(57)【要約】【課題】劣化や性能低下が生じにくく、転動装置に焼付きや摩耗が生じることを抑制する転動装置用潤滑剤組成物を提供する。また、潤滑性に優れた長寿命の転動装置を提供する。【解決手段】深溝玉軸受は、外周面に軌道面１ａを有する内輪１と、軌道面１ａに対向する軌道面２ａを内周面に有する外輪２と、両軌道面１ａ，２ａ間に転動自在に配された複数の転動体３と、を備えている。両軌道面１ａ，２ａ間に形成され転動体３が配された空間には、添加剤を内包するマイクロカプセルを含有する潤滑剤組成物６が配されている。この潤滑剤組成物６は基油と添加剤とを含有しているが、その添加剤のうちの少なくとも一部はマイクロカプセルに内包されて含有されており、マイクロカプセルに内包された添加剤の含有量は潤滑剤組成物６全体の１０質量％以上３５質量％以下である。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油と添加剤とを含有する転動装置用潤滑剤組成物において、前記添加剤のうちの少なくとも一部はマイクロカプセルに内包されて含有されており、前記マイクロカプセルに内包された添加剤の含有量は組成物全体の１０質量％以上３５質量％以下であることを特徴とする転動装置用潤滑剤組成物。
【請求項２】
半固体状のグリースであることを特徴とする請求項１に記載の転動装置用潤滑剤組成物。
【請求項３】
外面に軌道面を有する内方部材と、該内方部材の軌道面に対向する軌道面を有し前記内方部材の外方に配された外方部材と、前記両軌道面間に転動自在に配された複数の転動体と、を備える転動装置において、前記両軌道面間に形成され前記転動体が配された空間に、請求項１又は請求項２に記載の転動装置用潤滑剤組成物を配したことを特徴とする転動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、転動装置に好適な潤滑剤組成物に係り、特に、潤滑油又はグリースに関する。また、転がり軸受，リニアガイド装置，ボールねじ，及び直動ベアリング等の転動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電動射出成形機に用いられるボールねじや連続鋳造機に用いられる転がり軸受のような高荷重，低速条件で使用される転動装置においても、高温，高荷重，高速という過酷な条件で使用される場合が多くなっている。また、メンテナンスフリー化の要望も一層強くなっている。このため、前述のような転動装置には、より高性能な潤滑剤が望まれていた。
一方、転がり軸受の潤滑においては、接触する金属二面間の摩擦係数は、用いた潤滑油の絶対粘度，軸受荷重，回転速度に応じて変動する。すなわち、摩擦面間に厚い油膜が形成される完全潤滑状態では、金属二面間の接触はほとんど起こらないので摩擦係数は極めて小さい。
【０００３】
しかしながら、部分的に金属−金属接触が生じている混合潤滑状態や、油膜が破れて金属−金属接触が生じている環境潤滑状態では、摩擦面に焼付き等の損傷が生じるおそれがある。そこで、このような損傷を防止するために、潤滑剤には極圧剤，摩耗防止剤等の添加剤が添加されている。そして、このような添加剤は、添加量が多ければ添加効果も高い傾向がある。
【特許文献１】特開平７−２３３３６２号公報
【特許文献２】特開２００１−２３４１８８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、添加剤の添加量が多いと、グリースが軟化したり化学的劣化が生じたりするおそれがあるため、添加剤の添加量を抑える必要がある場合があった。
そこで、本発明は上記のような従来技術が有する問題点を解決し、劣化や性能低下が生じにくく、転動装置に焼付きや摩耗が生じることを抑制する転動装置用潤滑剤組成物を提供することを課題とする。また、潤滑性に優れた長寿命の転動装置を提供することを併せて課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を解決するため、本発明は次のような構成からなる。すなわち、本発明に係る請求項１の転動装置用潤滑剤組成物は、基油と添加剤とを含有する転動装置用潤滑剤組成物において、前記添加剤のうちの少なくとも一部はマイクロカプセルに内包されて含有されており、前記マイクロカプセルに内包された添加剤の含有量は組成物全体の１０質量％以上３５質量％以下であることを特徴とする。
【０００６】
本発明の転動装置用潤滑剤組成物には、添加剤を内包するマイクロカプセルが含有されており、添加剤がマイクロカプセル内に隔離されている。よって、添加剤の添加量を多くしても、転動装置用潤滑剤組成物（基油等）に化学的劣化が生じにくい。つまり、本発明の転動装置用潤滑剤組成物は、添加剤の添加量を多くできるので、添加剤の添加効果が高く、高性能である。
【０００７】
マイクロカプセルに内包された添加剤の含有量（マイクロカプセルの壁体の質量や、マイクロカプセルに内包されておらず転動装置用潤滑剤組成物に直接添加された添加剤の質量は含まない）は、転動装置用潤滑剤組成物全体の１０質量％以上３５質量％以下である必要がある。
１０質量％未満では、添加剤の添加効果が不十分となるおそれがある。一方、３５質量％を超えると、マイクロカプセルの量（体積）が過大となり、転動装置用潤滑剤組成物の流動性が不十分となるおそれがある。流動性が不十分だと、転動装置用潤滑剤組成物（マイクロカプセル）が必要な部位に行き渡らないので、添加剤の添加効果が十分に得られない。
【０００８】
なお、マイクロカプセルは転動装置の負荷圏において物理的に破壊されるので、内包されている添加剤は負荷圏へ確実に供給される。マイクロカプセルの粒径以上の厚さの油膜が負荷圏に形成されている状態では、マイクロカプセルは破壊されないので、余分な添加剤が放出されることはない。
また、本発明に係る請求項２の転動装置用潤滑剤組成物は、請求項１に記載の転動装置用潤滑剤組成物において、半固体状のグリースであることを特徴とする。
【０００９】
添加剤がマイクロカプセル内に隔離されているので、添加剤の添加量を多くしてもグリースが軟化しにくい。
さらに、本発明に係る請求項３の転動装置は、外面に軌道面を有する内方部材と、該内方部材の軌道面に対向する軌道面を有し前記内方部材の外方に配された外方部材と、前記両軌道面間に転動自在に配された複数の転動体と、を備える転動装置において、前記両軌道面間に形成され前記転動体が配された空間に、請求項１又は請求項２に記載の転動装置用潤滑剤組成物を配したことを特徴とする。
【００１０】
このような転動装置は、劣化や性能低下が生じにくく且つ転動装置に焼付きや摩耗が生じることを抑制する潤滑剤組成物を備えているので、潤滑性に優れ長寿命である。そして、このような転動装置は、高荷重，低速条件下において特に好適に使用可能である。ここで、高荷重とは、動等価荷重／基本動定格荷重（Ｐ／Ｃ）が０．０８以上の荷重条件であり、低速とは、ｄｍｎ値が５０００以下の速度条件である。
【００１１】
なお、本発明は種々の転動装置に適用することができる。例えば、転がり軸受，ボールねじ，リニアガイド装置，直動ベアリング等である。
また、本発明における前記内方部材とは、転動装置が転がり軸受の場合には内輪、同じくボールねじの場合にはねじ軸、同じくリニアガイド装置の場合には案内レール、同じく直動ベアリングの場合には軸をそれぞれ意味する。また、前記外方部材とは、転動装置が転がり軸受の場合には外輪、同じくボールねじの場合にはナット、同じくリニアガイド装置の場合にはスライダ、同じく直動ベアリングの場合には外筒をそれぞれ意味する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の転動装置用潤滑剤組成物は、添加剤がマイクロカプセルに内包されて含有されているので、劣化や性能低下が生じにくく、転動装置に焼付きや摩耗が生じることを抑制する。また、本発明の転動装置は、劣化や性能低下が生じにくく且つ転動装置に焼付きや摩耗が生じることを抑制する潤滑剤組成物で潤滑されているので、潤滑性に優れ長寿命である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本発明に係る転動装置用潤滑剤組成物及び転動装置の実施の形態を、図面を参照しながら詳細に説明する。
図１は、本発明に係る転動装置の一実施形態である深溝玉軸受の構造を示す縦断面図である。この深溝玉軸受は、外周面に軌道面１ａを有する内輪１と、軌道面１ａに対向する軌道面２ａを内周面に有する外輪２と、両軌道面１ａ，２ａ間に転動自在に配された複数の転動体（玉）３と、内輪１と外輪２との間に複数の転動体３を保持する保持器４と、内輪１と外輪２との間の隙間の開口を覆うシール５と、を備えている。なお、保持器４やシール５は備えていなくてもよい。
【００１４】
そして、両軌道面１ａ，２ａ間に形成され転動体３が配された空間には、添加剤を内包するマイクロカプセルを含有する潤滑剤組成物６が配されており、両軌道面１ａ，２ａと転動体３との間の潤滑が行われるようになっている。
この潤滑剤組成物６は基油と添加剤とを含有しているが、その添加剤のうちの少なくとも一部はマイクロカプセルに内包されて含有されており、マイクロカプセルに内包された添加剤の含有量（マイクロカプセルの壁体の質量は含まない）は潤滑剤組成物６全体の１０質量％以上３５質量％以下である。なお、潤滑剤組成物６に添加する添加剤の全部をマイクロカプセルに内包させた状態で添加してもよいが、一部をマイクロカプセルに内包させた状態で添加し、他部を潤滑剤組成物６に直接添加してもよい。また、潤滑剤組成物６は、液体状の潤滑油であってもよいし、半固体状のグリースであってもよい。
【００１５】
以下に、本実施形態の潤滑剤組成物６について、詳細に説明する。
〔マイクロカプセルについて〕
マイクロカプセルを構成する材料は特に限定されるものではないが、熱可塑性樹脂，熱硬化性樹脂等の樹脂を含有する樹脂組成物が好ましい。具体例としては、ポリウレタン系樹脂組成物，ポリエステル系樹脂組成物，ポリアミド系樹脂組成物，ポリウレア系樹脂組成物，フェノール系樹脂組成物，ポリビニルアルコール系樹脂組成物，メラミン系樹脂組成物，ポリエチレン系樹脂組成物，ポリスチレン系樹脂組成物，セルロース，ゼラチン等が等があげられる。なお、構成材料の種類や粒径等が異なる２種以上のマイクロカプセルを併用してもよい。
【００１６】
マイクロカプセルを製造する方法は特に限定されるものではなく、内包物質である添加剤の性質やマイクロカプセルを構成する材料の性質等を考慮して選択される。具体例としては、界面重合法，ｉｎ  ｓｉｔｕ重合法，相分離法，液中乾燥法，オリフィス法，スプレードライ法，気中懸濁被覆法，ハイブリダンザー法等があげられる。
また、マイクロカプセルは、負荷圏に到達した際に物理的に破壊されるようなものであることが好ましいが、例えば、マイクロカプセルが温度に感応し、所定の温度において破壊するようなものでもよい。また、マイクロカプセルは、光に感応して破壊するようなものでもよい。さらに、マイクロカプセルは、水素イオン濃度，金属イオン濃度，又は特定の化学物質の濃度に感応して破壊するものでもよい。
【００１７】
〔添加剤について〕
マイクロカプセルに内包する添加剤の種類は特に限定されるものではなく、一般的に潤滑剤に添加される添加剤を問題なく使用することができる。例えば、極圧剤，摩耗防止剤，酸化防止剤，油性剤，防錆剤，金属腐食防止剤，泡立ち防止剤，着色剤，固体潤滑剤，流動点降下剤，粘度指数向上剤，清浄分散剤があげられる。
【００１８】
これらの添加剤は、単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。２種以上の添加剤を組み合わせて用いる場合には、１個のマイクロカプセルに複数の添加剤を内包したマイクロカプセルを用いてもよいし（ただし、添加剤同士が化学反応を起こさないことが好ましい）、内包する添加剤の種類が異なるマイクロカプセルを複数併用してもよい。
【００１９】
極圧剤としては、例えば、ジチオリン酸亜鉛（Ｚｎ−ＤＴＰ），ジチオリン酸モリブデン（Ｍｏ−ＤＴＰ）等のジチオリン酸金属化合物や、ジチオカルバミン酸亜鉛（Ｚｎ−ＤＴＣ），ジチオカルバミン酸ニッケル（Ｎｉ−ＤＴＣ），ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｍｏ−ＤＴＣ）等のジチオカルバミン酸金属化合物があげられる。
また、摩耗防止剤としては、例えば、正リン酸エステル類，亜リン酸エステル類，酸性リン酸エステル類，ホスフィン，チオホスフェート，チオホスファイトがあげられる。
【００２０】
正リン酸エステル類としては、例えば、ベンジルジフェニルホスフェート，アリルジフェニルホスフェート，トリフェニルホスフェート，トリクレジルホスフェート，エチルジフェニルホスフェート，トリブチルホスフェート，ジブチルホスフェート，クレジルジフェニルホスフェート，ジクレジルフェニルホスフェート，エチルフェニルジフェニルホスフェート，ジエチルフェニルフェニルホスフェート，プロピルフェニルジフェニルホスフェート，ジプロピルフェニルフェニルホスフェート，トリエチルフェニルホスフェート，トリプロピルフェニルホスフェート，ブチルフェニルジフェニルホスフェート，ジブチルフェニルフェニルホスフェート，トリブチルフェニルホスフェート，プロピルフェニルフェニルホスフェート混合物，ブチルフェニルフェニルホスフェート混合物があげられる。
【００２１】
亜リン酸エステル類としては、反応性の点から亜リン酸ジエステルが好ましく、例えば、ジブチルハイドロジェンホスファイト，ジ（ノニルフェニル）ハイドロジェンホスファイト，ジラウリルホスファイト，ジテトラコシルハイドロジェンホスファイトがあげられる。また、トリフェニルホスファイト，トリ（ｐ−クレジル）ホスファイト，トリス（ノニルフェニル）ホスファイト，トリイソオクチルホスファイト，ジフェニルイソデシルホスファイト，フェニルイソデシルホスファイト，トリイソデシルホスファイト，トリステアリルホスファイト，トリオレイルホスファイト，ジ−２−エチルヘキシルハイドロジェンホスファイト，ジラウリルハイドロジェンホスファイト，ジオレイルハイドロジェンホスファイトも好適である。
【００２２】
酸性リン酸エステル類としては、例えば、２−エチルヘキシルアシッドホスフェート，イソデシルアシッドホスフェート，ラウリルアシッドホスフェート，トリデシルアシッドホスフェート，ステアリルアシッドホスフェート，イソステアリルアシッドホスフェート，オレイルアシッドホスフェート，ジ−２−エチルヘキシルホスフェートがあげられる。  酸化防止剤としては、ゴム，プラスチック，潤滑油等に一般的に使用される老化防止剤，オゾン劣化防止剤，酸化防止剤を問題なく使用することができる。このような酸化防止剤としては、アミン系酸化防止剤，フェノール系酸化防止剤，ジアルキルジチオカルバミン酸塩化合物等があげられる。
【００２３】
アミン系酸化防止剤の具体例としては、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミン、アルキルジフェニルアミン、ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、ジピリジルアミン、フェノチアジン、Ｎ−メチルフェノチアジン、Ｎ−エチルフェノチアジン、３，７−ジオクチルフェノチアジン、ｐ，ｐ’−ジオクチルジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミンがあげられる。これらの中では、フェニル−α−ナフチルアミンが特に好ましい。
【００２４】
また、フェノール系酸化防止剤の具体例としては、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ジブチルフェノール、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルクレゾール等があげられる。これらの中では、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ジブチルフェノールが特に好ましい。
さらに、ジアルキルジチオカルバミン酸塩化合物の具体例としては、ジアルキルジチオカルバミン酸亜鉛，ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛，ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛，ジブチルジチオカルバミン酸亜鉛，ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム，ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム，ジブチルジチオカルバミン酸ナトリウム，ジエチルジチオカルバミン酸ニッケル，ジブチルジチオカルバミン酸ニッケル，ジメチルジチオカルバミン酸銅，ジエチルジチオカルバミン酸鉄，ジエチルジチオカルバミン酸セレニウム，ジエチルジチオカルバミン酸テレニウム，及びブチルキサントゲン酸亜鉛があげられる。これらの中では、ジアルキルジチオカルバミン酸亜鉛が特に好ましい。
【００２５】
〔基油について〕
潤滑剤組成物６の基油の種類は特に限定されるものではなく、グリースや潤滑油の基油として一般的に使用される基油であれば、問題なく使用することができる。ただし、基油の４０℃における動粘度は、１ｍｍ2 ／ｓ以上１５００ｍｍ2 ／ｓ以下であることが好ましい。１ｍｍ2 ／ｓ未満であると蒸発しやすいため、潤滑剤組成物の劣化が進行しやすく、１５００ｍｍ2 ／ｓ超過であると基油の剪断抵抗が大きいため、転動装置には適さなくなる。
基油の具体例としては、鉱油，合成油，及び動植物油等があげられる。鉱油としては、減圧蒸留，溶剤脱れき，溶剤抽出，水素化分解，溶剤脱ろう，硫酸洗浄，白土精製，水素化精製等を適宜組み合わせて精製した鉱油が好ましい。
【００２６】
合成油としては、合成炭化水素油，エステル油，エーテル油等があげられる。合成炭化水素油としては、例えば、ノルマルパラフィン，イソパラフィン，ポリブテン，ポリイソブチレン，１−デセンオリゴマー，１−デセンとエチレンとのコオリゴマー等のポリα−オレフィン又はその水素化物があげられる。また、モノアルキルベンゼン，ジアルキルベンゼン，ポリアルキルベンゼン等のアルキルベンゼンや、モノアルキルナフタレン，ジアルキルナフタレン，ポリアルキルナフタレン等のアルキルナフタレンも好適である。
【００２７】
また、エステル油としては、例えば、ジブチルセバケート，ジ（２−エチルヘキシル）セバケート，ジオクチルアジペート，ジイソデシルアジペート，ジトリデシルアジペート，ジトリデシルグルタレート，メチルアセチルリシノレート等のジエステル油や、トリオクチルトリメリテート，トリデシルトリメリテート，テトラオクチルピロメリテート等の芳香族エステル油があげられる。さらに、トリメチロールプロパンカプリレート，トリメチロールプロパンペラルゴネート，ペンタエリスリトール−２−エチルヘキサノエート，ペンタエリスリトールペラルゴネート等のポリオールエステル油や、一塩基酸及び二塩基酸の混合脂肪酸と多価アルコールとのオリゴエステルであるコンプレックスエステル油も好適である。
【００２８】
さらに、エーテル油としては、例えば、ポリエチレングリコール，ポリプロピレングリコール，ポリエチレングリコールモノエーテル，ポリプロピレングリコールモノエーテル等のポリグリコールや、モノアルキルトリフェニルエーテル，アルキルジフェニルエーテル，ジアルキルジフェニルエーテル，テトラフェニルエーテル，ペンタフェニルエーテル，モノアルキルテトラフェニルエーテル，ジアルキルテトラフェニルエーテル等のフェニルエーテル油があげられる。
【００２９】
上記以外の合成油としては、例えば、トリクレジルホスフェート，シリコーン油，パーフルオロアルキルエーテル油があげられる。
また、動植物油としては、例えば、牛脂，豚脂，大豆油，菜種油，米ぬか油，ヤシ油，パーム油，パーム核油等の油脂系油又はその水素化物があげられる。
これらの基油は、単独で用いてもよいし、２種以上を適宜組み合わせて用いてもよい。
【００３０】
〔増ちょう剤について〕
潤滑剤組成物がグリースである場合には、増ちょう剤を使用する必要がある。増ちょう剤の種類は特に限定されるものではなく、用途や使用条件に応じて適宜選択することができる。例えば、金属石けん（金属はアルミニウム，バリウム，カルシウム，リチウム，ナトリウム等）や、金属複合石けん（金属はリチウム，カルシウム，アルミニウム等）があげられる。また、ウレア化合物（ジウレア，トリウレア，テトラウレア，ポリウレア等）、無機系化合物（シリカゲル，ベントナイト等）、ウレタン化合物、ウレア・ウレタン化合物、ナトリウムテレフタラメート化合物、フッ素樹脂等も使用できる。
【００３１】
グリースの混和ちょう度は１５０以上４００以下が好ましい。混和ちょう度が４００超過であると、グリースが柔らか過ぎるため、転動装置の駆動中に流動して一部が軌道面に付着し転動体の回転を制限してすべりを生じさせ、表面損傷の原因となるおそれがある。一方、１５０未満であると、流動性に劣り、グリースが必要な箇所に行き渡らず、マイクロカプセルも該箇所に行き渡らないおそれがある。
【００３２】
また、グリースは製造過程において加熱されることが多く、また、使用時においても連続的に供給されることが少ないので、ある程度の耐熱性が要求される。そのため、基油の４０℃における動粘度は、１５ｍｍ2 ／ｓ以上であることが好ましい。ただし、１５００ｍｍ2 ／ｓ超過であると基油の剪断抵抗が大きいため、転動装置には適さなくなる。
なお、本実施形態は本発明の一例を示したものであって、本発明は本実施形態に限定されるものではない。
【００３３】
例えば、本実施形態においては、転動装置の例として深溝玉軸受をあげて説明したが、本発明は、他の種類の様々な転がり軸受に対して適用することができる。例えば、アンギュラ玉軸受，自動調心玉軸受，円筒ころ軸受，円すいころ軸受，針状ころ軸受，自動調心ころ軸受等のラジアル形の転がり軸受や、スラスト玉軸受，スラストころ軸受等のスラスト形の転がり軸受である。
また、本発明は、転がり軸受に限らず、他の種類の様々な転動装置に対して適用することができる。例えば、ボールねじ，リニアガイド装置，直動ベアリング等である。
【００３４】
〔実施例〕
以下に、実施例を示して、本発明をさらに具体的に説明する。まず、添加剤を内包するマイクロカプセルの製造方法を示す。
トリエタノールアミン３．３ｇとスチレン無水マレイン酸共重合体１６．４ｇとを混合して２時間撹拌し、水を加えてｐＨ５．０の共重合体水溶液を調整した。この共重合体水溶液２５ｇに添加剤であるジチオリン酸亜鉛（Ｚｎ−ＤＴＰ）２５ｇを加え、ホモミキサーを用いて２分間撹拌して乳化し、エマルジョンを調製した。
【００３５】
２５％グルタルアルデヒド水溶液４２０ｇにトリエタノールアミンを加えてｐＨ８．０とした後、７０℃において撹拌しながらメラミン２５ｇを添加した。メラミンが溶解し、水溶液が透明になったら、この水溶液を前述のエマルジョンに強く撹拌しながら加えた。そうすると、前述の共重合体の作用により添加剤の周囲においてメチロール化メラミンが重合するため、添加剤がその重合物に包まれることとなる。そして、７０℃で約３時間加熱することにより重合物からなる壁体を硬化させて、添加剤を内包するマイクロカプセルを得た。このマイクロカプセルの総質量のうち５０％が、内包されている添加剤の質量であった。また、得られたマイクロカプセルの平均粒径は、５．０μｍであった。
【００３６】
このようにして得たマイクロカプセルを、エステル油（４０℃における動粘度は３３ｍｍ2 ／ｓ）と１２−ヒドロキシステアリン酸リチウムとを含有するグリースに添加した。マイクロカプセルの添加量を変更することによりＺｎ−ＤＴＰの含有量（マイクロカプセルの壁体の質量は含まない）の異なる種々のグリースを調整し、これらのグリースを、プラスチック製保持器と接触形ゴムシールとを備えた深溝玉軸受（内径１７ｍｍ，外径５２ｍｍ，幅１６ｍｍ）の内部空間にそれぞれ封入した。
【００３７】
これらの深溝玉軸受を下記のような高荷重，低速条件下での回転試験に供することにより、その耐焼付き性を評価した。すなわち、深溝玉軸受にラジアル荷重１９６Ｎ，アキシアル荷重１９６０Ｎを負荷した上、雰囲気温度１２０℃の環境下において回転速度１００ｍｉｎ-1で回転させた。そして、回転中の外輪温度を測定し、外輪温度が１２０℃から１４０℃に上昇するか、あるいは、軸受トルクが増大してモータ過電流になった場合に、焼付きが生じて寿命に至ったと判断し、その時点までの回転時間を焼付き寿命とした。
【００３８】
結果を図２のグラフに示す。なお、このグラフに示した焼付き寿命の数値は、マイクロカプセルは添加せずＺｎ−ＤＴＰを直接添加したグリースを封入した深溝玉軸受の焼付き寿命（図２のグラフにおいて白丸印でプロットしてある）を１とした場合の相対値で示してある。
グラフから分かるように、Ｚｎ−ＤＴＰの含有量が１０，１２，３０，３５質量％の場合は、焼付き寿命が優れていた。それに対して、Ｚｎ−ＤＴＰの含有量が８及び４０質量％の場合は、Ｚｎ−ＤＴＰを直接添加した場合と同レベルの焼付き寿命であった。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明に係る転動装置の一実施形態である深溝玉軸受の構造を示す縦断面図である。
【図２】グリース中のＺｎ−ＤＴＰの含有量と深溝玉軸受の焼付き寿命との相関を示すグラフである。
【符号の説明】
【００４０】
１      内輪
１ａ    軌道面
２      外輪
２ａ    軌道面
３      転動体
６      潤滑剤組成物
【図１】
2006152082.tif 000003
【図２】
2006152082.tif 000004