(57)【要約】【課題】  軽量化を図りつつ、面板の耐荷重強度を向上させアーチ形状のばらつきを抑えたロングスパンの架設場所に対応可能なアーチ型覆蓋を提供する。【解決手段】  水槽や水路の上方に架設されるアーチ形状の覆蓋１であって、可撓性を有する方形板状の面板１０を長手方向に沿って凸型アーチ状に湾曲させ、湾曲させた当該面板１０の長手両端部１０ａ，１０ａ間に連結部材３０を掛け渡して係止すると共に、面板１０の長手端部と長手中途部位１０ｂとの間、または、面板１０の異なる長手中途部位同士の間の少なくともいずれかの部位に、面板１０の長手方向に沿って各々補強連結部材３５を掛け渡して係止したアーチ型覆蓋１。【選択図】    図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
水槽や水路の上方に架設されるアーチ形状の覆蓋であって、可撓性を有する方形板状の面板を長手方向に沿って凸型アーチ状に湾曲させ、湾曲させた当該面板の長手両端部間に連結部材を掛け渡して係止すると共に、前記面板の長手端部と長手中途部位との間、または、前記面板の異なる長手中途部位同士の間の少なくともいずれかの部位に、面板の長手方向に沿って各々補強連結部材を掛け渡して係止したことを特徴とするアーチ型覆蓋。
【請求項２】
水槽や水路の上方に架設されるアーチ形状の覆蓋であって、可撓性を有する方形板状の面板を長手方向に沿って凸型アーチ状に湾曲させ、湾曲させた当該面板の長手両端部間に連結部材を掛け渡して係止すると共に、面板の長手方向の所定部位、または、面板の長手方向略全長に渡って、面板の一方の長手側縁から幅方向へ所定長さだけ突出させて面板の少なくともいずれかの面に支持部材を固定したことを特徴とするアーチ型覆蓋。
【請求項３】
前記面板の長手端部と長手中途部位との間、または、前記面板の異なる長手中途部位同士の間の少なくともいずれかの部位に、面板の長手方向に沿って各々補強連結部材を掛け渡して係止したことを特徴とする請求項２に記載のアーチ型覆蓋。
【請求項４】
前記連結部材または補強連結部材の少なくともいずれかは、前記面板の長手方向に沿って面板の幅方向へ複数配列されることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載のアーチ型覆蓋。
【請求項５】
前記面板は、可撓性を有する同一長の方形板材を幅方向に複数接続して形成されることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載のアーチ型覆蓋。
【請求項６】
前記連結部材または補強連結部材の少なくともいずれかは、棒材、板材、紐材、ワイヤ材、チェーン材またはテープ材のいずれかもしくは、それらの組み合せで製されることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載のアーチ型覆蓋。
【請求項７】
前記面板は、前記連結部材または補強連結部材の少なくともいずれかの端部を係止する係止部材を備えることを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載のアーチ型覆蓋。
【請求項８】
前記連結部材または補強連結部材の少なくともいずれかは、自らの長さを調節する調節手段を備えることを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項に記載のアーチ型覆蓋。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は覆蓋に係り、特にスパンの長い架設場所に用いられる軽量化されたアーチ型覆蓋に関する。
【背景技術】
【０００２】
水槽や水路を覆う覆蓋は、所定の荷重強度や長期間の耐久性が要求される。特に蓋受け部の間隔が長いロングスパンの架設場所では、覆蓋自体がロングスパンに対応して大型になるため、強度に加えて軽量であることが要求される。
【０００３】
このような覆蓋は、近時、軽量で耐久性を有する繊維強化プラスチック（ＦＲＰ）などの素材で製されることが多く、中でもガラス長繊維強化プラスチック発泡体を素材とした合成木材で製されたものが広く用いられている。
【０００４】
ところで、スパンの長い架設場所に好適なアーチ型覆蓋が特許文献１に開示されている。特許文献１には、アーチ形状に湾曲させた面板の長手両端部間に連結部材を掛け渡したアーチ型覆蓋（第１構造のアーチ型覆蓋）が開示されている。また、特許文献１には、面板の長手両側縁をアーチ形状に湾曲した曲がり主梁に沿って接合したアーチ型覆蓋（第２構造のアーチ型覆蓋）が開示されている。
【０００５】
特許文献１に開示された第１構造のアーチ型覆蓋は、人や物による荷重が面板に印加されないことを前提条件として、軽量化された覆蓋を低コストで製することができ、軽量化に伴って架設作業の効率を向上したものである。
また、特許文献１に開示された第２構造のアーチ型覆蓋は、曲がり主梁を用いることにより、面板の耐荷重強度の増大を図ったものである。
【特許文献１】特開２００２−０８８７３９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところが、特許文献１に開示された第１構造のアーチ型覆蓋は、人や物の荷重が印加されない静的な条件下において面板がアーチ形状を維持するものであっても、積雪や風によって面板に部分的な荷重が印加されると、アーチ形状を維持できない虞が生じるものであった。
【０００７】
また、架設場所のスパンが著しく長い場合、面板の自重によって長手端部に近接した部位でアーチ形状を維持できない問題が生ずるものであった。これは、スパンの増大に伴って面板が長くなり、人や物の荷重が印加されない静的な条件下においても、面板の自重によって長手端部に近接した部位が下方に撓むことにより生じていた。
【０００８】
また、特許文献１に開示された第２構造のアーチ型覆蓋は、製造工程において面板を湾曲させつつ曲がり主梁に接合しなければならず、製造に手間が掛かり省コスト化を阻害する要因となっていた。また、曲がり主梁を用いるために軽量化が阻害されることとなり、改善が望まれていた。
【０００９】
また、覆蓋の耐荷重強度や重量の問題とは異なり、アーチ型覆蓋は、面板を構成する板材の密度分布や曲げ剛性のばらつきが生じるため、面板を湾曲させたときのアーチ形状が微妙に異なる場合が多い。このため、複数の覆蓋を架設すると、隣接する覆蓋の面板同士の間に隙間が生じ易く、覆蓋の本来の機能を損なうこととなり改善が望まれていた。
【００１０】
本発明は、前記事情に鑑みて提案されるもので、極めて簡単な構造によって軽量化を図りつつ、しかも、面板の耐荷重強度および剛性を向上させアーチ形状のばらつきを抑えたロングスパンの架設場所に対応可能なアーチ型覆蓋を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記目的を達成するために提案される請求項１に記載の発明は、水槽や水路の上方に架設されるアーチ形状の覆蓋であって、可撓性を有する方形板状の面板を長手方向に沿って凸型アーチ状に湾曲させ、湾曲させた当該面板の長手両端部間に連結部材を掛け渡して係止すると共に、面板の長手端部と長手中途部位との間、または、面板の異なる長手中途部位同士の間の少なくともいずれかの部位に、面板の長手方向に沿って各々補強連結部材を掛け渡して係止した構成とされている。
【００１２】
可撓性を有する面板を凸型アーチ形状に湾曲させ、湾曲させた面板の長手両端部間に連結部材を掛け渡すと、面板による弧と連結部材による弦で構成される恰も弓形状の基本弓形が形成される。この基本弓形は、弧や弦が短いほど面板のアーチ形状を保持する形状保持力（剛性）が高い。逆に、弧や弦が長くなるに連れて面板の形状保持力（剛性）が低下し、面板の自重と外部荷重との和が形状保持力を超えると面板に挫屈が生じる。
【００１３】
面板に挫屈が生じると、面板の一方の長手端部に近接した部位で面板が撓んで下方に垂れ下がり、下方に垂れ下がった部位を除く他の部位によって、正常なアーチ形状とは異なるいびつなアーチ形状が形成されることとなる。
【００１４】
従って、面板の長手両端部間にだけ連結部材を掛け渡したアーチ型覆蓋では、面板に外部荷重が印加されない静的な状態でアーチ形状を保持可能な剛性は確保されるものの、積雪や風圧などによる外部荷重が面板に印加されると面板に挫屈が生じる虞がある。挫屈が生じると、前記したようにいびつなアーチ形状となり、隣接するアーチ型覆蓋との間に隙間が生じて覆蓋としての機能が損なわれる。
【００１５】
本発明によれば、面板の長手両端部間に掛け渡される連結部材に加えて、面板の長手端部と長手中途部位との間、または、面板の異なる長手中途部位同士の間の少なくともいずれかの部位に、面板の長手方向に沿って補強連結部材が掛け渡される。これにより、補強連結部材が掛け渡された部位の面板と補強連結部材とによって、基本弓形よりも小さい部分弓形が形成され、当該部分弓形の位置する面板の形状保持力を著しく増大させることができる。
【００１６】
則ち、本発明によれば、面板の耐荷重強度を増大させようとする部位に補強連結部材を掛け渡すことにより、当該部位の面板の形状保持力が増大されて耐荷重強度が増大することとなり、面板の挫屈の発生を効果的に抑制することが可能となる。
従って、例えば、複数の補強連結部材を面板の長手方向へ向けて全長に渡って順次掛け渡すことにより、ロングスパンの覆蓋であっても、面板の形状保持力（剛性）を全長に渡って増大させることができ、耐荷重強度を向上させたロングスパンのアーチ型覆蓋を形成することが可能となる。
【００１７】
また、本発明のアーチ型覆蓋は、梁材などを用いることなく、アーチ形状に湾曲させた面板に連結部材および補強連結部材を係止するだけの極めて簡単な構成である。従って、架設現場で短時間に容易に組み立てることができる。これにより、平板状の面板を含む資材を架設現場へ搬送すれば良く、アーチ型の嵩高い覆蓋を搬送する場合に比べて搬送に要するスペースを著しく削減することが可能となる。しかも、架設現場における組み立て工程を製造工程から削減することができ、省コスト化を図ることが可能となる。
【００１８】
また、本発明のアーチ型覆蓋は、前記したように、面板と連結部材および補強連結部材だけで構成されるので、重量の大きい梁材などを用いる構成に比べて著しく軽量化を図ることができ、架設作業性を向上することが可能となる。
【００１９】
本発明において、補強連結部材は面板の長手端部と長手中途部位との間に掛け渡しても良く、面板の異なる長手中途部位同士の間に掛け渡しても良い。また、これらの双方に掛け渡す構成を採ることも可能である。
【００２０】
ここで、本発明において、連結部材および補強連結部材として、伸長方向に対してのみ耐力を発現するワイヤ材や紐材などの線材を用いる場合、外部荷重が覆蓋に印加されない静的な状態における補強連結部材の引っ張り張力を適宜に設定することができる。
【００２１】
則ち、面板に外部荷重が印加されない静的な状態では、面板の自重や復元力によって連結部材には常時引っ張り張力が印加されて伸長状態にある。しかし、静的状態において、面板のアーチ形状が保持される場合は、補強連結部材をやや緩んだ状態に設定することが可能である。この構成によれば、面板に所定の荷重が掛かって所定の撓みが生じたときに、初めて補強連結部材に引っ張り張力が作用して面板の撓みの増大が阻止される。
【００２２】
従って、補強連結部材をやや緩んだ状態に設定することにより、静的状態において補強連結部材が面板に印加する作用力を除去することができ、補強連結部材による作用力の不均衡によって面板に歪みが生じることが防止される。これにより、組み立てを容易に行うことが可能となる。
【００２３】
また、本発明において、面板の長手方向へ向かう主梁や、面板の幅方向へ向かう副梁を設けた構成を採ることも可能であり、覆蓋の剛性を一層向上することが可能となる。
【００２４】
請求項２に記載の発明は、水槽や水路の上方に架設されるアーチ形状の覆蓋であって、可撓性を有する方形板状の面板を長手方向に沿って凸型アーチ状に湾曲させ、湾曲させた当該面板の長手両端部間に連結部材を掛け渡して係止すると共に、面板の長手方向の所定部位、または、面板の長手方向略全長に渡って、面板の一方の長手側縁から幅方向へ所定長さだけ突出させて面板の少なくともいずれかの面に支持部材を固定した構成とされている。
【００２５】
通常、面板を構成する板材は、密度分布や曲げ剛性のばらつきを有するため、面板を湾曲させたときのアーチ形状に微妙な差が生じる。このため、複数のアーチ型覆蓋を水槽や水路に隣接して架設すると、隣接する覆蓋の面板同士に隙間が生じ、覆蓋本来の機能が損なわれる。
【００２６】
本発明によれば、覆蓋を隣接して架設すると、一方の覆蓋の面板の長手側縁から突出する支持部材が、隣接する他方の覆蓋の面板に当接して支承する。これにより、隣接する覆蓋の双方の面板は、支持部材によって湾曲形状が互いに規制されて略等しくなり、アーチ形状のばらつきが抑制される。従って、隣接する覆蓋の面板同士の間に隙間が生じることを未然に防止することが可能となる。
【００２７】
本発明において、支持部材は、面板の長手方向へ向けて所定間隔毎に長手側縁から幅方向へ突出させて設ける構成とすることができる。また、面板の長手方向略全長に渡って長手側縁から幅方向へ突出させて設ける構成を採ることができる。
【００２８】
前者の構成、則ち、支持部材を所定間隔毎に突出させる構成の場合、面板の長手方向全
長に渡って略均等に所定間隔を開けて支持部材を配置することにより、アーチ形状のばらつきを抑制する効果が増大する。この場合、面板の長さにもよるが、例えば、面板の長手方向全長に渡って２ｍ以下の所定間隔毎に支持部材を突出させるのが良い。
【００２９】
本発明において、支持部材は、面板の一方の面または他方の面、または、面板の両面から突出するように設けることができる。面板の両面から支持部材を突出させる構成によれば、隣接する覆蓋の面板を突出する支持部材の間に嵌め込んで架設することとなり、アーチ形状のばらつきの規制効果が増大し、隙間の発生を一層防止することができる。
【００３０】
本発明において、支持部材の突出長は、略１０ｍｍ以上、略２００ｍｍ以下の範囲が良い。支持部材の突出長が１０ｍｍ未満のときは、隣接する面板に対する支持効果が発揮されない。また、支持部材の突出長が２００ｍｍを超えると、隣接する覆蓋の架設が困難となる。
【００３１】
本発明において、支持部材は種々の形状を採ることができる。例えば、板状や棒状、Ｌ型アングルや溝型アングルの支持部材を採用することができる。また、面板の長手全長に渡って突出する支持部材としては、長尺平板材を面板の長手側縁に沿って幅方向に突出するように下面または上面または上下面に接合する構成を採ることができる。
【００３２】
また、本発明において、支持部材の突出部位を隣接する覆蓋の面板にボルトなどで固定する構成を採ることもできる。この構成によれば、面板に印加される荷重が隣接する面板に分散されることとなり、面板の耐荷重強度が向上する。また、面板のアーチ形状のばらつきを一層抑制することが可能となる。
【００３３】
請求項３に記載の発明は、請求項２に記載のアーチ型覆蓋において、面板の長手端部と長手中途部位との間、または、面板の異なる長手中途部位同士の間の少なくともいずれかの部位に、面板の長手方向に沿って各々補強連結部材を掛け渡して係止した構成とされている。
【００３４】
本発明は、前記請求項１に記載のアーチ型覆蓋に支持部材を付加した構造を有するものであり、前記請求項１に記載した作用、効果に加えて、請求項２に記載した作用、効果を奏することが可能である。
【００３５】
請求項４に記載の発明は、請求項１乃至３のいずれか１項に記載のアーチ型覆蓋において、連結部材または補強連結部材の少なくともいずれかは、面板の長手方向に沿って面板の幅方向へ複数配列される構成とされている。
【００３６】
面板は可撓性を有するので、面板の幅に対して連結部材あるいは補強連結部材の配列数が少ないと、連結部材あるいは補強連結部材の配置部位から幅方向に離れた部位に局部的に荷重が印加されたときに、面板に大きな歪みが生じ易い。
【００３７】
本発明によれば、連結部材あるいは補強連結部材を面板の幅方向へ複数配列するので、面板の幅方向に対する形状保持力を均等化することができる。これにより、局部的に印加される荷重によって面板に生じる歪みを最小限に抑制することが可能となる。
【００３８】
連結部材および補強連結部材を配列する間隔は、覆蓋の形状に応じて適宜に設定可能であるが、好ましくは、面板の幅略６００ｍｍに対して少なくとも１カ所以上配置するのが良く、面板の幅略３００ｍｍ毎に１カ所ずつ配置するのが最適である。
【００３９】
本発明において、連結部材のみを面板の幅方向へ複数配列する構成を採ることもでき、
また、補強連結部材のみを面板の幅方向へ複数配列する構成を採ることもできる。また、連結部材および補強連結部材の双方を面板の幅方向へ複数配列する構成を採ることも可能である。
【００４０】
請求項５に記載の発明は、請求項１乃至４のいずれか１項に記載のアーチ型覆蓋において、面板は、可撓性を有する同一長の方形板材を幅方向に複数接続した構成とされている。
【００４１】
本発明によれば、架設現場において、複数の方形板材を幅方向に接続して短時間に容易に面板を組み立てることができる。これにより、大形状の一枚の板材で面板を形成する場合に比べて、個々の方形板材を軽量化することができ、架設現場への搬送を容易に行うことが可能となる。
【００４２】
請求項６に記載の発明は、請求項１乃至５のいずれか１項に記載のアーチ型覆蓋において、連結部材または補強連結部材の少なくともいずれかは、棒材、板材、紐材、ワイヤ材、チェーン材またはテープ材のいずれかもしくは、それらの組み合せで製される構成とされている。
【００４３】
面板に対して自重や外部荷重が印加されると、面板のアーチ形状を押し広げようとする作用力に抗して連結部材および補強連結部材に引っ張り張力が生じる。このため、連結部材および補強連結部材は、引っ張り張力に対して充分大きい引っ張り強度を有するものを採用する必要がある。また、覆蓋は多湿な場所に架設されることが多いため、連結部材や補強連結部材には耐水性の高い素材を選定する必要がある。
【００４４】
本発明によれば、連結部材および補強連結部材として、圧縮方向および引っ張り方向の双方に対して剛性を有する棒材や板材（以下、ロッド材と称する）を用いる構成を採ることができる。連結部材および補強連結部材にロッド材を用いることにより、作用する引っ張り張力に抗して面板の撓みを効果的に阻止することができる。また、面板に局部的に作用する荷重によって連結部材や補強連結部材に圧縮力が印加された場合でも、面板の撓みを阻止することができ、剛性が向上する。
【００４５】
また、本発明によれば、連結部材および補強連結部材として、引っ張り方向に対してのみ耐力を有する紐材、ワイヤ材、チェーン材またはテープ材（以下、線材と称する）を用いる構成を採ることができる。連結部材および補強連結部材に線材を用いることにより、作用する引っ張り張力に抗して面板の撓みを効果的に阻止することができ、しかも、ロッド材を用いる場合に比べて軽量化することが可能である。また、線材はコンパクトに折り畳んだり巻き付けることができ、搬送が容易である。
【００４６】
前記ロッド材としては、木材、合成木材、繊維強化プラスチック材（ＦＲＰ材）あるいは金属で成る、棒形状やアングル形状、パイプ形状の棒材や、板形状の板材を採用することができる。
また、前記線材としては、引っ張り強度と高耐水性を鑑みて、ステンレスワイヤなどのワイヤ材や、ステンレス製チェーン材、ＦＲＰカーボンテープなどのテープ材を用いるのが望ましい。
【００４７】
請求項７に記載の発明は、請求項１乃至６のいずれか１項に記載のアーチ型覆蓋において、面板は、連結部材または補強連結部材の少なくともいずれかの端部を係止する係止部材を備えた構成とされている。
【００４８】
ここで、連結部材および補強連結部材を面板に係止する構造は種々の構成を採ることが
できる。例えば、連結部材や補強連結部材がロッド材（棒材や板材）の場合、接着剤を用いてロッド材の端部を面板へ接着固定する方法や、ねじや釘を用いて固定する方法が挙げられる。
【００４９】
また、連結部材や補強連結部材が線材（紐材、ワイヤ材、チェーン材、テープ材）の場合、接着剤を用いて線材の端部を面板へ接着固定する方法や、ねじや釘を用いて固定する方法、あるいは、線材の端部を折り返してループを形成し、面板に固定した係止具に当該ループを引っ掛けて固定する方法などが挙げられる。
【００５０】
本発明によれば、連結部材および補強連結部材の端部を係止する係止部材を面板に備えるので、当該係止部材に連結部材や補強連結部材の端部を係止するための加工を施したり、あるいは、当該係止部材に端部を係止するための係止具を固定することが容易である。これにより、平面状の面板に連結部材や補強連結部材を直接係止する場合に比べて、組み立てが容易で強固な係止を得ることが可能となる。
【００５１】
本発明において、連結部材や補強連結部材にロッド材（棒材や板材）を採用する場合、例えば、ロッド材の端部を嵌入させる開口を係止部材に設けて接着剤やねじ、釘などを用いて固定する構成を採ることができる。この構成によれば、架設場所において短時間に容易に組み立てを行うことができ、固定強度も高い。
また、連結部材や補強連結部材に線材を採用する場合、線材の端部を折り返してループを形成し、係止部材に固定した係止具に当該ループを引っ掛けて固定する構成を採ることができ、架設場所において容易に組み立てを行うことが可能となる。
【００５２】
また、本発明によれば、例えば、係止部材として角材などを面板の長手両端部や長手中途部位に幅方向に固定することにより、係止部材が面板の幅方向に伸びる副梁として機能することとなり、面板の剛性を増大することが可能となる。
【００５３】
請求項８に記載の発明は、請求項１乃至７のいずれか１項に記載のアーチ型覆蓋において、連結部材または補強連結部材の少なくともいずれかは、自らの長さを調節する調節手段を備えた構成とされている。
【００５４】
前記したように、アーチ型覆蓋を組み立てると、面板を構成する板材の密度分布や曲げ剛性のばらつきのために、形成されるアーチ形状に微妙な差が生じる。このため、複数の覆蓋を水槽や水路に隣接して架設すると、隣接する覆蓋の面板同士に隙間が生じ、覆蓋本来の機能が損なわれる。また、組み立てた覆蓋の長手全長が蓋受け部の間隔と僅かに異なる場合が生じることもある。
【００５５】
本発明によれば、連結部材または補強連結部材の調節手段によってその長さを増減してテンションを調整することにより、面板の湾曲状態を微調整することができる。これにより、隣接する面板の湾曲状態を調節して面板同士の間に隙間が生じることを容易に防止することが可能となる。また、連結部材の調節手段によって覆蓋の長手全長を調節して受け枠の間隔に容易に合わせることができ、架設作業性が向上する。
【００５６】
本発明において、調節手段は、採用する連結部材および補強連結部材に応じて種々の構成を採ることができる。
連結部材および補強連結部材にロッド材を用いる場合、例えば、面板に設けた係止部材によって連結部材および補強連結部材を長さ方向の異なる位置で係止可能な構成として長さ調節機能を持たせることができる。また、連結部材および補強連結部材の途中にターンバックルなどを設けて長さ調節機能を持たせることも可能である。
【００５７】
また、連結部材および補強連結部材に線材を用いる場合、例えば、線材の途中にターンバックルなどを設けて長さ調節機能を持たせる構成を採ることができる。また、線材の端部にボルトを接合し、このボルトを面板に設けた係止部材にナットで締結して調節することにより、等価的に線材の長さを増減させる構成を採ることができる。
また、チェーン材を用いる場合は、係止する位置を変化させて長さを調整することができる。
【００５８】
また、本発明によれば、面板の本来のアーチ形状とは異なり、架設場所の事情によって長手方向に非対称な湾曲形状が望まれる場合であっても、補強連結部材の調節手段によって長さ調節を行うことにより、面板を容易に非対称に湾曲させることが可能である。
【００５９】
ここで、前記した本発明のアーチ型覆蓋において、面板や係止部材などに用いる板材としては、長繊維で補強した硬質樹脂発泡体からなる素材（以下、合成木材と称する）、ポリエステル樹脂をガラスマットで補強したＦＲＰ材や硬質フォーム材、樹脂注入木材、チップ材、合成樹脂廃材（所謂ハイプラ材）やハニカム材やボード材を用いることができる。これらは、単体で用いても良く、同一素材または異なる素材で成る薄板材を積層して用いることも可能である。
【００６０】
これらの素材のうち、面板は合成木材で製するのが好適である。
則ち、紫外線劣化を受けないガラス繊維強化プラスチック発泡体の板材で成された面板であれば、耐久性、加工性が向上すると共に軽量化を実現できる。
さらに好ましくは、面板を構成する板材は、長手方向に向けて埋設した長繊維で補強した樹脂（合成木材）により形成することができ、より好ましくはガラス長繊維を長手方向に引き揃えて埋設した熱硬化性樹脂発泡体により形成することができる。
また、上記合成木材単体からなる板材によって面板を構成してもよいが、合成木材や樹脂発泡体などからなる板材を上下に積層してなる複合材により面板を形成することもできる。
【００６１】
面板に用いる合成木材は、密度が300〜800ｋｇ／ｍ3（0.3〜0.8ｇ／ｃｍ3）のものが良く、補強材である長繊維の含有量は30〜60重量％程度のものが望ましい。
【００６２】
合成木材における発泡樹脂の種類としては、例えば、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ビニルエステル樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、フェノール樹脂などの熱硬化性樹脂であって硬質のものが好適に使用される。尚、圧縮強度の向上や低コスト化を図るために、発泡樹脂中に炭酸カルシウム、石膏、タルク、水酸化アルミニウム、クレーなどの無機充填材や、シラスバルーン、パーライト、ガラスバルーンなどの軽量骨材を添加しても良い。
また、軽量化を図るために、樹脂は発泡させることが望ましい。
【００６３】
合成木材の発泡体を補強する繊維としては、例えば、ガラス繊維、炭素繊維、金属繊維などの無機質繊維、天然繊維、合成樹脂などの有機質繊維のいずれであっても良いが、強度や経済性の面からガラス繊維が適している。ガラス繊維としては、ガラスロービング、ガラスロービングクロス、ガラスマット、コンティニュアスストランドマットなどの形態のものが挙げられる。この繊維は、単独で使用しても良いし、二層以上積層して使用しても良く、また、長繊維と短繊維を混ぜて使用しても良い。
【００６４】
特に、面板には、ガラス長繊維を長手方向に引き揃えて補強繊維としたガラス長繊維強化硬質ウレタン発泡体（例えば、積水化学工業株式会社製  商品名「エスロンネオランバーＦＦＵ」など）を採用するのが、軽量化、耐久性および加工性の確保のために最も好ましい。
【００６５】
また、面板の表面には適宜の処理を施すことができるが、覆蓋が屋外に架設されて紫外線に晒される場合、紫外線劣化の少ない表面処理を施すのが良い。
例えば、耐紫外線の性質を有する塗料や樹脂層を面板表面に積層するのが良い。
耐紫外線性を有する塗料としては、例えば、アクリルウレタン樹脂製やシリコン製の塗料を挙げることができる。また、耐紫外線性を有する樹脂層としては、例えば、非発泡のウレタン樹脂層が挙げられる。
【発明の効果】
【００６６】
本発明によれば、極めて簡単な構成によって、軽量化を図りつつ組み立てが容易で耐荷重強度を向上したロングスパンのアーチ型覆蓋を形成することができる。また、覆蓋を隣接して架設した場合のアーチ形状のばらつきを抑制することができる。これにより、耐荷重強度を向上しつつ製造コストを削減して省コスト化が図られ、しかも、資材の搬送性、架設作業性を向上したロングスパンに対応可能なアーチ型覆蓋を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００６７】
以下に、図面を参照して本発明の実施形態を説明する。
（第１実施形態）
図１は本発明の第１実施形態に係るアーチ型覆蓋１を示す斜視図、図２は図１の覆蓋１の面板の組立手順を示す斜視図および断面図、図３は図２の面板に係止部材を取り付ける手順を示す斜視図、図４は図３の面板を湾曲させた状態の斜視図、図５は図４の面板に掛け渡す連結部材および補強連結部材の拡大斜視図である。また、図６は図１のＡ−Ａ矢視断面図を用いて複数の覆蓋１を隣接架設する手順を示す説明図、図７は図１の覆蓋１を蓋受け部に架設したときの部分拡大図、図８は図１の覆蓋１に印加される荷重を示す説明図、図９は覆蓋１の変形例を示す説明図である。
【００６８】
本実施形態のアーチ型覆蓋１は、図１の様に、可撓性を有する方形板状の面板１０を長手方向に沿って凸型アーチ状に湾曲させ、湾曲させた面板１０の長手両端部１０ａ，１０ａ間に４本の連結部材３０を掛け渡して係止すると共に、面板１０の左右の長手端部１０ａと長手中央部（長手中途部位）１０ｂとの間に、面板の長手方向に沿って各々４本ずつ補強連結部材３５を掛け渡して係止した構造を有する。
【００６９】
以下に、アーチ型覆蓋１の組立手順を示しつつ詳細な構造を説明する。
まず、図２の様に、４枚の板材１１を幅方向に接続して面板１０の組み立てを行う。
板材１１は、図２（ａ）の様に、可撓性を有する方形板材であり、幅Ｗに対して長さＬが大きい長尺であり、その厚さはＤである。
【００７０】
本実施形態では、４枚の板材１１を接続部材１２を用いて幅方向に接続して面板１０を形成している。
接続部材１２は、図２（ｂ）の様に、可撓性を有する合成樹脂材で製された断面がＨ字形状の長尺フレームであり、その長さは板材１１の長さＬと略等しく、左右の溝１２ａ，１２ａの幅は板材１１の厚さＤと略等しい。
【００７１】
隣接する板材１１，１１同士を接続する際は、図２（ｂ）の様に、板材１１の一方の長手側縁１１ａを接続部材１２の一方の溝１２ａに嵌め込むと共に、隣接する板材１１の一方の長手側縁１１ａを接続部材１２の他方の溝１２ａに嵌め込む。
同様の手順で、残り３枚の板材１１を接続部材１２を用いて順次幅方向に接続する。
尚、本実施形態では、板材１１，１１の接続に際して、板材１１の長手側縁１１ａと接続部材１２の溝１２ａ内に接着剤を塗布した。
【００７２】
更に、図２（ａ），（ｂ）の様に、４枚の板材１１を接続して形成された面板１０の一
方の長手側縁１０ｃに沿う裏面に、長手側縁１０ｃから突出させて支持部材１３を接合する。
但し、接続部材１２を用いず面板１０の端部を予め嵌合構造とし、接着剤を用いずに接続してもよい。
支持部材１３は、板材１１と同一長Ｌを有する幅の狭い長尺平板材であり、後述するように、隣接して架設される覆蓋１の面板１０同士の湾曲形状を揃えることにより、面板１０同士の間のシール性を向上させる機能を有する部材である。
【００７３】
図２に示す手順によって４枚の板材１１を幅方向に接続することにより、図３（ａ）の様に、板材１１の略４倍の幅Ｗ１（４Ｗ）の面板１０が組み立てられる。
【００７４】
次いで、図３（ａ）の様に、面板１０の長手両端部１０ａ，１０ａ近傍に係止部材２０，２０を固定すると共に、面板１０の長手中央部（長手中途部位）１０ｂに係止部材２５を固定する。
但し、係止部材３０を用いず、直接、面板１０の裏面に係止金具２１を接続してもよい。
【００７５】
係止部材２０は、断面が略台形状の角材で、下面２０ｄに対して上面２０ａが僅かに傾斜し、側面２０ｂ，２０ｃが略平行で、面板１０の幅と略等しい長さを有する。上面２０ａには、面板１０の接続部材１２の位置に対応する部位に、幅方向へ向けて３本の溝２０ｅが刻設されている。
また、側面２０ｂの下段には４本の係止金具（アイボルト）２１が長手方向へ向けて等間隔に配列固定され、上段にも４本の係止金具（アイボルト）２２が長手方向へ向けて等間隔に配列固定されている。
【００７６】
係止部材２５は、面板１０の幅と略同一の長さを有する断面が方形の角材であり、上面２５ａには、面板１０の接続部材１２の位置に対応する部位に、幅方向へ向けて３本の溝２５ｃが刻設されている。また、両側面２５ｂ，２５ｂには、各々、４本の係止金具（アイボルト）２６が長手方向へ向けて等間隔に配列固定されている。
【００７７】
係止部材２０は、図３（ａ）の様に、面板１０の一方の長手端部１０ａ近傍に、側面２０ｂを面板１０の長手内方へ向けて配し、上面２０ａに接着剤を塗布して面板１０の裏面に幅方向に沿って接合固定する。他方の係止部材２０も、同様にして面板１０の他方の長手端部１０ａ近傍に接合固定する。
【００７８】
係止部材２５は、図３（ａ）の様に、面板１０の長手中央部１０ｂに幅方向へ向けて配し、上面２５ａに接着剤を塗布して面板１０の裏面に接合固定する。
面板１０に２個の係止部材２０，２０と係止部材２５を固定すると、図３（ｂ）の様に、面板１０は長手方向に左右対称形状となる。
【００７９】
続いて、図４の様に、係止部材２０，２５を固定した面板１０を長手方向に沿って凸型アーチ形状に湾曲させ、面板１０の長手両端部１０ａ，１０ａに設けた係止部材２０，２０の間に図５に示す連結部材３０を掛け渡して係止する。更に、係止部材２０と係止部材２５の間にも、図５に示す補強連結部材３５を掛け渡して係止する。
【００８０】
連結部材３０は、図５の様に、ワイヤ材３１と調節手段（ターンバックル）３２を直列に接続した構造を有する。則ち、連結部材３０は、ワイヤ材３１の一端を折り返してループ３１ａを形成すると共に、ワイヤ材３１の他端をターンバックル３２の一方の係止孔３２ａに通した後に折り返してループ３１ａを形成した部材である。
連結部材３０の全長は、面板１０を図４の様に所定のアーチ形状に湾曲させたときに、
係止部材２０，２０に設けた係止金具２１，２１の間の長さに略等しい。
【００８１】
補強連結部材３５は、図５に示す連結部材３０と同一の基本構造を有するが、連結部材３０に比べてワイヤ材３１が短い。則ち、補強連結部材３５の全長は、面板１０を図４の様に所定のアーチ形状に湾曲させたときに、係止部材２０の係止金具２２と係止部材２５の係止金具２６との間の長さに略等しい。
【００８２】
連結部材３０は、係止部材２０，２０の間に４本掛け渡して係止する。連結部材３０を係止金具２１に係止する際は、図５の様に、ワイヤ材３１のループ３１ａと、ターンバックル３２の係止孔３２ａに各々シャックル３３を通し、シャックル３３を係止金具２１に宛がいつつ係止ねじ３３ａを挿入して係止する。
補強連結部材３５も、同様の手順により係止部材２０と係止部材２５との間に４本ずつ、合計８本を掛け渡して係止する。
【００８３】
以上の手順により、図１に示すアーチ型覆蓋１が組み立てられる。
続いて、連結部材３０および補強連結部材３５の長さ調節を行う。
連結部材３０の長さ調節を行う際は、覆蓋１を架設場所に仮架設し、４本の連結部材３０の各々のターンバックル３２を回転調節して、各連結部材３０の張り具合を揃えつつ係止部材２０，２０の間隔が規定長となるようにする。
【００８４】
次いで、補強連結部材３５の長さ調節を行う。補強連結部材３５の長さ調節は８本の補強連結部材３５の各々のターンバックル３２を回転して、各補強連結部材３５が弛まない程度に調節する。
連結部材３０および補強連結部材３５の長さ調節を行うと、４本の連結部材３０に略均等の引っ張り張力が印加されると共に、８本の補強連結部材３５には引っ張り張力が殆ど印加されない状態となる。
【００８５】
以上の手順により、図１に示すアーチ型覆蓋１の組立が完了する。
組み立てられた覆蓋１は、図６の様に、架設場所に複数隣接して架設する。
覆蓋１を隣接して架設する際は、蓋受け部Ｐに覆蓋１を載置し、隣接する覆蓋１の面板１０の長手側縁１０ｃに沿う裏面を、先に載置した覆蓋１の支持部材１３の上面に当接させ、面板１０同士の長手側縁１０ｃ，１０ｃを突き合わせて載置する。
【００８６】
覆蓋１を隣接して架設すると、支持部材１３によって隣接する面板１０の長手側縁１０ｃに沿う裏面が下方から支承される。これにより、面板１０同士の湾曲形状が僅かに異なる場合でも、支持部材１３の支承によって矯正され、面板１０同士の湾曲形状が揃えられる。
【００８７】
また、隣接する面板１０同士は、長手側縁１０ｃ，１０ｃを突き合わせた状態で支持部材１３が面板１０の裏面に当接するので、面板１０同士のシール性が向上する。
従って、覆蓋１を隣接架設すると、支持部材１３によって面板１０同士の湾曲形状が揃えられると共に、シール性の向上が図られるので、防臭性を要する用途に好適である。
【００８８】
蓋受け部Ｐに隣接して載置された覆蓋１は、図７に示す手順によって受け枠４０に固定される。受け枠４０は、断面が略Ｌ字形状のフレーム材で、隣接した複数の覆蓋１に渡る長尺であり、蓋受け部Ｐにアンカーボルト４０ａで固定されている。
また、固定金具４１は受け枠４０に所定間隔（本実施例では、一つの覆蓋１について２箇所の間隔）で設けられ、押さえ金具４１ａを面板１０に当接させて蝶ねじ４１ｂを締め付けて固定する。
【００８９】
固定金具４１によって覆蓋１を受け枠４０に固定すると、図７の様に、係止部材２０の下面２０ｄが受け枠４０に面当接し、押さえ金具４１ａが面板１０の左右および上方への位置ずれを規制するので、覆蓋１は蓋受け部Ｐに強固に固定される。また、図６の様に、隣接する係止部材２０の長手端部同士が突き合わされるので、気密性が確保される。
【００９０】
このようにして架設された本実施形態のアーチ型覆蓋１は、図８の様に、アーチ形状に湾曲した面板１０を弧とし、伸長した連結部材３０を弦とする基本弓形Ｙ１を形成した形状となる。また、面板１０の長手端部１０ａから長手中央部（長手中途部位）１０ｂに至る部位を弧とし、補強連結部材３５を弦とする２つの部分弓形Ｙ２を形成した形状となる。
【００９１】
従って、覆蓋１に外部荷重が印加されないときは、基本弓形Ｙ１による形状保持力によって面板１０は所定のアーチ形状に保持される。
一方、図８の様に、積雪や風圧によって面板１０の長手中央部１０ｂ近傍に外部荷重Ｆ１が印加されると、面板１０の長手中央部１０ｂが下方に撓み、これに伴って、長手中央部１０ｂから一方の長手端部１０ａに至る長手中途部位１０ｅが下方に撓もうとする。しかし、補強連結部材３５による部分弓形Ｙ２の形状保持力により、長手中途部位１０ｅの撓みが抑制されて挫屈の発生が阻止される。従って、面板１０の長手中央部１０ｂが外部荷重Ｆ１に応じて僅かに下方に撓むだけであり、荷重Ｆ１の解除によって直ちに元のアーチ形状に復帰する。
【００９２】
また、積雪や風圧によって面板１０の長手中途部位１０ｅ近傍に外部荷重Ｆ２が印加されると、部分弓形Ｙ２の大きな形状保持力によってその弓形状が保持されるので、荷重Ｆ２に応じて長手中央部１０ｂが僅かに下方撓み、これに伴って反対側の長手中途部位１０ｅが僅かに上方に湾曲する。しかし、荷重Ｆ２の解除に伴って直ちに元のアーチ形状に復帰することが可能である。
【００９３】
このように、本実施形態のアーチ型覆蓋１によれば、面板１０に連結部材３０および補強連結部材３５を掛け渡しただけの極めて簡単な構造により、面板１０の耐荷重強度を著しく向上させることができ、挫屈の発生を効果的に阻止することが可能となる。
また、梁部材などの重量部材を用いないので、軽量化することができ、架設作業を効率良く短時間に行うことができる。
更に、覆蓋１は架設場所において容易に組み立てることができ、これに伴って、平板状の面板１０を含む資材を運搬すれば良く、運搬効率を向上させることができ、しかも、製造工程が削減されて省コスト化を図ることが可能となる。
【００９４】
ここで、本実施形態では、面板１０に支持部材１３を設けた構成としたが、支持部材１３を省略した構成を採ることも可能である。
支持部材１３を省略した場合、面板１０を構成する板材１１の密度や曲げ剛性のばらつきによって面板１０を湾曲させた場合のアーチ形状に微妙な差が生じる虞がある。
【００９５】
しかし、図１に示した８本の補強連結部材３５の長さをターンバックル３２で調節して、面板１０に加わるテンションを微調整することにより、面板１０のアーチ形状を変化させることができる。
これにより、支持部材１３を設けない構成であっても、隣接する覆蓋１の面板１０同士のアーチ形状を揃えて隙間が生じることを防止することができ、防臭機能を維持することが可能となる。
【００９６】
尚、本実施形態では、面板１０の幅方向に４本の連結部材３０および補強連結部材３５を配列した構成としたが、面板１０のサイズに応じて配列数を増減することが可能である
。
また、本実施形態では、４枚の板材１１を接続して面板１０を形成したが、面板１０を１枚の板材で形成しても良く、あるいは、２枚、３枚または５枚以上の板材を接続する構成を採ることも可能である。
【００９７】
また、本実施形態では、連結部材３０および補強連結部材３５に、伸長方向に対してのみ耐力を有するワイヤ材３１を用いた構成としたが、ワイヤ材３１に代えて紐材、チェーン材やテープ材を用いることも可能である。また、ワイヤ材に代えて、伸縮方向に剛性を有する棒材や板材を用いることもでき、覆蓋１の剛性を一層向上させることができる。
【００９８】
更に、本実施形態では、面板１０に固定した係止部材２０，２５の間に連結部材３０および補強連結部材３５を掛け渡す構成としたが、係止部材２０，２５を省略して連結部材３０および補強連結部材３５を面板１０に直接係止する構成を採ることも可能である。
また、連結部材３０または補強連結部材３５のいずれか一方または双方の調節手段（ターンバックル）３２を省略する構成を採ることもできる。
【００９９】
ところで、本実施形態で述べたアーチ型覆蓋１は、図８の様に、面板１０の長手両端部１０ａ，１０ａ間に連結部材３０を掛け渡し、面板の長手端部１０ａと長手中央部（長手中途部位）１０ｂとの間に左右対称に補強連結部材３５を掛け渡した構成としたが、本発明はこのような構成に限定されるものではない。
【０１００】
例えば、図９（ａ）の様に、左右の長手中途部位１０ｅ，１０ｅの間に補強連結部材３５を追加した構成としても良い。
また、図９（ｂ）の様に、面板１０を長手方向に略３等分する長手中途部位１０ｆを位置決めし、当該長手中途部位１０ｆから離れた側に位置する長手端部１０ａと長手中途部位１０ｆとの間に交差するように補強連結部材３５を掛け渡す構成を採ることもできる。
【０１０１】
また、図９（ｃ）の様に、面板１０の長手端部１０ａと隣接する長手中途部位１０ｆとの間に補強連結部材３５を掛け渡すと共に、長手中途部位１０ｆ，１０ｆ同士の間に補強連結部材３５を掛け渡した構成としても良い。
また、図９（ｄ）の様に、前記実施形態で示した構成に図９（ｃ）で示した補強連結部材３５を追加した構成を採ることもできる。
【０１０２】
前記図９（ａ）〜（ｄ）に示したいずれの構成においても、補強連結部材３５を設けることによって面板１０との間に基本弓形よりも形状保持力の大きい部分弓形を形成することができ、面板１０の耐荷重強度を向上させることが可能となる。
【０１０３】
また、図９（ａ）〜（ｄ）に示した構成は、いずれも、面板１０の長手方向に対して左右対称に補強連結部材３５を配置したが、図９（ｅ）の様に、補強連結部材３５を左右非対称に配することも可能である。
図９（ｅ）の例では、長手左方側のみに補強連結部材３５を配し、当該補強連結部材３５の長さを調節してテンションを印加している。これにより、面板１０の右方側に比べて左方側を大きく湾曲させたアーチ形状を形成することができ、架設場所の景観に応じた適宜のアーチ形状を形成することが可能である。
【０１０４】
（第２実施形態）
図１０は第２実施形態に係るアーチ型覆蓋２を示す斜視図、図１１は図１０の覆蓋２に採用する面板に部材を取り付ける手順を示す斜視図、図１２は図１１の手順によって面板に部材を取り付けた状態を示す斜視図、図１３は図１０のＣ−Ｃ矢視断面図を用いて複数の覆蓋２を隣接架設する手順を示す説明図である。
【０１０５】
本実施形態の覆蓋２は、第１実施形態で述べた覆蓋１を変形したものである。従って、同一構成部分には同一符号を付して重複した説明を省略する。
覆蓋２は、前記覆蓋１（図１参照）の係止部材２５および支持部材１３に代えて、支持部材５０，５１と補強部材５２を用いた構成である。
【０１０６】
支持部材５０は、図１１の様に、水平部５０ａと垂直部５０ｂを有するＬ型フレームであり、面板１０の幅と略同一の長さを有する。水平部５０ａには一方の長手端部側に寄せて長手方向に沿って等間隔に４個の開口５０ｃが配列され、垂直部５０ｂの両面には、開口５０ｃに対応した部位に各々４個ずつ合計８個の固定金具（アイボルト）２６が配列固定されている。
【０１０７】
支持部材５１は、支持部材５０の８個の係止金具２６を取り除いたもので、他の形状は支持部材５０と同一である。
また、補強部材５２は、面板１０と略同一長を有する板材であり、支持部材５０，５１の開口５０ｃに対応させて長手方向に４個の開口５２ａが配列されている。
【０１０８】
支持部材５０は、図１１の様に、面板１０の長手中央部１０ｂ下面に幅方向へ向けて固定される。支持部材５０の固定に際しては、まず、面板１０の長手中央部１０ｂに支持部材５０の開口５０ｃに合わせて４個の開口１０ｄを開ける。そして、支持部材５０の上面５０ａを面板１０の長手中央部１０ｂ下面に当接させ、補強部材５２を面板１０の長手中央部１０ｂ上面に配して、開口５２ａから開口１０ｄ、開口５０ｃにボルト（不図示）を通しナット（不図示）で締結固定する。
【０１０９】
支持部材５１も同様の手順で面板１０に固定する。本実施形態では、支持部材５０の左右に面板１０の長手端部１０ａへ向けて３本ずつ等間隔に支持部材５１を固定する。
支持部材５０，５１を面板１０に固定すると、図１２の様に、支持部材５０，５１の端部が面板１０の一方の長手側縁１０ｃから所定長さだけ突出し、面板１０の他方の長手側縁１０ｃは、支持部材５０，５１の端部が同一長だけ退入した状態となる。
【０１１０】
そして、これらの支持部材５０，５１を取り付けた面板１０を、前記第１実施形態と同様に湾曲させ（図４参照）、係止部材２０，２０間に４本の連結部材３０を掛け渡して係止すると共に、係止部材２０と支持部材５０との間に各々４本ずつの補強連結部材３５を掛け渡して係止する。以上の手順により、図１０に示すアーチ型覆蓋２の組立が完了する。
【０１１１】
尚、本実施形態の覆蓋２においても、連結部材３０および補強連結部材３５の長さ調節は、前記実施形態で述べた覆蓋１と同様に行う。則ち、覆蓋２を架設場所に仮架設し、４本の連結部材３０の各々のターンバックル３２を回転調節して、係止部材２０，２０の間隔が規定長となるようにする。また、８本の補強連結部材３５の各々のターンバックル３２を回転して、各補強連結部材３５が弛まない程度に調節する。
【０１１２】
このようにして組み立てられたアーチ型覆蓋２は、図１３の様に、架設場所に複数隣接して架設される。
覆蓋１を隣接して架設する際は、蓋受け部Ｐに覆蓋２を載置し、隣接する覆蓋２を、その面板１０の長手側縁１０ｃに沿う下面が、先に載置した覆蓋１の面板１０から突出する支持部材５０，５１に覆い被さるようにして、面板１０同士の長手側縁１０ｃ，１０ｃを互いに突き合わせて載置する。
【０１１３】
このように覆蓋２を隣接して架設すると、支持部材５０，５１の突出部位によって隣接
する面板１０の長手側縁に沿う下面が支承される。これにより、面板１０同士の湾曲形状が僅かに異なる場合でも、支持部材５０，５１の支承によって矯正されて、面板１０同士の湾曲形状が揃えられる。
これにより、隣接する面板１０，１０の長手側縁１０ｃ，１０ｃの突き合わせ部分に隙間が生じることがなく、面板１０同士のシール性を維持することが可能となる。
【０１１４】
また、面板１０に外部荷重が印加された場合に、支持部材５０，５１の支持によって外部荷重が隣接する面板１０に分散されるので、個々の面板１０の耐荷重強度を増大させることが可能となる。また、面板１０に幅方向に向けて支持部材５０，５１が固定されるので、これらの支持部材５０，５１が副梁として機能して覆蓋２の剛性を向上させることが可能となる。
【０１１５】
このように、本実施形態のアーチ型覆蓋２によれば、面板１０から支持部材５０，５１の一部を突出させるだけの簡単な構成により、アーチ形状のばらつきを抑制することができ、しかも、耐荷重強度を増大させることが可能となる。また、本実施形態のアーチ型覆蓋１は、前記実施形態で述べた覆蓋１と同様に、連結部材３０および補強連結部材３５を備えるので、前記覆蓋１と同様に、軽量化を図りつつ面板１０の耐荷重強度を著しく向上させることができ、挫屈の発生を効果的に阻止することが可能となる。
【０１１６】
ここで、本実施形態の覆蓋２は、前記実施形態の覆蓋１と同様に補強連結部材３５を設けた構成としたが、前記図９に示した例のように補強連結部材３５を種々の形に配することが可能である。
また、補強連結部材３５を省略した構成を採ることもでき、耐荷重強度は低減するものの、支持部材５０，５１によって隣接する面板１０のアーチ形状が揃うと共に、印加される荷重が分散されて挫屈の発生を抑えることが可能となる。
【０１１７】
尚、本実施形態では、支持部材５０，５１を面板１０の下面側から突出させた構成としたが、面板１０の上面から突出させる構成や面板１０の上下両面から突出させる構成を採ることも可能である。
支持部材５０，５１を面板１０の上下両面から突出させる構成とすれば、隣接する面板１０の長手側縁１０ｃを突出部分に嵌め込んで架設することとなり、隣接する面板１０のアーチ形状のばらつきを一層補正することが可能となる。
【０１１８】
また、支持部材５０，５１の突出部分をボルト等を用いて隣接する面板１０に固定する構造を採ることも可能である。この構成によれば、覆蓋２の面板１０に印加される外部荷重を隣接する面板１０に効率良く分散させることができ、覆蓋２の耐荷重強度および剛性を一層向上させることが可能となる。
【０１１９】
また、本実施形態では、一本の支持部材５０と６本の支持部材５１を配列した構成としたが、覆蓋２のサイズに合わせて適宜の数の支持部材５０，５１を配することが可能である。
【０１２０】
本発明者らは、前記第１および第２実施形態のアーチ型覆蓋１，２の構成に基づいて覆蓋を試作してその効果を検証した。
以下に、前記第１実施形態のアーチ型覆蓋１の構成に基づいて試作した実施例１（試作例１）の覆蓋と、前記第２実施形態のアーチ型覆蓋２の構成に基づいて試作した実施例２（試作例２）の覆蓋を説明する。
【実施例１】
【０１２１】
試作例１の覆蓋は、面板１０（図２参照）に、ウレタン発泡体をガラスロービングで補
強したガラス長繊維強化硬質ウレタン発泡体（積水化学工業株式会社製  商品名「エスロンネオランバーＦＦＵ  Ｐ４０Ｎ」）の板材を用いた。この製品は、板材の片面に非発泡の樹脂層を有するもので、比重は０．４である。
面板１０は、厚さＤ＝２０ｍｍ、幅Ｗ＝３００ｍｍ、長さＬ＝９６００ｍｍの前記板材を、ＦＲＰ製の接続部材１２を用いて幅方向に４枚接続することにより、幅略１２００ｍｍとした（図２参照）。
【０１２２】
連結部材３０（図１参照）は直径３ｍｍのステンレスワイヤを使用し、面板１０の幅方向に向けて３００ｍｍ毎に１本の連結部材３０を長手両端部１０ａ，１０ａ間に掛け渡すことにより、合計４本の連結部材３０を設けた。そして、各連結部材３０の調節手段３２を調節して均等な張り具合にすると共に、面板１０のアーチの高さを１２００ｍｍとした。
【０１２３】
補強連結部材３５（図１参照）も同一の直径３ｍｍのステンレスワイヤを使用し、面板１０の幅方向に向けて３００ｍｍ毎に１本の連結部材３０を左方長手端部１０ａと長手中央部１０ｂとの間および右方長手端部と長手中央部１０ｂとの間に各々４本ずつ掛け渡すことにより、合計８本の補強連結部材３５を設けた。そのときの補強連結部材３５は、張り具合が撓まない程度となるように調節手段３２で長さ調節を行った。
【０１２４】
連結部材３０および補強連結部材３５を面板１０（係止部材２０，２５）に係止する方法は、前記図５に示した構成と同一とした。
また、試作例１の覆蓋との比較を行うために、８本の補強連結部材３５を設けない比較例１の覆蓋を試作した。
【０１２５】
試験の結果、試作例１の覆蓋において、面板１０の長手中央部および長手端部から長手方向へ１／４の長さの部位に順次６０ｋｇの荷重を印加したが、荷重印加に伴って面板１０に１０ｃｍ程度の撓みは発生したものの、下に凸となるような大きな挫屈は発生しなかった。結果として、試作例１は面板１０のアーチ形状を充分保持することが可能であった。
【０１２６】
一方、比較例１の覆蓋は、外部荷重を印加しない状態で面板１０のアーチ形状は保持可能であったが、面板１０の長手端部から長手方向へ１／４の長さの部位に１０ｋｇの荷重を印加すると３０ｃｍ程度の撓みが生じて下に凸となる大きな挫屈が発生し、アーチ形状の保持が不可能であった。更に、風が吹くとアーチ形状がなびくように大きな形状の変化が見られた。
【０１２７】
結論として、人や物による荷重が印加されないことを前提とした覆蓋においては、外部荷重が印加されない静的な条件下では、連結部材３０を配するのみでアーチ形状を保持可能であった。しかし、連結部材３０のみを配した覆蓋では、実使用の場合のように積雪や風による外部荷重が印加される条件下では、アーチ形状を保持することができなかった。
従って、連結部材３０に加えて本発明で提案する補強連結部材を配することにより、耐荷重強度を向上させ変形を防止した安定した覆蓋を形成可能であることが判明した。
【実施例２】
【０１２８】
試作例２の覆蓋は、面板１０（図１１参照）に、前記実施例１と同一のガラス長繊維強化硬質ウレタン発泡体（積水化学工業株式会社製  商品名「エスロンネオランバーＦＦＵ
Ｐ４０Ｎ」）の板材を用い、前記実施例１と同様に、この板材を幅方向に４枚接続して形成した。
【０１２９】
また、連結部材３０（図１０参照）および補強連結部材３５（図１０参照）についても
、前記実施例１と同一のステンレスワイヤを使用して同一部位に同一本数配置し、連結部材３０の長さ調節を行うことにより、面板１０を湾曲させて形成されるアーチの高さを１２００ｍｍとした。また、補強連結部材３５の長さ調節は、前記実施例１と同様に行った。
また、連結部材３０および補強連結部材３５を面板１０（係止部材２０，２５）に係止する方法は、前記図５に示した構成と同一とした。
【０１３０】
一方、支持部材５０，５１（図１１参照）は、ＦＲＰ製のＬ字型アングル形状とし、水平部５０ａおよび垂直部５０ｂの幅は略３０ｍｍ、長さは面板１０の幅と略同一の１２００ｍｍとした。また、支持部材５０，５１は、面板１０の長手側縁１０ｃから１００ｍｍ突出するようにして固定した。更に、支持部材５０，５１は、面板１０の長手方向に向けて略１２００ｍｍ毎に配することとし、１本の支持部材５０と６本の支持部材５１を配した。
【０１３１】
このような構成の試作例２の覆蓋を５基試作すると共に、試作例２との比較を行うために、支持部材５０，５１を面板１０から突出させない構造の比較例２の覆蓋を５基試作した。そして、試作例２の５基の覆蓋を図１３に示す手順で隣接して架設すると共に、比較例２の５基の覆蓋を隣接して架設して比較試験を行った。
【０１３２】
試験の結果、試作例２の覆蓋は、５基全ての面板１０がアーチ形状の揃った状態で保持され、いずれの面板１０同士の間にも隙間を生じることがなかった。
一方、比較例２の覆蓋は、隣接する面板１０同士の間に最大略５０ｍｍの隙間が生じ、隣接する面板１０同士のアーチ形状を揃えることが困難であった。
【図面の簡単な説明】
【０１３３】
【図１】本発明の実施形態に係るアーチ型覆蓋を示す斜視図である。
【図２】（ａ）は図１のアーチ型覆蓋の面板の組立手順を示す斜視図、（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ矢視断面図である。
【図３】（ａ），（ｂ）は、図２の面板に係止部材を取り付ける手順を示す斜視図である。
【図４】図３の面板を湾曲させた状態を示す斜視図である。
【図５】図４の面板に掛け渡す連結部材および補強連結部材の拡大斜視図である。
【図６】図１のＡ−Ａ矢視断面図を用いて複数のアーチ型覆蓋を隣接架設する手順を示す説明図である。
【図７】図１のアーチ型覆蓋を蓋受け部に架設したときの部分拡大図である。
【図８】図１のアーチ型覆蓋に印加される荷重を示す説明図である。
【図９】（ａ）〜（ｅ）は、図１のアーチ型覆蓋の変形例を示す説明図である。
【図１０】本発明の別の実施形態に係るアーチ型覆蓋を示す斜視図である。
【図１１】図１０のアーチ型覆蓋に採用する面板に部材を取り付ける手順を示す斜視図である。
【図１２】図１１の手順よって面板に部材を取り付けた状態を示す斜視図である。
【図１３】図１０のＣ−Ｃ矢視断面図を用いて複数のアーチ型覆蓋を隣接架設する手順を示す説明図である。
【符号の説明】
【０１３４】
１，２  アーチ型覆蓋
１０    面板
１０ａ  長手端部（面板の長手端部）
１０ｂ，１０ｅ，１０ｆ  長手中途部位
１１    方形板材
２０，２５    係止部材
３０    連結部材
３２    調節手段（ターンバックル）
３５    補強連結部材
５０，５１    支持部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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