(57)【要約】 【課題】  施工安全性の向上と工事コストの低減を図ることのできる大断面トンネルの構築方法を提供すること。【解決手段】  立坑１を構築する工程と、該立坑１から間隔を置いて併設する２以上のトンネル２，２を構築する工程と、該立坑１からトンネル２の延伸方向に延びるパイプルーフ３を地盤内に構築しながら、併設するトンネル２，２間に該パイプルーフ３を掛け渡す工程と、該パイプルーフ３下を掘削して空間４を形成し、該空間４内に併設するトンネル２，２間を跨ぐトラス架構体５を構築してパイプルーフ３を支持させる工程と、トラス架構体５下の併設するトンネル２，２間の地盤を掘削してトンネル間を貫通させ、本設トンネル６を構築する工程とからなる。【選択図】  図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
間隔を置いて併設する２以上のトンネル間を貫通させることによって構築される大断面トンネルの構築方法であって、
間隔を置いて併設する２以上のトンネルを地盤内に構築する第一工程と、該トンネルの延伸方向に延びるパイプルーフを地盤内に構築しながら、併設するトンネル間に該パイプルーフを掛け渡す第二工程と、該パイプルーフ下を掘削して空間を形成し、該空間内に併設するトンネル間を跨ぐトラス架構体を構築してパイプルーフを支持させる第三工程と、トラス架構体下の併設するトンネル間の地盤を掘削してトンネル間を貫通させる第四工程と、からなることを特徴とする大断面トンネルの構築方法。
【請求項２】
間隔を置いて併設する２以上のトンネル間を貫通させることによって構築される大断面トンネルの構築方法であって、
立坑を構築する第一工程と、該立坑から間隔を置いて併設する２以上のトンネルを構築する第二工程と、該立坑からトンネルの延伸方向に延びるパイプルーフを地盤内に構築しながら併設するトンネル間に該パイプルーフを掛け渡す第三工程と、該パイプルーフ下を掘削して空間を形成し、該空間内に併設するトンネル間を跨ぐトラス架構体を構築してパイプルーフを支持させる第四工程と、パイプルーフをさらに地盤内に延伸させる第五工程と、延伸されたパイプルーフ下を掘削して空間を形成し、該空間内に併設するトンネル間を跨ぐトラス架構体を構築してパイプルーフを支持させる第六工程と、トラス架構体下の併設するトンネル間の地盤を掘削してトンネル間を貫通させる第七工程と、からなることを特徴とする大断面トンネルの構築方法。
【請求項３】
間隔を置いて併設する２以上のトンネル間を貫通させることによって構築される大断面トンネルの構築方法であって、
間隔を置いて併設する２以上のトンネルを地盤内に構築する第一工程と、該トンネルの延伸方向に直交する方向に延びるパイプルーフを地盤内に構築しながら、併設するトンネル間に該パイプルーフを掛け渡す第二工程と、該パイプルーフ下を掘削して空間を形成し、該空間内に併設するトンネル間を跨ぐトラス架構体を構築してパイプルーフを支持させる第三工程と、トラス架構体下の併設するトンネル間の地盤を掘削してトンネル間を貫通させる第四工程と、からなることを特徴とする大断面トンネルの構築方法。
【請求項４】
前記併設する２以上のトンネルが、ともにシールドトンネルであることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の大断面トンネルの構築方法。
【請求項５】
併設する２以上のトンネルのうち、本設の大断面トンネルを構築する際に解体撤去されるセグメントが、鋼製セグメントまたは鋳鉄製セグメントからなることを特徴とする請求項４に記載の大断面トンネルの構築方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、間隔を置いて併設する２以上のトンネル間を貫通させることによって構築される大断面トンネルの構築方法に係り、特に、施工安全性の向上と工事コストの低減を図ることのできる大断面トンネルの構築方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近時、地盤内に構築される地下道や地下鉄路線および駅舎などをはじめとする地下構造物の規模は大型化してきており、さらには、かかる地下構造物が大深度にて構築されるようになってきている。平成１３年に施行された、いわゆる大深度地下使用法により、特に首都圏などの市街地においては、４０ｍ以深の大深度において施工可能なインフラ施設が明確に定義され、その建設の需要が益々高まっているのが現状である。さらには、シールド施工技術の普及にともなって地下道延長が長距離化され、その途中で分岐合流部を後施工することにより、地下道の一部区間にて大断面トンネルが形成されるといった事態も招来されている。
【０００３】
従来の大断面トンネルの施工方法は多岐に亘り、代表的な施工方法が以下に示す特許文献に開示されている。まず、特許文献１には、２つの平行するシールドトンネル間を繋いで大断面トンネルを構築するに際し、開削工法にて両トンネル間を掘削し、鋼製山止め壁にて土圧を支保しながらトンネル繋ぎ部の構築をおこなう方法が開示されている。
【０００４】
上記する開削工法では、開削部を含む施工ヤードとなる地上占有地がトンネル構築中に必須となり、特に市街地においては、かかる施工ヤードの確保が困難であることや、道路交通への影響などの問題が生じ得る。そこで、開削工法によることなく、地中にて複数のトンネル間を繋いで大断面トンネルを構築する方法が、特許文献２，３に開示されている。
【０００５】
特許文献２には、間隔を置いて複数の矩形シールドトンネルを構築し、この間隔内の土砂を別途のシールドマシンにて掘削することにより、トンネル間を繋ぐ大断面トンネルの構築方法が開示されている。また、他の施工方法として、間隔を置いて複数の矩形シールドトンネルを構築し、トンネル間に単に鋼板を掛け渡して間隔内の土砂を掘削する方法もあるが、その支保強度に問題があり、施工安全性を充分に確保できない。
【０００６】
【特許文献１】特開２００３−３２８６９９号公報
【特許文献２】特開平１１−２８７０８２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記する特許文献２に開示の大断面の構築方法では、別途のシールドマシンを用意する必要があることや、併設するトンネル間隔が長くなった場合に、該間隔に対応した規模のカッター断面を有するシールドマシンを製作する必要があり、トンネル間距離が長くなった場合には対応不可能となる。また、トンネル間を鋼板にて土留めする施工方法では、やはりトンネル間距離が長くなった場合には対応が困難であり、特に、大深度での施工では、仮に鋼板を補強したとしても施工安全性を満足する土留めは不可能である。
【０００８】
本発明の大断面トンネルの構築方法は、上記する問題に鑑みてなされたものであり、併設するトンネル間の間隔の長短に適宜対応することができ、該間隔が長くなった場合でも、さらには大深度においても、十分に施工安全性を確保しながらトンネル間を繋いで大断面トンネルを構築することのできる大断面トンネルの構築方法を提供することを目的としている。また、大断面トンネルの構築に際し、併設トンネル間を掘削するシールドマシンを必要とすることなく、安価な施工コストを実現できる大断面トンネルの構築方法を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記目的を達成すべく、本発明による大断面トンネルの構築方法は、間隔を置いて併設する２以上のトンネル間を貫通させることによって構築される大断面トンネルの構築方法であって、間隔を置いて併設する２以上のトンネルを地盤内に構築する第一工程と、該トンネルの延伸方向に延びるパイプルーフを地盤内に構築しながら、併設するトンネル間に該パイプルーフを掛け渡す第二工程と、該パイプルーフ下を掘削して空間を形成し、該空間内に併設するトンネル間を跨ぐトラス架構体を構築してパイプルーフを支持させる第三工程と、トラス架構体下の併設するトンネル間の地盤を掘削してトンネル間を貫通させる第四工程と、からなることを特徴とする。
【００１０】
ここで、２以上のトンネルは、地上からのアプローチ部を経て地盤内に構築される実施形態でも、１つの立坑を構築して該立坑から構築される実施形態でも、トンネル間の間隔が長い場合には、それぞれ固有の立坑からトンネルが構築される実施形態であってもよい。また、２以上のトンネルとは、文字通り、２つのトンネルが併設される実施形態のほかに、例えば３以上のトンネルがそれぞれ間隔を置いて上下や左右に併設され、それぞれの間隔を繋いで大断面トンネルが構築される実施形態を含むものである。また、構築されるトンネルは、その断面が円形や楕円形、矩形（正方形を含む）など、適宜の断面形状のトンネルを対象としている。また、本発明でいう大断面とは、特にその大きさを特定するものではなく、通常使用される掘削マシンで構築されるトンネル同士を繋ぐことによって形成される相対的に大きな外郭の断面という意味である。
【００１１】
立坑を構築する実施形態を例に挙げれば、まず、第一工程として、トンネルを構築したり、パイプルーフを構築するための立坑がトンネル計画深度まで構築され、該立坑を発進基地として、適宜の施工方法により地盤内に併設する２以上のトンネルが同時に、または相前後して構築される。ここで、トンネルの構築方法は、施工深度や地盤特性、施工規模などによって多岐にわたるが、地盤が強固な場合にはＴＢＭを使用することができるし、比較的地盤が軟弱な場合には、立坑に設置された反力架台を利用した推進工法などが適用できる。いずれの方法を適用するにしても、まず、適宜の外郭を有する中規模／小規模断面のトンネル壁が地盤内に構築されることを要する。なお、このトンネル壁は、鉄筋コンクリート製や鋼製、鋳鉄製、さらにはそれらの複合体などから構成される。
【００１２】
次に、第二工程として、併設トンネルをトンネル軸心直交方向に繋ぐように、立坑からパイプルーフを地盤内に構築する。パイプルーフとは、地盤内にトンネルを構築するに際し、予めトンネル断面の外周に荷重（土被り圧）に対抗できる鋼管を、断面がアーチ状や下に開放したコの字状などとなるように適宜の間隔で地盤内に構築される覆工構造のことであり、その他の使用例としてはアンダーピニング工法などでの適用がある。例えば、パイプルーフ用の鋼管内部を貫通するオーガによって地盤を掘削しながら、該鋼管を推進機にて推進させることによって構築され、その延長は適宜の長さの鋼管を順次継ぎ足すことによっておこなわれる。また、併設するパイプルーフ間には、間隔が設けられているほかに、双方に装着された継手同士が繋がれる構成もある。地下水位以下でパイプルーフが施工される場合には、かかる継手によって隙間のないパイプルーフが構築されるのが望ましい。本発明においては、例えば、間隔を置いて併設するトンネル間の上部付近同士を断面視がアーチ状となるようにパイプルーフを掛け渡すことができる。なお、パイプルーフの剛性を高める必要がある場合には、鋼管の肉厚を調整することのほかに、該鋼管内にモルタルなどを充填する実施形態もある。
【００１３】
パイプルーフを構築後、第三工程として、例えば断面視がアーチ状に構築されたパイプルーフ下をバックホーなどによって掘削する。本発明では、併設するトンネル間の間隔が長い場合でも、その間隔に応じて構築されたパイプルーフによって土被り圧が支持されているため、パイプルーフ下の掘削時の施工安全性が十分に確保できる。ここで、掘削深度（掘削高さ）は、例えば、パイプルーフ直下から最終的に構築される大断面トンネル本体の上床版までの間程度である。トンネルの延伸方向に一定延長だけ掘削をおこなった後、この掘削空間内に、併設するトンネル間に跨るトラス架構体を構築する。トラス架構体は、パイプルーフ下の掘削に伴い、該パイプルーフを下方から支保するために設けられるものであり、トラス架構体とすることにより、軽量かつ高剛性の支保工とでき、さらには、比較的狭い空間内でも容易に構築が可能となる。このトラス架構体は、例えば鋼製材料にて製作できる。掘削延長分のトラス架構体を構築した後は、順次、パイプルーフ下の掘削とトラス架構体の構築を繰り返していく。なお、トラス架構体の下端は、併設する双方のトンネル外周壁にボルト止め等されることにより、パイプルーフから伝達される荷重はトラス架構体を介し、剛性の高いトンネルへ伝達されることとなる。
【００１４】
所定延長のパイプルーフをトラス架構体で支保した後は、第四工程にて、併設するトンネル間の掘削をおこない、さらには、双方のトンネルの対向する壁面を解体することで、トンネル間を貫通させることができる。
【００１５】
かかるトンネル間の貫通施工後に、または貫通施工に並行するように、大断面トンネルを構成する本設の上床版や下床版を構築し、必要に応じて、トンネル内部に大断面トンネル用の側壁の構築をおこなう。ここで、本設の大断面トンネルの構成部材として、既述するパイプルーフやトラス架構も包含させることにより、上床版や下床版をよりスリム化することが可能となる。本発明による大断面トンネルの構築方法によれば、パイプルーフと、その下部掘削に際してパイプルーフを支保するトラス架構体を構築することにより、併設トンネル間の間隔の長短に適宜対応しながら、トンネル間の掘削施工安全性を確保することができ、さらには、大断面トンネルの施工コストの大幅な低減を図ることが可能となる。
【００１６】
また、本発明による大断面トンネルの構築方法の他の実施形態は、間隔を置いて併設する２以上のトンネル間を貫通させることによって構築される大断面トンネルの構築方法であって、立坑を構築する第一工程と、該立坑から間隔を置いて併設する２以上のトンネルを構築する第二工程と、該立坑からトンネルの延伸方向に延びるパイプルーフを地盤内に構築しながら併設するトンネル間に該パイプルーフを掛け渡す第三工程と、該パイプルーフ下を掘削して空間を形成し、該空間に併設するトンネル間を跨ぐトラス架構体を構築してパイプルーフを支持させる第四工程と、パイプルーフをさらに地盤内に延伸させる第五工程と、延伸されたパイプルーフ下を掘削して空間を形成し、該空間内に併設するトンネル間を跨ぐトラス架構体を構築してパイプルーフを支持させる第六工程と、トラス架構体下の併設するトンネル間の地盤を掘削してトンネル間を貫通させる第七工程と、からなることを特徴とする。
【００１７】
本発明は、当初構築されたパイプルーフを施工段階で順次延長していくものであり、併設するトンネル間の間隔の長短に適宜対応できることに加えて、トンネル延長が長くなった場合にも対応できる構築方法である。当初構築されたパイプルーフ長さ付近までその下部の掘削とトラス架構体の構築を繰返しおこなった後に、本発明における第五工程として、パイプルーフ延長をさらに所定長さだけ長くしていく。これは、立坑から鋼管を継ぎ足しながらオーガ掘削と併用して該鋼管を推進させることによっておこなわれる。
パイプルーフを所定長さ延伸させた後は、既述するように、そのパイプルーフ下の掘削とトラス架構体の構築をおこない、必要に応じて、かかるパイプルーフの延伸とその下部の掘削およびトラス架構体の構築を繰り返していけばよい。
【００１８】
併設するトンネル長さに至るパイプルーフの構築とトラス架構体の構築がおこなわれた後は、トラス架構体下の掘削をはじめとする本設の大断面トンネルの構築がおこなわれる。
【００１９】
また、本発明による大断面トンネルの構築方法の他の実施形態は、間隔を置いて併設する２以上のトンネル間を貫通させることによって構築される大断面トンネルの構築方法であって、間隔を置いて併設する２以上のトンネルを地盤内に構築する第一工程と、該トンネルの延伸方向に直交する方向に延びるパイプルーフを地盤内に構築しながら、併設するトンネル間に該パイプルーフを掛け渡す第二工程と、該パイプルーフ下を掘削して空間を形成し、該空間内に併設するトンネル間を跨ぐトラス架構体を構築してパイプルーフを支持させる第三工程と、トラス架構体下の併設するトンネル間の地盤を掘削してトンネル間を貫通させる第四工程と、からなることを特徴とする。
【００２０】
本発明は、一方のトンネル内から、他方のトンネルへ湾曲したアーチ状のパイプルーフを推進設置するものであり、かかるアーチ状のパイプルーフ同士の側壁を当接させながら、または一定の間隔を置いて、順次トンネル延伸方向に設置するものである。トンネルの延伸方向に所定延長のパイプルーフを構築後は、例えば、パイプルーフをトンネル延伸方向に延びる梁にて支持し、該梁の下部の掘削とトラス架構体の構築をおこない、トラス架構体下の併設トンネル間の地盤の掘削をおこなっていく。
【００２１】
また、本発明による大断面トンネルの構築方法の他の実施形態において、前記併設する２以上のトンネルが、ともにシールドトンネルであることを特徴とする。
【００２２】
掘削機としてシールドマシンを使用し、併設するトンネルをシールドセグメントで構成させる実施形態であり、このトンネルの断面形状は、本設の大断面トンネルの形状に応じて、矩形や円形など適宜の形状のトンネルを構築できる。土被りが極めて浅い大断面トンネルを構築する際にはオープン型シールドマシンを使用できるし、その他、矩形の大断面トンネルを構築する際には矩形断面シールドマシンを使用することができる。
【００２３】
本発明を地下道の本線トンネル（シールドトンネル）の拡幅（本線トンネルにランプトンネルが合流することによって本線トンネルの拡幅区間が形成されるなど）に適用する実施例を説明する。例えば、既設の本線トンネル横に立坑を構築し、該立坑から既設の本線トンネルに併設するようにシールドトンネルを構築し、少なくとも拡幅部間の延長を有するパイプルーフを該立坑から構築し、順次、パイプルーフ下の掘削とトラス架構体の構築を進め、新設トンネルと既設の本線トンネル間の掘削と、双方のトンネル間を繋ぐためのセグメントの解体や撤去をおこない、本線トンネルを供用させながら、拡幅区間の本設トンネルの構築をおこなうことができる。既設の本線トンネルを拡幅するのではなく、拡幅区間を有する地下道を新設する場合には、既述するように、立坑を構築し、この立坑から間隔を置いて併設するシールドトンネルを２台のマシンで同時に、または１台のマシンで相前後するように構築し、双方のトンネル間にパイプルーフの構築と、それを支保するトラス架構体の構築をおこない、トンネル間の掘削および貫通と、本設の大断面トンネルの構築をおこなえばよい。
【００２４】
また、本発明による大断面トンネルの構築方法の他の実施形態において、併設する２以上のトンネルのうち、本設の大断面トンネルを構築する際に解体撤去されるセグメントが、鋼製セグメントまたは鋳鉄製セグメントからなることを特徴とする。
【００２５】
一般のコンクリート製セグメントでは、その重量や切削性などから一度組付けた後で撤去することが困難となる。一方、鋼製セグメントや鋳鉄製セグメントであれば、相対的に軽量となり、組付けた後の撤去は格段に容易となる。また、鋼製セグメントであれば、機械切削やガス溶断も容易であることから、本設の大断面トンネルを構築するに際して撤去される部分または全ての部分を鋼製セグメントもしくは鋳鉄製セグメントとしておくことにより、該セグメントの撤去作業をスムーズにおこなうことができる。
【発明の効果】
【００２６】
以上の説明から理解できるように、本発明の大断面トンネルの構築方法によれば、併設するトンネルの上方同士を該トンネルの延伸方向に平行する複数のパイプルーフで繋ぎ、パイプルーフ下の掘削とトラス架構体の構築を繰返しながら適宜の延長を有する支保工を構築することにより、併設するトンネル間の間隔やトンネル延長に適宜対応しながら、施工安全性の向上と施工コストの低減の双方を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。図１は、立坑を示す断面図を、図２は、２つのシールドトンネルを構築する工程を示す図であり、（ａ）はその断面図を、（ｂ）は（ａ）のｂ−ｂ矢視図をそれぞれ示している。図３は、２つのシールドトンネル間にパイプルーフを構築する工程を示す図であり、（ａ）はその断面図を、（ｂ）は（ａ）のｂ−ｂ矢視図を、図４は、パイプルーフの施工状況を説明する模式図をそれぞれ示している。図５は、パイプルーフ下にトラス架構体を構築する工程を示す図であり、（ａ）はその断面図を、（ｂ）は（ａ）のｂ−ｂ矢視図を、図６は、２つのシールドトンネル間を掘削する工程を示す断面図を、図７は、大断面トンネルの完成断面図をそれぞれ示している。なお、図示する実施形態は、２つの併設するシールドトンネル同士を繋いで大断面トンネルを構築する方法を示しているが、構築されるトンネルはシールドトンネルに限定されるものではなく、さらには３以上の円形断面や矩形断面同士のトンネルが繋がれて大断面トンネルが構築される実施形態であってもよいことは勿論のことである。
【００２８】
図１〜図７に基づいて、大断面トンネルの構築方法の一実施形態を説明する。
図１は、コンクリートライニング１１にて構成される立坑１が構築された状態を示している。立坑の構築は、底版を有する円筒形、または中空で外郭が矩形のケーソンを圧入していく方法や、掘削と逆巻工法によってコンクリートライニングを所定深度まで繰返し構築していく方法、地中連続壁による山留めなど、施工条件などに応じた適宜の方法により構築していく。
【００２９】
図２ａは、この立坑１から間隔ｔを置いて併設する２つのシールドトンネル２，２を地盤Ｇ内に構築している状況を示している。図２ｂに示すように、大断面トンネルを構築する区間長がＬであり、該区間よりも前方には、いずれか一方のシールドトンネル２がさらにシールドマシン７によって掘削されて延伸していく。これは、例えば、この区間が地下道の拡幅区間であり、この区間の両端から地上に向かってランプトンネルが構築され、さらに、この拡幅区間の両端から前方および後方に地下道が延伸するような実施形態である。２つのシールドトンネル２，２間に設けられた所定間隔ｔは、最終的に構築される本設の大断面トンネルの外郭形状などによって決定されるものである。尤も、シールドトンネル２，２の口径規模も同様に本設の大断面トンネルの形状によって決定されるが、その規模によっては、工費を勘案して、一般に使用される規模のシールドマシンにより、上下や左右に間隔を置いて併設される３以上のシールドトンネルが構築される場合もある。
【００３０】
図３ａは、少なくとも拡幅区間においてシールドトンネル２，２が構築された後で、該シールドトンネル２，２の上方にアーチ状に跨るように複数のパイプルーフが構築された状況を示している。図３ｂに示すように、トンネルの拡幅区間Ｌよりも長い延長の鋼管３１，３１，…を地盤内に一気に構築するのが望ましい。ここで、パイプルーフ構築に際して鋼管３１を地盤内に挿入する施工状況を図４に示している。立坑１内に設置された推進機８を使用し、該鋼管３１内を貫通するオーガ９にて地盤を切削し、所定長さの鋼管３１を順次継ぎ足しながら、鋼管３１を地盤内に押込んでいく。
【００３１】
図３ａに戻り、図示する実施形態では、２つのシールドトンネル２，２の頂上（クラウン部）に断面視がアーチ状のパイプルーフ３の脚部がくるように複数の鋼管３１，３１，…が地盤内に構築される。
【００３２】
図５は、パイプルーフ３の下部（パイプルーフ３直下から本設の大断面トンネルを構成する上床版構築ラインｘまで）をバックホーなどによって所定延長Ｌ１だけ掘削して形成された空間４内に、トラス架構体５が構築された状況を示している。図５ｂに示すように、延長Ｌ１だけ掘削した後、その下部にトラス架構体５を構築する。トラス架構体５は、鋼製の角管、円筒管やＬ形鋼、Ｉ形鋼、Ｈ形鋼などからなる上弦材、下弦材、鉛直材および斜材から構成されており、その脚部は、図５ａに示すように双方のシールドトンネル２，２にボルト等によって接続され、上弦材にてパイプルーフ３を支保するように構築される。このトラス架構体５が構築されると、さらに前方を同様に所定延長だけ掘削して空間を形成し、トラス架構体の構築をおこなうといった作業を区間Ｌまで繰り返していく。なお、地下水位以深での掘削作業となる場合には、適宜の地盤改良や凍結工をおこなって、止水対策を講じておく必要も生じ得る。
【００３３】
パイプルーフ３にて土被り圧を支持し、このパイプルーフ３をその下部のトラス架構体５にて支保しながら、パイプルーフ３にかかる圧力をトラス架構体５を介して双方のシールドトンネル２，２へ伝達させることができる。上方の土留めを完了させた後に、その下部で双方のシールドトンネル２，２間を掘削していく。掘削は、空間４内から掘り下げるようにしてトンネル間を掘削した後で、撤去領域のセグメントの解体／撤去がおこなわれる。図６は、シールドトンネル２，２間が掘削された状況が図示されている。ここで、図示するシールドトンネル２の実施形態は、双方ともに撤去される部分または全体が鋼製もしくは鋳鉄製セグメントで構成されている。セグメントは、双方のトンネル間を繋ぐに際して障害となるために解体撤去される撤去セグメント２２と、撤去されない残置セグメント２１に分類される。図中の２点鎖線は本設の大断面トンネルの内空形状を示したものである。なお、図示を省略しているが、撤去セグメント２２の解体／撤去に際し、予めシールドトンネル２内にセグメント変形抑止用の支保工を構築しておくことが望ましい。
【００３４】
双方のシールドトンネル２，２の撤去セグメント２２を解体／撤去し、トンネル間を貫通させた後に、上床版や下床版、側壁を構築して大断面の本設トンネル６が構成される（図７参照）。ここで、トラス架構体５を本設トンネル６の構造部材と見なす場合には、予め、該トラス架構体５を構成する構成部材の防食措置や耐火被覆措置を講じておく必要がある。
【００３５】
なお、図示する実施形態では、所定区間Ｌまでのトラス架構体５の構築が完了した段階でシールドトンネル２，２間の掘削やトンネル間の貫通作業、本設トンネル６の構築がおこなわれているが、かかる実施形態以外にも、所定区間Ｌよりも短い一定区間だけトラス架構体５の構築が完了した段階で、シールドトンネル２，２間の掘削〜本設トンネル６の構築が開始され、残り区間の掘削やトラス架構体の構築とシールドトンネル２，２間の掘削〜本設トンネル６の構築を同時並行でおこなう構築方法であってもよい。
【００３６】
また、パイプルーフ長をさらに延長して大断面トンネルの延長を長くする場合には、立坑１内からさらに鋼管を継ぎ足しながら鋼管の推進をおこなっていけばよい。この段階では、区間Ｌまでのパイプルーフは下方のトラス架構体（さらには、その下方のシールドトンネル）によって支持されているため、パイプルーフを構成する鋼管の推進延長を容易におこなうことができる。
【００３７】
以上、本発明の実施の形態を図面を用いて詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における設計変更等があっても、それらは本発明に含まれるものである。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】立坑を示す断面図。
【図２】２つのシールドトンネルを構築する工程を示す図であり、（ａ）はその断面図、（ｂ）は（ａ）のｂ−ｂ矢視図。
【図３】２つのシールドトンネル間にパイプルーフを構築する工程を示す図であり、（ａ）はその断面図、（ｂ）は（ａ）のｂ−ｂ矢視図。
【図４】パイプルーフの施工状況を説明する模式図。
【図５】パイプルーフ下にトラス架構体を構築する工程を示す図であり、（ａ）はその断面図、（ｂ）は（ａ）のｂ−ｂ矢視図。
【図６】２つのシールドトンネル間を掘削する工程を示す断面図。
【図７】大断面トンネルの完成断面図。
【符号の説明】
【００３９】
１…立坑、１１…コンクリートライニング、２…シールドトンネル、２１…残置セグメント、２２…撤去セグメント、３…パイプルーフ、３１…鋼管、４…空間、５…トラス架構体、６…本設トンネル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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