(57)【要約】【課題】  ゴムの高弾性率化が可能であり、優れた耐磨耗性、耐クラック性を有し、低コストで製造することができる伝動ベルトを提供する。【解決手段】  繊維長５ｍｍ以下のポリケトン短繊維をゴム１００質量部あたり、３〜５０質量部含有するゴム組成物を構成部材とする伝動ベルトであって、上記ポリケトン短繊維は、繰り返し単位の９７モル％以上が下記式（１）−ＣＨ２ＣＨ２（Ｃ＝Ｏ）−  （１）で表される１−オキソトリメチレンから構成されるポリケトンからなるものであることを特徴とする伝動ベルト。【選択図】    なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
繊維長５ｍｍ以下のポリケトン短繊維をゴム１００質量部あたり、３〜５０質量部含有するゴム組成物を構成部材とする伝動ベルトであって、
前記ポリケトン短繊維は、繰り返し単位の９７モル％以上が下記式（１）
−ＣＨ２ＣＨ２（Ｃ＝Ｏ）−  （１）
で表される１−オキソトリメチレンから構成されるポリケトンからなるものである
ことを特徴とする伝動ベルト。
【請求項２】
伝動ベルトは、Ｖベルト、平ベルト又は歯付ベルトである請求項１記載の伝動ベルト。
【請求項３】
Ｖベルトは、Ｖリブドベルト、ローエッジタイプＶベルト又はラップドタイプＶベルトである請求項２記載の伝動ベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、伝動ベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、摩擦伝動ベルト、噛み合い伝動ベルト共に高負荷を伝動するニーズが高まっている。一般的に、このような高負荷を伝達するためには、ベルトの底ゴムの剛性を向上させる必要があり、また、プーリに対するベルトの面圧も高くする必要がある。このため、高負荷を伝達するためには、ゴムの耐磨耗性を向上する必要がある。
【０００３】
従来から高負荷を伝達する目的で、高負荷用の高弾性率短繊維が広く使用されており、例えば、特許文献１に、ポリパラフェニレンテレフタルアミド、コポリパラフェニレン・３，４′−オキシジフェニレンテレフタルアミド、ポリメタフェニレンイソフタルアミド、ポリパラフェニレンベンゾビスオキサゾール、ポリビニルアルコール及び全芳香族ポリエステル繊維が挙げられている。
【０００４】
しかしながら、ここで挙げられているものは、ゴムとの接着性が悪いという問題があるものである。また、ゴムの剛性を向上させることは可能であるものの、耐磨耗性や耐クラック性が充分なものとはいえない。更に、コストが高いという問題もある。
【特許文献１】特開２００３−３１４６１９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記現状に鑑み、ゴムの高弾性率化が可能であり、優れた耐磨耗性、耐クラック性を有し、低コストで製造することができる伝動ベルトを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、繊維長５ｍｍ以下のポリケトン短繊維をゴム１００質量部あたり、３〜５０質量部含有するゴム組成物を構成部材とする伝動ベルトであって、上記ポリケトン短繊維は、繰り返し単位の９７モル％以上が下記式（１）
−ＣＨ２ＣＨ２（Ｃ＝Ｏ）−  （１）
で表される１−オキソトリメチレンから構成されるポリケトンからなるものであることを特徴とする伝動ベルトである。
【０００７】
上記伝動ベルトは、Ｖベルト、平ベルト又は歯付ベルトであることが好ましい。
上記Ｖベルトは、Ｖリブドベルト、ローエッジタイプＶベルト又はラップドタイプＶベルトであることが好ましい。
以下、本発明を詳細に説明する。
【０００８】
本発明の伝動ベルトは、従来ゴムの剛性等の向上のために使用されてきた短繊維に代わってポリケトン短繊維を含有する伝動ベルトである。上記伝動ベルトは、繊維長５ｍｍ以下のポリケトン短繊維をゴム１００質量部あたり、３〜５０質量部含有するゴム組成物を構成部材とするものであって、上記ポリケトン短繊維は、繰り返し単位の９７モル％以上が上記式（１）で表される１−オキソトリメチレンから構成されるポリケトンからなるものである。
【０００９】
本発明の伝動ベルトにおいては、上記ポリケトンを短繊維として配合することにより、優れた耐磨耗性を付与することができる。また、上記ポリケトン短繊維を配合した本発明の伝動ベルトは、優れた耐クラック性を有するものである。このため、上記ポリケトン短繊維とゴムとが界面で強固に接着していると推察される。また、上記ポリケトン短繊維は安価であるため、本発明の伝動ベルトはコストの面でも優れたものである。更に、上記ポリケトン短繊維を配合した伝動ベルトは、伝動ベルトに要求される弾性率、引張強度、破断伸び等の性能を有するものである。
【００１０】
また、本発明の伝動ベルトは、列理弾性率の温度依存性が優れたものである。従って、摩擦伝動ベルトの場合、高温でも、高い伝動能力を維持することができ、Ｖベルトの場合、高温でベルトの耐側圧性を維持することができ、耐久性も向上させることができる。また、歯付ベルトの場合、歯のせん断剛性を高温で維持することができるため、高負荷伝達時の歯の耐久性を高めることが可能となる。
【００１１】
上記伝動ベルトは、繊維長５ｍｍ以下のポリケトン短繊維を含有するゴム組成物を構成部材とするものである。これにより、本発明の伝動ベルトに、優れた耐磨耗性、耐クラック性を付与することができる。繊維長５ｍｍを超えると、弾性率、引張強度、破断伸び等の性能が低下するおそれがある。１〜４ｍｍであることが好ましい。
【００１２】
上記伝動ベルトは、上記ポリケトン短繊維をゴム１００質量部あたり、３〜５０質量部含有するゴム組成物を構成部材とするものである。３質量部未満であると、充分な改良効果が得られない。５０質量部を超えると、ゴムの耐クラック性と、未加硫ゴムの加工性（圧延性）とが極端に悪くなる。５〜２５質量部が好ましい。
【００１３】
上記ポリケトン短繊維において、１−オキソトリメチレンの割合が高いほど高強度、高弾性率繊維が得られることから、繰り返し単位の９７モル％以上、好ましくは９９モル％以上、より好ましくは１００モル％が上記式（１）で表される１−オキソトリメチレンである。更に、上記ポリケトン短繊維は、極限粘度が２．５〜２０ｄｌ／ｇであることが好ましく、Ｐｄ元素の含有量が０〜２０ｐｐｍであることが好ましい。
【００１４】
上記ポリケトンの製造方法としては特に限定されず、例えば、湿式紡糸法、乾式紡糸法等を挙げることができる。例えば、湿式紡糸法の場合、ポリケトンを溶媒に溶解し、ドープを作成し、これをろ過しつつ、紡糸口金より押し出し、凝固浴にて溶媒を抽出した後に、乾燥、熱延伸を行い巻き取られる。乾式紡糸法の場合には、湿式紡糸法と同様に、ドープを作成した後、紡糸口金より押し出して、高温雰囲気中にて溶媒を揮発後、熱延伸して得られる。
上記ポリケトン短繊維は、強度が１５ｃＮ／ｄｔｅｘ以上であることが好ましい。
【００１５】
上記ゴム組成物としては特に限定されず、例えば、クロロプレンゴム、天然ゴム、ニトリルゴム、スチレン・ブタジエンゴム、ブタジエンゴム、エチレン・プロピレンゴム、クロロスルホン化ポリエチレンゴム、アクリルゴム、ウレタンゴム、水素添加アクリロニトリルゴム等を含む組成物を挙げることができるが、なかでも、環境面や、耐摩耗性、耐クラック性等の性能に優れることから、エチレン−α−オレフィンエラストマー組成物（エチレン−α−オレフィンエラストマーと、必要に応じてその他の成分とからなる組成物）が好ましい。
【００１６】
上記エチレン−α−オレフィンエラストマーとしては、例えば、エチレンを除くα−オレフィンとエチレンとジエン（非共役ジエン）との共重合体からなるゴム、エチレンを除くα−オレフィンとエチレンとの共重合体からなるゴム、それらの一部ハロゲン置換物、又は、これらの２種以上の混合物が用いられる。上記エチレンを除くα−オレフィンとしては、好ましくは、プロピレン、ブテン、ヘキセン及びオクテンからなる群より選択される少なくとも１種が用いられる。なかでも、エチレン−α−オレフィンエラストマーとしては、エチレン−プロピレン−ジエン系ゴム（以下、ＥＰＤＭともいう）、エチレン−プロピレンコポリマー（ＥＰＭ）、エチレン−ブテンコポリマー（ＥＢＭ）、エチレン−オクテンコポリマー（ＥＯＭ）、これらのハロゲン置換物（特に、塩素置換物）、これらの２種以上の混合物が好ましく用いられる。
【００１７】
上記エチレン−α−オレフィンエラストマーにおいて、上記エチレンの含有量は、上記エチレン−α−オレフィンエラストマーを構成するエチレン、α−オレフィン及びジエンの合計量１００質量％中に、５０〜８０質量％であることが好ましい。
【００１８】
上記ジエン成分としては、通常、１，４−ヘキサジエン、ジシクロペンタジエン又はエチリデンノルボルネン等の非共役ジエンが適宜に用いられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００１９】
上記エチレン−α−オレフィンエラストマーにおいて、上記非共役ジエンがエラストマーのヨウ素価として５０以下であることが好ましく、４〜４０であることがより好ましい。上記エチレン−α−オレフィンエラストマーは、ムーニー粘度ＭＬ１＋４（１００℃）が２０〜１２０のものが好ましく用いられる。
【００２０】
上記エチレン−α−オレフィンエラストマーの市販品としては、例えば、Ｘ−３０１２Ｐ、３０８５（商品名、三井化学社製）、ＥＰ２１、ＥＰ６５（商品名、ＪＳＲ社製）、５７５４、５８２Ｆ（商品名、住友化学社製）等を挙げることができる。
【００２１】
上記エチレン−α−オレフィンエラストマー組成物は、水素添加アクリロニトリルゴム（ＨＮＢＲ）を含むものであることが好ましい。上記エチレン−α−オレフィンエラストマー及び水素添加アクリロニトリルゴムを含むゴム組成物を使用した場合、本発明の効果をより効果的に得ることができる。ここで、水素添加アクリロニトリルゴムとして、ジメタクリル酸亜鉛補強水素添加アクリロニトリルゴムを使用することがより好ましい。
【００２２】
上記エチレン−α−オレフィンエラストマー組成物として、上記エチレン−α−オレフィンエラストマー及び水素添加アクリロニトリルゴムを含むものを使用する場合、上記エチレン−α−オレフィンエラストマーの含有量は、上記エチレン−α−オレフィンエラストマー及び水素添加アクリロニトリルゴムの合計量１００質量部中に、３５〜７５質量部であることが好ましい。これにより、本発明の効果を効率的に得ることができる。
【００２３】
上記エチレン−α−オレフィンエラストマー組成物は、硫黄又は有機過酸化物によって架橋することができる。
上記有機過酸化物としては特に限定されず、例えば、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ジ−ｔ−アミルパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、１，４−ジ−ｔ−ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン、１，３−ジ−ｔ−ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン、２，２−ジ−ｔ−ブチルパーオキシブタン、２，５−ジメチル−２，５−ジ−（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ−ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキシン−３、ｎ−ブチル−４，４−ジ−ｔ−ブチルバレレート、１，１−ジ−ｔ−ブチルパーオキシシクロヘキサン、ジ−ｔ−ブチルパーオキシ−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、２，２−ビス（４，４−ジ−ｔ−ブチルパーオキシシクロヘキシル）プロパン等のジアルキルパーオキサイド類；ｔ−ブチルパーオキシアセテート、ｔ−ブチルパーオキシイソブチレート、ｔ−ブチルパーオキシピバレート、ｔ−ブチルパーオキシマレート、ｔ−ブチルパーオキシネオデカノエート、ｔ−ブチルパーオキシベンゾエート、ジ−ｔ−ブチルパーオキシフタレート、ｔ−ブチルパーオキシジラウレート、２，５−ジメチル−２，５−ジ−（ベンゾイルパーオキシ）へキサン、ｔ−ブチルパーオキシイソプロピルカーボネート等のパーオキシエステル類；ジシクロヘキサノンパーオキサイド等のケトンパーオキサイド類；これらの混合物等を挙げることができる。なかでも、半減期１分を与える温度が１３０〜２００℃の範囲にある有機過酸化物が好ましく、特に、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ジ−ｔ−アミルパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ−（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサンを好適に用いることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００２４】
上記エチレン−α−オレフィンエラストマー組成物において、上記有機過酸化物の配合量は、上記エチレン−α−オレフィンエラストマー１００質量部（固形分）に対して、０．００１〜０．１モルであることが好ましい。０．００１モル未満であると、架橋が充分進行せず、機械的強度を発現しないおそれがある。０．１モルを超えると、加硫物のスコーチ安全性又は加硫物の伸びが実用的な範囲を逸脱するおそれがある。より好ましくは、０．００５〜０．０５モルである。
【００２５】
上記過酸化物架橋の場合はまた、架橋助剤を配合してもよい。架橋助剤を配合することによって、架橋度を上げて接着力をさらに安定させ、粘着摩耗性等の問題を防止することができる。上記架橋助剤としては、トリアリルイソシアヌレート（ＴＡＩＣ）、トリアリルシアヌレート（ＴＡＣ）、１，２ポリブタジエン、不飽和カルボン酸の金属塩、オキシム類、グアニジン、トリメチロールプロパントリメタクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、Ｎ，Ｎ’−ｍ−フェニレンビスマレイミド、硫黄等通常パーオキサイド架橋に用いるものを挙げることができる。
【００２６】
上記硫黄加硫の場合、硫黄の添加量は、エチレン−α−オレフィンエラストマー１００質量部に対して１〜３質量部であることが好ましい。
硫黄加硫の場合はまた、加硫促進剤を配合してもよい。加硫促進剤を配合することによって、加硫度を上げて粘着摩耗等の問題を防止することができる。上記加硫促進剤としては、一般的に加硫促進剤として使用されるものであればよく、例えば、Ｎ−オキシジエチレンベンゾチアゾール−２−スルフェンアミド（ＯＢＳ）、テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラエチルチウラムジスルフィド（ＴＥＴＤ）、ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛（ＺｎＭＤＣ）、ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛（ＺｎＥＤＣ）、Ｎ−シクロヘキシルベンゾチアゾール−２−スルフェンアミド、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジベンゾチアゾリルジスルフィド等を挙げることができる。
【００２７】
上記エチレン−α−オレフィンエラストマー組成物は、上述した成分と共に、必要に応じて、他の短繊維、カーボンブラック、シリカ等の増強剤、炭酸カルシウム、タルク等の充填剤、可塑剤、安定剤、加工助剤、着色剤等の通常のゴム工業で用いられる種々の薬剤を含有していてもよい。
【００２８】
上記他の短繊維としては特に限定されず、例えば、ナイロン６、ナイロン６６、ポリエステル、綿、アラミド等からなる短繊維を挙げることができる。上記短繊維を適宜選択することによって、耐摩耗性、異音防止性、屈曲疲労性等の性能を向上させることができる。上記短繊維の長さ又は形状等を適宜調整することにより、耐摩耗性、異音防止性等の性能を向上させることができるが、通常、上記短繊維の長さは、０．１〜３．０ｍｍであることが好ましい。
【００２９】
上記エチレン−α−オレフィンエラストマー組成物は、エチレン−α−オレフィンエラストマーを、必要に応じて、上述したような成分と共に、ロール、バンバリー等、通常の混合手段を用いて均一に混合することによって得ることができる。
【００３０】
本発明の伝動ベルトは、上述したゴム組成物を構成部材とする圧縮ゴム層を有する摩擦伝動ベルトであってもよい。上記摩擦伝動ベルトは、上記ポリケトン短繊維を使用したものであるため、優れた性能を発揮するものである。上記圧縮ゴム層は、上述したゴム組成物を用い、従来公知の方法により製造することができる。
【００３１】
上記摩擦伝動ベルトは、更に、接着ゴム層を有するものであってもよい。このような摩擦伝動ベルトとしては、例えば、圧縮ゴム層と、上記圧縮ゴム層に接する接着ゴム層と、上記接着ゴム層に接する上帆布層とから構成され、更に上記接着ゴム層中にベルト長手方向に沿って心線が埋設されているもの等を挙げることができる。
【００３２】
上記接着ゴム層を形成するためのゴム組成物としては、例えば、上記圧縮ゴム層の形成に用いられるゴム組成物と同様のものを使用することができる。これにより、摩擦伝動ベルトとして要求される性能を有するものを得ることができる。
【００３３】
上記接着ゴム層を形成するためのエチレン−α−オレフィンエラストマー組成物は、上記圧縮ゴム層と同様に、上述した他の成分を含有していてもよい。また、上記接着ゴム層を形成するためのエチレン−α−オレフィンエラストマー組成物は、上記圧縮ゴム層と同様の方法により得ることができる。更に、上記接着ゴム層は、上記ポリケトン短繊維を含んでもよい。この場合、上記接着ゴム層におけるポリケトン短繊維の含有量は、カレンダー列理方向をベルトの長さ方向にする場合は、ゴム１００質量部あたり、０〜１０質量部であることが好ましく、０〜５質量部であることがより好ましい。また、カレンダー列理方向をベルト幅方向にする場合は、３〜５０質量部であることが好ましく、５〜２５質量部であることがより好ましい。
【００３４】
上記上帆布層としては、例えば、綿、ポリアミド、ポリエチレンフタラート、アラミド短繊維からなる糸を用いて、平織、綾織、朱子織等に製織した布を用いることができる。
上記心線としては、ポリエステル心線、ナイロン心線、ビニロン心線、アラミド心線等が好適に用いられるが、なかでも、上記ポリエステル心線としてはポリエチレンテレフタレートやポリエチレンナフタレート等が、上記ナイロン心線としては６，６−ナイロン（ポリヘキサメチレンアジパミド）、６ナイロンが好適に用いられる。上記アラミド心線としてはコポリパラフェニレン・３，４′オキシジフェニレン・テレフタルアミドやポリパラフェニレンテレフタルアミドやポリメタフェニレンイソフタルアミド等が好適に用いられる。これらの心線は、一般に、レゾルシン−ホルマリン−ラテックス接着剤組成物（ＲＦＬ接着剤）等で接着処理されて、上記接着ゴム層内に埋設されている。
【００３５】
上記伝動ベルトとしては、例えば、Ｖベルト、平ベルト又は歯付ベルト等を挙げることができる。また、上記Ｖベルトとしては、例えば、Ｖリブドベルト、ローエッジタイプＶベルト又はラップドタイプＶベルト等を挙げることができる。
本発明の伝動ベルトの例を、図１〜図３を用いて説明する。
【００３６】
図１は、Ｖリブドベルトの一例の横断面図（ベルト長手方向に直角な面）を示し、ベルトの上面は、単層又は複数層の上帆布層１が形成されており、この内側に隣接して、接着ゴム層３が積層されている。この接着ゴム層には、繊維コードからなる複数の低伸度の心線２が間隔を置いてベルト長手方向に延びるように埋設されている。更に、この接着ゴム層の内側に隣接して、圧縮ゴム層５が積層されている。この圧縮ゴム層は、ベルト長手方向に延びるように相互に間隔を有するリブ４に形成されている。多くの場合、圧縮ゴム層５には、その耐側圧性を高めるために、ベルトの幅方向に配向してポリケトン短繊維６が分散されている。
【００３７】
図２は、ローエッジタイプＶベルトの一例の横断面図を示し、ベルトの上面は、上記と同様に、単層又は複数層の上帆布層１が形成されており、必要に応じて、上ゴム層７が積層され、この内側に隣接して、上記と同様に心線２が埋設された接着ゴム層３が積層され、更に、この内側に隣接して、圧縮ゴム層５が積層されている。多くの場合、圧縮ゴム層５には、その耐側圧性を高めるために、ベルトの幅方向に配向してポリケトン短繊維６が分散されている。圧縮ゴム層の内側に隣接して通常、単層又は複数層のゴム引き帆布層１が積層されている。
図３は、平ベルトの一例の横断面図を示し、上記と同様、ゴム引き帆布層１、接着ゴム層３及び圧縮ゴム層５が積層されている。
【００３８】
本発明の伝動ベルトは、従来より知られている通常の方法によって製造することができる。例えば、Ｖリブドベルトを例にとれば、表面が平滑な円筒状の成形ドラムの周面に１枚又は複数枚のゴムコート帆布と、接着ゴム層を形成するためのゴム組成物未加硫シートとを巻き付ける。次いで、その上にポリエステル等の心線を螺旋状にスピニングし、更に、その上に接着ゴム層を形成するためのゴム組成物未加硫シートを巻き付けた後、圧縮ゴム層を形成するためのゴム組成物未加硫シートを巻き付けて積層体とし、これを加硫缶中にて加熱加圧し、加硫して、環状物を得る。次に、この環状物を駆動ロールと従動ロールとの間に掛け渡して、所定の張力の下で走行させながら、これに研削砥石にて表面に複数のリブを形成する。この後、この環状物を更に別の駆動ロールと従動ロールとの間に掛け渡して走行させながら、所定の幅に裁断すれば、製品としてのＶリブドベルトを得ることができる。
【発明の効果】
【００３９】
本発明の伝動ベルトは、繊維長５ｍｍ以下のポリケトン短繊維をゴム１００質量部あたり、３〜５０質量部含有するゴム組成物を構成部材とするものであって、上記ポリケトン短繊維は、繰り返し単位の９７モル％以上が上記式（１）で表される１−オキソトリメチレンから構成されるポリケトンからなるものである。このため、上記伝動ベルトは、優れた耐磨耗性、耐クラック性を有するものであり、また、上記ポリケトン短繊維は安価であるため、低コストで製造することができる。更に、要求される弾性率、引張強度、破断伸び等の性能を有するものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４０】
以下に本発明について実施例を掲げて更に詳しく説明するが、本発明はこれらの実施例のみに限定されるものではない。また実施例中、「部」、「％」は特に断りのない限り「質量部」、「質量％」を意味する。
【００４１】
（実施例１〜２、比較例１〜４）
表１の配合内容に基づいて、バンバリーミキサーを用いて、ゴム組成物を作製した。得られたゴム組成物はカレンダーにて、圧延し、０．８ｍｍ厚の未加硫のゴムシートを得た。
なお、ゴム配合を表１に、使用材料の詳細を表２に示した。
使用したポリケトン短繊維の物性は、以下の通りである。
繊維長：３ｍｍ
１−オキソトリメチレン割合：９７％以上
【００４２】
【表１】
2006322483.tif 000002
【００４３】
【表２】
2006322483.tif 000003
【００４４】
〔引張試験〕
上記で得られた未加硫のゴムシートを３枚重ねて、１７０℃、２０分間、プレス加硫することにより、約２．２ｍｍ厚の架橋ゴムシートを得た。カレンダー列理方向と直角の方向（反列理方向）にＪＩＳ３号ダンベルを打ち抜き、反列理方向の引張試験をＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠して実施した。結果を表３に示した。
【００４５】
〔動的粘弾性〕
上記で得られた未加硫ゴムシートを１７０℃、２０分間、プレス加硫することにより、約０．８ｍｍ厚の架橋ゴムシートを作製した。Ｒｈｅｏｍｅｔｒｉｃｓ社のＲＳＡＩＩを用いて、引張モードにおいて、静荷重３ｋｇｆ／ｃｍ２、動歪０．０４％、周波数１０Ｈｚで数点の温度（２５、１００、１３０、１５０℃）にてカレンダー列理方向の動的粘弾性を測定した。
更に、動歪のみ０．６％（その他の条件は上記と同様）でカレンダー反列理方向の動的粘弾性測定を行った。結果を表３に示した。
【００４６】
〔磨耗試験〕
上記と同様に、図４に示すような形状の加硫ゴムを作成し、ピンオンディスク磨耗試験にて、表面粗さがＲｚで９．６μｍのＦＣ材を相手材とし、面圧１．２ＭＰａ、すべり速度０．１５ｍ／ｓ、雰囲気温度１００℃で、２４時間磨耗試験を行い、下記式より１０時間〜２０時間の区間での比磨耗量を求めた。
比磨耗量＝単位時間あたりの磨耗体積÷（単位時間あたりの摩擦距離×荷重）
また、摩擦係数も同時に評価した。結果を表３に示した。
【００４７】
以下に示す表３より、ポリケトンを短繊維として使用した実施例１、２は従来の短繊維を使用した比較例と比べて、同等の引張強度、伸びを示すことがわかる。
更に、列理方向の弾性率も同等水準が達成されている。特に特筆すべきは、列理弾性率の温度依存性（表中でＥ′１３０℃とＥ′２５℃の比率：Ｅ′１３０℃／Ｅ′２５℃）がポリケトン短繊維使用のゴム組成物は他の組成物と比較して優れている。これは、摩擦伝動ベルトの場合は、高温でも、高い伝動能力を維持することができることを意味する。Ｖベルトの場合は、高温でベルトの耐側圧性が維持することができ、耐久性も向上させることができることを意味する。歯付ベルトの場合は、歯のせん断剛性が高温で維持することができるため、高負荷伝達時の歯の耐久性に有利である。
【００４８】
更に特筆すべきは、ポリケトン使用の実施例が耐磨耗性に優れていることである。このため、摩擦伝動ベルトの磨耗寿命向上に効果があると考えられる。また、実施例はアラミド繊維に比べて、高い摩擦係数が達成されている。これは、ＶベルトやＶリブドベルトや平ベルトの伝動能力を高めて、ベルトのスリップを防止することができる。違う見方では、同等の伝動能力を達成するのに、摩擦係数が高い分、ベルトに与える張力を低くすることができるため、プーリシャフト等のメカロスを低減でき、伝動システム全体の伝動効率が向上し、省エネルギーを達成することができた。
【００４９】
〔耐熱耐久試験〕
上述したゴム配合にて、ベルト幅１０ｍｍ、厚み５ｍｍの平ベルトを作成し、図５に示すレイアウトで耐熱走行を行った。表３にクラック発生時間を記載した。ポリケトン使用の実施例は、比較例に比べて、優れたクラック耐久性を有することを確認することができた。これは、ゴムが強固に界面で接着していることが原因であると考えられる。
【００５０】
〔耐熱スリップ試験〕
上述したゴム配合にて、ベルト幅１０ｍｍ、厚み２．５ｍｍの平ベルトを作成し、図５のレイアウトで、張力を８５ｋｇｆから５ｋｇｆずつ段階的に下げ、ベルトがスライディングスリップを始める張力を測定した。明らかに摩擦係数の高い実施例は、比較例４のテクノーラ（アラミド繊維）に比べて、低いベルト張力でも、動力を伝達することができる。
【００５１】
比較例１のビニロンも摩擦係数は高く、スリップに対しては有利な結果となっているが、弾性率の温度依存性が大きいため、高温下での、伝動能力は低下する可能性がある。
これらの欠点を克服するため、ビニロンとポリケトンを併用することも可能であるし、性能と価格のバランスをとるために、アラミドとポリケトンを併用することも可能であることは、容易に推察される。
【００５２】
また、上述したゴム配合の組成物を使用することにより、Ｖベルト、歯付ベルトを好適に製造することも可能であった。
【００５３】
【表３】
2006322483.tif 000004
【産業上の利用可能性】
【００５４】
本発明の伝動ベルトは、伝動ベルトは、Ｖリブドベルト、ローエッジタイプＶベルト、ラップドタイプＶベルト等のＶベルト、平ベルト、歯付ベルト等として好適に使用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５５】
【図１】Ｖリブドベルトの横断面図（ベルト長手方向に直角な面）の一例である。
【図２】ローエッジタイプＶベルトの横断面図の一例である。
【図３】平ベルトの横断面図の一例である。
【図４】磨耗試験に用いた試験片を示した概略図である。
【図５】耐熱耐久試験、耐熱スリップ試験の装置を示した概略図である。
【符号の説明】
【００５６】
１    上帆布層
２    心線
３    接着ゴム層
４    リブ
５    圧縮ゴム層
６    ポリケトン短繊維
７    上ゴム層
９    駆動プーリ
１０  テンションプーリ
１１  従動プーリ
１２  アイドラープーリ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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