(57)【要約】【課題】  使用者が着座した座部を揺動させることで、使用者に乗馬を模した運動負荷を付与する揺動型運動装置において、使用者に所望とする運動効果を付与できるようにする。【解決手段】  座部２に着座した使用者の体重を体重計測部５１で取得し、体重表示部５３は、その計測結果を記憶するとともに、過去のデータとともに表示して、使用者にフィードバックする。したがって、使用者は、過去（時系列）の体重データと比較すれば、どれだけの期間にどれだけの体重が減少したのかの運動効果を、正確、かつより詳細に確認することができる。これによって、使用者の運動意欲を向上させ、継続性を高めることができる。また、期待通りの効果が得られていないときには、使用者を促したりすることもできる。こうして、使用者に所望とする運動効果を付与することができる。【選択図】      図１
2006149415.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者が着座した座部を揺動させることで、前記使用者に乗馬を模した運動負荷を付与する揺動型運動装置において、
前記座部に着座した使用者の前記乗馬を模した運動の効果が現れる体のパラメータを取得する取得手段と、
前記取得手段で得られたパラメータを記憶してゆく記憶手段と、
前記記憶手段の記憶内容を表示することで、適切な運動が行われるように前記使用者の調整操作を導く運動表示手段とを含むことを特徴とする揺動型運動装置。
【請求項２】
使用者が着座した座部を揺動させることで、前記使用者に乗馬を模した運動負荷を付与する揺動型運動装置において、
前記座部に着座した使用者の前記乗馬を模した運動の効果が現れる体のパラメータを取得する取得手段と、
前記取得手段で得られたパラメータを記憶してゆく記憶手段と、
前記記憶手段の記憶内容に応じて、前記座部を駆動する駆動手段を制御する制御手段とを含むことを特徴とする揺動型運動装置。
【請求項３】
前記取得手段は、前記パラメータとして、座部に着座した使用者の少なくとも体重を計測し、
前記計測手段での計測結果が予め定める閾値以下である場合には、前記座部を駆動する駆動手段の動作を禁止する動作禁止手段をさらに備えることを特徴とする請求項１または２記載の揺動型運動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、使用者が着座した座部を揺動させることで、前記使用者に乗馬を模した運動負荷を付与する揺動型運動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
上記のように、使用者が着座した座部を揺動させることで、前記使用者に乗馬を模した運動負荷を付与する揺動型運動装置は、子供から老人まで利用可能な手軽な運動器具として、当初のリハビリ目的の医療施設から、一般家庭へと普及してきている。そのような揺動型運動装置の典型的な従来技術としては、たとえば特許文献１〜４がある。
【０００３】
特許文献１は、６軸パラレルメカニズムなどを用いて、一連の滑らかな揺動パターンを実現するようにした腰痛予防訓練装置である。
【０００４】
また、特許文献２は、１モータとリンクとで、前後回転往復、左右回転動作を実現するようにしたバランス訓練装置である。
【０００５】
さらにまた、特許文献３は、筋電図やモーションキャプチャ技術によって運動を分析し、運動目的に適した揺動を実現するようにした運動分析方法および運動補助装置である。
【０００６】
また、特許文献４は、使用者が乗っている揺動型の乗り物の動きと表示器に表示される画像とを連動させることで、訓練の動機付けを行う運動機能賦活方法および運動機能賦活装置であり、使用者の生理情報や加速度情報をセンシングするアイデアがごく簡単に記述されている。
【特許文献１】特許第３３９４８９０号明細書
【特許文献２】特開２００１−２８６５７８号公報
【特許文献３】特開平１１−１５５８３６号公報
【特許文献４】特開平１０−１２７７１３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述の各従来技術には、揺動を作り出す機構や、揺動による運動状態を検出する技術については開示されているが、運動効果を確認しておらず、使用者に所望とする運動効果を付与できているかどうか不明である。
【０００８】
本発明の目的は、運動効果を確認し、使用者に所望とする運動効果を付与することができる揺動型運動装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の揺動型運動装置は、使用者が着座した座部を揺動させることで、前記使用者に乗馬を模した運動負荷を付与する揺動型運動装置において、前記座部に着座した使用者の前記乗馬を模した運動の効果が現れる体のパラメータを取得する取得手段と、前記取得手段で得られたパラメータを記憶してゆく記憶手段と、前記記憶手段の記憶内容を表示することで、適切な運動が行われるように前記使用者の調整操作を導く運動表示手段とを含むことを特徴とする。
【００１０】
上記の構成によれば、使用者が着座した座部を揺動させることで、前記使用者に乗馬を模した運動負荷を付与する揺動型運動装置において、座部に着座した使用者の前記乗馬を模した運動の効果が現れる体のパラメータ（体脂肪、体水分量、筋肉量、骨量等の体成分情報や体重など）を取得手段で取得し、その取得されたパラメータを記憶手段に記憶してゆく。そして、その記憶内容を表示手段で表示して、使用者にフィードバックし、適切な運動が行われるように使用者の調整操作を導く。
【００１１】
したがって、使用者は、過去（時系列）のパラメータと比較すれば、運動効果、具体的には体重や体脂肪の減少による痩身効果、筋肉量や骨量の増加による腰痛予防効果などを、正確、かつより詳細に確認することができる。これによって、使用者の運動意欲を向上させ、継続性を高めることができる。また、期待通りの効果が得られていないときには、使用者に運動量を増加したりするように促したりすることもできる。こうして、使用者に所望とする運動効果を付与することができる。
【００１２】
また、本発明の揺動型運動装置は、使用者が着座した座部を揺動させることで、前記使用者に乗馬を模した運動負荷を付与する揺動型運動装置において、前記座部に着座した使用者の前記乗馬を模した運動の効果が現れる体のパラメータを取得する取得手段と、前記取得手段で得られたパラメータを記憶してゆく記憶手段と、前記記憶手段の記憶内容に応じて、前記座部を駆動する駆動手段を制御する制御手段とを含むことを特徴とする。
【００１３】
上記の構成によれば、使用者が着座した座部を揺動させることで、前記使用者に乗馬を模した運動負荷を付与する揺動型運動装置において、座部に着座した使用者の前記乗馬を模した運動の効果が現れる体のパラメータを取得手段で取得し、その取得されたパラメータを記憶手段に記憶してゆく。そして、その記憶内容に応じて、制御手段が座部を駆動する駆動手段を制御する。
【００１４】
したがって、使用者の現在まで（時系列）のパラメータの変化に応じて、運動強度や運動時間などをフィードバック制御することができる。具体的には、体重や体脂肪の減少による痩身効果、筋肉量や骨量の増加による腰痛予防効果などが、目標通り得られているときには次のステップの運動に移ったり、目標通り得られていないときには前記運動強度や運動時間を長くしたりすることができる。これによって、使用者に所望とする運動効果を付与することができる。
【００１５】
さらにまた、本発明の揺動型運動装置では、前記取得手段は、前記パラメータとして、座部に着座した使用者の少なくとも体重を計測し、前記計測手段での計測結果が予め定める閾値以下である場合には、前記座部を駆動する駆動手段の動作を禁止する動作禁止手段をさらに備えることを特徴とする。
【００１６】
上記の構成によれば、使用者の体重の計測結果が閾値以下である場合に揺動を開始しないようにすることで、小児が誤って騎乗しても安全である。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の揺動型運動装置は、以上のように、使用者が着座した座部を揺動させることで、前記使用者に乗馬を模した運動負荷を付与する揺動型運動装置において、座部に着座した使用者の前記乗馬を模した運動の効果が現れる体のパラメータ（体脂肪、体水分量、筋肉量、骨量等の体成分情報や体重など）を取得手段で取得し、その取得されたパラメータを記憶手段に記憶してゆき、その記憶内容を表示手段で表示して、使用者にフィードバックし、適切な運動が行われるように使用者の調整操作を導く。
【００１８】
それゆえ、使用者は、過去（時系列）のパラメータと比較すれば、運動効果、具体的には体重や体脂肪の減少による痩身効果、筋肉量や骨量の増加による腰痛予防効果などを、正確、かつより詳細に確認することができる。これによって、使用者の運動意欲を向上させ、継続性を高めることができる。また、期待通りの効果が得られていないときには、使用者に運動量を増加したりするように促したりすることもできる。こうして、使用者に所望とする運動効果を付与することができる。
【００１９】
また、本発明の揺動型運動装置は、以上のように、使用者が着座した座部を揺動させることで、前記使用者に乗馬を模した運動負荷を付与する揺動型運動装置において、座部に着座した使用者の前記乗馬を模した運動の効果が現れる体のパラメータを取得手段で取得し、その取得されたパラメータを記憶手段に記憶してゆき、その記憶内容に応じて、制御手段が座部を駆動する駆動手段を制御する。
【００２０】
それゆえ、使用者の現在まで（時系列）のパラメータの変化に応じて、運動強度や運動時間などをフィードバック制御することができる。具体的には、体重や体脂肪の減少による痩身効果、筋肉量や骨量の増加による腰痛予防効果などが、目標通り得られているときには次のステップの運動に移ったり、目標通り得られていないときには前記運動強度や運動時間を長くしたりすることができる。これによって、使用者に所望とする運動効果を付与することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
［実施の形態１］
図１は、本発明の実施の第１の形態に係る揺動型運動装置１の全体構成を示す側断面図である。この揺動型運動装置１は、大略的に、馬の背や鞍を模した形状で使用者が着座する座部２と、前記座部２内に設けられ、座部２を揺動させる駆動手段である駆動装置３と、前記座部２および駆動装置３を支える脚部５０とを備えて構成される。
【００２２】
図２は前記駆動装置３を拡大して示す側面図であり、図３はその平面図であり、図４はその背面図である。図１、図２および図４において、該駆動装置３が揺動した状態を仮想線で示す。座部２が取付けられる台座４は、左右を一対とする連結リンク５を介して可動架台６に前後に揺動可能に支持され、可動架台６はベース８に左右に揺動可能に支持されているとともに、台座４と可動架台６との間には駆動部１３が収納されている。前記連結リンク５は、前リンク５ａと、後リンク５ｂとから成る。前リンク５ａの上端部は、台座４の前端部に設けた上軸ピン４ａに軸着され、前リンク５ａの下端部は可動架台６の側板１６の前端部に設けた下軸ピン７ａに軸着されている。また、後リンク５ｂの上端部は台座４の後端部に設けた上軸ピン４ｂに軸着され、後リンク５ｂの下端部は可動架台６の側板１６の後端部に設けた下軸ピン７ｂに軸着されている。前後の各下軸ピン７ａ，７ｂは、連結リンク５を左右方向Ｙの軸線回りに回動可能に支持する左右軸７を構成しており、これによって、台座４は左右軸７回りに図２の矢印Ｍで示す前後方向に往復回転移動可能となっている。
【００２３】
前記ベース８の前後方向Ｘの両端部には、図２および図４に示すように、軸支板２４がそれぞれ立設され、可動架台６の前後方向Ｘの両端部には前記軸支板２４と対向する連結板２５がそれぞれ垂設され、軸支板２４に対して連結板２５が前後軸９によって回動可能に連結されている。前後軸９はベース８の中央部の前後２箇所に配置されて可動架台６を前後軸９回りに回動可能に支持するものであり、これによって台座４は前後軸９回りに図４の矢印Ｎで示す左右方向に回転往復移動可能となっている。
【００２４】
一方、駆動部１３は、単体のモータ１０と、モータ１０の出力回転軸１２の回転力を台座４の前後方向Ｘの往復直進移動、左右軸７回りの回転往復移動、前後軸９回りの回転往復移動にそれぞれ変換して、これら３動作を組合わせて座部２を駆動可能とする２つの駆動部１３ａ，１３ｂとを備えている。本例のモータ１０はベース８上に縦据え置きされ、出力回転軸１２の突出方向は上向きとされる。
【００２５】
前記第１駆動部１３ａは、前後方向Ｘの往復直進移動および左右軸７回りの回転往復移動用であり、前記第２駆動部１３ｂは、前後軸９回りの回転往復移動用である。第１駆動部１３ａは、図２および図３で示すように、前記出力回転軸１２にモータギア１１および第１ギア１４を介して連結される第１シャフト１７と、第１シャフト１７の一端部に偏心して連結される偏心クランク１９と、一端部が偏心クランク１９に連結され、他端部が前リンク５ａに設けた軸ピン５ｃに軸着されるアームリンク２０とから成る。第１シャフト１７の両端部は台座４側にそれぞれ回動可能に支持されており、偏心クランク１９が第１シャフト１７に対して偏心円運動を行なうことによって、アームリンク２０を介して前リンク５ａが前後方向Ｘに往復移動し、これにより連結リンク５に連結されている台座４、すなわち座部２が図１および図２の矢印Ｍで示す方向に揺動可能となっている。
【００２６】
また、第２駆動部１３ｂは、図３および図４で示すように、前記第１シャフト１７の連動ギア２２と第２ギア１５を介して連結された第２シャフト１８と、一端部が第２シャフト１８の一端部に偏心して連結され、他端部がベース８に回動可能に連結される偏心ロッド２１とを備えて構成される。第２シャフト１８の両端部は台座４側に回動可能に支持されている。偏心ロッド２１は、台座４の左側或いは右側のいずれか一方に配置され（図３および図４では右側）、偏心ロッド２１の上端部２１ａが図４に示す軸ピン２９により第２シャフト１８の一端部に対して偏心して連結され、偏心ロッド２１の下端部２１ｂはベース８に固定したＬ形連結金具２７に対して軸ピン２８により回動可能に連結されている。したがって、第２シャフト１８の回転により、偏心ロッド２１の上端部が偏心円運動を行なうことによって、台座４、すなわち座部２が図４の矢印Ｎで示すように、前後軸９回りの回転往復移動可能となっている。
【００２７】
上記構成によれば、モータ１０の一方向に突出する出力回転軸１２が回転すると、モータギア１１と第１ギア１４との噛み合いによって第１シャフト１７が回転すると同時に、第１シャフト１７の連動ギア２２と第２ギア１５との噛み合いによって第２シャフト１８が回転する。第１シャフト１７が回転すると該第１シャフト１７の一端部に連結された偏心クランク１９が偏心円運動を行ない、アームリンク２０を介して前リンク５ａが前側の左右軸７ａを中心に前後方向Ｘに回動する。このとき後リンク５ｂが協働して後側の左右軸７ｂ回りに回動することから、台座４、すなわち座部２は前後方向Ｘに往復移動および揺動する。一方、第２シャフト１８の回転によって、偏心ロッド２１の上端部が偏心円運動を行ない、台座４、すなわち座部２は前後軸９回りに回転往復移動する。
【００２８】
このようにして、使用者が座部２に着座した状態で、座部２は図５に示す前後方向Ｘ、左右方向Ｙ、上下方向Ｚへの運動、およびθＸ方向、θＹ方向、θＺ方向の揺動を行なうことから、身体のバランス機能や運動機能を訓練することができる。しかも、１個のモータ１０を用いて３動作を行なうことができるので、モータ１０の数が減り、制御が簡単になるとともに、低コスト化およびコンパクト化を図ることができる。さらに、モータ１０の出力回転軸１２は一方向に突出していればよく、２方向に突出させる場合には横置きとなるのに対して、縦置きが可能となり、これによって該モータ１０を含む駆動装置３全体の設置スペースを狭めてコンパクト化を図ることができ、駆動装置３を座部２内部に格納して、乗馬を模した狙い通りの動作を忠実に再現することが可能になる。
【００２９】
上述のように構成される揺動型運動装置１において、注目すべきは、本発明の実施の第１の形態では、図１で示すように、座部２と台座４との間に、取得手段である体重計測部５１を備えているとともに、鞍部５２において、着座した使用者に正対する体重表示部５３を備えていることである。前記体重計測部５１は、座部２にかかる荷重を、アーム５４を用いて一点に集め、ストレンゲージなどから成るセンサ５５によって、前記座部２に着座した使用者の前記乗馬を模した運動の効果が現れる体のパラメータである体重を計測する。
【００３０】
体重計測部５１において、前記台座４に取付けられる基台５６と、前記座部２が取付けられる支持台５７との間には、前記アーム５４およびセンサ５５が介在されるとともに、固定台５８が介在されており、体重計測時には前記固定台５８は縮小して、前記支持台５７は前記アーム５４およびセンサ５５によって基台５６からフローティング支持されて体重計測が可能になり、揺動運動時には前記固定台５８は伸長して、前記支持台５７は前記固定台５８によって基台５６に支持されて、該支持台５７は基台５６と一体で揺動する。
【００３１】
使用者の体重を正確に計測するためには、座部２に着座した使用者の両足が床面から離れている必要があり、そのように使用者の両足を床面から自然に離すには、座部２を高く設計する以外に、座部２から下方へ吊り下げられるあぶみを用意し、あぶみに足をかけさせるようにしてもよい。計測結果は、着座した使用者が見易い位置にある体重表示部５３へ送られ、該体重表示部５３内に記憶されている予め定める期間もしくは予め定めるサンプル数の計測結果と合わせて表示される。その表示の一例を、図６で示す。
【００３２】
この図６では、約２ヶ月間の計測値を記憶部から取り出し、時系列グラフで表示させた例を示している。この図のように、予め所定の痩身目標値を表示させれば、より運動意欲や運動の継続性を高める支援策に利用することができる。前記痩身目標値は、使用者が自身で設定してもよく、あるいは該体重表示部５３側で、初期の体重値から、運動を継続することで得られる一般的な体重減少のグラフを表示してもよい。
【００３３】
図７は、このような時系列グラフの表示を実現する前記体重表示部５３の電気的構成を示すブロック図である。この体重表示部５３は、記憶部５３ａと、比較演算部５３ｂと、表示部５３ｃと、操作部５３ｄと、制御部５３ｅとを備えて構成される。前記の図６にも示すように、操作部５３ｄから計測指示が入力されると、制御部５３ｅは、前記体重計測部５１に計測指示を与え、これに応答して体重計測部５１では、前記固定台５８を縮小して、センサ５５によって使用者の体重が計測される。計測結果の体重情報は、体重表示部５３に返信され、記憶部５３ａに記憶されてゆく。このとき、表示部５３ｃに、計測結果が表示されてもよい。
【００３４】
前記図６にも示す操作部５３ｄから時系列表示が指示入力されると、制御部５３ｅは、比較演算部５３ｂにおいて、今回の計測結果と過去の計測結果とを比較させ、表示部５３ｃに、前述の図６で示すように表示させる。これによって、使用者は、たとえば座部２の揺動速度を変化したり、継続時間を延長したりして、運動効果を増加するなどの調整を行うことができる。また、上述のように使用者の操作によるのではなく、前記制御部５３ｅは、比較演算部５３ｂによる比較の結果から、駆動装置３を自動的に駆動して、運動強度や運動時間を変化するようにしてもよい。前記比較演算部５３ｂでは、過去の計測結果との比較に加えて、平均値の演算や、増減量の演算、さらには最大最小値の抽出など、他の演算処理が行われてもよい。
【００３５】
このように今回の計測結果と合わせて、記憶されている過去の計測結果とを比較表示し、使用者にフィードバックすることで、使用者は、過去（時系列）の体重と比較すれば、運動効果、具体的には体重の減少による痩身効果を、正確、かつより詳細に確認することができる。これによって、使用者の運動意欲を向上させ、継続性を高めることができる。また、体重表示部５３が計測結果を演算し、期待通りの効果が得られていないときには、使用者を促したりするような表示を行うこともできる。こうして、使用者に所望とする運動効果を付与することができる。
【００３６】
さらにまた、座部２に体重計測部５１を備えることで、駆動装置３などの重量が体重計測部５１に加わらないので、該体重計測部５１を構成する部品の軽量化を図ることができる。
【００３７】
［実施の形態２］
図８および図９は、本発明の実施の第２の形態に係る揺動型運動装置６１，７１の全体構成を示す側断面図である。これらの揺動型運動装置６１，７１は、上述の揺動型運動装置１に類似し、対応する部分には同一の参照符号を付して示し、その説明を省略する。注目すべきは、これらの揺動型運動装置６１，７１では、体重計測部５１ａ，７２を、運動装置本体の下部に設けていることである。
【００３８】
図８で示す揺動型運動装置６１では、前述の体重計測部５１に類似した構造のアーム式の体重計測部５１ａを、前記脚部５０の下に備えたものである。この体重計測部５１ａにおいて、前述の体重計測部５１に対応する部分には、同一の参照符号に添字ａを付して示す。この体重計測部５１ａには、使用者の体重に加えて、運動装置本体の重量も加わるので、前述の体重計測部５１に比べて、各部の構造は強固であり、また対応荷重範囲も大きい。前記運動装置本体にかかる荷重は、アーム５４ａを用いて一点に集められ、ストレンゲージなどのセンサ５５ａによって計測される。このように体重計測部５１ａを揺動する座部２から独立させ、運動装置本体の下部（脚部５０）に取付けることで、座部２の傾斜の影響がなくなり、計測精度を高めることができる。
【００３９】
また、図９で示す揺動型運動装置７１では、運動装置本体の各脚部に、ロードセル（荷重変換器）から成る体重計測部７２を配置している。使用者が座部２に着座しない状態でゼロ点をとり、使用者が座部２に着座した状態で各脚部にかかる荷重の合計値が体重値となる。このようにしてもまた、座部２の傾斜の影響がなくなり、計測精度を高めることができる。このロードセルから成る体重計測部７２の場合、アーム式の体重計測部５１，５１ａに比べて変位量が小さく、前記固定台５８のような運動装置本体を床面に固定するような構造は、省略されてもよい。
【００４０】
［実施の形態３］
図１０および図１１は、本発明の実施の第３の形態に係る揺動型運動装置８１の構成を模式的に示す側面図および斜視図である。この揺動型運動装置８１は、揺動のための構成は、上述の揺動型運動装置１と同様である。注目すべきは、この揺動型運動装置８１では、上述の体重表示部５３に代えて、体成分表示部８３が設けられるとともに、体重計測部５１に代えて、前記座部２に着座した使用者８２の前記乗馬を模した運動の効果が現れる体のパラメータである使用者８２の体成分情報（体脂肪、体水分量、筋肉量、骨量）を取得する手段である電極８４；８５，８６が設けられることである。前記電極８４はたずな８７に設けられ、前記電極８５は左側のあぶみ８８に設けられ、前記電極８６は右側のあぶみ８９に設けられる。
【００４１】
この揺動型運動装置８１は、生体インピーダンス法を用いて前記体成分情報を計測するものであり、たとえば１００Ｈｚ、３００Ｈｚ、４００Ｈｚ等の周波数で、１または複数種類の微弱な交流電流を任意の電極間に流すことで、前記体成分情報を計測する。たとえば、両足９１，９２の電極８５，８６間に流したり、両手９３，９４間に電極８４の左側の区間８４ａから右側の区間８４ｂに流したり、左手の区間８４ａから右足の電極８６に流したり、右手の区間８４ｂから左足の電極８５に流したりする。そして、各区間のインピーダンスを求め、そこから体水分量、筋肉量、骨量、脂肪量を推測する。たずな８７とあぶみ８８，８９とをそれぞれ電極８４；８５，８６にすることで、それぞれ上半身と下半身との体組成を計測することができる。
【００４２】
具体的には、あぶみ８８，８９の電極８４；８５間に微弱な交流電流（１００Ｈｚ）を流すことで、下半身のインピーダンスを計測することができる。インピーダンス値は、体水分比率と相関することが知られている。ただし、年齢や体格によって比率は異なることが知られているので、予め入力された性別・年齢・体重・身長などの情報を用いて、体水分比率を補正する式を持たせたり、データベースを参照することで、体水分量を算出する。
【００４３】
また、筋肉量は、特定の周波数で計測して得られるインピーダンス値と相関する。これも同様に、年齢や体格によって比率は異なることが知られているので、前記の性別・年齢・体重・身長などの情報を用いて、筋肉比率を補正する式を持たせたり、データベースを参照することで、筋肉量を算出する。
【００４４】
さらにまた、骨量は、たとえば計測した上記体水分量および筋肉量と、前記性別・年齢・体重・身長などの情報によって参照することができるデータベースを用いることで、求めることができる。また、脂肪量は、体重から、前記の体水分量＋筋肉量＋骨量を減算することで、求めることができる。
【００４５】
図１２は、前記体成分表示部８３の電気的構成を示すブロック図である。この図１２では、電極として前記あぶみ８８，８９の電極８５，８６を代表として示す。この体成分表示部８３は、電源部８３ａと、発信回路８３ｂと、受信回路８３ｃと、インピーダンス演算部８３ｄと、データベース８３ｅと、体成分指標演算部８３ｆと、操作部８３ｇと、表示部８３ｈと、制御部８３ｉとを備えて構成される。
【００４６】
操作部８３ｇからは、前記の性別・年齢・体重・身長などの個人情報が入力され、データベース８３ｅの参照時のパラメータとして使用される。その操作部８３ｇから計測指示が入力されると、制御部８３ｉは、前記電源部８３ａを駆動し、発信回路８３ｂから電極８５を経て、使用者８２に予め定める周波数の微弱な交流電流を与える。この電流は、電極８６で検出され、受信回路８３ｃを経てインピーダンス演算部８３ｄに入力され、前記インピーダンス値が求められる。そのインピーダンス値から、体成分指標演算部８３ｆは、データベース８３ｅを参照して体成分の評価結果を求めるとともに、データベース８３ｅに記憶させてゆく。
【００４７】
そして、表示部８３ｈで今回の評価結果と過去の評価結果とを比較表示することで、使用者８２の現在まで（時系列）の体成分情報に応じて、運動強度や運動時間などをフィードバック制御することができる。また、使用者８２の操作によるのではなく、前記制御部８３ｉが自動的に運動強度や運動時間を変化するようにしてもよい。
【００４８】
［実施の形態４］
図１３は、本発明の実施の第４の形態に係る揺動型運動装置における体重表示部９３の電気的構成を示すブロック図である。この体重表示部９３は、前述の図７で示す体重表示部５３に類似し、対応する部分には同一の参照符号を付して示し、その説明を省略する。注目すべきは、この体重表示部９３では、動作禁止手段である制御部９３ｅが、前記体重計測部５１による計測結果に応じて、前記駆動装置３の制御を行うことである。
【００４９】
具体的には、体重計測部５１の計測結果において、体重が重い使用者や、前記体成分表示部８３のようにして求められた筋肉量が多い使用者に対しては、揺動の負荷を上げて体格の違いのために運動効果が出にくいといった問題を防ぐことができる。また、体脂肪の多い使用者に対しては揺動時間を長くして脂肪を燃えやすくするといった制御が可能である。
【００５０】
さらにまた、使用者の体重が、予め定める最小の第１の閾値以下である場合、座部２の揺動の開始を禁止し、前記第１の閾値よりも大きい第２の閾値以下である場合、座部２の揺動を緩くし、前記第２の閾値よりも大きい第３の閾値以下である場合、座部２の揺動を規定の強度とし、前記第３の閾値よりも大きい第４の閾値以下である場合、座部２の揺動を強くし、前記第４の閾値よりも大きい場合、座部２の揺動を最強にするという具合である。
【００５１】
このように構成することで、自動的に体格に応じた運動効果を得ることができるとともに、小児が誤って騎乗しても安全である。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明の実施の第１の形態に係る揺動型運動装置の全体構成を示す側断面図である。
【図２】図１で示す揺動型運動装置における駆動装置を拡大して示す側面図である。
【図３】図２で示す駆動装置の平面図である。
【図４】図２で示す駆動装置の背面図である。
【図５】図１で示す揺動型運動装置の座部の動きを説明するための図である。
【図６】体重表示部での所定期間の体重計測結果の表示例を示す図である。
【図７】前記体重表示部の電気的構成を示すブロック図である。
【図８】本発明の実施の第２の形態に係る揺動型運動装置の全体構成を示す側断面図である。
【図９】本発明の実施の第２の形態に係る揺動型運動装置の全体構成を示す側断面図である。
【図１０】本発明の実施の第３の形態に係る揺動型運動装置の構成を模式的に示す側面図である。
【図１１】本発明の実施の第３の形態に係る揺動型運動装置の構成を模式的に示す斜視図である。
【図１２】体成分表示部の電気的構成を示すブロック図である。
【図１３】本発明の実施の第４の形態に係る揺動型運動装置における体重表示部の電気的構成を示すブロック図である。
【符号の説明】
【００５３】
１，６１，７１，８１    揺動型運動装置
２    座部
３    駆動装置
４    台座
５    連結リンク
６    可動架台
８    ベース
１０    モータ
１３；１３ａ，１３ｂ    駆動部
５０    脚部
５１，５１ａ，７２    体重計測部
５２    鞍部
５３，９３    体重表示部
５４，５４ａ    アーム
５５，５５ａ    センサ
５６    基台
５７    支持台
５８    固定台
５３ａ  記憶部
５３ｂ  比較演算部
５３ｃ，８３ｈ    表示部
５３ｄ，８３ｇ    操作部
５３ｅ，８３ｉ，９３ｅ    制御部
７２    体重計測部
８２    使用者
８３    体成分表示部
８４；８５，８６    電極
８７    たずな
８８，８９    あぶみ
８３ａ  電源部
８３ｂ  発信回路
８３ｃ  受信回路
８３ｄ  インピーダンス演算部
８３ｅ  データベース
８３ｆ  体成分指標演算部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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