部）
４０                ロック／解除装置
４１                作動部材
４１ａ              接合部
４１ｂ              延在部
４２                固定プレート
４３                ロック用付勢部材
５０                解除部材
５１                カム部材
５１Ａ              押圧面
５２                アーム部材
５３                連結部材
１００              無段変速装置操作軸
１１０              固定支持軸
Ｘ                  第１軸線
【図１】
2006062653.tif 000003
【図２】
2006062653.tif 000004
【図３】
2006062653.tif 000005
【図４】
2006062653.tif 000006
【図５】
2006062653.tif 000007
【図６】
2006062653.tif 000008