(57)【要約】【課題】  抹消循環障害、脳血管障害、神経症、白内障などの糖尿病合併症や皮膚の老化に起因するメイラード反応を阻害する、医薬品、医薬部外品、化粧品及び食品の分野で有用なメイラード反応阻害剤を提供する。【解決手段】  本発明は、アミノ酸若しくはジペプチド又はそれらの誘導体が有するアミノ基に、フェルラ酸又はジヒドロフェルラ酸が結合した下記一般式（Ａ）で表される化合物を含有することを特徴とするメイラード反応阻害剤。【化１】2006232685.tif 000027【特許請求の範囲】
【請求項１】
アミノ酸若しくはジペプチド又はそれらの誘導体が有するアミノ基に、フェルラ酸又はジヒドロフェルラ酸が結合した下記一般式（Ａ）で表される化合物を含有することを特徴とするメイラード反応阻害剤。
【化１】
2006232685.tif 000026
【請求項２】
ジペプチド又はその誘導体が有するアミノ基に、フェルラ酸又はジヒドロフェルラ酸が結合した前記一般式（Ａ）で表される化合物において、式（Ａ）中のアミノ酸残基が、ヒスチジン又は1-メチルヒスチジンを含有することを特徴とするメイラード反応阻害剤。
【請求項３】
ジペプチド又はその誘導体が有するアミノ基に、フェルラ酸又はジヒドロフェルラ酸が結合した前記一般式（Ａ）で表される化合物において、式（Ａ）中のアミノ酸残基が、カルノシン、ホモカルノシン又はアンセリンの何れかであることを特徴とするメイラード反応阻害剤。
【請求項４】
メイラード反応に起因する糖尿病合併症の予防又は治療のための前記一般式（Ａ）で表わされる化合物を含有する請求項１〜３に記載のメイラード反応阻害剤。
【請求項５】
メイラード反応に起因する皮膚疾患の治療又は皮膚の老化防止のための前記一般式（Ａ）で表わされる化合物を含有する請求項１〜３に記載のメイラード反応阻害剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、Ｎ−末端にフェルロイル基又はジヒドロフェルロイル基を有するアミノ酸又はペプチドの用途に関するものであり、当該化合物は、医薬品、医薬部外品、化粧品、食品等の分野において、メイラード反応阻害剤として好適に使用することができる。
【背景技術】
【０００２】
メイラード反応とは、アミノ酸、タンパク質中のアミノ基と、還元糖のアルデヒド基とが非酵素的に反応し、シッフ塩基、アマドリ転位生成物を経て、各種化合物の生成やタンパク質の架橋、変性に至る反応のことである。食品工業においては、食品の加工や貯蔵の際に生じる着色、香気成分の生成等に関わる反応であり、食品独自の差別化や品質管理の上で、非常に重要な反応とされている（非特許文献１）。
【０００３】
一方、生体内においてもメイラード反応が関与、進行して、タンパク質の架橋、変性等の原因となることが知られている（非特許文献２）。中高齢者のみならず、近年では低年齢化が進んでいる糖尿病において、その患者には様々な合併症が見られるが、代表的な糖尿病合併症である白内障や動脈硬化等の血管障害の主要な原因の一つがメイラード反応の進行によると報告されている（非特許文献３）。また、加齢とともに進行する皮膚のシワ、クスミ、弾力性低下等の老化現象もメイラード反応が関与するコラーゲンやエラスチンなどの真皮構成タンパク質の架橋、変性に起因するものと考えられている（特許文献１）。
【０００４】
したがって、上述のような各種障害の主要な原因となっているメイラード反応を阻害、抑制する化合物や薬剤の開発は、医薬、皮膚科学、食品化学等の分野において重要な研究課題なのである。これまで、アミノグアニジン（特許文献２）をはじめとするいくつかのメイラード反応阻害剤が報告されている（非特許文献４）が、必ずしも効果が十分ではなく、新たな阻害剤の開発が望まれている。
【０００５】
フェルラ酸又はその誘導体を含むフェニルプロペン酸類がメイラード反応阻害剤として有用であることは報告されている（特許文献３及び４）。一方、大麦中に存在する化合物で、Ｎ−フェルロイルグリシンが知られているが、この化合物の関連酵素であるＮ−フェルロイルグリシンアミドヒドロラーゼの研究に際し、Ｎ−フェルロイルアラニン、Ｎ−ジヒドロフェルロイルグリシン等が合成されている（非特許文献５）。また、Ｎ−フェルロイルアミノ酸に構造が類似した化合物であるカフェ酸アミド誘導体が抗酸化活性やチロシナーゼ活性阻害能を有することは報告されている（特許文献５）。しかし、いずれの文献も、Ｎ−フェルロイルアミノ酸類やＮ−ジヒドロフェルロイルアミノ酸類が、メイラード反応に関与し、その阻害活性に係る報告ではない。さらに、カルノシン（β−アラニル−Ｌ−ヒスチジン）を化学的に修飾したＮ−アシルアミノ酸化合物が、抗酸化力、乳化力、抗菌力、保湿力などを有することは知られている（例えば特許文献６参照）。しかしながら、このＮ−アシルアミノ酸化合物では、乳化力を発揮させるために、もっぱら長鎖脂肪酸がアシル化剤の原料として使用されており、アシル化剤の原料としてフェルラ酸やジヒドロフェルラ酸が使用されたものではない。
【０００６】
【特許文献１】特開昭６２−２４９９０９号公報（発明の詳細な説明）
【特許文献２】特開昭６２−１４２１１４号公報（特許請求の範囲）
【特許文献３】特開２０００−２５６２５９号公報（特許請求の範囲）
【特許文献４】特開２００３−２１２７７４号公報（発明の実施の形態）
【特許文献５】特開２００３−１９２５２２号公報（特許請求の範囲）
【特許文献６】特開平５−６５２７５号公報（特許請求の範囲）
【非特許文献１】Maillard,L.C.,Compt.Rend.Soc.Biol.,72,599(1912)
【非特許文献２】Brownlee,M.et al.,Science,232,1629(1986)
【非特許文献３】Brownlee,M.et al.,N.Engl.J.Med.,318,1315(1988)
【非特許文献４】加藤健、医薬ジャーナル、38,No4,1259(2002)
【非特許文献５】Martens,M.,et al.,Phytochemistry,27,2465(1988)
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、上述のような状況をふまえ、優れたメイラード反応阻害剤を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、メイラード反応阻害剤に関する研究を重ねた結果、Ｎ−末端に、フェルラ酸又はジヒドロフェルラ酸が結合したアミノ酸又はジペプチドを有する化合物が優れたメイラード反応阻害活性を示すことを見出し、本発明を完成させるに至ったのである。
すなわち本発明は、アミノ酸若しくはジペプチド又はそれらの誘導体が有するアミノ基に、フェルラ酸又はジヒドロフェルラ酸が結合した下記一般式（Ａ）で表される化合物を含有することを特徴とするメイラード反応阻害剤である。
【０００９】
【化１】
2006232685.tif 000002
【００１０】
さらに本発明は、メイラード反応に起因する糖尿病合併症の予防や治療のための、或いは皮膚疾患の治療又は皮膚の老化防止のための、式（Ａ）で表される化合物を含有するメイラード反応阻害剤である。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の化合物はメイラード反応阻害活性を有することから、メイラード反応の関与する疾患、すなわち末梢循環障害、糖尿病性腎症、冠動脈性心疾患、脳血管障害、神経障害、網膜症、白内障等の種々な糖尿病合併症、アテローム性動脈硬化症、老人性白内障、毛細血管閉塞、透析関連合併症等の老化に伴う疾患等の予防・治療剤、さらには皮膚の老化防止剤への応用にも期待でき、医薬品、医薬部外品、化粧品及び食品の分野でその有益性は非常に高い。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
［１］一般式（Ａ）で表わされる化合物について
一般式（Ａ）で表される化合物において、式中のＸは−ＣＨ2ＣＨ2−又は−ＣＨ＝ＣＨ−を示し、Ｒはアミノ酸残基、すなわち、アミノ酸若しくはジペプチド又はそれらの誘導体におけるアミノ基と結合した残基（以下、単に「アミノ酸残基」ともいう）を示すものである。ここでアミノ酸残基とは、アミノ酸の一つのアミノ基を除いた残りの基及びその誘導体をいい、若しくは、ジペプチドを構成するアミノ酸のうち、その一つのアミノ基を除いた残りの基及びその誘導体をいう。
【００１３】
【化２】
2006232685.tif 000003
【００１４】
本明細書でいうアミノ酸とは、カルボシキル基とアミノ基が同一炭素原子に結合したα−アミノ酸を始め、β―及びγ−アミノ酸のほかε−アミノ酸等、分子中にカルボシキル基とアミノ基を各々少なくとも１つ以上有するものである。また、分子中に不斉炭素を有する場合、いずれの光学異性体及びラセミ体混合物も含まれるものである。具体的には、グリシン、β−アラニン、γ−アミノ酪酸、５−アミノ吉草酸、６−アミノカプロン酸、アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、セリン、スレオニン、フェニルアラニン、チロシン、トリプトファン、リジン、アルギニン、ヒスチジン、システイン、シスチン、メチオニン、プロリン、３−ヒドロキシプロリン、 ４−ヒドロキシプロリン、アスパラギン酸、グルタミン酸、アスパラギン又はグルタミンなどが挙げられる。これらのアミノ酸は市販のものを使用することができる。
【００１５】
本明細書でいうアミノ酸の誘導体とは、アミノ酸残基中のカルボキシル基が、カルボン酸（−ＣＯＯＨ）以外の、アミド基（−ＣＯＮＨ2）又はエステル基（−ＣＯＯＬ、ここでＬは、分枝又は不飽和結合を有しても良い炭素数１〜８の炭化水素基である。）、及びアミノ酸残基が塩で置換されたアミノ酸塩が含まれる。また、アミノ酸残基がＣ末端以外に複数のカルボキシル基を有する場合、そのカルボキシル基がアミド化又はエステル化されているものも本発明のアミノ酸の誘導体に含まれる。
さらに、アミノ酸残基がＮ−末端以外にアミノ基を有する場合、すなわち、フェルラ酸又はジヒドロフェルラ酸と結合していないアミノ基を複数有する場合、そのアミノ基が保護基（例えば、ホルミル基、アセチル基などの炭素数１〜６のアシル基など）で保護されているもの、生体内で切断されて生成するＮ末端のグルタミン残基がピログルタミン酸化したもの、さらには分子内のアミノ酸残基の側鎖上の置換基（例えば、水酸基、メルカプト基、イミダゾール基、インドール基、グアニジノ基など）が適当な保護基で保護されているものも含まれる。
【００１６】
アミノ酸エステルとしては、アミノ酸残基中のカルボキシル基がエステル結合した炭化水素基として、分枝又は不飽和結合を有しても良い炭素数１〜８の炭化水素基である。具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−オクチル基などの直鎖飽和炭化水素基のエステル；イソプロピル基、ｔ−ブチル基、シクロヘキシル基、２−エチルヘキシル基などの分枝構造を有する飽和炭化水素基のエステル；メタリル基、ベンジル基、ゲラニル基、オレイル基などの不飽和結合を有する炭化水素基のエステルが例示され、原料の入手容易なメチル基、エチル基、ｔ−ブチル基、ベンジル基が好適である。
【００１７】
アミノ酸の塩としては、生理学的に許容される酸や塩基との塩が用いられる。このような塩としては、塩基性アミノ酸であるトリプトファン、リジン、アルギニン又はヒスチジンなどの塩基性残基が、例えば、塩酸、リン酸、臭化水素酸、硫酸などの無機酸との塩、あるいは酢酸、ギ酸、プロピオン酸、フマル酸、マレイン酸、コハク酸、酒石酸、クエン酸、リンゴ酸、蓚酸、安息香酸、メタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸などの有機酸との塩などが挙げられる。その他、アミノ酸残基中のカルボキシル基が、例えば、ナトリウム塩、カリウム塩などのアルカリ金属塩、マグネシウム塩、カルシウム塩などのアルカリ土類金属塩、モノメチルアミン、トリエチルアミンなどのアミン塩、トリメチルエチルアンモニウム、テトラメチルアンモニウムなどの第４級アンモニウム塩などの塩が挙げられる。
【００１８】
本明細書でいうジペプチドとは、前記アミノ酸の中で、任意の２つのアミノ酸から構成されるペプチドのことである。なかでも好ましくは、ヒスチジン又は１−メチルヒスチジンを含有するジぺプチドが挙げられ、特に好ましくは、カルノシン（β−アラニル−Ｌ−ヒスチジン）、ホモカルノシン、アンセリンが挙げられる。
【００１９】
本明細書でいうジペプチドの誘導体とは、ジペプチドを構成するアミノ酸のＣ末端がカルボン酸（−ＣＯＯＨ）以外の、アミド基（−ＣＯＮＨ2）又はエステル基（−ＣＯＯＬ：ここでＬは、分枝又は不飽和結合を有しても良い炭素数１〜８の炭化水素基である。）、及びジペプチドが塩で置換されたものである。また、ジペプチドがＣ末端以外に複数のカルボキシル基を有する場合、そのカルボキシル基がアミド化又はエステル化されているものも本発明のジペプチドの誘導体に含まれる。
さらに、ジペプチドがＮ−末端以外にアミノ基を有する場合、すなわち、フェルラ酸又はジヒドロフェルラ酸と結合していないアミノ基を複数有する場合、そのアミノ基が保護基（例えば、ホルミル基、アセチル基などの炭素数１〜６のアシル基など）で保護されているもの、生体内で切断されて生成するＮ末端のグルタミン残基がピログルタミン酸化したもの、さらには分子内のアミノ酸残基の側鎖上の置換基（例えば、水酸基、メルカプト基、イミダゾール基、インドール基、グアニジノ基など）が適当な保護基で保護されているものも含まれる。
【００２０】
ジペプチドのエステル誘導体としては、ジペプチドを構成するアミノ酸のカルボキシル基がエステル化された、前記アミノ酸エステルの項で記載したものが同様に挙げられる。
【００２１】
ジペプチドの塩としては、生理学的に許容される酸や塩基との塩が用いられる。このような塩としては、前記アミノ酸の塩で記載したものが同様に挙げられる。
【００２２】
［２］一般式（Ａ）で表わされる化合物の製造方法について
はじめに、一般式（Ａ）で表わされる化合物（以下、化合物（Ａ）ともいう、その他一般式で表わされる後記の化合物も同様に略記する）について説明する。
化合物（Ａ）中のＲが１つのアミノ酸の残基を示す化合物は（Ｒがジペプチドの残基を示す化合物については後述する）、たとえば、化合物（Ｂ）と化合物（Ｃ）とを縮合させることにより、製造することができる。縮合反応は、脱水縮合剤を用いる方法、活性エステル法など、化学合成分野で用いられる常法に従って実施することができる。
【００２３】
【化３】
2006232685.tif 000004
【００２４】
【化４】
2006232685.tif 000005
【００２５】
化合物（Ｃ）は、アミノ酸又はその誘導体である。但し、式（Ｃ）中のＹ1は側鎖官能基に合成化学上必要な保護基を有することもあるアミノ酸側鎖を示し、Ｌ1は水素原子、炭素数１〜８の分枝又は不飽和結合を有することもある炭化水素基、或いは金属カチオン又はアンモニウムカチオンを示す。例えば、アミノ酸としては、グリシン、β−アラニン、４−アミノ酪酸、５−アミノ吉草酸、６−アミノカプロン酸、アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、セリン、スレオニン、フェニルアラニン、チロシン、トリプトファン、リジン、アルギニン、ヒスチジン、システイン、シスチン、メチオニン、プロリン、ヒドロキシプロリン、アスパラギン酸、グルタミン酸、アスパラギン、及び、グルタミンが挙げらる。分子中に不斉炭素が存在する場合は、いずれの光学異性体及びラセミ混合物も使用可能であるが、入手容易なＬ−アミノ酸類が好適である。
【００２６】
また、側鎖官能基に合成化学上必要な保護基を有するアミノ酸の具体例としては、O−アセチル−Ｌ−セリン、Ｏ−ｔ−ブチル−Ｌ−セリン、Ｏ−ｔ−ブチル−Ｌ−スレオニン、Ｎ−Ｉｍ−トリチル−Ｌ−ヒスチジン、Ｎ−ε−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−リジン、Ｏ−ｔ−ブチル−Ｌ−チロシン、Ｓ−アセトアミドメチル−Ｌ−システイン、Ｓ−ｔ−ブチル−Ｌ−システイン、Ｓ−トリチル−Ｌ−システイン、Ｌ−アスパラギン酸−β−ｔ−ブチルエステル、Ｌ−グルタミン酸−γ−ｔ−ブチルエステル、Ｎ−Ｇ−４−メトキシ−２，３，６−トリメチルベンゼンスルホニル−Ｌ−アルギニン等、ペプチド合成で汎用されるものが好適であり、保護基の導入・除去は常法に従って実施することができる。
【００２７】
Ｌ1が炭化水素基である場合は、メチル基、エチル基、プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−オクチル基等の直鎖飽和炭化水素基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基、シクロヘキシル基、２−エチルヘキシル基などの分枝構造を有する飽和炭化水素基、メタリル基、ベンジル基、ゲラニル基、オレイル基などの不飽和結合を有する炭化水素基が例示され、メチル基、エチル基、ｔ−ブチル基、ベンジル基が好適である。
Ｌ1が金属カチオンである場合は、リチウム、ナトリウム、カリウムなどのアルカリ金属カチオン、カルシウム、マグネシウムなどのアルカリ土類金属カチオン、アルミニウムカチオン、亜鉛カチオンなどが例示され、ナトリウム及びカリウムを好適に使用することができる。
【００２８】
化合物（Ａ）中のＲが１つのアミノ酸の残基を示す化合物の合成法として、Ｎ−ヒドロキシこはく酸イミドを用いる活性エステル法を例に、さらに具体的に説明する。
【００２９】
はじめに、化合物（Ｂ）とＮ−ヒドロキシこはく酸イミドとを有機溶媒中で脱水縮合剤を用いて反応させることで、化合物（Ｄ）を調製することができる。
【００３０】
【化５】
2006232685.tif 000006
【００３１】
この反応で使用するＮ−ヒドロキシこはく酸イミドの量は、基本的には化合物（Ｂ）に対して１化学当量であり、０．７〜１．３化学当量であることが好ましく、さらに好ましくは、０．９〜１．１化学当量である。
脱水縮合剤としては、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシルカルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピルカルボジイミド、Ｎ−エチル−Ｎ’−（３ジメチルアミプロピル）カルボジイミド、４−（４，６−ジメトキシ−１，３，５−トリアジン−２−イル）−４−メチルモルホリニウムクロリド、ジ−２−ピリジルカルボネート、ジ−２−ピリジルチオノカルボネートなどが例示され、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシルカルボジイミドを好適に使用することができる。脱水縮合剤の使用量は、基本的には化合物（Ｂ）に対して１化学当量であり、０．７〜１．３化学当量であることが好ましく、さらに好ましくは、０．９〜１．１化学当量である。
【００３２】
上記の反応は有機溶媒中、なかでも、非プロトン性の溶媒中で行うことが好ましく、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジエチルエーテル、１，２−ジメトキシエタン、Ｎ，Ｎ−ジメチルプロピレンウレア、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルピロリドン、ジメチルスルホキシド、クロロホルム、ジクロロメタン、トルエン及びこれらの混合溶媒等を好適に使用することができる。
上記の反応温度は、０〜５０℃が好ましく、より好ましくは１０〜３０℃である。この反応温度が低すぎる場合は温度維持にコストがかかり、また、反応温度が高すぎる場合は副反応が進行する場合がある。
反応時間は条件により異なるが、通常、数時間である。
この反応終了後、化合物（Ｄ）を未精製のまま使用することもでき、また、再結晶等の公知の方法により、化合物（Ｄ）を単離精製することもできる。
【００３３】
上述のように調製した化合物（Ｄ）に化合物（Ｃ）を反応させることにより、化合物（Ａ）中のＲが１つのアミノ酸の残基を示す化合物を合成することができる。また、アミノ酸残基中の側鎖官能基に合成化学上必要な保護基を有する場合は、ペプチド合成法の常法に従って、保護基を除去することができる。
【００３４】
化合物（Ｄ）と化合物（Ｃ）との反応で使用する化合物（Ｃ）の量は、基本的には化合物（Ｄ）に対して１化学当量であり、０．７〜１．３化学当量であることが好ましく、さらに好ましくは、０．９〜１．１化学当量である。
この反応は、塩基性条件下で行うことが好ましく、好適には炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウムを化合物（Ｄ）に対して、０．７〜５化学当量、より好適には１．０〜３．０化学当量使用する。
反応条件としては、化合物（Ｃ）、化合物（Ｄ）、ならびに、炭酸水素ナトリウムなどの塩基性物質を溶解する溶媒中で実施することが好ましく、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジエチルエーテル、１，２−ジメトキシエタン、Ｎ，Ｎ−ジメチルプロピレンウレア、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルピロリドン、ジメチルスルホキシド、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、トルエン、クロロホルム、ジクロロメタンなどの有機溶媒と、水とを併用することが好適である。
上記の反応温度は、０〜５０℃が好ましく、より好ましくは１０〜３０℃である。この反応温度が低すぎる場合は温度維持にコストがかかり、また、反応温度が高すぎる場合は副反応が進行する場合がある。
反応時間は条件により異なるが、通常、数時間から数１０時間である。
この反応終了後は、溶媒抽出、カラムクロマトグラフィー、再結晶等の公知の方法により、精製することができる。
また、上述のごとく製造した化合物（Ａ）中のＲが１つのアミノ酸の残基を示す化合物においては、加水分解、エステル化、エステル交換、イオン交換などの常法により、Ｒ部分の変換を行なうこともできる。
【００３５】
つぎに、化合物（Ａ）中のＲがジペプチドの残基を示す化合物の製造方法について説明する。
【００３６】
化合物（Ａ）中のＲがジペプチドの残基を示す化合物は、あらかじめ公知の方法で調製したジペプチド、あるいは、市販のジペプチドを原料として、当該ペプチド中のアミノ基と化合物（Ｄ）を反応させることで製造することができる。
例えば、公知のペプチドの合成方法として、「ペプチド合成の基礎と実験」（著者：泉谷信夫、加藤哲夫、青柳東彦、脇道典、発行所：丸善株式会社、発行年：昭和６０年）、「第４版  実験化学講座22  有機合成IV  −酸・アミノ酸・ペプチド−」（１９３−３０９ページ、編者：日本化学会、発行所：丸善株式会社、発行年：平成4年）等に記載の方法が例示できる。
【００３７】
あるいは、前述の化合物（Ｂ）と化合物（Ｃ）との縮合により得られる化合物（Ｅ）と化合物（Ｆ）とを縮合させることにより、化合物（Ａ）中のＲがジペプチドの残基である化合物（Ｇ）を製造することができる。さらに同様の操作を繰り返して実施することで、Ｒがトリペプチド以上の残基で所望の化合物を製造することも可能である。
【００３８】
【化６】
2006232685.tif 000007
【００３９】
但し、式（Ｅ）中のＸは−ＣＨ2ＣＨ2−又は−ＣＨ＝ＣＨ−を示し、Ｙ1及びＬ1は前記式（Ｃ）と同じである。
【００４０】
【化７】
2006232685.tif 000008
【００４１】
式（Ｆ）も式（Ｃ）同様、アミノ酸又はその誘導体である。また、式（Ｆ）中のＹ2及びＬ2も前記式（Ｃ）と同じである。
【００４２】
【化８】
2006232685.tif 000009
【００４３】
但し、式（Ｇ）中のＸは−ＣＨ2ＣＨ2−又は−ＣＨ＝ＣＨ−を示し、Ｙ1及びＹ2はそれぞれ独立して、側鎖官能基に合成化学上必要な保護基を有することもあるアミノ酸残基を示す。Ｌ2は前記の式（Ｆ）と同じである。
【００４４】
化合物（Ｅ）と化合物（Ｆ）との縮合反応は、前述の化合物（Ｂ）と化合物（Ｃ）との縮合反応と同様の方法、すなわち脱水縮合剤を用いる方法、活性エステル法など、合成化学分野で用いられる常法に従って実施することができる。
【００４５】
一般式（Ａ）で表される化合物は、メイラード反応に対して優れた阻害活性を有する。このことから、メイラード反応が関与する疾患、すなわち末梢循環障害、糖尿病性腎症、冠動脈性心疾患、脳血管障害、神経障害、網膜症、白内障等の種々な糖尿病合併症、アテローム性動脈硬化症、老人性白内障、毛細血管閉塞、透析関連合併症等の老化に伴う疾患等の予防・治療剤、さらに皮膚の老化防止剤への応用にも期待でき、その他メイラード反応が関与する食品の着色・変色や変質等の防止剤や保存剤など、医薬品、医薬部外品、化粧品及び食品の広範な分野で極めて有益性が高いものである。
【実施例】
【００４６】
以下、実施例により本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００４７】
＜合成例１＞
ジヒドロフェルラ酸とＮ−ヒドロキこはく酸イミドとの縮合反応を行い、化合物１を得た。
すなわち、ジヒドロフェルラ酸（２３．６ｇ、１２０ｍｍｏｌ）、Ｎ−ヒドロキシこはく酸イミド（１３．９ｇ、１２１ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（２５０ｍｌ）溶液に、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシルカルボジイミド（２５．０ｇ、１２１ｍｍｏｌ）を加えた。室温で３時間攪拌後、蒸留水５ｍｌを加え、１６時間放置した。つぎに、生成した不溶物を濾別し、濾液を濃縮した。得られた残渣を酢酸エチルとｎ−ヘキサンとの混合溶媒から再結晶し、無色結晶性の化合物（２５．０ｇ、収率７１％）を得た。1Ｈ−ＮＭＲスペクトル及び赤外線吸収スペクトル分析を行ない、得られた化合物が化合物１であることを確認した。
【００４８】
化合物１の融点は１４０−１４２℃であった。化合物１の重クロロホルム中で測定した1Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は、2.80-2.92(6H,m),2.96-3.02(2H,m), 3.89(3H,s), 5.57(1H,s), 6.70-6.75(2H,m), 6.85(1H,d,J=7.6Hz)であった。また、赤外線吸収スペクトル(KBｒペレット法)で吸収のあった波数（cm-1）は、3430, 2940, 1820, 1780, 1730, 1520, 1370, 1220, 1070, 820, 650であった。
【００４９】
○化合物１の構造式
【００５０】
【化９】
2006232685.tif 000010
【００５１】
＜合成例２＞
化合物１とグリシンとを反応させることにより、Ｎ−ジヒドロフェルロイルグリシン（以下、化合物２という）を合成した。
すなわち、グリシン（３７５ｍｇ、５．０１ｍｍｏｌ）及び炭酸水素ナトリウム（４２１ｍｇ、５．０１ｍｍｏｌ）に蒸留水（５ｍｌ）を加えた。この溶液に、攪拌しながら、化合物１（１．４７ｇ、５．０１ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（１０ｍｌ）に溶解した溶液を加えた。室温で１８時間攪拌後、１Ｎ塩酸（５ｍｌ）を加えて中和した。つぎに、反応混合物に飽和食塩水（１０ｍｌ）及び酢酸エチル（１５ｍｌ）を加えて分配した。有機層を回収後、無水硫酸マグネシウムで乾燥した。溶媒を留去し、得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製することにより、無色結晶性の化合物（４９０ｍｇ、収率４８％）を得た。得られた化合物の融点、及び、赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒペレット法）が文献記載の値に一致したことから、本化合物が化合物２であることを確認した。
【００５２】
○化合物２の構造式
【００５３】
【化１０】
2006232685.tif 000011
【００５４】
＜合成例３＞
化合物１とβ−アラニンエチルエステル塩酸塩とを反応させ、引き続いて、エステル基を加水分解することにより、Ｎ−ジヒドロフェルロイル−β−アラニン（以下、化合物３という）を合成した。
すなわち、β−アラニンエチルエステル塩酸塩（１０．０ｇ、６５．１ｍｍｏｌ）及び炭酸水素ナトリウム（５．４７ｇ、６５．１ｍｍｏｌ）に蒸留水（６５ｍｌ）を加えて溶解した。この溶液に、攪拌しながら、化合物１（１９．１ｇ、６５．１ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（２００ｍｌ）に溶解した溶液を加えた。室温で１８時間攪拌後、２０％炭酸ナトリウム水溶液（５０ｍｌ）、飽和食塩水（１００ｍｌ）及び酢酸エチル（５０ｍｌ）を加えて分配した。有機層を回収後、水層を酢酸エチル（１００ｍｌ）で抽出した。合わせた有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧下で溶媒を留去した。つぎに、得られた残渣をイソプロピルアルコール（１８０ｍｌ）に溶解した後、１Ｎ水酸化ナトリウム水溶液（７０ｍｌ）を加えて室温で攪拌した。１８時間後、反応溶液に６Ｎ塩酸（１２ｍｌ）を加えて反応を停止した。溶媒を減圧濃縮後、残渣にイソプロピルアルコール（３０ｍｌ）を加えて、減圧濃縮する操作を２回繰り返すことで、水分を除去した。得られた残渣にイソプロピルアルコール（５０ｍｌ）を加えて加熱し、不溶物を濾別した。濾液を４℃で放置することにより、無色結晶性の化合物（６．１３ｇ、収率３５％）を得た。1Ｈ−ＮＭＲスペクトル及び赤外線吸収スペクトル分析を行ない、得られた化合物が化合物３であることを確認した。
【００５５】
化合物３の融点は１２９−１３０℃であった。化合物３の重ジメチルスルフィド中で測定した1Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は2.26-2.40(4H,m), 2.68(2H,t,J=7.8Hz),3.22(2H,d,J=6.0,6.8Hz),3.73(3H,s),6.56(1H,d,J=8.0Hz),6.65(1H,d,J=8.0Hz),6.74(1H,s),7.88(1H,br),8.65(1H,br),12.20(1H,br)であった。また、赤外線吸収スペクトル（KBrペレット法）で吸収があった波数(cm-1)は3520, 3320, 1700, 1640, 1550, 1520, 1280, 1270, 1220, 1030, 690であった。
【００５６】
○化合物３の構造式
【００５７】
【化１１】
2006232685.tif 000012
【００５８】
＜合成例４＞
合成例３で用いたβ−アラニンエチルエステル塩酸塩の代わりに、Ｌ−セリンエチルエステル塩酸塩を用い、Ｎ−ジヒドロフェルロイル−Ｌ−セリン（以下、化合物４という）を合成した。
【００５９】
化合物４の融点は１３７−１３９℃であった。化合物４の重ジメチルスルフィド中で測定した1Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は、2.42(2H,t,J= 7.6Hz), 2.68 (2H,t,J=7.6Hz), 3.55-3.80(6H,m),4.23-4.36(1H,m), 6.58(1H,d,J= 7.6Hz), 6.65 (1H,d,J=7.6Hz), 6.77(1H,s), 8.00(1H,br), 8.65(1H,br)であった。また、赤外線吸収スペクトル（KBｒペレット法）で吸収のあった波数（cm-1）は、3520, 3310, 2940, 1750, 1710, 1650, 1540, 1520, 1280, 1270, 1220, 1030, 860, 820, 800であった。
【００６０】
○化合物４の構造式
【００６１】
【化１２】
2006232685.tif 000013
【００６２】
＜合成例５＞
合成例１で得た化合物１とＬ−ヒスチジンメチルエステル二塩酸塩との反応を行い、Ｎ−ジヒドロフェルロイル−Ｌ−ヒスチジンメチルエステル（以下、化合物５という）を合成した。
すなわち、Ｌ−ヒスチジンメチルエステル二塩酸塩（２．４３ｇ、１０．０ｍｍｏｌ）及び炭酸水素ナトリウム（２．５２ｇ、３０．０ｍｍｏｌ）を蒸留水（１０ｍｌ）に溶解した。つぎに、化合物１（２．９４ｇ、１０．０ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（３０ｍｌ）に溶解した溶液を加え、室温で攪拌した。１８時間後、反応溶液に、２０％炭酸ナトリウム水溶液（１０ｍｌ）、飽和食塩水（２０ｍｌ）及び酢酸エチル（１０ｍｌ）を加えて分配した。有機層を回収し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製することにより、無色粉末状の化合物（３．０５ｇ、収率９７％）を得た。1Ｈ−ＮＭＲスペクトル及び赤外線吸収スペクトル分析により、得られた化合物が化合物５であることを確認した。
【００６３】
化合物５の重クロロホルムと重メタノールの混合溶媒中で測定した1Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は、2.46-2.56(2H,m),2.80-2.87(2H,m),2.97-3.06  (2H,m), 3.70(3H,s),3.83(3H,s),4.68(1H,t,J=7.2Hz),6.60-6.67(2H,m), 6.71 (1H,s), 6.75(1H,d,J=8.0Hz), 7.47(1H,s)であった。また、赤外線吸収スペクトル（KBｒペレット法）で吸収のあった波数（cm-1）は、3290, 1740, 1660, 1520, 1440, 1370, 1280, 1130, 1030, 750であった。
【００６４】
○化合物５の構造式
【００６５】
【化１３】
2006232685.tif 000014
【００６６】
＜合成例６＞
合成例１で用いたジヒドロフェルラ酸の代わりにｔｒａｎｓ−フェルラ酸を用いて活性エステル化合物を調製し、得られた活性エステル化合物とＬ−ヒスチジンメチルエステル二塩酸塩との反応を、合成例５と同様の手順で行ない、Ｎ−フェルロイル−Ｌ−ヒスチジンメチルエステル（以下、化合物６という）を得た。
【００６７】
化合物６の重クロロホルムと重メタノールの混合溶媒中で測定した1Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は、3.08(2H,m),3.74(3H,s),3.90(3H,s),4.80-4.90(1H,m),6.44(1H,d,J=16.0Hz),6.81-6.90(2H,m),7.01-7.12(2H,m), 7.50(1H,s), 7.56(1H,s)であった。また、赤外線吸収スペクトル（KBｒペレット法）で吸収のあった波数（cm-1）は、3300,1740,1660,1590,1510,1280,1210,1130,980,820であった。
【００６８】
○化合物６の構造式
【００６９】
【化１４】
2006232685.tif 000015
【００７０】
＜合成例７＞
合成例１で得た化合物１と市販のＬ−カルノシンとを反応させることにより、Ｎ−ジヒドロフェルロイル−Ｌ−カルノシン（以下、化合物７という）を合成した。
すなわち、Ｌ−カルノシン（３．４０ｇ、１５．０ｍｍｏｌ）及び炭酸水素ナトリウム（１．２７ｇ、１５．１ｍｍｏｌ）を蒸留水（３０ｍｌ）に溶解した。この溶液に、化合物１（４．４０ｇ、１５．０ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（５０ｍｌ）に溶かした溶液を加えた。室温で１６時間攪拌後、テトラヒドロフランを減圧留去した。得られた水溶液をクロロホルム（１５ｍｌ）で３回洗浄した後、水層に１Ｎ塩酸（１５ｍｌ）を滴下した。水層をイソプロピルアルコールとの共沸により、減圧濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒、クロロホルム：メタノール＝２：１）で精製した。得られた粗生成物をメタノールに溶解し、エタノールを加えて一夜放置した。生成した結晶性化合物を再度、メタノールに溶解し、エタノールを加えて一夜放置した。生成した結晶性化合物を濾過回収し、冷水及びエタノールで順次洗浄後、減圧乾燥し、淡灰色結晶性の化合物（３．１９ｇ、収率５３％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲスペクトル及び赤外線吸収スペクトル分析を行ない、得られた化合物が化合物７であることを確認した。
【００７１】
化合物７の融点は２１７−２１９℃であった。化合物７を重ジメチルスルフィドと重メタノールの混合溶媒中で測定した1Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は、2.25-2.39(4H,m), 2.72(2H,t,J=7.8Hz), 2.91(1H,dd,J=8.4,14.8Hz), 3.03(1H,dd, J=5.0,14.8Hz),3.20-3.30(2H,m), 3.76(3H,s), 4.45(1H,dd,J=5.0,  8.4Hz), 6.58(1H,d,J=8.0Hz), 6.67(1H,d,J=8.0Hz), 6.76(1H,s), 6.91(1H,s), 7.78(1H,s)であった。また、赤外線吸収スペクトル(KBｒペレット法)で吸収のあった波数（cm-1）は、3290,3230,1660, 1530,1430,1330,1280,1220,1030,810.であった。
【００７２】
○化合物７の構造式
【００７３】
【化１５】
2006232685.tif 000016
【００７４】
＜合成例８＞
合成例７で得た化合物７を塩酸塩に変換することでＮ−ジヒドロフェルロイル−Ｌ−カルノシン塩酸塩（以下、化合物８という）を得た。
すなわち、化合物７（２．４３ｇ、６．０１ｍｍｏｌ）をメタノール（２０ｍｌ）に懸濁した液に、攪拌しながら１Ｎ塩酸（６．０ｍｌ）を滴下した。均一溶液となるまで攪拌した後、メタノールを減圧留去した。残った水溶液をエタノールで共沸乾燥後、残渣をメタノール１０ｍｌに溶解し、アセトン５０ｍｌを加えた。生成した不溶物をデカンテーションにより回収し、減圧乾燥することで、無色の吸湿性粉末状化合物（１．９８ｇ、収率７５％）を得た。1Ｈ−ＮＭＲスペクトル及び赤外線吸収スペクトル分析を行ない、得られた化合物が化合物８であることを確認した。
【００７５】
化合物８を重ジメチルスルフィドと重水の混合溶媒中で測定した1Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は、2.21-2.38(4H,m), 2.70(2H,t,J=7.6Hz), 3.01 (1H,dd,J=9.2,15.4Hz),3.13-3.25(3H,m), 3.74(3H,s), 4.57(1H,dd,J=5.2, 9.2Hz), 6.59(1H,d,J=8.0Hz), 6.68(1H,d,J=8.0Hz), 6.76(1H,s), 7.36(1H,s), 8.88(1H,s)であった。また、赤外線吸収スペクトル(KBｒペレット法)で吸収のあった波数（cm-1）は、3270,1730,1640,1520,1440,1370,1280,1130,1030,820.であった。
【００７６】
○化合物８の構造式
【００７７】
【化１６】
2006232685.tif 000017
【００７８】
＜合成例９＞
合成例３で調製した化合物３をＮ−ヒドロキシこはく酸イミドの活性エステル誘導体に変換した後、Ｌ−ヒスチジンメチルエステル二塩酸塩を反応させることで、Ｎ−ジヒドロフェルロイル−Ｌ−カルノシンメチルエステル（以下、化合物９という）を製造した。
すなわち、合成例３で調製した化合物３（３．２６ｇ、１２．２ｍｍｏｌ）、及び、Ｎ−ヒドロキシこはく酸イミド（１．７３ｇ、１５．０ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（７５ｍｌ）溶液に、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシルカルボジイミド（３．２６ｇ、１５．８ｍｍｏｌ）を加えた。室温で３時間攪拌後、生成した不溶物を濾別し、テトラヒドロフラン（７５ｍｌ）で洗浄した。合わせた濾液を、予めＬ−ヒスチジンメチルエステル二塩酸塩（３．６３ｇ、１５．０ｍｍｏｌ）及び炭酸水素ナトリウム（２．５２ｇ、３０．０ｍｍｏｌ）を蒸留水（５０ｍｌ）に溶解した溶液に加えた。室温で１８時間攪拌後、反応溶液に２０％炭酸ナトリウム水溶液（１０ｍｌ）、飽和食塩水（１００ｍｌ）、及び、酢酸エチル（５０ｍｌ）を加えて分配した。有機層を回収し、水層を酢酸エチル（５０ｍｌ）で抽出した。合わせた有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、減圧濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで生成することにより、無色の吸湿性粉末状の化合物を得た（３．５４ｇ、収率７０％）。1Ｈ−ＮＭＲスペクトル及び赤外線吸収スペクトル分析を行ない、得られた化合物が化合物９であることを確認した。
【００７９】
化合物９の重ジメチルスルフィド中で測定した1Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は2.23-2.32(4H,m),2.68(2H,t,J=7.2Hz),2.81-2.94(2H,m),3.16-3.23(2H,m), 3.59(3H,s), 3.73(3H,s), 4.45-4.50(1H,m), 6.55(1H,d,J=8.0Hz), 6.65(1H, d,J=8.0Hz), 6.74(1H,s), 6.80(1H,s), 7.53(1H,s), 7.86(1H,t,J=5.8Hz), 2.29(1H, d,J=7.2Hz),8.72(1H,br),11.85(1H,br)であった。また、赤外線吸収スペクトル（KBrペレット法）で吸収があった波数(cm-1)は3280, 2960, 1740, 1660, 1520, 1440, 1280, 1220, 1030, 760, 620であった。
【００８０】
○化合物９の構造式
【００８１】
【化１７】
2006232685.tif 000018
【００８２】
＜合成例１０＞
合成例９で用いたＬ−ヒスチジンメチルエステル二塩酸塩の代わりに、１−メチル−Ｌ−ヒスチジンメチルエステル塩酸塩を用いて、合成例９と同様の操作を行なうことで、Ｎ−ジヒドロフェルロイル−Ｌ−アンセリンメチルエステル（以下、化合物１０という）を製造した。
【００８３】
化合物１０の重ジメチルスルフィド中で測定した1Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は2.24-2.32(4H,m),2.69(2H,t,J=7.4Hz),2.76-2.87(2H,m),3.18-3.24(2H,m), 3.56 (3H,s),3.59(3H,s),3.73(3H,s),4.44-4.47(1H,m),6.54-6.57(1H, m), 6.66(1H,d,J=7.4Hz), 6.74(1H,s), 6.84(1H,s), 7.45(1H,s), 7.88(1H,t,J= 5.6Hz), 8.27(1H,d,J=7.4Hz), 8.78(1H,br)であった。また、赤外線吸収スペクトル（KBrペレット法）で吸収があった波数(cm-1)は3300, 2950, 1740, 1660, 1520, 1440, 1280, 1220, 1030, 820, 630であった。
【００８４】
○化合物１０の構造式
【００８５】
【化１８】
2006232685.tif 000019
【００８６】
＜合成例１１＞
β−アラニンエチルエステル塩酸塩の代わりに４−アミノ酪酸塩酸塩を用い、粗生成物の再結晶溶媒をイソプロピルアルコールから酢酸エチルに変更した以外は、合成例３と同様の操作を行なうことで、化合物１１を合成した。
【００８７】
化合物１１の重ジメチルスルフィド中で測定した1Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は1.55-1.63(2H,m),2.19(2H,t,J=7.4Hz),2.28-2.33(2H,m), 2.69 (2H, t,J=7.4Hz), 3.01-3.06(2H,m), 3.73(3H,s), 6.56(1H,dd,J=1.6,8.0Hz), 6.65 (1H,d,J=8.0Hz),6.74(1H,d,J=1.6Hz),7.81(1H,t,J=5.6Hz),8.66(1H,br),12.04(1H,br)であった。
【００８８】
○化合物１１の構造式
【００８９】
【化１９】
2006232685.tif 000020
【００９０】
＜合成例１２＞
化合物３の代わりに、合成例１１で調製した化合物１１を用いた以外は、合成例９と同様の操作を行なうことで、Ｎ−ジヒドロフェルロイル−Ｌ−ホモカルノシンメチルエステル（以下、化合物１２という）を製造した。
【００９１】
化合物１２の重ジメチルスルフィド中で測定した1Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は1.14-1.57(2H,m),2.05-2.09(2H,m), 2.30(2H,t,J=7.4Hz), 2.70 (2H, t,J=7.4Hz),2.84-3.00(4H,m),3.59(3H,s),3.72(3H,s),4.43-4.49(1H,m),6.55-6.57(1H,m),6.65(1H,d,J=7.4Hz),6.74(1H,s),6.80(1H,s),7.53(1H,s),7.79(1H,t,J=5.4Hz),8.20(1H,d,J=7.2Hz),8.70(1H,br),11.80(1H,br).であった。また、赤外線吸収スペクトル（KBrペレット法）で吸収があった波数(cm-1)は3270, 2950, 1740, 1640, 1550, 1520, 1440, 1280, 1220, 1030, 760, 620であった。
【００９２】
○化合物１２の構造式
【００９３】
【化２０】
2006232685.tif 000021
【００９４】
＜合成例１３＞
合成例１で用いたジヒドロフェルラ酸の代わりにトランス−フェルラ酸を用い、
引き続いて、合成例３及び合成例９と同様の操作を行なうことで、Ｎ−フェルロイル−Ｌ−カルノシンメチルエステル（以下、化合物１３という）を製造した。
【００９５】
化合物１３の重ジメチルスルフィド中で測定した1Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は2.32-2.35(2H,m),2.82-2.95(2H,m),3.24-3.50(3H,brm), 3.59 (3H, s), 3.80 (3H,s),4.47-4.52(1H,m),6.45(1H,d,J=16.0Hz),6.78-6.81(1H,m), 6.97-7.00(1H,m), 7.12(1H,s), 7.31(1H,d,J=16.0Hz), 7.54(1H,s), 7.97(1H,t,J= 5.6Hz), 8.32-8.34(1H,m), 9.49(1H,br),11.82(1H,br).であった。また、赤外線吸収スペクトル（KBrペレット法）で吸収があった波数(cm-1)は3270, 1740, 1660, 1600, 1520, 1440, 1260, 1210, 1030, 820, 760, 620であった。
【００９６】
○化合物１３の構造式
【００９７】
【化２１】
2006232685.tif 000022
【００９８】
＜実施例＞
上記合成例２〜１３で各々製造した化合物２〜１３、及び、公知のメイラード反応阻害剤であるアミノグアニジン塩酸塩を用い、メイラード反応阻害率測定の常法であるフロシン生成阻害率の測定を行なった（例えば、E.Schleicher,et al.,J.Clin.Chem.Clin.Biochem.19,81(1981)参照）。
具体的な手順を以下に示した。
【００９９】
［１］リン酸緩衝液の調製
リン酸二水素カリウム（２．０４ｇ、１５ｍｍｏｌ）及び水酸化ナトリウム（４４０ｍｇ、１１．０ｍｍｏｌ）を蒸留水（３００ｍｌ）に溶解した。
【０１００】
［２］試験液の調製
上記リン酸緩衝液、牛血清アルブミン（シグマ社製No.A−8022、以下BSA
と略す）、ブドウ糖、及び、被験物質を用いて下記の通りのサンプル溶液を
調製した。なお、DMSOはジメチルスルホキシドを示し、化合物８及びアミ
ノグアニジン塩酸塩はリン酸緩衝液に、その他の被検物質はDMSOに予め溶解
して添加した。
（正常群）：BSA(60mg)＋リン酸緩衝液(2.85ml)＋DMSO (0.15ml)
（対照群）：BSA(60mg)＋ブドウ糖(27mg)＋リン酸緩衝液(2.85ml)+ 
DMSO(0.15ml)
（被験群）：BSA(60mg)＋ブドウ糖(27mg)＋リン酸緩衝液(2.85ml)＋
DMSO(0.15ml)＋被験物質(0.030mmol)
【０１０１】
［３］非酵素的グリコシル化反応とフロシン生成阻害率の測定
各試験液（３ロット分）を３７℃で保存した。３週間放置した後、各試験液
（１．２ｍｌ）を取り、４０％トリクロロ酢酸水溶液（０．３ｍｌ）を加えた。
生成した沈殿物を回収後、沈殿物を８％トリクロロ酢酸水溶液（６ｍｌ）で２
回洗淨した。沈殿物を減圧乾燥した後、６Ｎ塩酸（１ｍｌ）を加えて１００℃
で２０時間の加水分解を行った。塩酸を減圧留去した後、蒸留水（１ｍｌ）を
加えて、高速液体クロマトグラフィー用の試料とした。
チロシン（保持時間約９．２分）と非酵素的グリコシル化の進行に伴って生
成するフロシン（保持時間約３．６分）の高速液体クロマトグラフィー上での
ピーク面積比をフロシン値とし、下記式によりフロシン生成の阻害率を求めた。
各被検物質について得られた３ロットの平均阻害率を表１に示した。
【０１０２】
〔高速液体クロマトグラフィーの条件〕
カラム：TOSOH  TSKgel  Octyl-80Ts(15cm)
溶離液：７mMリン酸水溶液
検出波長：280nm、カラム温度25℃、流速0.8ml/min
【０１０３】
【数１】
2006232685.tif 000023
【０１０４】
【数２】
2006232685.tif 000024
【０１０５】
【表１】
2006232685.tif 000025
【０１０６】
表１に示すように、本発明の化合物２〜１３は、公知のメイラード反応阻害剤であるアミノグアニジン塩酸塩に対し、より高いフロシン生成阻害効果を有することが明らかとなった。すなわち、メイラード反応におけるタンパク質分子間架橋形成の直接の原因物質であるアマドリ転移生成物の生成自体を阻害することが判明したのである。
【産業上の利用可能性】
【０１０７】
本発明の化合物はメイラード反応阻害活性を有することから、メイラード反応の関与する疾患、すなわち末梢循環障害、糖尿病性腎症、冠動脈性心疾患、脳血管障害、神経障害、網膜症、白内障等の種々な糖尿病合併症、アテローム性動脈硬化症、老人性白内障、毛細血管閉塞、透析関連合併症等の老化に伴う疾患等の予防・治療剤、さらには皮膚の老化防止剤への応用にも期待でき、医薬品、医薬部外品、化粧品及び食品の分野でその有益性は非常に高い。