(57)【要約】【課題】  データ供給元機器における状況とデータ提供先機器における状況をユーザに分かり易く提示する。【解決手段】  ファイル転送操作画面上では、転送元であるローカル・ディスクにおける転送対象となるファイル並びに実際に転送するファイルに関する容量情報を表示する転送元容量バーと、転送先における空き領域の容量情報を表示する転送先容量バーが同時表示される。転送先容量バーは、既に削除指定しているファイルを実際に削除して得られる空き領域の容量も表示する。ユーザは、残り容量との比較が容易になり、ファイル転送時の容量の過不足を把握し易くなる。【選択図】  図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
データ供給元機器とデータ転送先機器の間でデータを転送するときのシステムの状況を提示する情報表示装置であって、
前記データ供給元機器における転送データに関する情報を表示する第１の表示部と、
前記データ転送先機器における転送データの保存領域における情報を表示する第２の表示部と、
を具備することを特徴とする情報表示装置。
【請求項２】
前記第１の表示部は、前記データ供給元機器に格納されている転送データのサイズに関する情報を表示し、
前記第２の表示部は、前記データ転送先機器の保存領域における空き領域に関する情報を表示する、
ことを特徴とする請求項１に記載の情報表示装置。
【請求項３】
前記第１の表示部は、前記データ供給元機器に格納されている、転送対象となるすべてのデータの合計サイズと、このうち実際に転送するように選択された転送データの合計サイズを表示する、
ことを特徴とする請求項１に記載の情報表示装置。
【請求項４】
前記第２の表示部は、前記データ転送先機器が持つ記憶装置の保存領域の全容量と、使用済み容量と、未使用容量を表示する、
ことを特徴とする請求項１に記載の情報表示装置。
【請求項５】
前記データ転送先機器の保存領域に既に格納されているデータを削除指定することが可能であり、
前記第２の表示部は、使用済み容量のうち削除指定されたデータの合計サイズを表示する、
ことを特徴とする請求項４に記載の情報表示装置。
【請求項６】
前記第１の表示部及び前記第２の表示部は、前記データ供給元機器における転送データの合計サイズと、前記データ転送先機器における保存領域の未使用容量を同時表示する、
ことを特徴とする請求項１に記載の情報表示装置。
【請求項７】
前記第１の表示部及び前記第２の表示部は、それぞれの情報をグラフ形式で表示する、
ことを特徴とする請求項６に記載の情報表示装置。
【請求項８】
前記第１の表示部及び前記第２の表示部は、それぞれの情報を棒グラフ形式で表示し、前記第１の表示部は転送データの合計サイズを棒グラフの下端から充填していく一方、第２の表示部は転送先の使用済み領域の容量を棒グラフの上端から充填していく、
ことを特徴とする請求項７に記載の情報表示装置。
【請求項９】
前記第１の表示部は、棒グラフの高さを前記データ転送先機器における保存領域の全容量又は未使用領域の容量の高さに揃える、
ことを特徴とする請求項８に記載の情報表示装置。
【請求項１０】
前記第１の表示部及び前記第２の表示部は、それぞれのグラフ上で特に注目したい点にマークを設定する、
ことを特徴とする請求項７に記載の情報表示装置。
【請求項１１】
データ供給元機器からデータ転送先機器へデータを転送する際に転送データの形式を変換する場合には、前記第１の表示部は、形式変換後の転送データの合計サイズを算出又は予想して表示する、
ことを特徴とする請求項１に記載の情報表示装置。
【請求項１２】
前記データ供給元機器から転送すると選択された転送データの合計サイズが前記データ転送先機器における保存領域の空き容量を超える場合には、前記第１の表示部又は前記第２の表示部は空き容量不足を通知する、
ことを特徴とする請求項１に記載の情報表示装置。
【請求項１３】
前記データ供給元機器における転送対象となるすべてのファイルを登録する転送元リストと、前記転送元リストに登録されているすべてのファイルを一覧表示する転送元リスト表示領域とを備え、前記転送元リスト表示領域上で転送ファイルを指定することが可能であり、
前記第１の表示部は、前記転送元リスト表示領域で指定された転送ファイルの合計サイズを算出して表示する、
ことを特徴とする請求項１に記載の情報表示装置。
【請求項１４】
前記データ転送先機器に既に転送済みのすべてのファイルを登録する転送先リストと、転送先リストに登録されているすべてのファイルを一覧表示する転送先リスト表示領域とを備え、
前記第２の表示部は、前記転送先リストに登録されているファイルの合計サイズを基に使用済み容量又は未使用容量を求めて表示する、
ことを特徴とする請求項１に記載の情報表示装置。
【請求項１５】
前記転送先リスト表示領域でファイルを削除指定することが可能であり、
前記第２の表示部は、削除指定されたファイルの合計サイズを求めて表示する、
ことを特徴とする請求項１４に記載の情報表示装置。
【請求項１６】
データ供給元機器とデータ転送先機器の間でデータを転送するときのシステムの状況を提示する情報表示方法であって、
前記データ供給元機器における転送データに関する情報を表示する第１の表示ステップと、
前記データ転送先機器における転送データの保存領域における情報を表示する第２の表示ステップと、
を具備することを特徴とする情報表示方法。
【請求項１７】
前記第１の表示ステップでは、前記データ供給元機器に格納されている転送データのサイズに関する情報を表示し、
前記第２の表示ステップでは、前記データ転送先機器の保存領域における空き領域に関する情報を表示する、
ことを特徴とする請求項１６に記載の情報表示方法。
【請求項１８】
前記第１の表示ステップでは、前記データ供給元機器に格納されている、転送対象となるすべてのデータの合計サイズと、このうち実際に転送するように選択された転送データの合計サイズを表示する、
ことを特徴とする請求項１６に記載の情報表示方法。
【請求項１９】
前記第２の表示ステップでは、前記データ転送先機器が持つ記憶装置の保存領域の全容量と、使用済み容量と、未使用容量を表示する、
ことを特徴とする請求項１６に記載の情報表示方法。
【請求項２０】
前記データ転送先機器の保存領域に既に格納されているデータを削除指定することが可能であり、
前記第２の表示ステップでは、使用済み容量のうち削除指定されたデータの合計サイズを表示する、
ことを特徴とする請求項１９に記載の情報表示方法。
【請求項２１】
前記第１の表示ステップ及び前記第２の表示ステップでは、前記データ供給元機器における転送データの合計サイズと、前記データ転送先機器における保存領域の未使用容量を同時表示する、
ことを特徴とする請求項１６に記載の情報表示方法。
【請求項２２】
前記第１の表示ステップ及び前記第２の表示ステップでは、それぞれの情報をグラフ形式で表示する、
ことを特徴とする請求項１６に記載の情報表示方法。
【請求項２３】
前記第１の表示ステップでは、転送データの合計サイズを棒グラフの下端から充填していき、第２の表示ステップでは転送先の使用済み領域の容量を棒グラフの上端から充填していく、
ことを特徴とする請求項２２に記載の情報表示方法。
【請求項２４】
前記第１の表示ステップでは、棒グラフの高さを前記データ転送先機器における保存領域の全容量又は未使用領域の容量の高さに揃えて表示する、
ことを特徴とする請求項２３に記載の情報表示方法。
【請求項２５】
前記第１の表示ステップ及び前記第２の表示ステップでは、それぞれのグラフ上で、特に注目したい点にマークを設定する、
ことを特徴とする請求項２２に記載の情報表示方法。
【請求項２６】
データ供給元機器からデータ転送先機器へデータを転送する際に転送データの形式を変換する場合には、前記第１の表示ステップでは、形式変換後の転送データの合計サイズを算出又は予想して表示する、
ことを特徴とする請求項１６に記載の情報表示方法。
【請求項２７】
前記データ供給元機器から転送すると選択された転送データの合計サイズが前記データ転送先機器における保存領域の空き容量を超える場合には、前記第１の表示ステップ又は前記第２の表示ステップでは空き容量不足を通知する、
ことを特徴とする請求項１６に記載の情報表示方法。
【請求項２８】
前記データ供給元機器における転送対象となるすべてのファイルを登録する転送元リストを一覧表示した前記転送元リスト表示領域上で転送ファイルを指定することが可能であり、
前記第１の表示ステップでは、前記転送元リスト表示領域で指定された転送ファイルの合計サイズを算出して表示する、
ことを特徴とする請求項１６に記載の情報表示方法。
【請求項２９】
前記データ転送先機器に既に転送済みのすべてのファイルを登録する転送先リストを一覧表示した転送先リスト表示領域とを備え、
前記第２の表示ステップでは、前記データ転送先機器に既に転送済みのすべてのファイルを登録する転送先リストの合計サイズを基に使用済み容量又は未使用容量を求めて表示する、
ことを特徴とする請求項１６に記載の情報表示方法。
【請求項３０】
前記データ転送先機器に既に転送済みのすべてのファイルを登録する転送先リストを一覧表示した転送先リスト表示領域上でファイルを削除指定することが可能であり、
前記第２の表示ステップでは、削除指定されたファイルの合計サイズを求めて表示する、
ことを特徴とする請求項１６に記載の情報表示方法。
【請求項３１】
データ供給元機器とデータ転送先機器の間でデータを転送するときのシステムの状況を提示するための処理をコンピュータ・システム上で実行するようにコンピュータ可読形式で記述されたコンピュータ・プログラムであって、
前記データ供給元機器における転送データに関する情報を表示する第１の表示ステップと、
前記データ転送先機器における転送データの保存領域における情報を表示する第２の表示ステップと、
を具備することを特徴とするコンピュータ・プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理の状況をユーザに提示する情報表示装置及び情報表示方法、並びにコンピュータ・プログラムに係り、特に、機器間で情報を転送するときのシステムの状況をユーザに提示する情報表示装置及び情報表示方法、並びにコンピュータ・プログラムに関する。
【０００２】
さらに詳しくは、本発明は、機器間でデータ転送を行なう際に、データ供給元機器における状況とデータ提供先における状況をユーザに提示する情報表示装置及び情報表示方法、並びにコンピュータ・プログラムに係り、特に、データ供給元装置における転送対象となるデータの量とデータ転送先機器における空き領域に関する情報を表示する情報表示装置及び情報表示方法、並びにコンピュータ・プログラムに関する。
【背景技術】
【０００３】
昨今の技術革新に伴い、デスクトップ型やノートブック型など各種パーソナル・コンピュータ（ＰＣ）が開発され市販されている。この種の装置は、通常、周辺機器接続用のインターフェースを備え、キーボードやマウス、プリンタ、モデムなどのさまざまな周辺機器を装備し、操作環境を整え、ハードウェア資源を確保することができる。
【０００４】
パーソナル・コンピュータ用のインターフェースとしては、古くはシリアル・ポートやパラレル・ポートが知られているが、最近では、ＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）が急速に普及してきている。また、キーボードやマウス、プリンタ、スキャナ、モデム、ハード・ディスク・ドライブ、ＣＤ−ＲＷドライブ、ＤＶＤドライブなど、ＵＳＢデバイスの種類も豊富である。ＵＳＢは、シリアル・バスなのでケーブルが比較的細いこと、ハブを用いて周辺機器をツリー接続が可能なこと、さまざまな転送モードをサポートすることなどに特徴があり、汎用のインターフェースとして広く認識されている。
【０００５】
また、周辺機器の中には、パーソナル・コンピュータに接続され周辺機器として動作する以外に、自走機能を持つものがある。その一例として、ハード・ディスクを内蔵したバッテリ駆動のポータブル・メディア・プレーヤなどを挙げることができる。
【０００６】
この種の電子機器は、ＵＳＢケーブルなどのインターフェースを介してパーソナル・コンピュータに接続されている間は、外付けハード・ディスク装置として動作し、通常のコンピュータ・ファイルを格納したり、映像や音響などのコンテンツをダウンロードしたりすることができる。一方、パーソナル・コンピュータとの接続から解放されたとき（勿論、ＵＳＢケーブルに接続されたままでも可）に、スタンドアロン状態でメディア・プレーヤとして動作し、ハード・ディスク内にダウンロードされた映像や音楽などのコンテンツの再生を当該機器内で行なうことができる。
【０００７】
例えば、携帯電話機やパソコンなどの他装置と接続連携して相互連携動作が可能となるポータブル電子装置について提案がなされている（例えば、特許文献１を参照のこと）。この種のポータブル電子装置によれば、独立動作のみならず形態伝焼きやパソコンなどの他装置と接続連携させて協働連携動作が可能である。したがって、他装置と相互に音楽データの授受をして音声音響を出力する機能や、他装置としての携帯電話機を介して通話する機能や、他装置をリモート制御する機能など、他装置と接続連携によるユーザ・インターフェースを拡大進展させるシステム的な動作が可能である。
【０００８】
【特許文献１】特開２００２−３００２３８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
ところで、コンピュータがデータ送信、データのダウンロード、データの加工などデータ処理を行なう際に、処理の進捗状況やシステムのステータスをユーザに提示し、利便性を図るということが一般的に行なわれている。
【００１０】
例えば、２台の機器間でファイルをコピー（転送）するとき、ローカル接続されているプリンタにプリントアウトするとき、プログラムをシステムにインストールするとき、進捗の度合いを数値によりパーセント表示したり、あるいはＧＵＩ（Ｇｒａｐｈｉｃａｌ  Ｕｓｅｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）機能を利用してバー上に処理状況をパーセント表示したりすることが一般に行なわれている。
【００１１】
また、データ転送時には、転送処理の所要時間だけでなく転送先に十分な空き領域があるかどうかは極めて重要な情報である。
【００１２】
例えば、コンピュータに保管されているデータを外付けハード・ディスクなどの他の機器にコピー（転送）するとき、コピーするデータを選択してコピーを開始した後に、コピー先の容量が不足しているなどのエラーが表示されることが行なわれている。
【００１３】
ところが、大量のファイルをコピーするときに、システムにコピーを指示し処理を開始してからしばらく待った後に容量が不足したためコピーが完了できないことが知らされるようなことが起こり、ユーザに不快感を与える要因となる。
【００１４】
コンピュータに格納されているファイルを外部接続されているハード・ディスクに転送する際、データ供給元となるコンピュータ上における転送対象となるファイルの状況と、データ転送先となるハード・ディスクにおける空き領域の状況は、ユーザが円滑にコピー操作を行なう上で必要な情報である。
【００１５】
例えば、ユーザは、データ供給元となるコンピュータ上には転送対象となるファイルとこれらの総容量を知りたいであろう。また、これら転送対象となるファイルのうち実際にどれだけを転送するかは、データ転送先となるハード・ディスクにおける空き領域がどれだかあるかに依存する。また、ハード・ディスクにおける空き領域は、既にハード・ディスクに蓄積されているファイルを削除することによって増やすこともできる。
【００１６】
コンピュータ・システム上では、ディスクの未使用領域のサイズや、格納されている個々のファイルのサイズを数値表示する手法が広く採用されている。ところが、機器間でデータ転送を行なう際に、データ供給元機器における状況とデータ提供先における状況をともにユーザに提示するための手法は採られていない。
【００１７】
本発明は上述したような技術的課題を鑑みたものであり、その主な目的は、情報処理の状況をユーザに提示することができる、優れた情報表示装置及び情報表示方法、並びにコンピュータ・プログラムを提供することにある。
【００１８】
本発明のさらなる目的は、機器間で情報を転送するときのシステムの状況をユーザに分かり易く提示することができる、優れた情報表示装置及び情報表示方法、並びにコンピュータ・プログラムを提供することにある。
【００１９】
本発明のさらなる目的は、機器間でデータ転送を行なう際に、データ供給元機器における状況とデータ提供先における状況をユーザに分かり易く提示することができる、優れた情報表示装置及び情報表示方法、並びにコンピュータ・プログラムを提供することにある。
【００２０】
本発明のさらなる目的は、データ供給元装置における転送対象となるデータの量とデータ転送先機器における空き領域の状況を確認しながらデータ供給元機器において転送データを選択することができるように、両機器の状況を表示することができる、優れた情報表示装置及び情報表示方法、並びにコンピュータ・プログラムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
本発明は、上記課題を参酌してなされたものであり、その第１の側面は、データ供給元機器とデータ転送先機器の間でデータを転送するときのシステムの状況を提示する情報表示装置であって、
前記データ供給元機器における転送データに関する情報を表示する第１の表示部と、
前記データ転送先機器における転送データの保存領域における情報を表示する第２の表示部と、
を具備することを特徴とする情報表示装置である。
【００２２】
ここで、前記第１の表示部は、前記データ供給元機器に格納されている転送データのサイズに関する情報を表示する。具体的には、前記データ供給元機器に格納されている、転送対象となるすべてのデータの合計サイズと、このうち実際に転送するように選択された転送データの合計サイズを表示する。
【００２３】
一方、前記第２の表示部は、前記データ転送先機器の保存領域における空き領域に関する情報を表示する。具体的には、前記データ転送先機器が持つ記憶装置の保存領域の全容量と、使用済み容量と、未使用容量を表示する。
【００２４】
そして、前記第１の表示部及び前記第２の表示部は、前記データ供給元機器における転送データの合計サイズと、前記データ転送先機器における保存領域の未使用容量を同時表示して、転送可能であるかどうかを視覚的に判断することができる。
【００２５】
前記データ転送先機器では、保存領域に既に格納されているデータを削除指定することが可能である場合には、前記第２の表示部は、使用済み容量のうち削除指定されたデータの合計サイズを併せて表示するようにしてもよい。この場合、データ転送先装置における未使用領域の容量が転送データの合計サイズに満たない場合であっても、削除指定されたデータの削除を実行することで転送が可能になるかどうかを容易に判断することができるようになる。
【００２６】
第１及び第２の表示部は、例えばそれぞれの情報をグラフ形式で表示する。ユーザは、転送元リストに登録されたデータの中から実際に転送を開始するデータを任意に選択でき、選択したデータのみを転送することができる。そして、本発明によれば、容量を表示したグラフの中に転送元リストに登録されたデータの合計容量と、転送のために選択されたデータの合計容量を同時に表示することで、転送可能であるかどうかを視覚的に判断することができる。例えば、両グラフを棒グラフで構成し、第１の表示部は転送データの合計サイズをグラフの下端から充填していく一方、第２の表示部は転送先の使用済み領域の容量をグラフの上端から充填していくことで、転送データの合計サイズと空き容量を視覚的に直接比較することができる。
【００２７】
ここで、前記第１の表示部は、棒グラフの高さを前記データ転送先機器における保存領域の全容量、あるいは未使用領域の容量の高さに揃えるようにする。このようにすることで、データ供給元装置における転送データの合計サイズと、データ転送先装置における未使用領域の容量との関係を視覚的に把握することがより容易になる。
【００２８】
また、前記第１の表示部及び前記第２の表示部は、それぞれのグラフ上で、特に注目したい点にマークを設定することにより、比較をより容易にすることができる。例えば、棒グラフ上で、データ供給元機器側の転送データの合計サイズと、データ転送先機器における未使用容量にそれぞれマークを設定しておき、双方のグラフ上のマーク位置が一致したり逆転したときにユーザに対して色を変えたりメッセージを表示するなどして、ユーザに注意を促すことができる。
【００２９】
また、データを転送するときには、再符号化などデータ形式を変換する場合がある。例えば、パーソナル・コンピュータにＭＰＥＧ２形式で保存されている映像データを、ポータブル機器に転送する場合に低ビット・レートのＭＰＥＧ４形式に変換することが一般的に行なわれている。このような場合、データ転送を経てデータ・サイズが変化する。そこで、前記第１の表示部は、形式変換後の転送データの合計サイズを算出又は予想して表示するようにしてもよい。
【００３０】
また、前記データ供給元機器から転送すると選択された転送データの合計サイズが前記データ転送先機器における保存領域の空き容量を超える場合には、前記第１の表示部又は前記第２の表示部は空き容量不足を通知するようにしてもよい。例えば、グラフ表示の色を変えたり、エラー・メッセージを表示したりするなどして、転送先の空き容量が不足していることをユーザに知らせることができる。
【００３１】
機器間でデータ転送を行なうシステムでは、例えば、データ供給元機器における転送対象となるすべてのファイルを登録した転送元リストを一覧表示する転送元リスト表示領域と、データ転送先機器に既に転送済みのすべてのファイルを登録した転送先リストを一覧表示する転送先リスト表示領域とを備えたユーザ・インターフェースが用意される。
【００３２】
ユーザは、転送元リスト表示領域上で転送ファイルを指定することが可能である。前記第１の表示部は、前記転送元リスト表示領域で指定された転送ファイルの合計サイズを算出して表示するようにしてもよい。
【００３３】
また、前記第２の表示部は、転送先リストに登録されているファイルの合計サイズを基に使用済み容量又は未使用容量を求めて表示するようにしてもよい。転送先リスト表示領域でファイルを削除指定することが可能である場合には、前記第２の表示部は、削除指定されたファイルの合計サイズを求め、使用済み容量や未使用容量とは区別して表示するようにしてもよい。
【００３４】
また、本発明の第２の側面は、データ供給元機器とデータ転送先機器の間でデータを転送するときのシステムの状況を提示するための処理をコンピュータ・システム上で実行するようにコンピュータ可読形式で記述されたコンピュータ・プログラムであって、
前記データ供給元機器における転送データに関する情報を表示する第１の表示ステップと、
前記データ転送先機器における転送データの保存領域における情報を表示する第２の表示ステップと、
を具備することを特徴とするコンピュータ・プログラムである。
【００３５】
本発明の第２の側面に係るコンピュータ・プログラムは、コンピュータ・システム上で所定の処理を実現するようにコンピュータ可読形式で記述されたコンピュータ・プログラムを定義したものである。換言すれば、本発明の第２の側面に係るコンピュータ・プログラムをコンピュータ・システムにインストールすることによって、コンピュータ・システム上では協働的作用が発揮され、本発明の第１の側面に係る情報表示装置と同様の作用効果を得ることができる。
【発明の効果】
【００３６】
本発明によれば、機器間でデータを転送するときのシステムの状況をユーザに分かり易く提示することができる、優れた情報表示装置及び情報表示方法、並びにコンピュータ・プログラムを提供することができる。
【００３７】
また、本発明によれば、機器間でデータ転送を行なう際に、データ供給元機器における状況とデータ提供先機器における状況をユーザに分かり易く提示することができる、優れた情報表示装置及び情報表示方法、並びにコンピュータ・プログラムを提供することができる。
【００３８】
また、本発明によれば、データ供給元装置における転送対象となるデータの量とデータ転送先機器における空き領域に状況を確認しながらデータ供給元機器において転送データを選択することができるように、両機器の状況を表示することができる、優れた情報表示装置及び情報表示方法、並びにコンピュータ・プログラムを提供することができる。
【００３９】
本発明によれば、ある機器上のデータを他の機器に転送する際に、転送先の装置の全容量、使用済みサイズ、残り容量を表示するとともに、これから転送しようとするデータの合計サイズを同時に表示することができる。例えば、転送先の残り容量と、これから転送するデータの合計サイズを並べてグラフなどで表示することにより、ユーザは、転送可能かどうかを視覚的に容易に判断できるようになる。
【００４０】
また、本発明によれば、ユーザは、転送元リストに登録されたデータの中から実際に転送を開始するデータを任意に選択することができ、選択したデータのみを転送することができる。例えば、容量を表示したグラフの中に転送元リストに登録されたデータの合計容量と、転送のために選択されたデータの合計容量を同時に表示することで、ユーザは実際にデータを転送可能であるかどうかを視覚的に判断することができる。
【００４１】
また、本発明によれば、転送先リストの中で、削除用として選択されているが未だ削除を実行していないファイルの合計サイズを容量表示したグラフの中に表示することができる。この場合、転送先ではこれらのファイルの削除を実行して十分な空き容量を確保できるかどうかを視覚的に判断することができるようになる。
【００４２】
本発明では、データ転送を実行する装置がデータ転送時にデータ形式を変換する機能を備えていてもよい。この場合、転送元データの合計サイズには変換後のサイズ若しくは変換後の予想サイズを表示することで、転送可能であるかをより正確に表示することができる。
【００４３】
また、本発明によれば、転送元リストのグラフと、転送先リストのグラフを別個に用意し、転送元リストに登録された全データ若しくは転送のために選択されたデータの合計サイズと、転送先の残り容量若しくは残り容量に削除予定のサイズを加えたものが直接比較できるように配置することができる。例えば、両グラフを棒グラフで構成し、転送元リストのグラフを下端から充填していく一方、転送先の使用済み領域の容量を上端から充填していくことで、転送データの合計サイズと空き容量を視覚的に直接比較することができる。
【００４４】
また、本発明によれば、転送のために選択したデータの合計が転送先の残り容量を越えた場合には、色を変えたり、エラー・メッセージを表示したりするなどして、転送先の空き容量が不足していることをユーザに知らせることができる。
【００４５】
また、本発明によれば、それぞれのグラフ上で、特に注目したい点にマークを設定し、比較をより容易にすることができる。例えば、双方のグラフ上のマーク位置が一致したり逆転したときにユーザに対して色を変えたりメッセージを表示するなどして、ユーザに注意を促すことができる。
【００４６】
本発明のさらに他の目的、特徴や利点は、後述する本発明の実施形態や添付する図面に基づくより詳細な説明によって明らかになるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４７】
以下、図面を参照しながら本発明の実施形態について詳解する。
【００４８】
Ａ．装置構成
図１には、パーソナル・コンピュータのハードウェア構成を模式的に示している。
【００４９】
このシステムは、プロセッサ１１を中心に構成されている。プロセッサ１１は、オペレーティング・システム（ＯＳ）が提供するプログラム実行環境下で、メモリ１２に記憶されたプログラムに基づいて各種の処理を実行する。また、プロセッサ１１は、バス１３を介して接続されている各種の周辺機器を制御している。バス１３に接続された周辺機器は次のようなものである。
【００５０】
メモリ１２は、例えばＤＲＡＭ（Ｄｙｎａｍｉｃ ＲＡＭ）などの半導体メモリで構成され、プロセッサ１１において実行されるプログラム・コードをロードしたり、実行プログラムの作業データを一時格納したりするために使用される。メモリ１２は、プロセッサ１１のメモリ空間を構成する。
【００５１】
ディスプレイ・コントローラ１４は、プロセッサ１１から送られてくる描画命令に従って表示画像を生成し、表示装置１５に送る。ディスプレイ・コントローラ１４に接続された表示装置１５は、ディスプレイ・コントローラ１４から送られた表示画像情報に従い、その画像を画面に表示出力する。
【００５２】
本実施形態では、ディスプレイ・コントローラ１４はビットマップ表示形式をサポートし、オペレーティング・システムは表示装置１５のスクリーン上でＧＵＩ（Ｇｒａｐｈｉｃａｌ  Ｕｓｅｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）操作環境を提供している。したがって、デスクトップ上では、アプリケーションやその他のプログラム、プリンタなどのハードウェア資源を象徴する複数のアイコンが表示されており、ユーザは、アイコンに直接的な操作を印加することで所望の処理が起動する。また、本実施形態では、周辺機器との間でデータ転送を行なう際に、データ供給元機器における状況とデータ提供先機器における状況をユーザに分かり易く提示することができるが、この点の詳細については後述に譲る。
【００５３】
入出力インターフェース１６は、キーボード１７やマウス１８が接続されており、キーボード１７やマウス１８からの入力信号をプロセッサ１１へ転送する。
【００５４】
ネットワーク・インターフェース２２は、ＬＡＮやインターネットなどの外部ネットワークに接続されており、インターネットを介したデータ通信を制御する。すなわち、プロセッサ１１から送られたデータをインターネット上の他の装置へ転送するとともに、インターネットを介して送られてきたデータを受け取りプロセッサ１１に渡す。例えば、プログラムやデータなどをネットワーク経由で外部から受信することができる。
【００５５】
ハード・ディスク装置（ＨＤＤ：Ｈａｒｄ Ｄｉｓｋ Ｄｒｉｖｅ）コントローラ１９には、ＨＤＤなどの大容量外部記憶装置２０が接続されており、ＨＤＤコントローラ１９が接続されたＨＤＤ２０へのデータの入出力を制御する。ＨＤＤ２０には、プロセッサが実行すべきオペレーティング・システム（ＯＳ）のプログラム、アプリケーション・プログラム、ドライバ・プログラム、さらにはプログラムによって参照又は再生処理が行なわれるデータやコンテンツなどが格納されている。
【００５６】
ＵＳＢコントローラ２１は、１基以上のＵＳＢポートを備え、ＵＳＢケーブルを介して接続されるＵＳＢデバイスとの間でインターフェース・プロトコルを実現する。ＵＳＢは、シリアル・バスなのでケーブルが比較的細いこと、ハブを用いて周辺機器をツリー接続が可能なこと、さまざまな転送モードをサポートすることなどに特徴があり、汎用のインターフェースとして広く認識されている。
【００５７】
ＵＳＢデバイスとしては、キーボードやマウス、プリンタ、スキャナ、モデム、ハード・ディスク・ドライブ、ＣＤ−ＲＷドライブ、ＤＶＤドライブなどが挙げられる。また、ＵＳＢデバイスの中には、ＵＳＢケーブルで接続された周辺機器として動作する以外に自走機能を持つものもある。例えば、ポータブル・メディア・プレーヤとしても動作するＵＳＢハード・ディスクである。
【００５８】
正規のＵＳＢデバイスは、 “Ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ”と呼ばれる初期処理を経ることにより、ＵＳＢホストとしてのパーソナル・コンピュータによって認識されている。例えば、ＵＳＢハード・ディスクは、Ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ手続きにより認識された後、ファイル・システムの管理下に置かれ、通常のファイル・アクセスが可能となる。
【００５９】
本実施形態では、パーソナル・コンピュータからＵＳＢ接続されているＵＳＢハード・ディスクにファイルを転送する際には、ローカル・ディスク２０上に格納されている転送対象となるファイルの総容量や、ＵＳＢハード・ディスクにおける空き領域に関する情報を同時表示し、ユーザがファイル転送操作を分かり易く行なえるようにしている、この点の詳細については後述に譲る。
【００６０】
また、パーソナル・コンピュータからＵＳＢ接続されているＵＳＢハード・ディスクに映像や音楽などのデータ・コンテンツを転送する際には、コンテンツ保護の観点からスクランブル処理を施すようにすることが好ましい。コンテンツをスクランブル処理を行なうことにより、ＵＳＢハード・ディスクを別のコンピュータに接続した場合に、特別なソフトウェア・ツールを用いずにオペレーティング・システム標準のファイル操作によってポータブル電子機器からコンテンツを取り出しても、汎用アプリケーションなどで再生可能な形式のファイルを作成することはできなくなるので、コンテンツを不正利用から保護することができる（例えば、本出願人に既に譲渡されている特願２００４−１７０５０８号明細書を参照のこと）。
【００６１】
なお、パーソナル・コンピュータなどの情報処理装置を構成するためには、図１に示した以外にも多くの電気回路などが必要である。但し、これらは当業者には周知であり、また、本発明の要旨を構成するものではないので、本明細書中では省略している。また、図面の錯綜を回避するため、図中の各ハードウェア・ブロック間の接続も一部しか図示していない点を了承されたい。
【００６２】
図２には、本発明の一実施形態に係るＵＳＢデバイスのハードウェア構成を模式的に示している。
【００６３】
本実施形態に係るＵＳＢハード・ディスクは、ハード・ディスクを内蔵しＵＳＢインターフェースを備えたハード・ディスク装置であり、ＵＳＢケーブルに接続されたときには、正規のＵＳＢデバイスとしてＣｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ手続を行ない、パーソナル・コンピュータから認識され、大容量記憶装置として動作することができる。
【００６４】
また、このＵＳＢハード・ディスクは、自走機能を備え、ハード・ディスクを内蔵したバッテリ（図示しない）駆動のポータブル・メディア・プレーヤとして動作し、ハード・ディスク内の映像や音楽などのコンテンツの再生を当該機器内で行なうこともできる。ポータブル機器として動作することを考慮し、パーソナル・コンピュータからＵＳＢハード・ディスクへデータを転送するときには、再符号化などの形式変換を行うようにしてもよい。例えば、パーソナル・コンピュータにＭＰＥＧ２形式で保存されている映像データを、より低ビット・レートのＭＰＥＧ４形式に変換する。
【００６５】
図２に示すＵＳＢハード・ディスクは、ＵＳＢ／ＡＴＡブリッジ３１と、ＭＰＵ３２と、ハード・ディスク・ドライブ（ＨＤＤ）３３と、再生コンテンツ出力部３４と、ユーザ入力部３５とを備えている。
【００６６】
ＵＳＢ／ＡＴＡブリッジ３１は、ＡＴＡインターフェースのＨＤＤ３３をＵＳＢインターフェースに接続して使用するためのプロトコル変換ＩＣである。ＵＳＢ／ＡＴＡブリッジ３１は、例えばＵＳＢコントローラＩＣと汎用ワンチップ・マイクロコンピュータを用いて実装され、内蔵ＲＯＭ若しくは外付けＲＯＭに格納されているファームウェアを内蔵ＲＡＭに展開して所定の処理を実行することができる。例えば、ＨＤＤなどの記憶装置をＵＳＢ Ｍａｓｓ Ｓｔｏｒａｇｅ Ｃｌａｓｓ規格のデバイスとして動作させるのに必要な機能を内蔵ＲＯＭに格納されたファームウェアとしてあらかじめ有している。また、書き換え可能な外付けＲＯＭによって、充電モード時のファームウェアなどＵＳＢデバイス用プログラムを比較的容易且つ安価に変更することができる。
【００６７】
ＭＰＵ（Ｍｉｃｒｏ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）３２は、本装置全体の動作を統括的に制御するメイン・コントローラであり、主に電源投入時における初期化及び自己診断処理、ＵＳＢ／ＡＴＡブリッジ３１へのＵＳＢケーブル（ＵＳＢホスト）の接続又は非接続に応じた動作モードの管理、ＨＤＤ３３に格納されている映像や音楽コンテンツの再生などの自走時の動作制御などを行なう。
【００６８】
ＵＳＢハード・ディスクは、ＵＳＢケーブルを介してパーソナル・コンピュータに接続されているときには、パーソナル・コンピュータの外部記憶装置として動作し、通常のコンピュータ・ファイルを格納したり、映像や音響などのコンテンツをダウンロードしたりすることができる。また、ＵＳＢケーブルを取り外したときには、自走機能によりポータブル・メディア・プレーヤとして動作することができ、ＨＤＤ３３に格納されているコンテンツを再生出力することができる。なお、ＵＳＢハード・ディスクとしての動作モードはこのような定義に限定されるものではなく、例えばＵＳＢ接続されたままの状態であっても、自走動作するようにしてもよい。
【００６９】
パーソナル・コンピュータからＨＤＤ３３にコンテンツをダウンロードする際には、コンテンツ保護の目的でスクランブル処理が施されている（前述）。ＭＰＵ３２は、コンテンツ再生時には、ＨＤＤ３３から取り出されたコンテンツをデスクランブルし、さらにＷＡＶやＭＰ３などの形式で符号化されているコンテンツの復号化処理をリアルタイムで行なう。
【００７０】
ＨＤＤ３３は、ＵＳＢ接続されたパーソナル・コンピュータにとっての外部記憶装置として機能するとともに、当該ＵＳＢハード・ディスクが自走機能によりポータブル・メディア・プレーヤとして動作するときには、メディア記録装置として機能する。
【００７１】
本実施形態に係るＨＤＤ３３は、ＡＴＡ（ＡＴ  Ａｔｔａｃｈｍｅｎｔ）仕様に準拠したＨＤＤであり、ＨＤＤに故障が発生し、保存された貴重なデータが失われるのを防ぐために、ＳＭＡＲＴ（Ｓｅｌｆ−Ｍｏｎｏｔｏｒｉｎｇ，Ａｎａｌｙｓｉｓ  ａｎｄ  Ｒｅｐｏｒｔｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）という自己監視、障害予測機能が備えられている。そして、ＳＭＡＲＴ機能により属性値のログ・データを記録するＳＭＡＲＴ  ｌｏｇ領域がハード・ディスク上の所定領域に設けられている。ＵＳＢ  Ｍａｓｓ  Ｓｔｏｒａｇｅ  Ｃｌａｓｓのコマンドでは（すなわち、通常のコンピュータからＵＳＢインターフェース経由では）、このＳＭＡＲＴ  ｌｏｇ領域にアクセスすることはできない。
【００７２】
なお、ＡＴＡ（ＡＴ  Ａｔｔａｃｈｍｅｎｔ）は、パーソナル・コンピュータ内のバスにハード・ディスクを接続する実質標準であるＩＤＥ（Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｄｅｖｉｖｅ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ）を標準化した規格である。
【００７３】
再生コンテンツ出力部３４は、自走機能によりコンテンツ再生したときの映像及び音響出力用のディスプレイやスピーカなどで構成される。また、ユーザ入力部３５は、再生時の再生、停止、早送り、巻き戻しなどのキー操作を行なうためにユーザ・インターフェースである。
【００７４】
Ｂ．データ転送時における情報表示
コンピュータがデータ送信、データのダウンロード、データの加工などデータ処理を行なう際に、処理の進捗状況やシステムのステータスをユーザに提示し、利便性を図るということが一般的に行なわれている。
【００７５】
例えば、データ転送時には、転送処理の所要時間だけでなく転送先に十分な空き領域があるかどうかは極めて重要な情報である。具体的には、データ供給元となるコンピュータ上における転送対象となるファイルの状況と、データ転送先となるハード・ディスクにおける空き領域の状況は、ユーザが円滑にコピー操作を行なう上で必要な情報である。
【００７６】
第一に、ユーザは、データ供給元となるコンピュータ上には転送対象となるファイルとこれらの総容量を知りたい。また、これら転送対象となるファイルのうち実際にどれだけを転送するか（すなわち転送可能なファイル）は、データ転送先となるハード・ディスクにおける空き領域がどれだかあるかに依存する。また、ハード・ディスクにおける空き領域は、既にハード・ディスクに蓄積されているファイルを削除することによって増やすこともできる。
【００７７】
そこで、本実施形態では、コンピュータにおける転送対象となるデータの量とＵＳＢハード・ディスクにおける空き領域に状況を確認しながらデータ供給元機器において転送データを選択することができるように、両機器のディスクの状況を同時に表示するインターフェースを提供するようにしている。複数のファイルを選択して他の機器に転送するときに、転送先の残り容量と、転送しようとしているファイルの合計サイズを視覚的に表現し、残り容量との比較を容易にして、ユーザが容量の過不足を簡単に把握できるようになる。
【００７８】
図３には、コンピュータからＵＳＢハード・ディスクへファイル転送を行なうアプリケーションのＧＵＩ画面の構成例を示している。
【００７９】
図示の画面は、左右にリストを備えている。左側のリストには、コンピュータ側のローカル・ディスクに格納されている、転送対象となるデータの一覧（転送元リスト）が表示される。また、右側のリスト（転送先リスト）には、転送先であるＵＳＢハード・ディスクに既に保管されているデータの一覧を示している。未転送のときには、右側の転送先リストはブランクとなる。
【００８０】
ユーザは、転送元リストに表示されている所望のエントリをクリックするなどの選択操作を行なうことにより、転送元リスト中から転送データを指定する。転送を行なうとき、左側の転送元リスト上のすべてのデータを一気に送ることもできるが、同リスト中から１つずつファイルを指定して逐次的に送ったり、転送元リストの中から複数のデータを任意に選んで送ったりすることも可能である。
【００８１】
また、転送を行なうとき、ファイルの形式変換を併せて行なうことができる。例えば、ＭＰＥＧ２形式の画像ファイルをより低ビット・レートのＭＰＥＧ４形式へ再エンコードして転送することができる。この場合、転送前（すなわちコンピュータのローカル・ディスクにある）ファイルのサイズと、転送先すなわちコピー後のファイルのサイズが異なることがある。
【００８２】
また、転送先リストに表示されている所望のエントリをクリックするなどの選択操作を行なうことにより、ファイルを削除指定することができる。削除指定されたファイルは、削除指定された状態に置かれているだけで未だ削除されておらず、未使用容量には加えられない。削除指定されたファイルは、通常通り使用（再生）することができる（あるいは、削除指定を解除し、元の状態に復元して使用可能となる）。削除ボタンを押すなどして削除を実行することにより、削除指定されたファイルは完全に削除されてしまう。
【００８３】
本実施形態に係るファイル転送操作画面上では、転送元であるローカル・ディスクにおける転送対象となるファイル並びに実際に転送するファイルに関する容量情報を表示する「転送元容量バー」と、転送先における空き領域の容量情報を表示する「転送先容量バー」が同時に表示される。転送先容量バーは、現実の空き領域の容量だけでなく、既に削除指定しているファイルを実際に削除して得られる空き領域の容量も表示する。これら２つの容量バーは、転送先における空き容量と、転送しようとしているファイルの合計サイズを視覚的に表現しているので、ユーザは、残り容量との比較が容易になり、ファイル転送時の容量の過不足を把握し易くなる。
【００８４】
図４（ａ）及び（ｂ）には、転送元容量バーと転送先容量バーの構成例を示している。図示の例では、容量バーは棒グラフ形式を利用して構成されているが、本発明の要旨はこれに限定されるものではない。
【００８５】
図４（ａ）に示した転送元容量バーのグラフは、転送元リストのデータ・サイズを表すものである。図示の例では、そのグラフの上限（棒グラフの高さ）を、データ転送先機器としてのＵＳＢハード・ディスクが持つ全容量としている。
【００８６】
同図では、転送元リストに存在するデータの合計サイズが左斜線で、その中から転送するために選択されたデータの合計サイズが右斜線でそれぞれ表されている。これらの値が転送先の全容量に対してどの程度の割合になるかを、ユーザは、このグラフによって視覚的に簡単に認識できる。
【００８７】
左斜線部分＋右斜線部分＝転送元リストに登録されている全データの合計サイズ
右斜線部分＝転送するために選択されたデータの合計サイズ
ドット部分＝転送先の全容量から青の部分を差し引いた領域
【００８８】
右斜線で示す選択された転送データ、並びに左斜線で示す転送元リストは、ともに棒グラフの下端から充填され、それぞれの合計サイズに相当する高さに到達している。
【００８９】
一方、図４（ｂ）に示すグラフは、右側の転送先リストのデータ・サイズを表すものである。図４（ａ）と同様、グラフの上限は転送先の全容量を表すようになっており、既に存在するファイルの合計サイズを左斜線で示している。また、このリスト上で削除しようとして選択中（まだ削除を実行していない）のデータの合計サイズが暗い右斜線で示されている。これから次のことが分かる。
【００９０】
ドット部分＝未使用領域のサイズ（残り容量）
左斜線部分＝使用済み領域のサイズ
右斜線部分＝現在選択したファイルを削除した場合に削減される使用済み領域のサイズ
【００９１】
図４（ｂ）に示したグラフは、未使用領域（ドット部分）が棒グラフの下端より充填され、そのサイズに相当する高さに到達している。これは、図４（ａ）に示したグラフの、右斜線部分で示した転送データの合計サイズ、又は左斜線部分で示した転送元リストの合計サイズとの大きさの比較が簡単にできるようしている。
【００９２】
例えば、同図（ａ）の右斜線部分で示した転送のために選択したデータの合計サイズの高さが同図（ｂ）のドット部分で示した未使用領域（残り容量）の高さより低ければ、現在選択されている転送データをすべて転送できるということが容易に分かる。
【００９３】
逆に、同図（ａ）の右斜線部分で示した転送のために選択したデータの合計サイズの高さが同図（ｂ）のドット部分で示した未使用領域（残り容量）の高さより高ければ、選択したすべてのデータを転送するための容量が転送先に不足していることが一目で分かる。
【００９４】
データ転送先機器としてのＵＳＢハード・ディスク側で容量が不足する場合には、データ供給元危機としてのＰＣから転送するファイルを減らすか、若しくは転送先で不要なファイルを削除し容量を増やす方法が考えられる。
【００９５】
図３中の転送先リスト上で、削除のために選択したデータのサイズが図４（ｂ）の右斜線部分のように表される。この削除指定データの合計サイズは、ドット部分で示した未使用領域と左斜線で示した使用済み領域の間に位置する。ドット部分で示した未使用領域と右斜線で示した削除指定データ領域を加えた部分が、削除指定したファイルを削除した後に得られる未使用領域サイズを示している。そして、この合計サイズが図４（ａ）の右斜線部分で示した転送データの合計サイズより高ければ、ファイルの削除によって転送に必要なスペースを確保できることが視覚的に理解できる。
【００９６】
また、図４（ａ）の右斜線部分及び左斜線部分を足し合わせた高さによって、転送元リスト上のすべてのデータを転送した場合のサイズを、同図（ｂ）のドット部分で示した未使用領域のサイズ、又は同図（ｂ）のドット部分で示した未使用領域と右斜線部分で示した削除指定データの合計サイズの総和と比較することができる。
【００９７】
図５には、転送のために選択されたデータの合計サイズが、転送先の残り容量を超えた場合の容量バーの表示例を示している。同図（ａ）の例では、選択したデータのサイズが残り容量を超えた場合は、転送データの合計サイズの表示を右斜線からより濃い右斜線に変更している。また、グラフ上の色や模様などの表示形態を変える代わりに、同図（ｂ）に示すように「Ｏｖｅｒ」など、超過したことが分かる文字を画面上の適当な位置に表示したり、超過したことを示すマーク「！」などを画面上の適当な位置に表示したりしても良い。
【００９８】
図６に示す例では、転送元における選択した転送データの合計サイズ（右斜線部分）と転送先における残り容量（ドット部分）を比較しているが、比較したい値としては次のものが考えられる。
【００９９】
［転送元リスト］
右斜線部分＋左斜線部分＝転送元リスト上の全データの合計サイズ
右斜線部分＝選択された転送データの合計サイズ
【０１００】
［転送先リスト］
ドット部分＝未使用領域のサイズ（残り容量）
ドット部分＋右斜線部分＝削除実行後の未使用領域のサイズ
【０１０１】
これらのうち、転送元リストと転送先リストの中で、どの値同士を比較したいかは状況によって異なる。これを自由に選べるようにすると利便性が向上する。例えば、図６に示すように、容量バーのそれぞれのグラフ上で着目したいサイズの位置にマーカーを設定できるようにする。
【０１０２】
図６（ａ）では、転送元における右斜線及び左斜線で示した転送元リストの合計サイズと転送先におけるドットで示した未使用領域の大きさを比較した場合である。この例では、残り容量に対して青＋水色がオーバーしている。
【０１０３】
また、図６（ｂ）では、転送先におけるマーカーをドット部分と右斜線部分で示した削除指定ファイルを削除して使用可能な領域に設定した場合である。これにより、削除指定ファイルの削除を実行し、右斜線部分を加えれば、転送元において右斜線部分及び左斜線部分で示した転送元リスト全体のサイズよりも大きい値になる、すなわち転送元リスト全体を転送可能な十分な秋領域を確保できることが一目で分かる。
【０１０４】
図７には、１つのグラフに転送元の容量バーと転送時の容量バーのすべての要素を詰め込んだ表示例を示している。
【０１０５】
図７（ａ）と図７（ｂ）は各要素を並べる順序が異なるだけである。同図（ａ）を例にすると、左側のグラフは、ドット部分が見えており、残り容量に余裕があることが分かる。一方、右側のグラフは、トータルの高さが全容量を超えており、暗い灰色の部分を削除すれば容量内に収まることが分かる。
【０１０６】
図８には、転送元容量バーを表示するための処理手順をフローチャートの形式で示している。
【０１０７】
まず、データ転送先機器における全記憶容量を取得する（ステップＳ１）。
【０１０８】
そして、転送元リスト全体の合計サイズを算出する（ステップＳ２）。続いて、転送元リスト中で転送を指定されている転送データの合計サイズを算出する（ステップＳ３）。
【０１０９】
ここで、データ転送時にデータ形式の変換を行なうか否かを算出する（ステップＳ４）。データの形式変換が設定されている場合には、上記の処理ステップにおいて算出した転送元リスト並びに転送データの合計サイズから、形式変換時のサイズを算出又は予想する（ステップＳ５）。
【０１１０】
このようにして得られた転送元リストの合計サイズ、並びに転送データの合計サイズを、データ転送先機器の総記憶容量を高さに持つ棒グラフ上にマッピングして、転送元容量バーの表示データを生成する（ステップＳ６）。
【０１１１】
また、図９には、転送先容量バーを表示するための処理手順をフローチャートの形式で示している。
【０１１２】
まず、データ転送先機器における全記憶容量を取得する（ステップＳ１１）。
【０１１３】
次いで、データ転送先機器に既に転送されているデータすなわち転送先リスト全体の合計サイズを算出する（ステップＳ１２）。
【０１１４】
次いで、転送先リスト中で削除指定されたデータがあるかどうかをチェックする（ステップＳ１３）。ここで、削除指定されているデータがある場合には、これらの合計サイズを算出する（ステップＳ１４）。
【０１１５】
次いで、総記憶容量から転送先リストの合計サイズを減算して、未使用領域のサイズを算出する（ステップＳ１５）。
【０１１６】
このようにして得られたデータ転送先機器の総記憶容量、削除指定されたデータの合計サイズ、未使用領域のサイズを、棒グラフ上にマッピングして、転送先容量バーの表示データを生成する（ステップＳ１６）。
【産業上の利用可能性】
【０１１７】
以上、特定の実施形態を参照しながら、本発明について詳解してきた。しかしながら、本発明の要旨を逸脱しない範囲で当業者が該実施形態の修正や代用を成し得ることは自明である。
【０１１８】
本明細書では、コンピュータから外付けのＵＳＢハード・ディスクへファイルを転送する場合を例にとって、データ供給元機器における状況とデータ提供先における状況をユーザに提示するという本発明の実施形態について説明してきたが、本発明の要旨はこれに限定されるものではない。これ以外の組み合わせで機器間でデータ転送を行なう場合であっても、本発明を適用することにより、両機器の状況を表示し、ユーザは、データ供給元装置における転送対象となるデータの量とデータ転送先機器における空き領域に状況を確認しながらデータ供給元機器において転送データを選択することができるようになる。
【０１１９】
要するに、例示という形態で本発明を開示してきたのであり、本明細書の記載内容を限定的に解釈するべきではない。本発明の要旨を判断するためには、特許請求の範囲を参酌すべきである。
【図面の簡単な説明】
【０１２０】
【図１】図１は、パーソナル・コンピュータのハードウェア構成を模式的に示した図である。
【図２】図２は、本発明の一実施形態に係るＵＳＢデバイスのハードウェア構成を模式的に示した図である。
【図３】図３は、コンピュータからＵＳＢハード・ディスクへファイル転送を行なうアプリケーションのＧＵＩ画面の構成例を示した図である。
【図４】図４は、転送元容量バーと転送先容量バーの構成例を示した図である。
【図５】図５は、転送のために選択されたデータの合計サイズが、転送先の残り容量を越えた場合の容量バーの表示例を示した図である。
【図６】図６は、容量バーのそれぞれのグラフ上で着目したいサイズの位置にマーカーを設定した様子を示した図である。
【図７】図７は、１つのグラフに転送元の容量バーと転送時の容量バーのすべての要素を詰め込んだ表示例を示し
【図８】図８は、転送元容量バーを表示するための処理手順を示したフローチャートである。
【図９】図９は、転送先容量バーを表示するための処理手順を示したフローチャートである。
【符号の説明】
【０１２１】
１１…プロセッサ
１２…メモリ
１３…バス
１４…ディスプレイ・コントローラ
１５…表示装置
１６…入出力インターフェース
１７…キーボード
１８…マウス
１９…ハード・ディスク・コントローラ
２０…ハード・ディスク・ドライブ
２１…ＵＳＢコントローラ
２２…ネットワーク・インターフェース
３１…ＵＳＢ／ＡＴＡブリッジ
３２…ＭＰＵ
３３…ＨＤＤ
３４…再生コンテンツ出力部
３５…ユーザ入力部
【図１】
2006011750.tif 000003
【図２】
2006011750.tif 000004
【図３】
2006011750.tif 000005
【図４】
2006011750.tif 000006
【図５】
2006011750.tif 000007
【図６】
2006011750.tif 000008
【図７】
2006011750.tif 000009
【図８】
2006011750.tif 000010
【図９】
2006011750.tif 000011