(57)【要約】【課題】  構造が簡単で、価格的にも低廉であり、しかも巻尺等を用いずにカウンタの数字により一目で水深を知ることができるようにする。【解決手段】  水深測定を行うための糸Ｌが当接するローラー２と、ローラー２の回転に伴って動く第一ギヤ４〜第四ギヤ７と、第四ギヤ７の回動に伴って作動するカウンタ８とを有する水深測定機構部１０を内蔵した水深測定具であって、水深測定具が水面に浮いた状態で、前記糸Ｌの先端に取り付けた錘が水域の底部に沈降するのに伴って、前記糸Ｌが走行すると共に、ローラー３、各ギヤ４〜７がそれぞれ回動し、更にこれに連動してカウンタ８が作動することにより、該カウンタに水深が表示される。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
水面に浮くフロート状の水深測定具であって、外周面に当接した糸の走行に伴って回転するローラーと、ローラーの回転に伴って作動する複数のギヤと、ギヤの回動に伴って動くカウンタと、ローラーに当接した糸の逆戻り時におけるローラーの逆回転に伴う各ギヤの作動を阻止する逆回転防止手段とを備えた水深測定機構部を有する、水深測定具。
【請求項２】
逆回転防止手段として、円筒状となされたローラーの内面に形成された段部と、ローラーの内径に対応する外径となされた円筒状の逆回転防止用部材の外面に形成された爪部とを有し、ローラーが正回転する場合には、前記段部と爪部とが係合してローラーと各ギヤが連動し、ローラーが逆回転する場合には、段部と爪部とが係合せず、ローラーと各ギヤが連動しないようになされている、請求項１記載の水深測定具。
【請求項３】
複数のギヤのうち、少なくとも一つのギヤがその外周の一部のみに歯を有することを特徴とする、請求項１または請求項２記載の水深測定具。
【請求項４】
糸をローラー外面に当接させる糸当接用部材を更に有し、糸当接用部材とローラー間に糸を通す場合に、両者を開離させる手段を更に備えた、請求項１〜請求項３のうちのいずれか一項記載の水深測定具。
【請求項５】
糸を糸当接用部材とローラー間に導くガイド手段を更に有することを特徴とする、請求項１〜請求項４のうちのいずれか一項記載の水深測定具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、魚釣りや水辺における土木・建築工事等において、水深を測るのに用いられる水深測定具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、水深を測定するものとしては、超音波やＧＰＳ等を利用した水深測定装置が広く知られている。
【０００３】
また、前述した超音波やＧＰＳ等を用いないものとしては、水深測定用の糸をループ状に通すための複数の通し環と、前記糸の先端に取り付けられた浮子と、前記通し環の一つに取り付けられた錘とを備えた水深測定具が知られている。この水深測定具は、釣竿に固定されたリールに、前記糸を巻いておき、釣竿を振って、前記糸を繰り出すことにより、前記錘と共に各通し環も水域の底部に沈下し、この際、糸先端の浮子が水面に浮上して、浮子と通し環との距離から水深を測定するのであった。
【特許文献１】特開平１１−２５７９５７
【特許文献２】特開２０００−９７７３８
【特許文献３】特開２０００−１２５７３５
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前述した従来技術のうち、超音波やＧＰＳ等を用いた水深測定装置の場合、構造が複雑で装置自体が大がかりとなり、また価格的にも高価であることから、個人が購入して、魚釣りに出かける際に携行するといったことが実際上非常に難しかった。
【０００５】
一方、複数の通し環と浮子等を用いた水深測定具の場合、前述したような問題は生じないものの、最終的に水深を知るためには、リールで糸を巻き戻し、前述した通し環から浮子までの距離を別途、巻尺等で測定しなければならないという手間があった。
【０００６】
本発明の目的は、構造が簡単で、価格的にも低廉であり、しかも巻尺等を用いずにカウンタの数字により一目で水深を知ることができる水深測定具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１記載の水深測定具は、水面に浮くフロート状であって、外周面に当接した糸の走行に伴って回転するローラーと、ローラーの回転に伴って作動する複数のギヤと、ギヤの回動に伴って動くカウンタと、ローラーに当接した糸の逆戻り時におけるローラーの逆回転に伴う各ギヤの作動を阻止する逆回転防止手段とを備えた水深測定機構部を有するものである。
【０００８】
請求項２記載の本発明は、前記請求項１記載の水深測定具について、逆回転防止手段として、円筒状となされたローラーの内面に形成された段部と、ローラーの内径に対応する外径となされた円筒状の逆回転防止用部材の外面に形成された爪部とを有し、ローラーが正回転する場合には、前記段部と爪部とが係合してローラーと各ギヤが連動し、ローラーが逆回転する場合には、段部と爪部とが係合せず、ローラーと各ギヤが連動しないようになされていることを特徴とするものである。
【０００９】
請求項３記載の本発明は、前記請求項１または請求項２記載の水深測定具について、複数のギヤのうち、少なくとも一つのギヤがその外周の一部のみに歯を有することを特徴とするものである。
【００１０】
請求項４記載の本発明は、前記請求項１〜請求項３のうちのいずれか一項記載の水深測定具について、糸をローラー外面に当接させる糸当接用部材を更に有し、糸当接用部材とローラー間に糸を通す場合に、両者を開離させる手段を更に備えたものである。
【００１１】
請求項５記載の本発明は、前記請求項１〜請求項４のうちのいずれか一項記載の水深測定具について、糸を糸当接用部材とローラー間に導くガイド手段を更に有することを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の水深測定具は、構造が簡単であり、小型軽量とすることができ、しかも安価に製造することができるため、個人が購入して釣りに携行し、釣り場の水深を簡単に測定することができる。
【００１３】
より詳細には、本発明の水深測定具は、水域における水面に浮いた状態において、糸の先端に取り付けられた錘が水域の底部に沈降するのに伴って、カウンタが動き、該カウンタに水深が表示されるようになされているため、釣り人はカウンタの数字により即座に水深を知ることが可能となる。また、糸の巻き戻し時においては、逆回転防止手段によりギヤが逆回転することもない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
次に、本発明の実施形態を図面にしたがって説明するが、本発明はかかる実施形態に限定されるものではなく、その要旨の範囲内で種々の変形実施が可能である。
【００１５】
なお、本実施形態において、前後、左右および上下は、図２を基準とし、前とは図２の図面紙葉の表側方向を指し、後とは同図の裏側方向を意味する。また、左とは図２の左側を指し、右とは同図右側を指す。更に、上とは図２の上側を指し、下とは同図下側を指す。
【００１６】
（実施形態１）
【００１７】
図１および図２に示すように、１は水深測定具であって、ケース本体３Ａと、該ケース本体３Ａにヒンジ６２を介して開閉自在に取り付けられた蓋体３Ｂを備え、蓋体３Ｂには後述するカウンタ８の数字を表示するための横長窓３０とカウンタ８のリセット杆３１を挿通させるための透孔３２が形成されている。
【００１８】
また、ケース本体３Ａ内にはその上半部分に後述する水深測定機構部１０が設けられ、下部には起立用錘３４が嵌め込まれており、ケース本体３Ａ内における前記水深測定機構部１０および起立用錘３４以外の部分には発泡スチロール等の発泡材３３が充填され、当該水深測定具１自体が起立状態で水面に浮くようになされている。また、前記発泡材３３に代えて、ケース本体３Ａ内に密閉された空隙部（図示せず）を設けることにより、浮力を得るようにしても良い。
【００１９】
なお、図中２５は、糸Ｌを水深測定機構部１０から当該水深測定具１の外部へと導くためのガイドパイプを示す。糸Ｌは前記ガイドパイプ２５内を通って当該水深測定具１の下部から外方へ出るようになされている。
【００２０】
図２〜図５に示すように、水深測定機構部１０は、左右壁１０ａ・１０ｂを有し、該左右壁１０ａ・１０ｂ間には、外面に糸Ｌが当接するローラー２と、ローラー２の支軸３に設けられた第一ギヤ４と、第一ギヤ４と噛み合う第ニギヤ５と、第二ギヤ５の左側に一体に設けられた第三ギヤ６と、第三ギヤ６と噛み合う第四ギヤ７と、第四ギヤ７の回転に伴って動くカウンタ８とを備えている。
【００２１】
本実施形態では、ローラー２の回転に伴い、第一ギヤ４から第四ギヤ７を介して糸Ｌが１０ｃｍ走行するごとにカウンタ８が作動する構成となされている。具体的には、ローラー２の回転と共に第一ギヤ４が回転し、第一ギヤ４の回転に連動して第二ギヤ５が回転する。次に、第二ギヤ５の回転に伴い、これと一体の第三ギヤ６も回動するが、第三ギヤ６は、その外周の全周にわたって歯が形成されておらず、一部にのみ歯６ａが形成されている。そのため、第三ギヤ６と同期的に第四ギヤ７が回転せず、第三ギヤ６における前記部分的な歯６ａと第四ギヤ７の歯７ａが噛合するときにだけ第四ギヤ７が間欠的に動き、これに伴ってカウンタ８が動くようになされている。
【００２２】
また、図中３９は、図３、図５および図１０に示すように、リセット杆３１の作動に伴って後方へ移動してカウンタ８の数字をリセットするためのリセットギヤを示す。
【００２３】
カウンタ８は、市販されている手持式等の数取器を用いたものであって、外周面に０〜９までの数字が順次表され、側面がギヤ部５５となされた円形数字盤５６Ａ・５６Ｂ・５６Ｃが三枚隣り合って配置され、右側の円形数字盤５６Ａの右方に前記第四ギヤ７が設けられている。
【００２４】
また、ローラー２の対向位置には、糸Ｌをローラー２外面に当接させるための円柱状の糸当接用部材９が軸支され、糸当接用部材９の上方にはローラー２と糸当接用部材９との間に糸Ｌを誘導するための筒状部１１ａを先端に有するガイドアーム１１が設けられている。ガイドアーム１１基部の軸状部１１ｂは左側壁１０ａの上端後部に回動自在に取り付けられている。
【００２５】
図６に示すように、ローラー２は、左側が閉止され、右側が開口した有底円筒状であって、その内側には、外径が当該ローラー２の内径に対応した有底円筒状の逆回転防止用部材部材１３が嵌め入れられている。そして、ローラー２の内周面には段部１２が設けられる一方、逆回転防止用部材１３の外面には、ローラー２が正回転（糸Ｌが繰り出される回転方向）した場合に、ローラー２の段部１２と係合し（図７参照）、ローラー２が逆回転（糸Ｌが巻き戻される回転方向）した場合には、ローラー２の段部１２と係合しない（図８参照）ようになされた爪部２０が突設されている。
【００２６】
図９〜図１１に示すように、前記糸当接用部材９を支持する軸１４の両端部分は、背面から見てコ字型のベース部材１５の両側壁１５ａ・１５ｂを貫通して固定されており、ベース部材１５は当該水深測定機構部１０の左右壁１０ａ・１０ｂ間に渡し止められた軸１６により支持されている。そして、ベース部材１５の左側壁１５ａと当該水深測定機構部１０の左側壁１０ａとの間における軸１６上には糸当接用部材９をローラー２側へ付勢するコイルスプリング１７が装着されている。
【００２７】
水深測定機構部１０の右側壁１０ｂには凹形切欠部１８が形成されており、該切欠部１８には、上下方向に摺動自在な糸通し用操作部材１９が取り付けられている。すなわち、糸通し用操作部材１９は、凹形切欠部１８と嵌合可能な平面から見て略Ｈ形の嵌合部２１と、嵌合部２１の左後側部に形成され、前記軸１４に当接する略三角形の軸当接部２２と、嵌合部２１の左前側部に連設された操作用突出部２３とを備えている。
【００２８】
そして、図１０および図１１に示すように、糸通し用操作部材１９の操作用突出部２３をコイルスプリング１７のバネ力に抗して押し下げれば、これと一体の軸当接部２２が下方に移動すると共に、軸１４が後方へ押され、これに伴って糸当接用部材９が後方へ移動する結果、ローラー２と糸当接用部材９間が開離する。この状態で、ローラー２と糸当接用部材９に糸Ｌを容易に通すことができる。
【００２９】
一方、前述した糸通し用操作部材１９における操作用突出部２３の押し下げを止めれば、コイルスプリング１７のバネ力により、軸当接部２２が元の位置に戻り、これに伴って軸１４も元の状態に戻るため、ローラー２と糸当接用部材９とが再び密接した状態となる。
【００３０】
次に、本実施形態に係る水深測定具１による水深測定の要領について説明すると、図１〜図３に示すように、先ず水深測定機構部１０の上部におけるガイドアーム１１先端の筒状部１１ａに、後述するリールに巻かれた糸Ｌの先端を通して該糸Ｌをローラー２と糸当接用部材９間へと導き、この際、糸通し用操作部材１９の操作用突出部２３を押し下げて、ローラー２と糸当接用部材９を開離させ、その間に糸Ｌを通し、更に糸Ｌの先端を水深測定機構部１０の下方へ出して、ガイドパイプ２５内へ入れ、最終的にガイドパイプ２５内を通して当該水深測定具１の下側へ出す。その後、前述した糸通し用操作部材１９における操作用突出部２３の押し下げを止めれば、ローラー２と糸当接用部材９に糸Ｌが挟まれた状態となる。
【００３１】
次に、当該水深測定具１の前方へ出ている糸Ｌの先端に錘２６を結び付けた上、リールを糸Ｌが繰り出される状態にセットした上、図１２に示すように、釣竿Ｓを振り出せば、水深測定具１と錘２６が共に水域へ投げ出され、水深測定具１と錘２６とが水面Ｆに着水する。この後、図１３に示すように、水深測定具１は水面Ｆに浮いているが、糸Ｌの先端に結び付けられた錘２６が水域の底部Ｂまで沈み、これに伴って糸Ｌの先端部分も底部Ｂまで沈む。
【００３２】
そして、前述した錘２６の沈降と共に糸Ｌが水域の底部Ｂへ走行するのに伴って、該糸Ｌと当接するローラー２が回転する。この際、ローラー２内面の段部１２と爪部２０とが係合するため（図７の状態）、該ローラー２の回転に伴って第一ギヤ４、第二ギヤ５、第三ギヤ６および第四ギヤ７が連動し、これら各ギヤ４〜７の回転によって、最終的に水面Ｆに浮かんだ水深測定具１から水域の底部Ｂに沈んだ錘２６までの糸Ｌの長さＤに対応した数字がカウンタ８に表示される。
【００３３】
次に、この状態でリールＲを糸Ｌが巻き取られる状態にセットした上、実際に糸Ｌを巻き取る場合、当該水深測定具１におけるローラー２が前記と逆に回転するが、この際、ローラー２内面の段部１２の上を逆回転防止用部材１３外面の爪部２０が乗り越えてゆき、段部１２と爪部２０は係合しないため（図８の状態）、軸３は逆回転せず、そのため各ギヤ４〜７も回転せず、カウンタ８は前記水深を示す数字を表したままの状態となる。
【００３４】
また、図４に見られるように、カウンタ８の支軸３６の右端寄り部分に設けられた小ギヤ３７には右側壁１０ｂ寄り部分から伸びる針状ストッパー３５の先端が当接しており、ローラー２が正回転する場合には、針状ストッパー３５の先端が小ギヤ３７の外面を滑る一方、ローラー２が逆回転する場合には、針状ストッパー３５の先端が小ギヤ３７の溝に係合して小ギヤ３７の逆回転を阻止する。すなわち、針状ストッパー３５は、前述した逆回転防止用部材１３外面の爪部２０と共にローラー２の逆回転時におけるカウンタ８の戻りを防止する機能を有するのである。
【００３５】
そして、糸Ｌをすべて巻き取って当該水深測定具１におけるカウンタ８の数字を見ることで前記着水地点における水深を知ることができる。
【００３６】
なお、前記カウンタ８に表示された水深を見た後には、リセット杆３１を押すことで、数字がリセットされるが、この機構は、市販の手持ち式数取器と同様である。
【００３７】
本実施形態では、ローラー２の回転に伴って、第一ギヤ４、第二ギヤ５、第三ギヤ６および第四ギヤ７が連動して、最終的にカウンタ８が動く構造としたが、使用するギヤの数や構造は任意に変更し得る。また、本実施形態では、糸Ｌが１０ｃｍ走行するごとにカウンタ８が動く構成としたが、これも任意に変更すれば良い。
【００３８】
本実施形態の水深測定具１では、ケース本体３Aにヒンジ６２を介して蓋体３Bが開閉自在に取り付けられた構造としたが、ヒンジ６２を設けずに、ケース本体３Aと蓋体３Bが一体構成のものとすることもある。
【００３９】
（実施形態２）
【００４０】
図１４に示すように、本実施形態の水深測定具は、前記実施形態１におけるローラー２と糸当接用部材９並びにカウンタ８を有する点で共通している。したがって、これら各部材２・８・９については、同じ符号を用いることにより、それらの説明を省略する。
【００４１】
本実施形態における水深測定機構部４０は、ローラー２および糸当接用部材９、並びにカウンタ８の他、前記ローラー２を支持する軸５２に設けられた第一ウォーム４２と、軸５２に対して直角な軸４３と、軸４３の長さ中央部分に設けられて、前記ウォーム４２と噛み合うウォームホイル４４と、軸４３の端部寄り部分に取り付けられた第二ウォーム４５と、カウンタ８の軸５３に取り付けられ、前記第二ウォーム４５と噛み合う第二ウォームホイル４６とを備えている。
【００４２】
また、当該水深測定具のケース本体４１Ａには、先端がカウンタ８におけるギヤ５７と当接する針状のストッパー４７が設けられている。ストッパー４７は、カウンタ８の数値が増える方向にギヤ５７が回転する場合には、該ギヤ５７の歯を係止せず、カウンタ８の数値が減る方向にギヤ５７が回転する場合には、該ギヤ５７の歯を係止するようになされている。
【００４３】
本実施形態に係る水深測定具の使用要領は、前記実施形態と同様である。本実施形態では、釣竿Ｓを振り出して水深測定具が水面Ｆに着水して、該着水位置における水深がカウンタ８に表示された後、リールＲで糸Ｌを巻き取る際に、前述したローラー２における逆回転防止用部材部材１３と前記ストッパー４７との二つの機能により糸Ｌの巻き取り時におけるカウンタ８の戻りが防止され得る。
【産業上の利用可能性】
【００４４】
本発明に係る水深測定具は、釣る場所の水深を測定する場合の他、水域の土木工事等、水深を測る必要がある種々の分野での利用が期待できる。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】実施形態１に係る水深測定具の平面図である。
【図２】図１において、水深測定具の蓋を開けた状態の平面図である。
【図３】同実施形態における水深測定機構部の斜視図である。
【図４】水深測定機構部の正面図である。
【図５】各ギヤの歯合構造を示す図である。
【図６】ローラーの分解斜視図である。
【図７】糸の繰り出し時におけるローラーの段部と逆回転防止用部材の爪部との係合状態を示す図である。
【図８】糸の巻き取り時におけるローラー内での逆回転防止用部材の空回り状態を示す図である。
【図９】水深測定機構部の平面図である。
【図１０】水深測定機構部における糸通し用操作部材およびカウンタのリセット部材の作動状態を示す図である。
【図１１】水深測定機構部の背面図である。
【図１２】水深測定具が着水した直後の状態を示す図である。
【図１３】水深測定具の着水後、錘が沈んだ状態を示す図である。
【図１４】水深測定具の他の実施形態を示す平面図である。
【符号の説明】
【００４６】
１  水深測定具
４  第一ギヤ
５  第二ギヤ
６  第三ギヤ
７  第四ギヤ
８  カウンタ
９  糸当接用部材
１０  水深測定機構部
１１  ガイドアーム
１１ａ  ガイドアームの筒状部
１２  段部
１３  逆回転防止用部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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