(57)【要約】  【課題】病態血管の標的部位に経皮的に挿入・留置でき、病態血管を器質化し治療できる血管内留置物の提供。  【解決手段】  血管内に留置するための血管内留置物であって、確保血流に接する面と、非確保血流に接する面とを有する本体と、  該本体の、確保血流に接する面もしくは非確保血流に接する面の全部または一部に固定化され、血管内皮前駆細胞と特異的な相互作用を有するペプチドとを有し、  該ペプチドが選択的に血管内皮前駆細胞を吸着・接着させ、  該本体の、確保血流に接する面もしくは非確保血流に接する面の全部または一部が血管内皮前駆細胞により覆われて、非確保血流を減少または阻止できる血管内留置物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
血管内に留置するための血管内留置物であって、
確保血流に接する面と、非確保血流に接する面とを有する本体と、
該本体の、確保血流に接する面もしくは非確保血流に接する面の全部または一部に固定化され、血管内皮前駆細胞と特異的な相互作用を有するペプチドとを有し、
該ペプチドが選択的に血管内皮前駆細胞を吸着・接着させ、
該本体の、確保血流に接する面もしくは非確保血流に接する面の全部または一部が血管内皮前駆細胞により覆われて、非確保血流を減少または阻止できる血管内留置物。
【請求項２】
前記本体が、ステントであることを特徴とする請求項１に記載の血管内留置物。
【請求項３】
前記本体が、多孔質の膜の管状体であることを特徴とする請求項１に記載の血管内留置物。
【請求項４】
前記ステントが、高分子材料で形成されることを特徴とする請求項２に記載の血管内留置物。
【請求項５】
前記高分子材料が、生分解性高分子であることを特徴とする請求項４に記載の血管内留置物。
【請求項６】
前記生分解性高分子が、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリカプロラクトン、ポリエチレンサクシネート、ポリブチレンサクシネート、ポリヒドロキシ酪酸、ポリリンゴ酸、ポリα−アミノ酸、コラーゲン、ラミニン、ヘパラン硫酸、フィブロネクチン、ビトロネクチン、コンドロイチン硫酸、およびヒアルロン酸からなる群より選択される少なくとも１種、あるいはその共重合体であることを特徴とする請求項５に記載の血管内留置物。
【請求項７】
前記ペプチドのアミノ酸配列が、Ａｒｇ−Ｇｌｕ−Ａｓｐ−Ｖａｌ（ＲＥＤＶ）（配列番号１）、Ａｒｇ−Ｇｌｙ−Ａｓｐ−（ＲＧＤ）（配列番号２）、Ｔｙｒ−Ｉｌｅ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ａｒｇ（ＹＩＧＳＲ）（配列番号３）のいずれかであることを特徴とする請求項１ないし請求項６のいずれかに記載の血管内留置物。
【請求項８】
前記ペプチドが、スペーサーとしてのポリエチレングリコールを介して固定化されることを特徴とする請求項１ないし請求項７のいずれかに記載の血管内留置物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、病態血管の非確保血流を減少または阻止し、病態血管の器質化を促進することができる血管内留置物に関する。
【背景技術】
【０００２】
血管の病気には、動脈瘤、静脈瘤、動脈閉塞症および静脈血栓症などが知られている（以下、病気を有する血管を「病態血管」とする。）。これらの中でも、動脈瘤とは、動脈血管側壁に常にかかる強い圧力（血圧）が原因となって、壁の弱い部位が、膨張・拡張し、その部位に「こぶ」、つまり「瘤（りゅう）」が形成される病気を言う。瘤は、血管側壁に形成された瘤の入口部（開口部）をネックとして、血管側壁が球状に膨張・拡張した形状をしている。通常は何の症状もなく患者は痛みを感じることはないが、瘤の形状（開口部の形・大きさ、および膨張・拡張部の形・大きさ）によっては、副次的な障害をもたらすことがある。例えば、胸部では、大きくなった動脈瘤が周囲組織を圧迫し、結果として、声がかすれたり、ものがのどを通らなくなったり、血の混じったたんが出たりする。また、瘤内に流れ込んだ血流が、瘤の内壁に異常な圧力を与え、瘤を破裂に導き、結果として、瘤破裂部位からの出血が起こり、患者に貧血およびショック、あるいは脳内出血などの重大な病気を導くことがある。したがって、このような瘤による副次的な障害を抑えるために、瘤の径がある程度の大きさに成長する前に、血管中の血流を確保しつつ瘤内への異常血流を減少または阻止し、動脈瘤の治療をする必要がある。ここで、病態血管を流れる血流を「異常血流」、正常な血管を流れる血流を「正常血流」とする。また、目的別に、流れを確保したい血流を「確保血流」、流れを確保する必要のない血流を「非確保血流」と定義する。一般的に、たとえば、動脈瘤の治療の場合、「非確保血流」は「異常血流」であり、「確保血流」は「正常血流」であるが、たとえば、後述のように、肝臓ガンの治療の際に、病態部位に抗癌剤を送り込む場合においては、「正常血流」は「非確保血流」であり、「異常血流」は「確保血流」である。）。
【０００３】
従来、動脈瘤の治療方法としては、動脈瘤付近の病態血管を外科的に切除し、人工血管と交換する方法や、動脈瘤のこぶの部分を血管の外側からクリップなどで挟みこみ、瘤への異常血流（非確保血流）を阻止する、いわゆるクリッピング法といった、外科的手術が知られている。しかしながら、外科的手術は、患者への負担が大きいために、高齢者が大半を占める動脈瘤患者への治療方法としては不適切であった。
【０００４】
近年、大腿部などから経皮的に血管にカテーテルを導入し、Ｘ線透視下で当該カテーテルの先端部を標的部位である例えば脳内血管の動脈瘤の位置まで進め、カテーテル内に形成されたルーメンを介して動脈瘤内にコイル状あるいは粒子状の塞栓物質を供給・充填し、瘤内への非確保血流を阻止し、瘤の器質化を促進することができる治療方法（動脈瘤塞栓術）が開発されつつある。この治療方法によれは、外科的手術の危険性および患者の負担が大幅に軽減するという利点がある。しかしながら、一方で、コイル状の塞栓物質を用いた治療方法は、塞栓物質による瘤の空隙の充填が不完全なために生じた隙間に血液が入り込んで、瘤が大きくなり、破裂するという問題があった。一方、粒子状の塞栓物質の場合は、コイルよりも粒径が小さく、動脈瘤内にほぼ隙間無く充填することが可能となるが、粒径が小さいぶん、動脈瘤から離脱するおそれも高まる。このように、塞栓物質が瘤から離脱し、血管が塞栓物質によって詰まってしまった場合、その下流の組織が壊死してしまうという危険性があった。
また、コイル塞栓物質を用いた動脈瘤塞栓術による治療では、瘤の大きさ、瘤の形状、あるいは瘤の発生部位によっては、術後半年経っても病態部分の内皮化が達成されないとの例がある。
【０００５】
このような状況の中、塞栓物質を用いた治療における塞栓物質の離脱問題を解決するための方法として、血管の動脈瘤付近にステントを挿入・留置し、この円筒体であるステントの側壁部に形成された１つの開口を介して動脈瘤内に塞栓物質を充填する方法が提案されている（たとえば、特許文献１参照）。この方法において、側壁部に開口が形成されたステントは、ステント側壁部の開口と動脈瘤の開口部とを一致させる必要がある。そのために、ステントを標的部位へ挿入・留置する際には、ステントを血管に対し回転させてその周方向の位置を正確に決定しなければならず、そのため、ステント留置の操作に手間がかかるという問題があった。
【０００６】
この他にも、ステント側壁部の開口を介して塞栓物質を充填する方法の問題点としては、ステント本来の用途目的を達成するために発生する、ステント自体の問題が挙げられる。ステント本来の用途目的とは、血管あるいは他の管腔の狭窄部を拡張させた状態に維持することである。したがって、従来最もよく使用される金属性のステントは血管を拡張させる方向、すなわち、径方向に拡張する力（ｒａｄｉａｌ  ｆｏｒｃｅ）を永続的に発揮できるように形成されている。この結果、ｒａｄｉａｌ  ｆｏｒｃｅが挿入・留置の際に内膜障害を起こしたり、長期留置を行うことにより内膜に慢性の炎症を起こしたりする。このような内膜障害は、内皮細胞の機能低下、および平滑筋細胞の血管内膜への遊走および過剰増殖を引き起こし、その結果、血管の再狭窄という問題が発生する。このような観点から、ステント側壁部にある開口を介して塞栓物質を充填する方法が、動脈瘤における最善な方法とは言い難かった。
【０００７】
また、再狭窄を防止するステントの開示もなされている（たとえば、特許文献２参照）。これらのステントは、生体適合性材料あるいは生分解性高分子材料で形成され、再狭窄防止を目的とし、平滑筋細胞の遊走・増殖を抑制する薬剤、あるいは血管内皮前駆細胞の機能を改善する薬剤が含まれている。
【０００８】
ところで、組織または血液を含めた体液中の内皮細胞前駆物質と特異的な相互作用をすることが可能であるペプチドが、現在までにいくつか知られている。これらのペプチドは、そのアミノ酸配列が細胞接着因子の一種であるインテグリンと相互作用をすることが可能な蛋白質のアミノ酸配列を模していることが、内皮細胞前駆物質に対して特異的な相互作用を持つひとつの要因とされている（たとえば、非特許文献１参照）。これらのアミノ酸配列を有するペプチドは、既に、細胞培養工程などで使われるマイクロアレイや細胞分離膜などに用いられている。
【０００９】
【特許文献１】特開２００３‐２５０９０７号公報
【特許文献２】特開２００２‐９７８１０号公報
【非特許文献１】ジェフリー・エィ・ヒューベル（Ｊｅｆｆｒｅｙ  Ａ．Ｈｕｂｂｅｌ）、外３名，「バイオ／テクノロジー（ＢＩＯ／ＴＥＣＨＮＯＬＯＧＹ）」，（米国），１９９１年６月，第９巻，ｐ．５６８‐５７２
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明の目的は、標的部位への挿入・留置の操作を容易に行うことができ、塞栓物質の供給・充填に関わらず、動脈瘤内の非確保血流を減少または阻止し、動脈瘤の器質化を促進することができる血管内留置物を提供することにある。ここでいう「標的部位」とは、該血管内留置物がある病態血管に適応された場合に、非確保血流を減少または阻止するために該血管内留置物を留置するべき部位のことであり、動脈瘤の場合、動脈瘤の開口部付近の正常な血管の内壁を意味する。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
このような目的は、下記（１）から（８）の本発明により達成される。
（１）血管内に留置するための血管内留置物であって、
確保血流に接する面と、非確保血流に接する面とを有する本体と、
該本体の、確保血流に接する面もしくは非確保血流に接する面の全部または一部に固定化され、血管内皮前駆細胞と特異的な相互作用を有するペプチドとを有し、
該ペプチドが選択的に血管内皮前駆細胞を吸着・接着させ、
該本体の、確保血流に接する面もしくは非確保血流に接する面の全部または一部が血管内皮前駆細胞により覆われて、非確保血流を減少または阻止できる血管内留置物。
（２）前記本体が、ステントである上記（１）に記載の血管内留置物。
（３）前記本体が、多孔質の膜状の管状体である上記（１）に記載の血管内留置物。
（４）前記ステントが、高分子材料で形成される上記（２）に記載の血管内留置物。
（５）前記高分子材料が、生分解性高分子である上記（４）に記載の血管内留置物。
（６）前記生分解性高分子が、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリカプロラクトン、ポリエチレンサクシネート、ポリブチレンサクシネート、ポリヒドロキシ酪酸、ポリリンゴ酸、ポリα−アミノ酸、コラーゲン、ラミニン、ヘパラン硫酸、フィブロネクチン、ビトロネクチン、コンドロイチン硫酸、およびヒアルロン酸からなる群より選択される少なくとも１種、あるいはその共重合体である上記（５）に記載の血管内留置物。
（７）前記ペプチドのアミノ酸配列が、Ａｒｇ−Ｇｌｕ−Ａｓｐ−Ｖａｌ（ＲＥＤＶ）（配列番号１）、Ａｒｇ−Ｇｌｙ−Ａｓｐ−（ＲＧＤ）（配列番号２）、Ｔｙｒ−Ｉｌｅ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ａｒｇ（ＹＩＧＳＲ）（配列番号３）のいずれかである上記（１）ないし（６）のいずれかに記載の血管内留置物。
（８）前記ペプチドが、スペーサーとしてのポリエチレングリコール（以下、ＰＥＧと略称することがある。）を介して固定化されることを特徴とする上記（１）ないし（７）のいずれかに記載の血管内留置物。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の血管内留置物は、病態血管の標的部位に経皮的に挿入・留置されることから、外科的手術の危険性および患者の負担が大幅に軽減する効果がある。
また、該血管内留置物は、血管内皮前駆細胞と特異的な相互作用を有するペプチドを有することから、該血管内留置物本体の確保血流に接する面と非確保血流に接する面の全部または一部を血管内皮前駆細胞により覆い、同領域の内皮化を促進する効果がある。
また、該血管内留置物が生分解性高分子材料および／または生体適合性材料により形成された場合、該血管内留置物の標的部位への挿入・留置による血管内膜の肥厚を防止する効果がある。
さらに、本発明の血管内留置物を動脈瘤等の病態血管の治療に適応した場合に、その治療は、塞栓物質を用いなくとも実施可能なため、塞栓物質による血管閉塞などを防止する効果がある。その一方、本発明の血管内留置物を、コイルあるいは粒子状などの塞栓物質とともに、動脈瘤の治療に適応した場合は、塞栓物質の離脱問題を解決し、相乗的に瘤の器質化を促進する効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の血管内留置物について詳細に説明する。
本発明の血管内留置物は、確保血流に接する面と非確保血流に接する面とを有する本体と、血管内皮前駆細胞と特異的な相互作用を有するペプチドとにより構成されている。また、該ペプチドは、該本体の確保血流に接する面、もしくは非確保血流に接する面の全部または一部に固定化されている。
【００１４】
本発明の血管内留置物は、該血管内留置物が標的部位に留置されると、該血管内留置物本体の確保血流に接する面と非確保血流に接する面の全部または一部を血管内皮前駆細胞により覆い、同領域の内皮化を促進する効果がある。その結果、例えば、動脈瘤の場合、正常な血管を流れる確保血流は保たれつつ、瘤内への非確保血流は減少または阻止され、非確保血流の流れる動脈瘤は器質化され無害となる。
【００１５】
本発明の血管内留置物は、しかしながら、動脈瘤に限定されず、非確保血流の減少または阻止が必要な他の病態血管にも適応される。
たとえば、分岐血管の先端が壊死してしまった場合に、病態血管、つまり壊死した分枝血管への非確保血流の流れを減少または阻止できるように、該血管内留置物を血管の分岐部位に挿入・留置すると、該血管内留置物本体の確保血流に接する面と非確保血流に接する面の全部または一部は血管内皮前駆細胞により覆われ、同領域の内皮化は促進される。その結果、壊死した血管への非確保血流の流入は減少または阻止され、壊死した血管は器質化され無害となる。
他の例としては、肝臓ガンの治療が考えられ、この場合、非確保血流の流れる分枝血管の血流を減少または阻止することにより、確保血流の流れる病態血管に効果的に抗癌剤を送り込むことが可能となる。
以上述べたように、本発明の血管内留置物は、確保血流と非確保血流とが分岐する血管分枝部において、非確保血流が流入する側の血管の入口部を塞ぐように標的部位に留置されることにより、非確保血流を減少または阻止することができる。
【００１６】
＜血管内留置物本体＞
まず、本発明における血管内留置物本体について詳細に説明する。
本発明における血管内留置物本体は、例えばステント、あるいは人工血管や血管補綴材として用いられる多孔質の膜の管状体などが挙げられる。これらは、外科的手術を行うことなく、経皮的に病態血管の標的部位に留置することが可能であり、本発明の血管内留置物本体としてもっとも好ましい態様である。
以下、本発明の血管内留置物本体について、添付図面に示す好適な実施の形態に基づいて、より詳細に説明する。
【００１７】
＜ステント＞
図１はステントの一態様を示す側面図である。
図１に示す態様において、ステント本体１は、線状部材２からなり、内部に切欠き部を有する略菱形の要素１１を基本単位とする。複数の略菱形の要素１１が、略菱形の形状がその短軸方向に連続して配置され結合することで環状ユニット１２をなしている。環状ユニット１２は、隣接する環状ユニット１２と線状の連結部材１３を介して接続されている。これにより複数の環状ユニット１２が一部結合した状態でその軸方向に連続して配置される。ステント本体１は、このような構成により、両末端部が開口し、該両末端部の間を長手方向に延在する円筒体をなしている。ステント本体１は、略菱形の切欠き部を有しており、この切欠き部が変形することによって、円筒体の径方向に拡縮可能な構造となり、血管内に留置され、その形状を維持する。
【００１８】
本発明の血管内留置物本体としてのステントは、添付図面に示した態様に限定されず、両末端部が開口し、該両末端部の間を長手方向に延在する円筒体であって、その側面上に、外側面と内側面とを連通する多数の切欠き部を有し、この切欠き部が変形することによって、円筒体の径方向に拡縮可能な構造のステントを広く含む。
ところで、本発明の確保血流に接する面とは、ステントでいえば、ステント内表面であり、非確保血流に接する面とは、ステント外表面である。
【００１９】
このような径方向の拡縮可能な構造のステントの具体例としては、例えば特開平９−２１５７５３号公報、特開平７−５２９号公報に開示されているような弾性線材（線状部材）をコイル状に屈曲させて、それを複数接続して円筒状にされた例で弾性線材同士の隙間が切欠き部をなすステント；特表平８−５０２４２８号公報および特表平７−５００２７２号公報に開示されているような、弾性線材をジグザグ状に屈曲させてそれを複数接続して円筒状にされた例で弾性線材同士の隙間が切欠き部をなすステント；特表平２０００−５０１３２８号公報および特開平１１−２２１２８８号公報に開示されているような、弾性線材をへび状平坦リボンの形に曲げて、これをマンドリルにヘリックス状に巻きつけて円筒形状にされた例で弾性線材同士の隙間が切欠き部をなすステント；特表平１０−５０３６７６号公報に開示されているような、図１のステントとは切欠き部の形状が異なり、メアンダー（ｍｅａｎｄｅｒ）模様の形状であるメッシュ形状の構造をしたステント；特表平８−５０７２４３号公報に開示されているような、板状部材をコイル状に屈曲させて円筒形状にされた例で隣接するコイル部分間の隙間が切欠き部をなすステントなどが挙げられる。また、特公平４−６８９３９号公報には、弾性板状部材をらせん状に形成して円筒状にされた例で隣接するらせん部分の隙間が切欠き部をなすステント、弾性線材を編組して円筒状にされた例で弾性線材同士の隙間が切欠き部をなすステントを含む複数の異なる構造を有する円筒形状のステントが例示されているが、これらのステントも本発明の血管内留置物本体として適応することができる。この他、本発明の血管内留置物本体として、板バネコイル状、多重螺旋状、異型管状などのステントも適応することができる。さらに、特公平４−６８９３９号公報の図２（ａ）、（ｂ）には弾性板状部材を渦巻き状に曲げて円筒形状にしたステント本体が記載されているが、このように円筒体の側面に切欠き部を有さないが、円筒体の径方向に拡縮変形可能に構成された円筒形状のステントも本発明の血管内留置物本体として適応することができる。
また、ここでいうステントには、カバードステント（網状、コイル状のステント、もしくはレーザーを用いて金属等に多数の穴を開けたステント等にカバーを付けたもの）も含まれる。
【００２０】
ステント本体の材料としては、例えば金属材料、高分子材料、セラミックス、炭素繊維などが挙げられ、ある程度の剛性と弾性を有する材料であれば特に制限はないが、少なくとも一部が、後述するペプチドを直接または後述するスペーサーなどを介して固定化できる材料である必要がある。
【００２１】
金属材料としては、例えば、ステンレス鋼、Ｎｉ−Ｔｉ合金、タンタル、ニッケル、クロム、イリジウム、タングステン、あるいはコバルト系合金などが挙げられる。ステンレス鋼の中では、耐食性が最も良好であるＳＵＳ３１６Ｌが好適である。
【００２２】
高分子材料としては、大きく分けて、生体適合性高分子材料、および生分解性高分子材料の２種類が挙げられる。
【００２３】
生体適合性高分子材料としては、ある程度の生体適合性を有するものであれば特に限定されず、例えば、シリコーン、ポリエーテル型ポリウレタンとジメチルシリコンとのブレンドまたはブロック共重合体、ポリウレタン、ポリアクリルアミド、ポリエチレンオキサイド、ポリカーボネートなどが挙げられる。
【００２４】
生分解性高分子材料としては、ある程度の剛性と弾性を有する生分解性高分子材料であれば特に限定されず、例えば、ポリヒドロキシ酪酸、ポリリンゴ酸、ポリα−アミノ酸、コラーゲン、ラミニン、ヘパラン硫酸、フィブロネクチン、ビトロネクチン、コンドロイチン硫酸、ヒアルロン酸もしくはその共重合体などが挙げられる。より好ましくは、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリカプロラクトン、ポリエチレンサクシネート、ポリブチレンサクシネートなどが挙げられる。
【００２５】
ステント本体の材料としては、上記で例示した材料から、その適用箇所または拡張手段に応じて適宜選択されるのが好ましいが、より好ましくは、生分解性高分子材料が選択される。
【００２６】
本発明の血管内留置物本体としてのステントを生分解性高分子材料で形成した場合、次のような特性が認められる。
（ｉ）生分解性高分子材料は柔軟性に優れているため、ステントの病態血管の標的部位への到達性（デリバリー性）に優れている。（但し、この特性は、生体適合性高分子材料の場合にも認められる。）
（ｉｉ）生分解性高分子材料は生体内において分解することから、標的部位で役割を果たした後、分解・消失する。したがって、本発明の血管内留置物は、ほぼ同一血管の別の部位において新たに生じた動脈瘤を治療する場合において、ステントを更に留置することが比較的容易となる。よって、再治療あるいはほぼ同一の領域内の標的部位への複数回の治療を実施する事が可能となる。
（ｉｉｉ）生分解性高分子材料のステントは、金属ステントに比べ径方向の力（ｒａｄｉａｌ  ｆｏｒｃｅ）が小さく自己拡張能を有する。したがって、生分解性高分子材料のステントは、ステントを血管の内壁に留置する際に生じるｒａｄｉａｌ  ｆｏｒｃｅに起因した慢性炎症の発生を回避することができる。つまり、生分解性高分子材料のステントを本発明の血管内留置物本体として適応した場合、生体への侵襲がない若しくはきわめて侵襲の小さい血管内留置物を提供できる。このこと（ｒａｄｉａｌ  ｆｏｒｃｅが小さいこと）は、生分解性高分子材料のステントが、例えば心臓の冠状動脈などの病態血管（狭窄部）を拡張するために留置される従来の金属ステントと異なり、動脈瘤の開口部付近の正常な血管の内壁に留置されるため、血管を径方向に拡張する力を永続的に作用させる必要がないことに合致している。
【００２７】
ステント本体の大きさは、適用箇所に応じて適宜選択すればよい。例えば、頭部に用いる場合は、通常拡張前における外径は１．０〜１０．０ｍｍ、長さは５〜５０ｍｍが好ましい。
【００２８】
ステント本体が線状部材で構成される場合、ステント本体を多数の切欠き部を有するように構成する線状部材の幅方向の長さは、好ましくは０．０１〜０．５ｍｍであり、より好ましくは０．０５〜０．２ｍｍである。
【００２９】
また、本発明の血管内留置物本体としてのステントを生分解性高分子材料で形成する場合、内皮化が十分達成された後に生分解性高分子材料の分解が終了するように、当該生分解性高分子材料で形成されたステント本体の厚さなどを、例えば、好ましくは０．０２〜０．２ｍｍ、より好ましくは０．０６〜０．１５ｍｍに設定するとよい。尚、この厚さの適正な数値は、生分解性高分子材料の種類、あるいはステント本体の外径による変動を考慮し、適切に選択する。
【００３０】
ステント本体の形成方法は、例えば、ポリウレタン樹脂パウダーを、パイプ状に押出成型し、その後、そのパイプをレーザー光照射によりステント形状にカットするような方法が用いられるが、特に限定されず、ステントの構造および材料に応じて、通常使用される形成方法から適宜選択してよい。
【００３１】
＜多孔質の管状体＞
多孔質の膜の管状体とは、両末端が開口した円筒体で、円筒体が多孔質の材料で形成されているものと定義される。多孔質の膜の管状体の材料としては、例えば、金属材料、高分子材料、セラミックス、あるいは炭素繊維などが挙げられる。高分子材料としては生体適合性高分子材料、および生分解性高分子材料が挙げられる。これらの材料については、先にステントで例示したのと同様の具体物を用いることができる。これらの材料を多孔質材料とするには、例えば、それぞれの材料に発泡剤を練り込むことにより形成される。発泡剤とは、ポリマーに気泡構造を形成させ、多孔質の軽量プラスチックを生成する物質である。また、多孔質の膜の管状体の大きさは、外径は１．０〜１０．０ｍｍ、内厚は０．０２〜０．２ｍｍ、長さは５〜５０ｍｍが好ましい。また、多孔質の膜の管状体の多孔率は２０〜８０体積％が好ましい。
ところで、本発明の確保血流に接する面とは、多孔質の膜の管状体でいえば、管状体の内表面であり、非確保血流に接する面は管状体の外長面である。
【００３２】
＜ペプチド＞
次に、本発明における血管内留置物のペプチドについて詳細に説明する。
本発明の血管内留置物のペプチドは、血管内皮前駆細胞と特異的な相互作用を有するペプチドであり、選択的に組織または血液を含めた体液中の血管内皮前駆細胞を該血管内留置物本体に吸着・接着させる。
【００３３】
本発明に用いる血管内皮前駆細胞と特異的な相互作用を有するペプチドとしては、例えば、Ａｒｇ−Ｇｌｕ−Ａｓｐ−Ｖａｌ（ＲＥＤＶ）（配列番号１）、Ａｒｇ−Ｇｌｙ−Ａｓｐ（ＲＧＤ）（配列番号２）、Ｔｙｒ−Ｉｌｅ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ａｒｇ（ＹＩＧＳＲ）（配列番号３）のいずれかのアミノ酸配列を有しているペプチドが挙げられる。
【００３４】
これらペプチドのアミノ酸配列は、細胞表面受容体であるインテグリンと結合することのできる蛋白質である、フィブロネクチン、ビトロネクチン、フィブリノーゲン、あるいはラミニンのアミノ酸配列より抽出されたものである。例えば、ＲＥＤＶ（配列番号１）は、１９９１年にヒューベル（たとえば、非特許文献１参照）等により、フィブロネクチンのＩＩＩ‐ＣＳ領域に存在する付着リガンドペプチドとして報告されている。また、ＲＧＤ（配列番号２）は、フィブロネクチン、ビトロネクチンおよびフィブリノーゲンといった受容体蛋白質において付着に関わるアミノ酸配列として共通に存在する配列である。さらに、ＹＩＧＳＲ（ＹＩＧＳＲ）は、ラミニンより抽出された配列であり、細胞表層に存在する非インテグリン性のラミニン受容体と結合するために必要なアミノ酸配列である。したがって、これらのペプチド（ＲＥＤＶ、ＲＧＤ、ＹＩＧＳＲ）は、血管内皮前駆細胞と特異的な相互作用を有するペプチドのひとつといえる。
【００３５】
前記アミノ酸配列を有するペプチドの分子量は特に限定されないが、滅菌工程での安定性や標的部位への到達性（デリバリー性）から、好ましくはＭｗ３８２〜１００００、さらに好ましくはＭｗ５００〜５０００、最も好もしくはＭｗ６００〜８５０である。
【００３６】
ペプチドの合成方法は、特に限定されず、通常使用される合成方法（固相合成方法、液相合成方法、遺伝子組み換えなどの生物学的手法）から適宜選択すればよい。
【００３７】
次に、本発明の血管内留置物への、血管内皮前駆細胞と特異的な相互作用を有するペプチドの固定化の方法、固定化の量、および固定化の形態について説明する。
【００３８】
本発明の血管内留置物本体の表面に固定化されるペプチドの量は、特には限定されず、血管内留置物本体の表面に吸着・接着させたい血管内皮前駆細胞の量によって適宜選択される。好ましくは１．０×１０−１４ｍｏｌ／ｃｍ２〜１．０×１０−２ｍｏｌ／ｃｍ２、より好ましくは１．０×１０−１２ｍｏｌ／ｃｍ２〜１．０×１０−５ｍｏｌ／ｃｍ２、最も好ましくは１．０×１０−１１ｍｏｌ／ｃｍ２〜１．０×１０−８ｍｏｌ／ｃｍ２である。
【００３９】
本発明の血管内留置物本体の表面へのペプチドの固定化の形態は、特に限定されないが、次のｉ）〜ｖ）の条件を満たすことが好ましい。
ｉ）該ペプチドは、血管内留置物本体の血管内腔側または血管壁側の表面の少なくとも一方に存在するように固定化されるのがよい。
ｉｉ）該ペプチドは、血管内留置物本体の表面に均一または不均一に存在するように固定化されるのがよい。
ｉｉｉ）該ペプチドは、血管内皮前駆細胞の血管内留置物本体の表面への吸着効率を良くするため、血流に多く接触する側の血管内留置物本体の表面に、より多く固定化されるのがよい。このことは、血管内皮前駆細胞が血流中に多く存在するにより限定される条件である。
ｉｖ）該ペプチドは、要求される吸着性能を満たすように適宜設計されるため、一種のみならず数種のアミノ酸配列が存在していてもよい。
ｖ）該ペプチドは、動脈瘤の開口部に留置する際の径方向の位置合せを不要とするために、血管内留置物の径方向の全体に固定化させるのがよい。
【００４０】
本発明の血管内留置物本体の表面へのペプチドの固定化の方法は、特に限定されず、例えば、図２のようにペプチド３を直接ステント２などの該表面に固定化しても良く（直接法）、また図３のようにステント２などの該表面にスペーサー４を介してペプチド３を結合してもよい（間接法）。
【００４１】
直接法による、本発明の血管内留置物本体の表面へのペプチドの固定化は、好ましくは共有結合またはイオン結合により行われる。一方、間接法による、該表面へのペプチドの固定化は、血管内留置物への組織または血液を含めた体液中の細胞やタンパク質との非特異的な相互作用を抑え、血管内皮前駆細胞と特異的な相互作用をさせやすくするために、好ましくはポリエチレングリコールのようなスペーサーを介して、共有結合により行われる。
【００４２】
間接法においてペプチドを本発明の血管内留置物本体の表面へ固定化するために用いるスペーサーは、特に限定されず、例えば、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）、Ｃ１２〜Ｃ１８の炭化水素基、オリゴエチレングリコール、あるいはエチレングリコールなどが挙げられる。中でも組織や血液に対する適合性が高く、分子鎖の運動性の最も高いポリエチレングリコールが好ましい。ＰＥＧは標的部位への到達性（デリバリー性）や特異的な吸着性の観点から、好ましくは分子量Ｍｗ１０〜３０ｋＤ、さらに好ましくは１５〜２５ｋＤである。
【００４３】
直接法あるいは間接法いずれにおいても、本発明の血管内留置物本体の表面へのペプチドの固定化は、該表面に何の処理を施すことなく、共有結合またはイオン結合により行われる場合と、該表面に、あらかじめシランカップリング剤などの表面処理剤またはポリマーを被覆することにより、官能基をより多く導入し、その官能基を介して行われる場合がある。
【００４４】
本発明の血管内留置物本体の表面を被覆するためのポリマーは、始めから官能基を有している必要はなく、官能基を持たない場合には、必要に応じてプラズマ処理やコロナ放電処理などの表面処理を行うことで官能基を導入してから用いればよい。
【００４５】
ペプチドを本発明の血管内留置物本体の表面または外表面に固定化されたスペーサーへと結合するとき、血管内皮前駆細胞と特異的な相互作用を有するペプチドの損傷を防止するために、そのペプチドの両端にアミノ酸を付加させる。その付加させるアミノ酸の種類は特に限定されないが、グリシン、チロシンが好ましい。
【００４６】
例えば、末端にカルボキシル基と水酸基を有するスペーサーの場合、本発明の血管内留置物本体の表面に水酸基を導入し、この水酸基と、スペーサーのカルボキシル基とを反応させ、エステル結合を形成させた後、スペーサー片末端の水酸基とペプチドの両端にアミノ酸を付加させたペプチドの末端のカルボキシル基を反応させてエステル結合を形成し、ペプチドと該表面に固定化することができ、また、両末端をカルボキシル基としたスペーサーの場合、ペプチドとアミド結合した後に、スペーサーのもう一方のカルボキシル基と該表面の水酸基をエステル結合により固定化することもできる。
【００４７】
例えば、本発明の血管内留置物本体がポリ乳酸などのポリマーで形成された場合は、加水分解によりカルボキシル基または水酸基を産生させて、そこにエステル結合またはアミド結合により共有結合させることができる。
【００４８】
また、本発明の血管内留置物本体が金属で形成された場合は、チオレート結合によりペプチドを共有結合させても良い。例えば血管内留置物がＳＵＳ３１６Ｌである場合、その表面に金を蒸着させて、そこへ末端にチオール基を有するペプチドを反応させ、チオレート結合により共有結合させることができる。
【００４９】
次に、本発明の血管内留置物の病態血管の標的部位への挿入・留置方法を説明する。
該血管内留置物は、外科的手術を行うことなく、カテーテルなどにより経皮的に挿入される。さらに、挿入後の留置方法としては、該血管内留置物の本体がステントである場合、ステント本体を細く小さく折り畳むように保持している力を除くことで、自らの復元力により半径方向に拡張する方法（自己拡張型）、あるいはステント本体を内側からバルーンで拡張して外力によって半径方向に拡張する方法（バルーン拡張型）などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。一方、該血管内留置物が多孔質の膜の管状体である場合は、例えば、該多孔質の膜の管状体が高分子材料で形成されている場合、体内の水分を吸収し、膨潤することにより、血管内の特定の部位に留まることが可能となるが、これに限定されるものではない。
【００５０】
次に、本発明の血管内留置物を動脈瘤に適応した際の具体的な効果について説明する。
開口部の広い脳動脈瘤に、該血管内留置物を、塞栓物質を用いることなく適応した場合、動脈瘤の開口部の内皮化を促進することができるため、例えば、コイル状の塞栓物質が瘤から離脱し、離脱した塞栓物質の表面に血栓が形成され、その血栓が血流により末梢へ飛散し、結果として脳梗塞などの合併症などを発症するような場合があるが、このような合併症などの発症を防止することができる。その一方で、開口部の広い脳動脈瘤に、該血管内留置物を、コイルあるいは粒子状などの塞栓物質とともに適応した場合、塞栓物質の離脱問題を解決することができるため、上述の合併症などの発症を防止することができる。
また、径の大きい脳動脈瘤に、該血管内留置物を適応すると、塞栓物質を用いることなく動脈瘤の器質化を促進することができるため、例えば、瘤内に充填されたコイル状の塞栓物質が術後に圧縮（ｃｏｉｌ  ｃｏｍｐａｃｔｉｏｎ）したり、瘤の再生（ｒｅｇｒｏｗｔｈ）が起こったりすることにより、再出血をもたらすような場合があるが、これらを低減することができる。
さらに、血管の分岐部に形成された脳動脈瘤に、該血管内留置物を適応した場合、塞栓物質を用いることなく動脈瘤の器質化を促進することができるため、例えば、コイル状の塞栓物質による分枝の閉塞の危険性などがある場合があるが、これを阻止することができる。その一方、血管の分岐部に形成された脳動脈瘤に、該血管内留置物を、コイルあるいは粒子状などの塞栓物質とともに適応した場合、塞栓物質の離脱問題を解決し、相乗的に瘤の器質化を促進することができるため、上述のような分枝の閉塞を阻止することができる。
このように、該血管内留置物を、さまざまな形状の動脈瘤に適応した場合、該血管内留置物は、血管内皮前駆細胞と特異的な相互作用を有するペプチドを含有することから、塞栓物質を用いることなく、該血管内留置物本体の確保血流に接する面と非確保血流に接する面の全部または一部を血管内皮前駆細胞により覆い、同領域の内皮化を促進し、動脈瘤の器質化をも促進することが可能である。したがって、該血管内留置物は、瘤の形状に関わらず、安定した治療を実現することができる。さらに、該血管内留置物を、コイルあるいは粒子状などの塞栓物質とともに適応した場合においては、塞栓物質の離脱問題を解決し、相乗的に瘤の器質化を促進することが可能である。
【００５１】
本発明の血管内留置物が動脈瘤に適応されると、血管内皮組織細胞が該血管留置物の本体の確保血流に接する面、もしくは非確保血流に接する面の全部または一部に迅速に結合し、例えば、約２日間という大変短い期間で動脈瘤の開口部の内皮化を実現する。それにより、瘤内への非確保血流の流れ込みが減少または阻止され、動脈瘤の器質化が促進される。その結果、動脈瘤形成による副次的な症状（くも膜下出血、しびれ、および貧血など）を防止することが可能となる。
以下実施例によって詳細を説明するが、本発明はこれによって何ら限定されるものではない。
【実施例１】
【００５２】
重量平均分子量が約２０万のシクロヘキシル型ポリウレタンパウダーを、ラボプラストミル（東洋精機製  ７５Ｃ１００）により外径約２．０ｍｍ、肉厚約１５０μｍ、長さ約１０ｍｍのパイプ状に成型した。そのパイプをエキシマレーザー（住友重機械製  ＳＰＬ４００Ｈ）によりステント形状にカットした。
このポリウレタンのウレタン結合の水素を引き抜き、市販の末端がカルボキシル基と水酸基に変性された分子量２０ｋＤのポリエチレングリコール（ＰＥＧ）のカルボキシル基と反応させ、エステル結合を形成させた後、片末端の水酸基とＡｒｇ−Ｇｌｕ−Ａｓｐ−Ｖａｌ（ＲＥＤＶ）（配列番号１）の両末端にグリシン（Ｇ）とチロシン（Ｙ）を付加させたオリゴペプチドＧＲＥＤＶＹ（配列番号４）の末端のカルボキシル基を反応させてエステル結合を形成し、共有結合によりＰＥＧをスペーサーとして上記オリゴペプチドをステント表面にステント１個あたり１μｍｏｌ固定化した。
このステントを作為的に動脈瘤を誘発させたうさぎの頚動脈に2日間埋め込んだ。
図４（ウサギ頚動脈血管の内面、倍率３００倍）に示すように顕著な内皮化が認められた。
【００５３】
（比較例１）
実施例１の比較対比実験として、ペプチドを固定化していないステントを用いて、実施例１と同様な実験を行った。
その結果、図５（ウサギ頚動脈血管の内面、白ヌキ部分が動脈瘤のネックの部分がみえている、倍率３００倍）に示すように顕著な内皮化は認められなかった。
【実施例２】
【００５４】
末端を水酸基で固定化した重量平均分子量が約１０万のポリ乳酸−ポリグリコール酸共重合体（ＰＬＧＡ）ペレットを、ラボプラストミル（東洋精機製  ７５Ｃ１００）により外径約２．０ｍｍ、肉厚約１５０μｍ、長さ１０ｍｍのパイプ状に成型した。そのパイプをエキシマレーザー（住友重機械製  ＳＰＬ４００Ｈ）によりステント形状にカットした。
この水酸基と市販の末端がカルボキシル基と水酸基に変性された分子量２０ｋＤのポリエチレングリコール（ＰＥＧ）のカルボキシル基を反応させ、エステル結合を形成させた後、片末端の水酸基とＡｒｇ−Ｇｌｕ−Ａｓｐ−Ｖａｌ（ＲＥＤＶ）（配列番号１）の両末端にグリシン（Ｇ）とチロシン（Ｙ）を付加させたオリゴペプチドＧＲＥＤＶＹ（配列番号４）の末端のカルボキシル基を反応させてエステル結合を形成し、共有結合によりＰＥＧをスペーサーとして上記オリゴペプチドをステント表面にステント１個あたり１μｍｏｌ固定化した。
うさぎの頚動脈をバルーンで閉塞し、１００ＩＵのエラスターゼを注入することにより、嚢状動脈瘤の形成を誘発させ、その動脈瘤のネック部位に上記ステントを2日間埋め込んだ。
図６（ウサギ動脈血管の内面、倍率１５０倍）に示すように顕著な内皮化が認められた。
【００５５】
（比較例２）
実施例２の比較対比実験として、ペプチドを固定化していないステントを用いて、実施例２と同様な実験を行った。
その結果、図７（ウサギ動脈血管の内面、白ヌキ部分が頚動脈瘤のネックの部分がみえている、倍率１５０倍）に示すように顕著な内皮化は認められなかった。
【００５６】
本発明の血管内留置物（ステント本体１）を動脈瘤の開口部に留置した場合、図８に示すように、本体１の表面に固定化されたペプチドに内皮細胞前駆物質が吸着ないし接着し、動脈瘤９の開口部を塞ぐように血管内皮８が形成される（内皮化）。これにより、動脈瘤９内に血流が流れなくなり、動脈瘤９内の器質化が促進されて動脈瘤９内の空隙が閉塞し、図９に示すように動脈瘤９が消失する。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】図１は、ステントの一態様を示す側面図である。
【図２】図２は、ペプチド３が直接表面に固定化された血管内留置物（ステント）の模式図である。
【図３】図３は、ペプチド３がスペーサー４を介して表面に固定化された血管内留置物（ステント）の模式図である。
【図４】図４は、実施例１のステントを、作為的に動脈瘤を誘発させたうさぎの頚動脈に埋め込んだ２日後の生物の形態を示す図面代用写真である。
【図５】図５は、比較例１のステントを、作為的に動脈瘤を誘発させたうさぎの頚動脈に埋め込んだ２日後の生物の形態を示す図面代用写真である。
【図６】図６は、実施例２のステントを、嚢状動脈瘤の形成を誘発させたうさぎの動脈瘤のネック部位に埋め込んだ２日後の生物の形態を示す図面代用写真である。
【図７】図７は、比較例２のステントを、嚢状動脈瘤の形成を誘発させたうさぎの動脈瘤のネック部位に埋め込んだ２日後の生物の形態を示す図面代用写真である。
【図８】図８は、本発明の血管内留置物を動脈瘤の開口部に留置した場合の模式図である。
【図９】図９は、本発明の血管内留置物を動脈瘤に適応した結果、動脈瘤が消失した場合の模式図である。
【符号の説明】
【００５８】
１  ステント本体
２  線状部材
３  ペプチド
４  スペーサー
５  ステントの長さ
６  線状部材の幅方向の長さ
７  ステントの外径
８  血管内皮
９  動脈瘤
１１  略菱形の要素
１２  環状ユニット
１３  連結部材
【図１】
2006068378.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
2006068378.tif 000005
【図５】
2006068378.tif 000006
【図６】
2006068378.tif 000007
【図７】
2006068378.tif 000008
【図８】
2006068378.tif 000009
【図９】
2006068378.tif 000010
【配列表】
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