(57)【要約】      （修正有）【課題】  １本の走査電極が隣り合う２行の表示ラインで共用されるＰＤＰにおいてプログレッシブ表示を行う場合、動作が不安定になったり、リセット期間が長くなって輝度が不足したり、バックグラウンド発光によりコントラストが悪化することを抑制する。【解決手段】  １駆動期間の最初に全てのセルを維持可能状態にするリセット動作を行った後、選択消去アドレス動作と維持動作とをサブフィールド毎に繰り返し行う。  このとき、１本の走査電極Ｙを共有する一方の表示ラインＬにおけるアドレス動作を行う前に、当該表示ラインのみがアドレス動作が可能で、他方の表示ラインはアドレス動作が行われないような壁電荷状態を作り出し、安定してアドレス動作を行うことができるようにした。【選択図】    図９
2006011299.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
放電空間を挟んで互いに平行に配設された第１基板及び第２基板、
前記第１基板上に配設された複数の走査電極、
前記第１基板上に、前記走査電極と交互に配設された複数の共通電極、
前記第２基板上に、前記走査電極及び共通電極と交差する方向に配設された複数のアドレス電極を備え、
前記複数の共通電極は、交互に第１の共通電極群と第２の共通電極群とに分類され、
前記第１の共通電極群と前記走査電極との間に第１の表示ライン群が規定され、
前記第２の共通電極群と前記走査電極との間に第２の表示ライン群が規定され、
前記第１及び第２の表示ライン群と、前記複数のアドレス電極との交差部に表示セルが規定されるプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、
前記第１の表示ライン群に属する表示セルを維持放電可能状態にする過程、
前記第１の表示ライン群において、選択消去アドレス動作を行う過程、
前記第２の表示ライン群に属する表示セルを維持放電可能状態にする過程、
前記第２の表示ライン群において、選択消去アドレス動作を行う過程、
前記第１及び第２の表示ライン群に属する表示セルに対して維持放電動作を行う過程、
を順次行う第１の期間と、
前記第１の表示ライン群又は前記第２の表示ライン群のいずれか一方の表示ライン群において、選択消去アドレス動作を行う過程、
前記第１の表示ライン群又は前記第２の表示ライン群の他方の表示ライン群において、選択消去アドレス動作を行う過程、
前記第１及び第２の表示ライン群に属する表示セルに対して維持放電動作を行う過程、
を順次行う第２の期間とを有し、
１つの駆動期間には、前記第１の期間に引き続き、前記第２の期間を繰り返し行う期間とを有することを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
維持放電可能状態にする過程とは、共通電極と走査電極間に電位差が生じるように、前記共通電極と走査電極の双方に逆極性の鈍波パルス若しくは矩形波パルスを１回、又はいずれか一方に鈍波パルス及び他方に前記鈍波パルスと逆極性の矩形波パルスを１回、その後順次１回ずつ維持パルス電圧と略同一の電圧の壁電荷安定化パルスを印加する過程、
選択消去アドレス動作を行う過程とは、例えば第１の表示ライン群において選択消去アドレス動作を行う場合は、第２の共通電極群に維持パルスと略同一の電圧のアドレスキャンセルパルスを印加した状態で、前記走査電極に順次走査パルスを印加すると共に、所定の映像情報に基づきアドレス電極に選択的にアドレスパルスを印加し、全ての前記走査電極の走査終了後、第１の共通電極と前記走査電極に順に１回ずつ維持パルス電圧と略同一の電圧の壁電荷安定化パルスを印加する過程、
であることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３】
第１の期間は、第１及び第２の表示ライン群に属する表示セルを同時に維持放電可能状態にする過程だけであることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４】
第１の表示ライン群に属する表示セルに対する維持放電回数と第２の表示ライン群に属する表示セルに対する維持放電回数が略同一であることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれかに記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項５】
放電空間を挟んで互いに平行に配設された第１基板及び第２基板、
前記第１基板上に配設された複数の走査電極、
前記第１基板上に、前記走査電極と交互に配設された複数の共通電極、
前記第２基板上に、前記走査電極及び共通電極と交差する方向に配設された複数のアドレス電極を備え、
前記複数の共通電極は、交互に第１の共通電極群と第２の共通電極群とに分類され、
前記第１の共通電極群と前記走査電極との間に第１の表示ライン群が規定され、
前記第２の共通電極群と前記走査電極との間に第２の表示ライン群が規定され、
前記第１及び第２の表示ライン群と、前記複数のアドレス電極との交差部に表示セルが規定されるプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、
前記第１の表示ライン群と前記第２の表示ライン群のうち、いずれか一方の表示ライン群をアドレス可能とする第１の過程、
前記第１の表示ライン群と前記第２の表示ライン群のうち、他方の表示ライン群をアドレス可能とする第２の過程
を有するプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記第１の過程及び第２の過程は、表示発光を伴う放電を行う過程を備えたことを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項６】
１つの駆動期間が複数のサブフィールド期間により構成される請求項５に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、
前記複数のサブフィールド期間は前記第１の過程と第２の過程を有し、
少なくとも１つの前記サブフィールド期間における前記第１の過程及び第２の過程は、バックグラウンド発光を伴う放電を行う過程を備え、
他のサブフィールド期間における前記第１の過程及び第２の過程は、表示発光を伴う放電を行う過程を備えたことを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項７】
第１の表示ライン群における第１の過程と維持放電動作を行う過程における表示発光を伴う放電を行うために印加される電圧パルスの印加頻度と、
第２の表示ライン群における第２の過程と維持放電動作を行う過程における表示発光を伴う放電を行うために印加される電圧パルスの印加頻度とが、
少なくとも連続する複数のフレームを通じて略同一となるように設定されることを特徴とする請求項５又は請求項６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項８】
請求項１〜請求項７のいずれかに記載された駆動方法を適用し、表示部の画素の点灯、非点灯状態によって画像を表示し、上記各画素の点灯、非点灯の期間をもって上記画像の階調を表現することを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、プラズマディスプレイパネルの駆動方法に関するもので、特に１本の走査電極が隣り合う２行の表示ラインで共用されるプラズマディスプレイパネルにプログレッシブ表示を行うための駆動方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、１本の走査電極が隣り合う２行の表示ラインで共用されるプラズマディスプレイパネルにおいては、２行のうちのいずれか一方ずつ表示発光を行うことにより、インターレース表示を行っていた。
【０００３】
これに対して、１本の走査電極が隣り合う２行の表示ラインで共用されるプラズマディスプレイパネルにプログレッシブ表示を行う技術として、あらかじめ一方の表示ラインのみをアドレス放電可能な状態とした上で、当該表示ラインにおいてアドレス動作を行い、引き続き他方の表示ラインのみをアドレス放電可能な状態とした上で、当該表示ラインにおいてアドレス動作を行い、続いて一斉に維持放電を発生させるものがあった（例えば、特許文献１参照）。
また、アドレス期間に先立つリセット期間において、矩形波（鈍波ではない、立ち上がりの速いパルス）を複数回印加することにより、放電セルの一方が負、他方が正となるような壁電荷状態を作り出したうえで、順次アドレス動作を行うものもあった。（例えば、特許文献２参照）
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−５６９９号公報（第５図）
【０００５】
【特許文献２】特開平９−２４４５７３号公報（第４図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記のような駆動方法では、以下に示す３つの問題点があった。
（第１の問題点）リセット期間が長くなり、アドレス期間や維持期間に利用できる時間が短くなってしまう。（特許文献１）
（第２の問題点）動作不安定になってしまう。（特許文献１）
（第３の問題点）バックグラウンド発光（入力画像信号の画像情報に関わらず行われる発光）が強くなり、画像のコントラストが悪化する。（特許文献２）
以下、上記各問題点について説明する。
【０００７】
（第１の問題点）
特許文献１に示された駆動方法においてはアドレス動作に先だつリセット期間において、一方の行でアドレス動作が行われ、他方の行でアドレス動作が行われないような壁電荷状態を作り出すために、鈍波を用いる方法が記載されている。
しかしながら、リセット期間に鈍波を用いる場合は、リセットに要する時間が長くなってしまうという問題があった。
【０００８】
このリセット期間は、全てのアドレス期間の前に必要である。即ち、全てのサブフィールドにおいて、しかも各々の表示ラインの放電セルに対するアドレス期間のそれぞれの前にリセット期間が必要である。１駆動期間あたりでは、サブフィールド数の２倍の回数のリセット期間が必要で、その結果１駆動期間あたりリセット期間のために必要となる時間が非常に長くなり、アドレス期間や維持期間に用いることのできる時間が短くなって、動作が不安定になったり、高い輝度が得られなくなったりする。或いはサブフィールドの数を増やすことができなくなり、階調特性が悪化するという問題があった。
【０００９】
（第２の問題点）
いずれか一方の表示ラインのみで確実にアドレス動作を行わせ、他方では確実にアドレス動作を阻止するためには、アドレス面放電のみならず、アドレス対向放電についても、発生させるか抑制するかを制御する必要がある。
ところが、一方の表示ラインの表示セルと他方の表示セルとでは、アドレス電極も走査電極も共通なので、アドレス対向放電の有無を直接かつ両表示セル間で独立に制御することはできない。そこで、例えば、アドレス期間に先立つリセット期間等において、２行の表示ラインに対応する共通電極に異なる駆動波形を与えることにより、これらの共通電極とで面放電の有無或いは強度を異ならせ、面放電によって発生する空間電荷や真空紫外線等によって間接的に対向電極間に蓄積される壁電荷を制御する、などの工夫を行う必要がある。
【００１０】
しかしながら、リセット放電に鈍波を用いた場合、鈍波による面放電は面電極間の放電ギャップ付近に偏在する極めて弱い放電であり、放電によって発生する空間電荷や真空紫外線の量も少ないため、対向電極間の放電や壁電荷に与える影響は極めて小さいものとなる。即ち、鈍波を用いた場合、２行の表示ラインに対応する共通電極に異なる駆動波形を与えたとしても、対向電極間に蓄積される壁電荷を、２行の表示ラインの表示セルとで独立に制御することは困難である。
【００１１】
そのため、一方の表示ラインの表示セルだけでアドレス対向放電が行なわれるべき時に、他方でも誤ってアドレス対向放電が発生してしまう可能性が高くなるので、動作が不安定となり、駆動電圧マージン（正常に動作が行われる各種駆動電圧の範囲）が狭くなるという問題があった。
即ち、一方の表示ラインの表示セルのみがアドレス放電可能であり、他方の表示ラインの表示セルはアドレス放電が発生しないような電荷状態を作り出すことは現実には困難であった。
【００１２】
（第３の問題点）
特許文献２に示された駆動方法によれば、アドレス期間に先立つリセット期間において、矩形波（鈍波ではない、立ち上がりの速いパルス）を複数回印加することにより、放電セルの一方が負、他方が正となるような壁電荷状態を作り出している。
しかしながら、矩形波による放電は鈍波による弱い放電とは異なる強い放電であり、リセット期間における強い放電は、強いバックグラウンド発光が発生する。更に、このようなリセット期間は、全てのサブフィールドにおいて必要であるため、バックグラウンド発光はさらに強くなり、表示される画像のコントラストを悪化させるという問題があった。
【００１３】
この発明は、上述のような課題を解消するためになされたもので、第１の目的は、１本の走査電極が隣り合う２行の表示ラインで共用されるプラズマディスプレイパネルに、プログレッシブ表示を行うための、動作が安定で、駆動電圧マージンの広い駆動方法を提供するものである。
【００１４】
また、第２の目的は、１本の走査電極が隣り合う２行の表示ラインで共用されるプラズマディスプレイパネルに、プログレッシブ表示を行うための、動作が安定で、駆動電圧マージンの広い駆動方法において、更にリセット期間を削減、短縮し、バックグラウンド発光を抑制して良好なコントラスト特性を得ると共に、表示放電やアドレス放電に用いることのできる時間を、より多く確保することにより、良好な階調特性や高い輝度が得られる駆動方法を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
この発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、放電空間を挟んで互いに平行に配設された第１基板及び第２基板、前記第１基板上に配設された複数の走査電極、前記第１基板上に、前記走査電極と交互に配設された複数の共通電極、前記第２基板上に、前記走査電極及び共通電極と交差する方向に配設された複数のアドレス電極を備え、前記複数の共通電極は、交互に第１の共通電極群と第２の共通電極群とに分類され、前記第１の共通電極群と前記走査電極との間に第１の表示ライン群が規定され、前記第２の共通電極群と前記走査電極との間に第２の表示ライン群が規定され、前記第１及び第２の表示ライン群と、前記複数のアドレス電極との交差部に表示セルが規定されるプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、前記第１の表示ライン群に属する表示セルを維持放電可能状態にする過程、前記第１の表示ライン群において、選択消去アドレス動作を行う過程、前記第２の表示ライン群に属する表示セルを維持放電可能状態にする過程、前記第２の表示ライン群において、選択消去アドレス動作を行う過程、前記第１及び第２の表示ライン群に属する表示セルに対して維持放電動作を行う過程、を順次行う第１の期間と、前記第１の表示ライン群又は前記第２の表示ライン群のいずれか一方の表示ライン群において、選択消去アドレス動作を行う過程、前記第１の表示ライン群又は前記第２の表示ライン群の他方の表示ライン群において、選択消去アドレス動作を行う過程、前記第１及び第２の表示ライン群に属する表示セルに対して維持放電動作を行う過程、を順次行う第２の期間とを有し、１つの駆動期間には、前記第１の期間に引き続き、前記第２の期間を繰り返し行う期間とを有するものである。
【００１６】
また、この発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、放電空間を挟んで互いに平行に配設された第１基板及び第２基板、前記第１基板上に配設された複数の走査電極、前記第１基板上に、前記走査電極と交互に配設された複数の共通電極、前記第２基板上に、前記走査電極及び共通電極と交差する方向に配設された複数のアドレス電極を備え、前記複数の共通電極は、交互に第１の共通電極群と第２の共通電極群とに分類され、前記第１の共通電極群と前記走査電極との間に第１の表示ライン群が規定され、前記第２の共通電極群と前記走査電極との間に第２の表示ライン群が規定され、前記第１及び第２の表示ライン群と、前記複数のアドレス電極との交差部に表示セルが規定されるプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、前記第１の表示ライン群と前記第２の表示ライン群のうち、いずれか一方の表示ライン群をアドレス可能とする第１の過程、前記第１の表示ライン群と前記第２の表示ライン群のうち、他方の表示ライン群をアドレス可能とする第２の過程を有するプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、前記第１の過程及び第２の過程は、表示発光を伴う放電を行う過程を備えたものである。
【発明の効果】
【００１７】
本発明に関わるプラズマディスプレイパネルの駆動方法及びプラズマディスプレイ装置によれば、１本の走査電極が隣り合う２行の表示ラインで共用されるプラズマディスプレイパネルに、プログレッシブ表示を行うにあたっての動作を安定化させ、駆動電圧マージンを広くすることが可能となる。
また、リセットのために必要な期間を削減、短縮することができ、良好なコントラスト特性、良好な階調特性、高い輝度のプログレッシブ表示を実現することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
実施の形態１．
図１は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置の全体構成を示すブロック図である。
プラズマディスプレイ装置は、プラズマディスプレイパネル（以下、ＰＤＰという）１と、ＰＤＰ１を駆動する駆動装置２とに大別される。まず、ＰＤＰ１の構造を説明する。
【００１９】
ＰＤＰ１には、複数（ｎ本）の走査電極Ｙ１〜Ｙｎ（以下、必要な場合以外は走査電極Ｙという）と複数（ｎ＋１本）の共通電極Ｘ１〜Ｘｎ＋１（以下、必要な場合以外は共通電極Ｘという）が交互に設けられ、それらと交差するように複数（ｍ本）のアドレス電極Ａ１〜Ａｍ（以下、必要な場合以外はアドレス電極Ａという）が設けられている。共通電極Ｘは、交互に第１の共通電極群である奇数番目（Ｘ１、Ｘ３、・・・、Ｘｊ、・・・）の共通電極群Ｘｏｄｄと、第２の共通電極群である偶数番目（Ｘ２、Ｘ４、・・・、Ｘｊ＋１、・・・）の共通電極群Ｘｅｖｅｎに分類されている。尚、ｎは自然数、ｍは２以上の自然数である。ｎが奇数か偶数かによってＸｎ、Ｘｎ＋１の接続は異なる。ｊはｎ以下の自然数であるが、この図においては奇数の場合を示している。
【００２０】
更に図２の斜視図に基づいて詳しく説明する。図は、ＰＤＰ１の一部分を拡大して図示したものである。このＰＤＰ１は、ＡＣ面放電型ＰＤＰの一種であり、１本の走査電極Ｙが隣り合う２行の表示ラインで共用されるＰＤＰである。このような構造のＰＤＰは、例えば特許文献１にも開示されている。
【００２１】
ＰＤＰ１は、表示面を成す第１基板である前面ガラス基板１０１と、前面ガラス基板１０１と放電空間１０２を挟んで対向配置された第２基板である背面ガラス基板１０３とを備えている。前面ガラス基板１０１の放電空間１０２側の表面上に、複数の走査電極Ｙ及び共通電極Ｘが交互に配設され、走査電極Ｙと共通電極Ｘとの間隙によって放電ギャップＤＧが構成されている。走査電極Ｙ及び共通電極ＸはＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ：酸化インジウムスズ）などの透明電極１０４と、銀など抵抗率の低い材料により成るバス電極１０５とによって構成されている。
【００２２】
走査電極Ｙ及び共通電極Ｘを被覆して、誘電体層１０６が形成されており、さらに誘電体層１０６を被覆して放電空間１０２に露出する面に２次電子放出係数の高いＭｇＯ（酸化マグネシウム）保護膜１０７が形成されている。
【００２３】
他方、背面ガラス基板１０３の放電空間１０２側の表面上に、複数のアドレス電極Ａが、走査電極Ｙ及び共通電極Ｘと離間して直交するように（立体交差するように）延長形成されている。
アドレス電極Ａを覆うように、ガラスを主成分とするオーバーグレーズ層１１０が形成されているが、このオーバーグレーズ層１１０は省略される場合もある。
隣接するアドレス電極Ａ間に隔壁１１１がアドレス電極と平行に延長形成されている。
【００２４】
隔壁１１１と背面ガラス基板１０３とが成す略Ｕ字型溝の内面上に、アドレス電極Ａを覆って蛍光体層１１２が形成されている。詳細には、上記略Ｕ字型溝毎に、光の３原色である赤（Ｒ）、緑（Ｇ）、青（Ｂ）の各発光色用の蛍光体層１１２Ｒ、１１２Ｇ、１１２Ｂが形成されている。
上述の前面ガラス基板１０１と背面ガラス基板１０３とは、互いに封着され、前面ガラス基板１０１と背面ガラス基板１０３との間の放電空間１０２には、ネオンとキセノンの混合ガスやヘリウムとキセノンの混合ガス等の放電用ガスが封入されている。
【００２５】
放電ギャップＤＧとアドレス電極Ａとの各立体交差部を中心に、表示セルである放電セルＣが規定される。１本の走査電極Ｙと、隣接する共通電極Ｘとの間に、複数の放電セルＣによって１行の表示ラインＬが形成され、１本のアドレス電極Ａによって表示における１列が規定される。換言すれば、１本の走査電極Ｙと、隣接する１本の共通電極Ｘとの間で発生する面放電により表示ラインＬが形成され、表示ラインＬとアドレス電極Ａとの立体交差部に、放電セルＣが規定される。
【００２６】
１本の走査電極Ｙは、２本の共通電極Ｘと隣接しているため、１本の走査電極Ｙの両側に２行の表示ラインＬが形成される。即ち、１本の走査電極Ｙが隣り合う２行の表示ラインＬで共用されている。ＰＤＰ１全体では、放電セルＣがマトリクス状に配置されることになる。
【００２７】
図３に、ＰＤＰ１の走査電極Ｙ、共通電極Ｘ、アドレス電極Ａ及び表示ラインＬとの関係を示す。走査電極Ｙｊと共通電極Ｘｊの間にＬ２ｊ−１が、走査電極Ｙｊと共通電極Ｘｊ＋１の間にＬ２ｊが形成され、走査電極Ｙの倍の表示ラインＬが形成されている。それらと交差（図３の例では直交）するようにｍ本のアドレス電極Ａが設けられている。
【００２８】
ここで、共通電極Ｘを前述のように、共通電極Ｘｏｄｄと共通電極Ｘｅｖｅｎに分類すると、共通電極Ｘｏｄｄと走査電極Ｙとの間隙によって構成される放電ギャップＤＧの連なりとして第１の表示ライン群である表示ラインＬｏｄｄが形成され、共通電極Ｘｅｖｅｎと走査電極Ｙとの間隙によって構成される放電ギャップＤＧの連なりとして第２の表示ライン群である表示ラインＬｅｖｅｎが形成されている。表示ラインＬｏｄｄに属する放電セル群を放電セルＣｏｄｄ、表示ラインＬｅｖｅｎに属する放電セル群を放電セルＣｅｖｅｎと呼ぶ。
【００２９】
上記の表示ラインＬに関し注意すべき点は、単純に偶数ラインのＬ２ｊがＬｅｖｅｎに、奇数ラインのＬ２ｊ−１がＬｏｄｄに属しているのではなく、ＸｊがＸｏｄｄに属しているときは、Ｌ２ｊ−１はＬｏｄｄ、Ｌ２ｊはＬｅｖｅｎに、ＸｊがＸｅｖｅｎに属しているときは、Ｌ２ｊ−１はＬｅｖｅｎ、Ｌ２ｊはＬｏｄｄに属するという点である。
【００３０】
図４は、ＰＤＰ１の構造、特に共通電極Ｘ、走査電極Ｙの形状と放電セルＣの構造を示す断面図である。図４（ａ）は、図２の共通電極Ｘｊ、Ｘｊ＋１と走査電極Ｙｊを前面ガラス基板１０１の方向から見たものであり、共通電極Ｘｊ、Ｘｊ＋１と走査電極Ｙｊとの間に表示ラインＬ２ｊ−１、Ｌ２ｊが形成されている。
共通電極Ｘｊが共通電極Ｘｏｄｄに、共通電極Ｘｊ＋１が共通電極Ｘｅｖｅｎに属するものとすると、上述のように表示ラインＬ２ｊ−１はＬｏｄｄ、Ｌ２ｊはＬｅｖｅｎに属することになる。
【００３１】
表示ラインＬ２ｊ−１とアドレス電極Ａｋ、Ａｋ＋１との交差部に規定される放電セルをＣｏ１、Ｃｏ２、表示ラインＬ２ｊとアドレス電極Ａｋ、Ａｋ＋１との交差部に規定される放電セルをＣｅ１、Ｃｅ２とする。放電セルＣｏ１、Ｃｏ２はＣｏｄｄに、放電セルＣｅ１、Ｃｅ２はＣｅｖｅｎに属することになる。尚、ｊはｎ以下の、ｋはｍ−１以下の自然数である。
【００３２】
共通電極Ｘｊ、Ｘｊ＋１と走査電極Ｙｊは、透明電極１０４とバス電極１０５によって構成され、透明電極１０４は放電セルＣにＴ字型に突出している。このような電極を用いると、Ｔ字型の縦棒にあたる透明電極部分が細く、放電セルＣ付近で開始した放電が、この縦棒部分に広がりにくいため、放電セルＣｏｄｄにおける放電と放電セルＣｅｖｅｎにおける放電との間の干渉を抑制する効果がある。
【００３３】
図４（ｂ）は、図４（ａ）の断面イロを示す断面図である。図４（ａ）と共通する部分の説明は省略する。図４（ｂ）において、共通電極Ｘｊ、Ｘｊ＋１と走査電極Ｙｊと平行に放電空間１０２を区画するように隔壁１２１が設けられ、表示ラインＬ間を分離する構造となっている。この隔壁１２１とアドレス電極Ａ同士の間に設けられた図示しない隔壁（図２における１１１）により格子状の隔壁構造となって、各放電セルが分離され、お互いの放電による干渉を抑制する効果が有る。尚、オーバーグレーズ層１１０は省略している。
【００３４】
図１に戻り、プラズマディスプレイ装置の駆動装置２の説明を行う。
駆動装置２は、走査電極駆動回路３、共通電極駆動回路４、アドレス電極駆動回路５、制御回路６及び電源回路７を備えている。
走査電極駆動回路３は、走査電極Ｙ１〜Ｙｎに対応する複数の出力部Ｙｏ１〜Ｙｏｎを備えており、各走査電極と１対１で接続される。
共通電極駆動回路４は、２つの共通電極駆動回路４１と４２により構成されており、共通電極駆動回路４１の出力が共通電極Ｘｏｄｄに、共通電極駆動回路４２の出力が共通電極Ｘｅｖｅｎに、それぞれ共通に接続される。
【００３５】
アドレス電極駆動回路５は、アドレス電極Ａ１〜Ａｍに対応する複数の出力部Ａｏ１〜Ａｏｍを備えており、各アドレス電極と１対１で接続される。
制御回路６は、映像信号Ｄに基づいて走査電極駆動回路３、共通電極駆動回路４、アドレス電極駆動回路５に入力される駆動波形制御信号Ｓｙ、Ｓｘ、Ｓａを生成して出力する。映像信号Ｄは、ＰＤＰ１に表示すべき画像情報が少なくとも含まれる信号である。映像信号Ｄには、通常、画像情報の他に垂直同期信号や水平同期信号などの制御情報を含み、例えばＮＴＳＣコンポジット信号、アナログＲＧＢ信号、又はそれらの信号を処理或いは加工したアナログやデジタルのＲＧＢ信号などがある。
【００３６】
電源回路７は、外部から電力Ｐを供給され、走査電極駆動回路３、共通電極駆動回路４、アドレス電極駆動回路５及び制御回路６に各種の電圧よりなる電源（Ｐ１〜Ｐ４）を供給する。
走査電極駆動回路３、共通電極駆動回路４、及びアドレス電極駆動回路５は、ＦＥＴやＩＧＢＴ等のスイッチ素子や、複数のスイッチ素子が集積された集積回路を含んで構成されており、制御回路６から入力される駆動波形制御信号Ｓｙ、Ｓｘ、Ｓａに従って上述の各スイッチ素子のオン、オフを制御することにより、駆動波形を生成し、ＰＤＰ１の各電極に対して出力する。
ＰＤＰ１は、各電極に駆動波形が印加されることにより、入力される映像信号Ｄの画像情報に基づいた表示発光を行う。
【００３７】
次に動作、即ち１本の走査電極Ｙが隣り合う２行の表示ラインＬで共用されるＰＤＰ１にプログレッシブ表示を行う駆動方法について図８〜図１１に基づいて説明する。
図８は、本発明の駆動方法を説明するための、１駆動期間におけるタイミングチャートである。１駆動期間は、１枚の画像をＰＤＰ１上に表示するための期間であり、映像信号Ｄの１フィールド期間、或いは１フレーム期間に相当する期間である。複数の駆動期間が連続することにより、動画を表示することが可能である。多くの場合、１秒間に６０フレームの画像を表示しており、１駆動期間は１６．７ミリ秒（１／６０秒）である。
【００３８】
図８において、横軸は時間ｔであり、１駆動期間中にどのような動作がどのような順序で行われるかを示している。１つの駆動期間は、第１サブフィールドＳＦ（１）から第ｓサブフィールドＳＦ（ｓ）まで、ｓ個のサブフィールドにより構成される。
【００３９】
図中、Ｒｏ 及びＲｅはリセット期間、Ａｏ（ｒ）及びＡｅ（ｒ）は、第ｒサブフィールドＳＦ（ｒ）におけるアドレス期間、Ｓ（ｒ）は第ｒサブフィールドＳＦ（ｒ）において維持放電を行う維持期間である。Ｒｏ及びＡｏ（ｒ）は、リセット或いはアドレス動作が放電セルＣｏｄｄにて行われることを示しており、一方Ｒｅ及びＡｅ（ｒ）は、リセット或いはアドレス動作が放電セルＣｅｖｅｎにて行われることを示している。ｒは２以上、ｓ以下の整数を示す。
【００４０】
まず、第１サブフィールドＳＦ（１）のＲｏにおいて、第１の表示ライン群に属する放電セルＣｏｄｄがリセットされるが、このリセット動作は放電セルＣｏｄｄを維持放電可能状態にするものである。次にＡｏ（１）において、維持放電可能状態になっているＣｏｄｄに対し、映像信号Ｄに基づいて順次選択消去アドレス動作が行われる。以上の過程においては第２の表示ライン群である放電セルＣｅｖｅｎは維持放電可能状態になっておらず、また選択消去アドレス動作も行われない。
【００４１】
次のＲｅとＡｅ（１）において、同様に放電セルＣｅｖｅｎに対するリセット、選択消去アドレス動作が行われる。以上の各過程により放電セルＣｏｄｄ、Ｃｅｖｅｎはそれらの放電セルにおいて映像信号Ｄに対応した表示を行える状態となっている。
【００４２】
第１サブフィールドＳＦ（１）の最後の過程であるＳ（１）では、選択消去アドレス動作が完了し、映像信号Ｄに対応した表示を行える状態になっている放電セルＣｏｄｄ、Ｃｅｖｅｎに対して維持放電動作を行い、映像信号Ｄに対応した表示を行う。以上の動作過程を順次行う期間が第１の期間に相当する。
【００４３】
第２サブフィールドＳＦ（２）では、第１サブフィールドＳＦ（１）で行われる各動作過程のうちリセット動作Ｒｏ、Ｒｅを除いた選択消去アドレス動作Ａｏ（２）、Ａｅ（２）及び維持放電動作Ｓ（２）が行われる。これらの動作過程を順次行う期間が第２の期間に相当する。この選択消去アドレス動作Ａｏ（２）とＡｅ（２）の動作過程は逆であってもよい。
その後、第３サブフィールドＳＦ（３）以降においては、第２サブフィールドＳＦ（２）で示した第２の期間を繰り返し行って１駆動期間が終了する。
【００４４】
次に、各過程において各電極に印加される駆動波形の詳細を図９に基づいて説明する。
図９は、図８に示した各期間において、各電極へ印加する駆動波形を示している。図９（ａ）は、第１サブフィールドＳＦ（１）における駆動波形である。図９（ｂ）は、第ｒサブフィールドＳＦ（ｒ）における駆動波形である。
図９中（１）〜（４）は、それぞれ、アドレス電極Ａ、走査電極Ｙ、共通電極Ｘｏｄｄ、共通電極Ｘｅｖｅｎに印加する駆動波形である。
【００４５】
まず、第１サブフィールドＳＦ（１）において、各電極に印加される駆動波形について図９（ａ）に基づいて説明する。
Ｒｏにおいては、全ての走査電極Ｙに正の電圧Ｖｐｙを有するプライミングパルスＰｐｙを印加すると共に、パルスＰｐｙと逆極性である負の電圧Ｖｐｘを有するプライミングパルスＰｐｘを共通電極Ｘｏｄｄに印加する。即ち、走査電極Ｙ１〜Ｙｎと共通電極Ｘｏｄｄとの間に、Ｖｐｙ−Ｖｐｘの電位差を有する合成プライミングパルスが印加される。Ｖｐｙ−Ｖｐｘは、前の駆動期間の最後に各放電セルに残留し得る壁電荷状態に関わらず放電が発生する程度の高い電圧に設定されており、走査電極Ｙと共通電極Ｘｏｄｄとによって構成される表示ラインＬｏｄｄに属する全ての放電セルＣｏｄｄにおいて放電が発生して壁電荷が蓄積されることにより、放電セルＣｏｄｄは維持放電可能状態となる。
【００４６】
ここで、「維持放電」とは、走査電極Ｙと共通電極Ｘにそれらの電位差の極性が交互に反転するようなパルスを印加し、その結果放電セルが放電して発光表示することを言い、このパルスを「維持パルス」と言う。また、「維持放電可能状態」とは、維持パルス後述を印加したときに、維持放電が発生し得る状態を言う。更に、残留する壁電荷の状態に関わらず放電を発生し、維持可能な状態とすることを「プライミング動作」、プライミング動作における放電を「プライミング放電」と呼ぶ。
【００４７】
プライミングパルスＰｐｙとＰｐｘは立ち上がりの電圧が緩やかに変化するパルスであり、それらの合成によって走査電極Ｙと共通電極Ｘｏｄｄとの間に印加される合成プライミングパルスも、その立ち上がり部分において、電圧が緩やかに変化するパルスとなって、プライミング放電は弱い放電となる。
【００４８】
なお、パルスにおける「立ち上がり」とは、着目する２つの電極間の電位差（ここでは、走査電極Ｙと共通電極Ｘｏｄｄとの間の電位差）が拡大する波形部分を言う。逆に、印加パルスのうち電位差が縮小する部分を「立ち下がり」と言う。
【００４９】
また、「電圧が緩やかに変化するパルス」とは、パルスの立ち上がり時間（又は立ち下がり時間）が、放電の遅れ時間（通常、数μｓｅｃ以下）よりも、十分大きい（１０μｓｅｃ以上）パルスを言う。緩やかに変化するパルスとしては、ＰＤＰの電極間静電容量と、駆動装置に備えられる抵抗成分とによって生じるｅｘｐｏｎｅｎｔｉａｌ波形や、電圧の時間変化率が一定の傾斜波形や、それらの組み合わせなどが適用可能である。この電圧が緩やかに変化する波形を「鈍波」と言う。
【００５０】
放電セルＣｏｄｄにてプライミング放電が発生している間、他方の放電セルＣｅｖｅｎにおいては、走査電極Ｙと共通電極Ｘｅｖｅｎとの間にＶｐｙの電位差しか印加されないためプライミング放電は発生せず、従って維持放電可能状態にはなっていない。
【００５１】
Ｒｏの最後に、共通電極Ｘｏｄｄと走査電極Ｙに、１回ずつ、維持パルス電圧Ｖｓと同じ電圧（或いは同程度の電圧）を有する壁電圧安定化パルスＰｐｓを印加することにより、走査電極Ｙと共通電極Ｘｏｄｄとの間で放電が発生し、放電セルＣｏｄｄではプライミング放電によって蓄積された壁電荷が増大し、より安定な維持放電可能状態となる。この壁電圧安定化パルスＰｐｓは維持パルス電圧Ｖｓと同じ電圧（或いは同程度の電圧）を有しており、このパルスを印加することにより維持パルスの印加後と同様の壁電荷状態となる。
【００５２】
続いて、Ａｏ（１）において、走査電極Ｙ１〜Ｙｎに電圧Ｖｂｓを印加した後、順次走査パルスＰｓｃを印加すると共に、入力される映像情報に基づき、アドレス電極Ａ１〜Ａｍに選択的にアドレスパルスＰａを印加する。
このとき、共通電極Ｘｏｄｄの電圧と、走査パルスＰｓｃの電圧Ｖｓｃは同程度か、最大でもそれらの電位差が維持電圧Ｖｓよりも低く、走査パルスＰｓｃの電圧Ｖｓｃは０か負の電圧に設定する。図９の例においては、共通電極Ｘｏｄｄは０ｖ（基準電位）、Ｖｓｃは負の電圧に設定している。
電圧Ｖｂｓは、電圧Ｖｓｃよりも１００Ｖ程度高い電圧に設定され、走査パルスを印加したタイミング以外では、アドレス電極Ａと走査電極Ｙとの間で放電が発生しないような値とする。
【００５３】
ここで、「順次走査パルスを印加する」とは、まず走査電極Ｙ１〜Ｙｎのいずれか１本に対してパルスを印加し、続いて他の１本を選択する、というように、１本ずつ時系列的に次々に印加することを意味する。パルスを印加する順序は、Ｙ１、Ｙ２・・・Ｙｎの順でも、Ｙｎ、Ｙｎ−１・・・Ｙ１の順でも、或いはその他の順でも構わない。
なお、アドレス電極Ａ１〜Ａｍを上下に分割したＰＤＰにおいては、上側の走査電極のいずれか１本と下側の走査電極のいずれか１本を（パネル全体では合計２本）選び、同時にパルスを印加してもよい。
【００５４】
また、「選択的にパルスを印加する」とは、電極毎に（この場合、電極Ａ１〜Ａｍ各々に対し）、パルスを印加するか、又は印加しないかを制御することを言う。ある放電セルに対し、走査パルスとアドレスパルスが同時に印加されたとき、その放電セルが「選択された」と言う。
走査電極Ｙｊに走査パルスＰｓｃが印加され、アドレス電極ＡｋにアドレスパルスＰａが印加されたとき、選択された放電セルＣｏｄｄにおいて、アドレス電極Ａｋと走査電極Ｙｊとの間（対向電極間）で放電（アドレス対向放電）が発生する。
【００５５】
共通電極Ｘｏｄｄと走査電極Ｙｊとの間には、Ｒｏにおいて維持可能なレベルにまで壁電荷が蓄積されているので、アドレス対向放電が発生した放電セルにおいては、アドレス対向放電をトリガに、共通電極Ｘｏｄｄと走査電極Ｙｊとの間（面電極間）の放電（アドレス面放電）が誘発される。アドレス対向放電とアドレス面放電とを総称して、アドレス放電と言う。
【００５６】
アドレス放電によって発生した空間電荷は、各電極の電圧に応じて再付着するが、このとき走査電極Ｙｊと共通電極Ｘｏｄｄの電圧は同程度か最大でもそれらの電位差が維持電圧よりも低く設定されているため、空間電荷の再付着は、あらかじめ付着していた壁電荷を中和し、走査電極Ｙｊと共通電極Ｘｏｄｄとの間に発生する壁電圧を０に近づけるように行われる。その結果、当該セルは「消去状態」となる。
【００５７】
ここで、「消去状態」とは、「維持放電可能状態」の逆で、維持パルスを繰り返し印加しても、維持放電が発生しない状態を言う。維持放電可能状態から消去状態に変移させることを「消去する」といい、この動作を「消去動作」と言う。
以上のように、放電セルＣｏｄｄのうち、選択されアドレス放電が発生したセルにおいて、消去動作が行われる。即ち、「選択消去アドレス」が行われる。
【００５８】
走査パルスＰｓｃの電圧Ｖｓｃを負極性で絶対値の高い電圧とすれば、アドレス対向放電が発生しやすくなる一方、共通電極Ｘｏｄｄとの電位差が大きくなり、消去放電後に残存する壁電荷が大きくなる。Ｖｓｃを０に近づければ、アドレス対向放電は発生しにくくなるが、消去放電後に残存する壁電荷が小さくなり、より完全な消去状態が得られる。
【００５９】
実際には正常に動作するＶｓｃの値は、ある範囲（Ｖｓｃにおける電圧マージン幅）を有しており、この範囲内であれば問題無いが、この範囲内の中央付近にＶｓｃを設定することにより、経時変化や外部環境の変化に強い、より動作の安定したＰＤＰを得ることができる。
【００６０】
走査パルスＰｓｃの電圧Ｖｓｃの最適値は、ＰＤＰの電極構造や、放電空間を満たす放電ガスの組成等により異なるが、例えば、０〜−１００Ｖ程度（最大で、維持電圧の１／２程度の絶対値を有する負の電圧）の値に設定される。
アドレスパルスＰａの電圧Ｖａは、安定した動作が得られることはもちろんであるが、アドレス駆動回路の耐圧も考慮して設定する必要があり、例えば、５０〜１００Ｖ程度の値に設定される。
走査パルスＰｓｃの印加が、全ての走査電極Ｙにわたって行われると、表示ラインＬｏｄｄに属する全ての放電セルＣｏｄｄにおいて、選択消去アドレスが完了する。
【００６１】
この間、共通電極Ｘｅｖｅｎは、Ａｏ（１）の最初に維持電圧Ｖｓと同じ電圧（或いは同程度の電圧）に立ち上げられ、そのまま走査パルスの印加が終了するまで一定電圧に保たれる。この、幅の広いパルスをアドレスキャンセルパルスＰａｃと呼ぶ。
このアドレスキャンセルパルスＰａｃがＸｅｖｅｎに印加されることにより、表示ラインＬｏｄｄにおいて選択消去アドレス動作が行われていても、表示ラインＬｅｖｅｎにおいてはアドレス動作は行われない。この点については、後で放電セル内の電荷及び放電の様子を説明する段で詳しく説明する。
【００６２】
Ａｏ（１）の最後に、共通電極Ｘｏｄｄと走査電極Ｙに１回ずつ維持パルス電圧Ｖｓと同じ電圧（或いは同程度の電圧）を有する壁電荷安定化パルスＰａｓを印加し、消去が行われず、まだ維持放電可能な状態にあるセルにおいて放電を発生させ、壁電荷を安定化させる。この壁電圧安定化パルスＰａｓは維持パルス電圧Ｖｓと同じ電圧（或いは同程度の電圧）を有しており、かつ放電セルにおいて表示発光を伴うため維持パルスと称してもよいが、後の維持期間における維持パルスと区別するため壁電圧安定化パルスと呼ぶ。
【００６３】
続いて、Ｒｅとなる。
Ｒｅにおいては、Ｒｏと同様の動作が、表示ラインＬｅｖｅｎにて行われる。即ち、全ての走査電極Ｙに正の電圧Ｖｐｙを有する立ち上がりが鈍波であるプライミングパルスＰｐｙを印加すると共に、共通電極Ｘｅｖｅｎに負の電圧Ｖｐｘを有する立ち上がりが鈍波であるプライミングパルスＰｐｘを印加することにより、表示ラインＬｅｖｅｎに属するすべての放電セルＣｅｖｅｎにおいて、プライミング放電が発生する。放電セルＣｏｄｄでは、プライミング放電は発生しない。
【００６４】
Ｒｅの最後に、共通電極Ｘｅｖｅｎと走査電極Ｙに、１回ずつ、維持パルスＶｓと同じ電圧（或いは同程度の電圧）を有する壁電荷安定化パルスＰｐｓを印加することにより、走査電極Ｙと共通電極Ｘｅｖｅｎとの間で放電が発生し、放電セルＣｅｖｅｎではプライミング放電によって蓄積された壁電荷が増大し、より安定な維持放電可能状態となる。
【００６５】
続いて、Ａｅ（１）となる。
Ａｅ（１）においては、Ａｏ（１）と同様に選択消去アドレス動作が、表示ラインＬｅｖｅｎにおいて行われる。
この間、共通電極ＸｏｄｄにはＡｏ（１）のＸｅｖｅｎ同様、アドレスキャンセルパルスＰａｃが印加され、表示ラインＬｏｄｄに属する放電セルＣｏｄｄにおいては、アドレス動作は行われない。
【００６６】
Ａｅ（１）の最後に、共通電極Ｘｅｖｅｎと走査電極Ｙに１回ずつ維持パルス電圧Ｖｓと同じ電圧（或いは同程度の電圧）を有する壁電荷安定化パルスＰａｓを印加し、消去が行われず、まだ維持放電可能な状態にあるセルにおいて放電を発生させ、壁電荷を安定化させる。ここまでの動作により、ＰＤＰ上のすべての表示ラインで、プライミング動作と、選択消去アドレス動作が１回ずつ行われたことになる。
【００６７】
続いて、Ｓ（１）において、共通電極Ｘと走査電極Ｙとに、電圧Ｖｓである維持パルスＰｓを交互に印加することにより、走査電極Ｙと共通電極Ｘとの間に、電圧の絶対値がＶｓで、かつ極性の交互に反転する電位差を生じせしめ、この電位差によって、維持可能な状態にあるセル（Ａｏ（１）及びＡｅ（１）で消去されなかったセル）において維持放電が繰り返し発生する。維持放電によって発生する真空紫外線を蛍光体によって可視光線に変換することにより、表示発光が行われる。
【００６８】
維持パルスを印加することによって走査電極Ｙと共通電極Ｘとの間に生じる電位差の絶対値を、維持電圧と言う。本実施の形態においては、維持電圧はＶｓである。Ｖｓにも、正常に動作する範囲（維持電圧マージン）がある。Ｖｓの最適値は、放電セルの構造や、放電空間に封入するガスの種類等により異なるが、例えば２００Ｖ程度の値とする。Ｓ（１）の最後には、走査電極Ｙに維持パルスを印加して終了する。
以上で、第１サブフィールドＳＦ（１）の動作が完了する。
【００６９】
尚、上記Ｒｏ、Ｒｅにおいて、走査電極Ｙと共通電極Ｘに逆極性で立ち上がりが鈍波であるプライミングパルスＰｐｙ、Ｐｐｘを印加したが、鈍波ではなく矩形波であっても、或いはいずれか一方が矩形波であっても、放電セルＣにプライミング放電が発生し、維持放電可能状態になるパルスであればよい。
【００７０】
次に、第１サブフィールドＳＦ（１）に引き続く第２サブフィールドＳＦ（２）について図９（ｂ）のｒ＝２として説明する。第２サブフィールドＳＦ（２）は、Ａｏ（２）、Ａｅ（２）及びＳ（２）により構成される。
Ａｏ（２）には、Ａｏ（１）と基本的に同じ動作が行われる。即ち、表示ラインＬｏｄｄにおいて選択消去アドレスが行われる。
但し、実際に消去放電が発生するのは、第２サブフィールドＳＦ（２）に入った時点で、維持可能な状態にあるセル、即ち、Ｓ（１）に維持放電が行われていたセルのみであり、一旦消去されたセルでは、たとえそのセルが選択されたとしても、再びアドレス放電は発生しない。
【００７１】
Ａｏ（２）の最後には、Ａｏ（１）と同様、共通電極Ｘｏｄｄと走査電極Ｙに１回ずつ壁電荷安定化パルスＰａｓを印加する。この壁電圧安定化パルスＰａｓにより、放電セルＣｏｄｄのうち、まだ維持放電可能な状態にあるセルにおいて放電を発生し、壁電荷を安定化させる。
この走査電極Ｙに印加した壁電圧安定化パルスＰａｓは、放電セルＣｅｖｅｎのまだ維持放電可能な状態にあるセルにおいても放電を発生する。この放電は、アドレスＡｅ（２）より以前に行われるので、実質的に、Ｓ（１）の維持放電の続きと考えることができる。また、この放電によって、放電セルＣｅｖｅｎにおいて、アドレス放電が可能な電荷状態を作り出すという、重要な役割を持っている。この点についても、後で放電セル内の電荷及び放電の様子を説明する段で詳しく説明する。
【００７２】
同様に、Ａｅ（２）には、Ａｅ（１）と同様の動作により、表示ラインＬｅｖｅｎにおいて選択消去アドレスが行われる。
続いて、Ｓ（２）においては、Ｓ（１）と同様の動作により、維持可能な状態にあるセル（Ａｏ（１）、Ａｅ（１）、Ａｏ（２）、Ａｅ（２）のいずれにおいても消去されなかったセル）において維持放電が繰り返し行われる。
第３サブフィールドＳＦ（３）以降は、第２サブフィールドＳＦ（２）と同様の動作が繰り返される。
但し、維持期間における維持パルスの印加回数は、各サブフィールド毎に任意に設定される。
【００７３】
以上の動作により、各放電セルは第１サブフィールドＳＦ（１）のリセット期間（Ｒｏ或いはＲｅ）に、一旦維持可能状態になった後、消去動作が行われる直前の維持期間まで、維持動作が行われる。一旦消去状態となった放電セルは、当該駆動期間が終了するまで再び維持状態となることは無い。従って、１駆動期間中にサブフィールドがｓ個含まれる場合は、第１サブフィールドＳＦ（１）で消去される場合（表示発光強度がもっとも低い）から、第ｓサブフィールドＳＦ（ｓ）まで１度も消去されない場合（表示発光強度が最も高い）まで、ｓ＋１通りの発光強度が実現可能でありる。即ち、ｓ＋１階調を実現することができる。
【００７４】
各サブフィールドにおける維持繰り返し回数を、任意の値に設定することにより、各階調における発光強度を任意に設定することができる。
各アドレス期間に、任意の放電セルを選択することにより、任意の放電セルに任意の階調を表示することができる。
【００７５】
以上のように、駆動期間の最初に一旦対象となる全てのセルを維持可能な状態とした上で、サブフィールド毎に消去アドレスと維持動作を繰り返すことにより、ｓ個のサブフィールドによってｓ＋１階調を実現する駆動方式を、「サブフィールド順次消去駆動方式」と称しているが、図９の駆動波形においては、放電セルＣｏｄｄと放電セルＣｅｖｅｎについて維持可能な状態となるタイミングが異なっているものの、図９の駆動波形においても上記の「サブフィールド順次駆動方式」が用いられていると見なすことができる。
【００７６】
このサブフィールド順次駆動方式を、走査電極を隣り合う２行の放電セルで共用しない従来の３電極面放電型ＰＤＰに適用している例は、例えば特開２０００−２３１３６２に開示されているが、上記の実施の形態１で説明した各動作過程からなる駆動期間は、この従来例のサブフィールド順次消去駆動方式を１本の走査電極を隣り合う２行の放電セルで共用されるＰＤＰに適用するために考案されたものである。
【００７７】
次に、図１０示す放電セル内の電荷及び放電の様子に基づいて、上記で説明した各電極に印加される駆動波形の働きについて説明する。
図１０は、放電セル内の電荷及び放電の様子を模式的にあらわした図である。図において、放電の様子を矢印にて、放電の結果蓄積される壁電荷の様子を＋又は−の記号にて示し、各電極記号の（  ）内は印加される駆動波形の電圧を示している。
【００７８】
Ｃｏ１は走査電極Ｙｊと共通電極Ｘｊ、及びアドレス電極Ａｋによって規定される放電セル、Ｃｏ２は走査電極Ｙｊと共通電極Ｘｊ、及びアドレス電極Ａｋ＋１によって規定される放電セル、Ｃｅ１及びＣｅ２は、走査電極Ｙｊをはさんで、それぞれＣｏ１或いはＣｏ２と隣接する放電セルである。放電セルＣｏ１及びＣｏ２はＣｏｄｄに、Ｃｅ１及びＣｅ２はＣｅｖｅｎに属し、また共通電極ＸｊはＸｏｄｄに、共通電極Ｘｊ＋１はＸｅｖｅｎに属している。以上説明した各記号は、図４（ａ）のものと同一である。
【００７９】
ここで、第ｒ−１サブフィールドＳＦ（ｒ−１）においては、４つの放電セルが全て維持可能な状態であるとし、第ｒサブフィールドＳＦ（ｒ）において、放電セルＣｏ１、Ｃｅ１及びＣｅ２を消去する場合、即ちＣｏ２のみが表示発光する場合を考える。
【００８０】
図１０（ａ）は、１つ前の駆動期間における維持期間Ｓ（ｒ−１）の最後に、走査電極Ｙｊに正の維持パルスＰｓを印加し、発生した維持放電が収まった後の、放電セル内の電荷状態を示した図である。
維持放電は強い放電であり、放電によって発生した多量の空間電荷は、各電極上に付着して壁電荷となる。このとき、外部から印加する電圧を中和し、放電空間内の電界を弱めるように壁電荷が蓄積されるので、走査電極Ｙｊに負の、共通電極Ｘｊに正の壁電荷が蓄積される。また、アドレス電極Ａｋ上にも、走査電極と対向する部分を中心に、正の壁電荷が蓄積される。
【００８１】
続いて、図１０（ｂ）に示すアドレス期間Ａｏ（ｒ）に入り、共通電極Ｘｊ＋１にアドレスキャンセルパルスＰａｃが印加されてその電位がＶｓまで立ち上がると、放電セルＣｅ１及びＣｅ２において強い放電が発生し、外部印加電圧に従って壁電荷が再び蓄積される。走査電極Ｙｊと共通電極Ｘｊ＋１との間の壁電荷は反転し、走査電極Ｙｊ上に正、Ｘｊ＋１上に負の壁電荷が蓄積される。アドレス電極Ａｋ上には、共通電極Ｘｊ＋１と対向する部分を中心に正の壁電荷が蓄積される。このとき、走査電極Ｙｊとアドレス電極Ａｋとの間に外部から印加している電位差は０であり、上述の通り放電空間内の電界を弱めるように壁電荷が蓄積されるので、結局、走査電極Ｙｊとアドレス電極Ａｋとの間に生じる壁電圧は０に近づく。この間、放電セルＣｏ１及びＣｏ２の壁電荷の状態は変化しない。
【００８２】
その結果、Ｃｏ１及びＣｏ２には、アドレス対向放電及びアドレス面放電を助ける極性に、Ｃｅ１及びＣｅ２においてはアドレス対向放電を助けず（壁電圧は０に近い）、またアドレス面放電を妨げる極性に壁電荷が蓄積される。
即ち、アドレスキャンセルパルスＰａｃが共通電極Ｘｊ＋１に印加されることにより、放電セルＣｅ１、Ｃｅ２においてはアドレス動作は行われない。
【００８３】
この電荷状態で同じＡｏ（ｒ）において図１０（ｃ）に示すように、走査電極Ｙｊに走査パルスを印加すると同時にアドレス電極Ａｋにアドレスパルスを印加する。放電セルＣｏ２は消去しないためアドレス電極Ａｋ＋１にはアドレスパルスは印加しない。
放電セルＣｏ１においては、外部印加電圧と壁電圧とが互いに強めあうことにより、アドレス対向放電に引き続いて、アドレス面放電が発生し、放電セルＣｏ１は消去状態となる。
【００８４】
即ち、Ｓ（ｒ−１）の最後に走査電極Ｙｊに印加された維持パルスＰｓによって、図１０（ａ）の電荷状態が作り出され、その結果Ａｏ（ｒ）において図１０（ｃ）に示すように放電セルＣｏ１のアドレス放電が可能となったわけであり、この維持パルスＰｓはアドレス放電が可能な電荷状態を作り出すという重要な役割を持っている。
【００８５】
一方、放電セルＣｅ１においては、アドレス電極Ａｋと走査電極Ｙｊとの間の壁電圧がほとんど０なので、アドレス対向放電は起こりにくくなっている。
たとえ対向放電（不要な対向放電）が発生したとしても比較的弱い放電となり、しかも走査電極Ｙｊと共通電極Ｘｊ＋１との間の壁電圧が外部から印加する電圧を打ち消すので、少なくとも面放電は発生しない。いずれにせよ消去アドレス動作は行われない。
放電セルＣｏ２及びＣｅ２においては、アドレス電極Ａｋ＋１にアドレスパルスを印加しないので、放電は発生せず、壁電荷の状態は変わらない。
【００８６】
次に図１０（ｄ）に示すように、Ａｏ（ｒ）の最後に共通電極Ｘｊと走査電極Ｙｊに壁電圧安定化パルスＰａｓを１回ずつ印加する。その結果、放電セルＣｅ１、Ｃｏ２、Ｃｅ２において維持放電が発生し、図１０（ａ）と同じ壁電荷状態となる。
このとき、維持放電は強い放電なので、不要な対向放電によって走査電極Ｙｊとアドレス電極Ａｋとの間に壁電荷が蓄積されたような場合にも、この壁電荷を反転し、図１０（ａ）と同じ状態にセットされる。
放電セルＣｏ１においては、維持放電が発生しないので、消去アドレス後の状態（消去状態）が保たれる。
【００８７】
続いて、図１０（ｅ）に示すＡｅ（ｒ）に入り、共通電極ＸｊにアドレスキャンセルパルスＰａｃが印加されてその電位がＶｓまで立ち上がると、放電セルＣｏ２の壁電荷が反転し、Ｃｅ１及びＣｅ２には、アドレス対向放電及びアドレス面放電を助ける極性、Ｃｏ２においてはアドレス対向放電を助けず、またアドレス面放電を妨げる極性の壁電荷状態となる。Ｃｏ１は、引き続き消去状態が保たれる。
【００８８】
この電荷状態で同じＡｅ（ｒ）において図１０（ｆ）に示すように、走査電極Ｙｊに走査パルスを印加すると同時にアドレス電極ＡｋとＡｋ＋１にアドレスパルスを印加すると、放電セルＣｅ１及びＣｅ２においてアドレス放電が発生し、放電セルＣｅ１及びＣｅ２は消去状態となる。
即ち、Ａｏ（ｒ）の最後に走査電極Ｙｊに印加された壁電圧安定化パルスＰａｓによって、図１０（ｄ）の電荷状態が作り出され、その結果Ａｅ（ｒ）において図１０（ｆ）に示すように放電セルＣｅ１、Ｃｅ２のアドレス放電が可能となったわけであり、この壁電圧安定化パルスＰａｓはアドレス放電が可能な電荷状態を作り出すという重要な役割を持っている。
【００８９】
一方、放電セルＣｏ２においては、Ａｏ（ｒ）における放電セルＣｅ１と同様、壁電荷が外部印加電圧を打ち消すように働くので、消去アドレス動作は行われない。
次に図１０（ｇ）に示すように、Ａｅ（ｒ）の最後の壁電圧安定化パルスＰａｓ及びＳ（ｒ）の維持パルスＰｓにより、消去されなかった放電セルＣｏ２にて維持放電が発生する。放電セルＣｏ２は、維持放電が行われることにより、後続の第ｒ＋１サブフィールドＳＦ（ｒ＋１）においてもアドレスが可能な状態となる。
【００９０】
以上で、図１０に示す放電セル内の電荷及び放電の様子に基づいて、図９（ｂ）の第２サブフィールドＳＦ（２）以降の駆動波形の働きについて説明したが、図９（ａ）の第１サブフィールドＳＦ（１）のＲｏ、Ｒｅについては壁電圧安定化パルスＰｐｓ印加後のアドレス動作を行う側の放電セルの電荷の状況は、図１０（ａ）と同様であるため説明は省略する。
以上のように、Ａｏ（ｒ）の最初には、放電セルＣｏｄｄはアドレス対向放電、アドレス面放電共に可能な壁電荷状態に、放電セルＣｅｖｅｎはアドレス対向放電が起こりにくく、アドレス面放電が不可能な壁電荷状態になっている。
【００９１】
Ａｅ（ｒ）の最初には、逆に放電セルＣｅｖｅｎはアドレス対向放電、アドレス面放電共に可能な壁電荷状態に、放電セルＣｏｄｄはアドレス対向放電が起こりにくく、アドレス面放電が不可能な壁電荷状態になっている。但し、一旦消去された放電セルは、Ｃｏｄｄに属するがＣｅｖｅｎに属するかに関わらず消去状態が保たれる。
このような壁電荷状態が可能になったのは、アドレス期間に先立つ壁電荷の設定を、維持パルスＰｓ、壁電圧安定化パルスＰｐｓ、Ｐａｓのいずれかによる維持放電、或いは実質的に維持放電の一部と考えられる放電によって行ったためである。
【００９２】
即ち、維持放電は鈍波による弱い放電とは異なり、空間電荷を多量に発生させる強い放電なので、共通電極Ｘと走査電極Ｙとの間の面放電によって、共通電極Ｘと走査電極Ｙとの間に生じる壁電圧のみならず、アドレス電極Ａと走査電極Ｙとの間に生じる壁電圧も制御することが可能となった。
【００９３】
それにより、走査電極Ｙを共有する放電セルＣｏｄｄとＣｅｖｅｎとで、共通電極Ｘと走査電極Ｙとの間だけでなく、アドレス電極Ａと走査電極Ｙとの間の壁電荷状態をも異ならせることが可能となった。
また、仮に不要な対向放電が発生して走査電極Ｙとアドレス電極Ａとの間に不要な壁電荷が蓄積されたような場合にも、この壁電荷を反転しアドレス動作に適した壁電荷状態にセットすることが可能となった。
このようにして、１本の走査電極Ｙが隣り合う２行の表示ラインＬで共用されるＰＤＰに、プログレッシブ表示を行うにあたっての動作を安定化させることが可能となった。
【００９４】
次に、放電セルＣｏｄｄと放電セルＣｅｖｅｎにおける表示発光のタイミングの違いに関する説明を行う。
図９の駆動波形において、放電セルＣｏｄｄと放電セルＣｅｖｅｎの維持期間Ｓ（ｒ）以外にも、表示発光に寄与し、実質的に維持放電と等価とみなせる放電が発生する。しかも、この放電は、ＣｏｄｄとＣｅｖｅｎとでは、異なるタイミングで発生するが、そのことによって放電セルＣｏｄｄと放電セルＣｅｖｅｎに輝度の差異が生じないことを図１１に基づいて説明する。
【００９５】
放電セルＣｏｄｄについては、Ａｏ（ｒ）のアドレス動作が終了した後、Ａｏ（ｒ＋１）が始まる前までに発生する放電が、第ｒサブフィールドにおける実質的な維持放電となる。即ち、図１１に示した通り、Ａｏ（ｒ）の最後からＳ（ｒ）までが第ｒサブフィールドにおける実質的な維持期間Ｔｏ１であり、Ａｏ（ｒ）からＳ（ｒ）までが実質的な第ｒサブフィールド期間Ｔｏ２となる。
【００９６】
一方、放電セルＣｅｖｅｎについては、Ａｅ（ｒ）のアドレス動作が終了した後、Ａｅ（ｒ＋１）が始まる前までに発生する放電が、第ｒサブフィールドにおける実質的な維持放電となる。即ち、Ａｅ（ｒ）の最後からＡｏ（ｒ＋１）までが第ｒサブフィールドにおける実質的な維持期間Ｔｅ１であり、Ａｅ（ｒ）からＡｏ（ｒ＋１）までが、実質的な第ｒサブフィールド期間Ｔｅ２となる。
即ち、放電セルＣｏｄｄとＣｅｖｅｎとでは、同一サブフィールドにおける実質的な発光期間が異なっている。
【００９７】
実質的に第ｒサブフィールドＳＦ（ｒ）の維持放電とみなせる放電のタイミングを、放電セルＣｏｄｄとＣｅｖｅｎとのそれぞれについて、図１０に矢印で示す。
放電セルＣｏｄｄについては、Ｓ（ｒ）に発生する放電の他に、Ａｏ（ｒ）の最後に行われる放電が２回（矢印１、２）、Ａｅ（ｒ）の最初に、共通電極ＸｏｄｄにアドレスキャンセルパルスＰａｃが印加されて電圧が立ち上がることにより行われる放電が１回（矢印３）、Ａｅ（ｒ）の最後に走査電極Ｙ１〜Ｙｎに印加される維持パルスによる放電が１回（矢印４）行われる。
従って、維持Ｓ（ｒ）の維持放電回数をｕ回とすると、第ｒサブフィールドＳＦ（ｒ）においては、ｕ＋４回の維持放電が行われることになる。
【００９８】
一方、放電セルＣｅｖｅｎについて同様に考えると、Ｓ（ｒ）に発生する放電の他に、Ａｅ（ｒ）の最後に行われる放電が２回（矢印１、２）、Ａｏ（ｒ＋１）の最初に、共通電極ＸｅｖｅｎにアドレスキャンセルパルスＰａｃが印加されて電圧が立ち上がることにより行われる放電が１回（矢印３）、Ａｏ（ｒ＋１）の最後に走査電極Ｙに印加される維持パルスによる放電が１回（矢印４）行われる。
従って、放電セルＣｅｖｅｎについても、放電セルＣｏｄｄと同様、ｕ＋４回の維持放電が行われる。
即ち、各サブフィールドにおける維持放電回数は、ＣｏｄｄとＣｅｖｅｎとで同じであり、実質的なサブフィールドが異なっているにも関わらず、ＣｏｄｄとＣｅｖｅｎとの間に輝度の差が生じることはない。
【００９９】
なお、駆動期間中最後のサブフィールドＳＦ（ｓ）については、上述のＡｏ（ｒ＋１）に行われる放電と同様の放電が、次の駆動期間におけるＡｏ（１）において行われる。
【０１００】
この実施の形態１によれば、１本の走査電極Ｙが隣り合う２行の表示ラインＬで共用されるＰＤＰ１に、プログレッシブ表示を行うにあたっての動作を安定化させ、駆動電圧マージンを広くすることができ、更にリセットのために必要な期間を削減、短縮することができ、良好なコントラスト特性、良好な階調特性、高い輝度のプログレッシブ表示を実現することが可能となるが、これらの効果を奏する具体的な理由のついて以下に説明する。
【０１０１】
本発明における駆動方法においては、アドレス期間に先立つ壁電荷の設定を、維持放電、或いは実質的に維持放電の一部と考えられる放電のみによって行うようにしているが、このことにより以下のような効果を得ることができる。
【０１０２】
第１に、第２サブフィールドＳＦ（２）以降は、リセットのために特別な期間を設ける必要が無くなり、その分、アドレス期間や維持期間に用いることのできる時間を長くすることが可能となる。或いはサブフィールド数を増やすことが可能となった。従って、動作が安定で、輝度が高く、階調特性の良いＰＤＰを実現することが可能となった。
【０１０３】
第２に、壁電荷を設定するために、このような強い放電を利用しているにもかかわらず、維持放電は表示発光、即ち表示データに基づく発光を伴う放電である（維持放電による発光は画像表示に有効に利用され、リセット放電のようにバックグラウンド発光を強めるようなことがない）ので、画像のコントラストを良好に保つことが可能となった。
【０１０４】
なお、本発明において維持放電を、アドレス期間に先立つ壁電荷の設定に利用することが可能になったのは、「サブフィールド順次消去駆動方式」において、アドレス放電によって消去するまでは必ず維持放電が行われているという特性を有効に利用したためである。即ち、アドレス放電を起こす必要のある放電セルにおいては、その直前に必ず維持放電が行われており、従って、アドレス動作に先立つ壁電荷の設定が必ず行われるのである。
【０１０５】
一方、一旦消去アドレス放電が行われたら、その駆動期間中は維持放電が発生しないので、壁電荷の再設定は行われないが、消去アドレス放電は、１つの駆動期間中に同一放電セルで２度以上行う必要がないので問題は生じない。逆に、一旦消去された放電セルでは維持放電が起きないばかりでなくアドレス放電も起きないという点は、消去状態が、より完全に保たれることを意味しており、動作をさらに安定化するのに役立っている。
【０１０６】
尚、図８、図９において、放電セルＣｏｄｄに対するリセット期間Ｒｏと、放電セルＣｅｖｅｎに対するリセット期間Ｒｅとを別に設け、第１サブフィールドＳＦ（１）を、Ｒｏ―Ａｏ（１）―Ｒｅ―Ａｅ（１）―Ｓ（１）の順で構成したが、放電セルＣｏｄｄに対するリセットと、放電セルＣｅｖｅｎに対するリセットとを、共通のリセット期間Ｒｏｅにおいて同時に行い（全ての放電セルで同時にリセット放電を行う）、第１サブフィールドＳＦ（１）をＲｏｅ―Ａｏ（１）―Ａｅ（１）―Ｓ（１）の順で構成してもよい。そのためには、共通電極に印加する負のプライミングパルスを、共通電極ＸｏｄｄとＸｅｖｅｎに同時に印加すれば良い。
【０１０７】
また、図９において、アドレスキャンセルパルスＰａｃの電圧は、アドレス動作中、一定電圧Ｖｓを保つことととしたが、これは、アドレス動作の前に一旦Ｖｓのパルスを印加した後、アドレス動作中はＶｓよりも低い電位としても良い。
【０１０８】
更に、本明細書で説明したの駆動方法において、Ｘｅｖｅｎに印加する駆動波形とＸｏｄｄに印加する駆動波形とを入れ替えても構わない。この場合、共通電極Ｘｅｖｅｎが第１の共通電極群、共通電極Ｘｏｄｄが第２の共通電極群となり、各サブフィールドにおいては、共通電極Ｘｅｖｅｎと走査電極Ｙによって構成される表示ラインＬｅｖｅｎに対するアドレス動作が先に行われ、共通電極Ｘｏｄｄと走査電極によって構成される表示ラインＬｏｄｄに対するアドレス動作が後に行われることになる。
【０１０９】
更にまた、駆動期間（フレーム期間）毎に、表示ラインＬｏｄｄに対するアドレス動作と表示ラインＬｅｖｅｎに対するアドレス動作との順序を、交互に入れ替えても良い。
この場合、少なくとも連続する複数のフレームを通じて、互いのアドレス動作の順序が略同一となるようにすれば、アドレス動作を先に行うか後に行うかによって、表示発光強度やアドレス放電の確実性などの特性に、仮に何らかの違いが生じてしまったとしても、表示ラインＬｏｄｄとＬｅｖｅｎとの差をより確実に解消することが可能となる。
【０１１０】
更にまた、実施の形態１で説明した放電セルは図４に示した第１の例を説明したが、図５（ｂ）に示すように、表示ライン間を分離する隔壁１２１の代わりに、バス電極１０５に対面するＭｇＯ保護膜１０７上に、ＭｇＯよりも２次電子放出係数の低い材質により成る放電不活性膜１０８を設ける構造の第２の例としても良い。
この場合、隔壁１２１を作り込まないため、製造コスト上のメリットが有る。
【０１１１】
更にまた、放電セルを図６に示す放電不活性膜１０８が無い構造の第３の例や、図７に示す透明電極１０４がＴ字型でない構造の第４の例であっても同様の効果を奏することは言うまでもない。
【産業上の利用可能性】
【０１１２】
本発明の活用例として、ＰＤＰを用いたＴＶ、及びモニタに適用できる。
【図面の簡単な説明】
【０１１３】
【図１】本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置の全体構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の実施の形態１を適用するＰＤＰの斜視図である。
【図３】本発明の実施の形態１を適用するＰＤＰの、走査電極及び共通電極と、表示ラインとの関係を示す平面図である。
【図４】本発明の駆動方法を適用するＰＤＰの放電セル構造の第１の例を示す断面図である。
【図５】本発明の駆動方法を適用するＰＤＰの放電セル構造の第２の例を示す断面図である。
【図６】本発明の駆動方法を適用するＰＤＰの放電セル構造の第３の例を示す断面図である。
【図７】本発明の駆動方法を適用するＰＤＰの放電セル構造の第４の例を示す断面図である。
【図８】本発明の駆動方法を説明するための、１駆動期間におけるタイミングチャートである。
【図９】本発明においてＰＤＰの各電極へ印加する駆動波形図である。
【図１０】本発明の駆動方法における放電セル内の電荷及び放電の様子を模式的にあらわした図である。
【図１１】実質的に維持放電とみなせる放電のタイミングを説明するための図である。
【符号の説明】
【０１１４】
１  ＰＤＰ、２  駆動装置、３  走査電極駆動回路、４  共通電極駆動回路、４１  共通電極駆動回路、４２  共通電極駆動回路、５アドレス電極駆動回路、６  制御回路、７  電源回路、１０１  前面ガラス基板、１０２  放電空間、１０３  背面ガラス基板、１０４  透明電極、１０５  バス電極、１０６誘電体層、１０７  ＭｇＯ保護膜、１１０  オーバーグレーズ層、１１１  隔壁、１１２  蛍光体層、Ｘ  共通電極、Ｘｏｄｄ  奇数番目の共通電極、Ｘｅｖｅｎ  偶数番目の共通電極、Ｙ  走査電極、Ａ  アドレス電極、ＤＧ  放電ギャップ、Ｌ  表示ライン群、Ｌｏｄｄ  表示ライン群、Ｌｅｖｅｎ  表示ライン群、Ｃ  放電セル、Ｃｏｄｄ  放電セル、Ｃｅｖｅｎ  放電セル、Ｐｐｙ  プライミングパルス、Ｐｐｘ  プライミングパルス、Ｐｐｓ  壁電圧安定化パルス、Ｐａ  アドレスパルス、Ｐｓｃ  走査パルス、Ｐａｃ  アドレスキャンセルパルス、Ｐａｓ  壁電圧安定化パルス、Ｐｓ  維持パルス、Ｔｏ１  実質的な維持期間、Ｔｅ１  実質的な維持期間、Ｔｏ２  実質的なサブフィールド期間、Ｔｅ２  実質的なサブフィールド期間。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2006011299.tif 000009
【図８】
2006011299.tif 000010
【図９】
2006011299.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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