(57)【要約】【課題】  りん光発光を示す有機金属錯体を用い、発光効率、熱的・電気的な安定性に優れ、駆動寿命の長い有機ＥＬ素子等の提供。【解決手段】  金属原子と、該金属原子に対し、窒素原子２つ及び炭素原子１つを介して三座で結合し、該窒素原子２つの間に前記炭素原子が位置する三座配位子と、前記金属原子に対し、Ｎ原子、Ｏ原子及びＳ原子から選択される一の原子を介して一座で結合し、かつ、前記金属原子に対してパラ位を除く位置に置換基を有する環構造を含む一座配位子又はハロゲン原子で置換された環構造を含む一座配位子と、を有することを特徴とする有機金属錯体を含有する有機ＥＬ素子である。【選択図】        図１
2006131524.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
金属原子と、
該金属原子に対し、窒素原子２つ及び炭素原子１つを介して三座で結合し、該窒素原子２つの間に前記炭素原子が位置する三座配位子と、
前記金属原子に対し、Ｎ原子、Ｏ原子及びＳ原子から選択される一の原子を介して一座で結合し、前記金属原子に対して結合する位置から最も離れた位置を除く位置に置換基を有する環構造を含む一座配位子と、
を有することを特徴とする有機金属錯体。
【請求項２】
置換基が、アルキル基及びアリール基から選択される請求項１に記載の有機金属錯体。
【請求項３】
金属原子と、
該金属原子に対し、窒素原子２つ及び炭素原子１つを介して三座で結合し、該窒素原子２つの間に前記炭素原子が位置する三座配位子と、
前記金属原子に対し、Ｎ原子、Ｏ原子及びＳ原子から選択される一の原子を介して一座で結合し、ハロゲン原子で置換された環構造を含む一座配位子と、
を有することを特徴とする有機金属錯体。
【請求項４】
ハロゲン原子がフッ素原子である請求項３に記載の有機金属錯体。
【請求項５】
下記一般式（１）で表される請求項１に記載の有機金属錯体。
【化１】
2006131524.tif 000078
一般式（１）において、Ｍは、金属原子を示す。Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３は、環構造を表し、いずれも前記Ｍに結合し、該Ａｒ１と該Ａｒ２とが結合し、該Ａｒ２と該Ａｒ３とが結合し、全体として前記Ｍに三座で結合する三座配位子を形成している。なお、Ａｒ１におけるＮは、該Ａｒ１で表される環構造を構成する窒素原子を表す。Ａｒ２におけるＣは、該Ａｒ２で表される環構造を構成する炭素原子を表す。Ａｒ３におけるＮは、該Ａｒ３で表される環構造を構成する窒素原子を表す。Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は置換基を表し、複数であってもよく、互いに隣接するものが結合して環構造を形成していてもよい。Ｌは、Ｎ原子、Ｏ原子及びＳ原子から選択される一の原子を介して前記Ｍに対して一座で結合し、環構造を含む一座配位子を表す。Ｒ４は、前記Ｌにおける、前記Ｍに対して結合する位置から最も離れた位置を除く位置に置換する置換基を表す。
【請求項６】
下記一般式（２）で表される請求項３に記載の有機金属錯体。
【化２】
2006131524.tif 000079
一般式（２）において、Ｍは、金属原子を示す。Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３は、環構造を表し、いずれも前記Ｍに結合し、該Ａｒ１と該Ａｒ２とが結合し、該Ａｒ２と該Ａｒ３とが結合し、全体として前記Ｍに三座で結合する三座配位子を形成している。なお、Ａｒ１におけるＮは、該Ａｒ１で表される環構造を構成する窒素原子を表す。Ａｒ２におけるＣは、該Ａｒ２で表される環構造を構成する炭素原子を表す。Ａｒ３におけるＮは、該Ａｒ３で表される環構造を構成する窒素原子を表す。Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は置換基を表し、複数であってもよく、互いに隣接するものが結合して環構造を形成していてもよい。Ｌは、Ｎ原子、Ｏ原子及びＳ原子から選択される一の原子を介して前記Ｍに対して一座で結合し、環構造を含む一座配位子を表す。Ｘは、ハロゲン原子を表す。
【請求項７】
請求項１から６のいずれかに記載の有機金属錯体を含有することを特徴とする発光性固体。
【請求項８】
正極及び負極の間に有機薄膜層を有してなり、該有機薄膜層が、請求項１から６のいずれかに記載の有機金属錯体を含有することを特徴とする有機ＥＬ素子。
【請求項９】
発光層が、下記構造式（２）で表されるカルバゾール誘導体を含有する請求項８に記載の有機ＥＬ素子。
2006131524.tif 000080
前記構造式（２）中、Ａｒは、芳香族環を含む２価若しくは３価の基、又は、複素環式芳香族環を含む２価若しくは３価の基を表す。Ｒ９及びＲ１０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、シアノ基、アミノ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルボキシル基、アルコキシ基、アルキルスルホニル基、水酸基、アミド基、アリールオキシ基、芳香族炭化水素環基、又は芳香族複素環基を表し、これらは置換基で更に置換されていてもよい。ｎは、２又は３の整数を表す。
【請求項１０】
請求項８から９のいずれかに記載の有機ＥＬ素子を用いたことを特徴とする有機ＥＬディスプレイ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、りん光発光を示し、有機ＥＬ素子、照明装置等における発光材料や色変換材料等として好適な有機金属錯体及び発光性固体、該有機金属錯体乃至発光性固体を用いた有機ＥＬ素子、並びに、該有機ＥＬ素子を用いた有機ＥＬディスプレイに関する。
【背景技術】
【０００２】
有機ＥＬ素子は、一層乃至複数層の薄い有機物層を負極と正極とで挟み込んだ構造を有し、前記有機物層に対し、前記正極から正孔を、前記負極から電子を、それぞれ注入し、該正孔と該電子とが前記有機物層で再結合する際の再結合エネルギーにより、前記有機物層中の発光材料の発光中心を励起させ、該発光材料が励起状態から基底状態に失活する際に放出される光を利用した発光素子である。該有機ＥＬ素子は、自発光、高速応答等の特徴を持ち、視認性が良好であり、超薄型、軽量であり、高速応答性、動画表示性に優れることから、フルカラーディスプレイ等のフラットパネルディスプレイへの適用が期待されている。特に、正孔輸送性の有機薄膜（正孔輸送層）と電子輸送性の有機薄膜（電子輸送層）とを積層した２層型（積層型）の有機ＥＬ素子が報告されて以来（非特許文献１参照）、該有機ＥＬ素子は、１０Ｖ以下の低電圧で発光可能な大面積発光素子として注目されている。
【０００３】
前記有機ＥＬ素子においては、発光効率を向上させる観点から、主材料である蛍光発光性のホスト材料に対し、蛍光発光性の高い色素分子をゲスト材料として少量ドープさせて、高い発光効率を示す発光層を形成することが提案されている（非特許文献２参照）。
【０００４】
また、近年、前記蛍光発光性の材料に代えて、分子の励起三重項状態からの発光を利用するりん光発光性の材料を有機ＥＬ素子の発光材料とすることにより、前記有機ＥＬ素子の発光効率を高めることが可能であることが示され、注目を集めている（非特許文献３参照）。有機物からの発光は、発光を起こす励起状態の性質によって、蛍光とりん光とに分類される。これまで、一般的な有機物は室温ではりん光を発しないという理由で、有機ＥＬ素子では蛍光発光性の材料が利用されてきた。ＥＬ発光メカニズムからは、りん光発光状態は蛍光発光状態の４倍の確率で生成することが予想されるため、室温でりん光発光を起こす重金属錯体の発光材料への適用が、ＥＬ素子の高効率化手段として近年注目されている。しかし、りん光発光性の材料の場合、室温で強いりん光を発する材料が非常に少なく、材料の選択幅が狭という問題がある。
【０００５】
室温でりん光を発する有機金属錯体を用いた有機ＥＬ素子の公知例としては、白金元素と窒素原子とによる配位結合２つと、白金元素と炭素原子との直接結合１つとからなり、前記配位結合に関与する２つの窒素原子が隣接して配置されたＮ＾Ｎ＾Ｃ型の三座配位子を有する金属錯体が一例として挙げられる（特許文献１参照）。
しかし、この金属錯体は室温でのりん光発光効率が十分ではなく、この金属錯体を用いた有機ＥＬ素子の場合、発光効率が低いという問題がある。一方、白金元素と窒素原子とによる配位結合２つと、白金元素と炭素原子との直接結合１つとからなり、前記配位結合に関与する２つの窒素原子の間に炭素原子が配置されたＮ＾Ｃ＾Ｎ型の三座配位子と、白金に結合するＣｌ原子とを含む白金錯体が、溶液中で前記Ｎ＾Ｎ＾Ｃ型白金錯体よりも高効率でりん光を発することが報告されている（非特許文献４参照）。しかし、この金属錯体を用いた有機ＥＬ素子の場合、駆動寿命が短いという問題がある。
【０００６】
【非特許文献１】C.  W.  Tang  and  S.  A.  VanSlyke,  Applied  Physics  Letters  vol.51,  913  (1987)
【非特許文献２】C.  W.  Tang,  S.  A.  VanSlyke,  and  C.  H.  Chen,  Journal  of  Applied  Physics  vol.65,  3610  (1989)
【非特許文献３】M.  A.  Baldo,  et  al.,  Nature  vol.395,  151  (1998),  M.  A.  Baldo,  et  al.,  Applied  Physics  Letters  vol.75,  4  (1999)
【非特許文献４】J.  A.  G.  Williams  et  al.,  Inorganic.  Chemistry.  Vol.  42,  8609-8611  (2003)
【特許文献１】特開２００２−３６３５５２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、従来における問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。本発明は、高輝度で長寿命なりん光発光を示し、有機ＥＬ素子や照明装置等における発光材料や色変換材料等として好適な有機金属錯体及び発光性固体を提供することを目的とする。また、本発明は、前記有機金属錯体乃至発光性固体を用い、発光効率、熱的・電気的な安定性に優れ、駆動寿命が非常に長い有機ＥＬ素子を提供することを目的とする。また、前記有機ＥＬ素子を用い、高性能であり、平均駆動電流を発光画素によらず一定にすることができ、発光面積を変えることなく色バランスが良好なフルカラーディスプレイ等に好適であり、駆動寿命が非常に長い有機ＥＬディスプレイを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決するために発明者らが鋭意検討した結果、以下の知見を得た。即ち、金属原子と、該金属原子に配位結合する窒素原子２つ及び炭素原子１つを有してなり、かつ２つの前記窒素原子の間に前記炭素原子が配置されたＮ＾Ｃ＾Ｎ型の三座配位子と、前記金属原子に対して結合する位置から最も離れた位置を除く位置に置換基を有する環構造を含む一座配位子、又はハロゲン原子で置換された環構造を含む一座配位子と、を含む有機金属錯体が高輝度で長寿命なりん光発光を示し、有機ＥＬ素子に好適な良好な昇華性を示し、かつ真空蒸着により良好なｎｅａｔ膜、ｄｏｐｅ膜等を形成可能であり、有機ＥＬ素子や照明装置等における発光材料等として好適であり、該有機金属錯体を含む発光性固体、該有機金属錯体を用いた有機ＥＬ素子及び有機ＥＬディスプレイは、発光効率、熱的・電気的な安定性等に優れ、駆動寿命が非常に長く、高性能である、という知見である。本発明は、本発明者らによる前記知見に基づくものであり、前記課題を解決するための本発明は、以下の通りである。
【０００９】
本発明の有機金属錯体は、（１）金属原子と、（２）該金属原子に対し、窒素原子２つ及び炭素原子１つを介して三座で結合し、該窒素原子２つの間に前記炭素原子が位置する三座配位子と、（３）前記金属原子に対し、Ｎ原子、Ｏ原子及びＳ原子から選択される一の原子を介して一座で結合し、かつ、前記金属原子に対して結合する位置から最も離れた位置を除く位置に置換基を有する環構造を含む又はハロゲン原子で置換された環構造を含む一座配位子と、を有することを特徴とする。
有機物からの発光は、発光を生ずる励起状態の性質により蛍光とりん光とに分類されるが、従来、有機物は一般的にりん光を生じないという理由から、有機ＥＬ素子や照明装置等における発光材料や色変換材料等としては、蛍光発光材料が利用されてきた。しかし、ＥＬ発光メカニズムからは、蛍光発光状態の４倍の確率でりん光発光状態が生成することが予想されるため、室温でりん光発光を生ずる金属錯体の発光材料への適用がＥＬ素子の高効率化には有効であり、近年注目されてきている。本発明の前記有機金属錯体からは、高輝度で長寿命な前記りん光発光が強く生ずるため、蛍光発光材料を用いたＥＬ素子の内部量子効率が最大２５％であるのに対して、理論上、最大１００％という高い発光効率が達成可能である。このため、高輝度で長寿命な前記りん光発光を示す前記有機金属錯体は、有機ＥＬ素子等における発光材料等として好適である。本発明の有機金属錯体においては、特定の前記三座配位子（Ｎ＾Ｃ＾Ｎ型）又は前記一座配位子における骨格構造、置換基等の種類や数などを変えることにより、発光色を変えることができる。
【００１０】
本発明の発光性固体は、本発明の前記有機金属錯体を含有する。本発明の有機金属錯体を含有する本発明の発光性固体は、駆動寿命が非常に長く、発光効率等に優れ、照明装置、ディスプレイ装置等に好適に使用することができる。
【００１１】
本発明の有機ＥＬ素子は、正極及び負極の間に有機薄膜層を有してなり、該有機薄膜層が、前記有機金属錯体を含有する。本発明の有機金属錯体を含有する本発明の有機ＥＬ素子は、駆動寿命が非常に長く、発光効率等に優れ、照明装置、ディスプレイ装置等に好適に使用することができる。
【００１２】
本発明の有機ＥＬディスプレイは、本発明の前記有機ＥＬ素子を用いてなる。本発明の有機ＥＬ素子を用いた本発明の該有機ＥＬディスプレイは、駆動寿命が非常に長く、発光効率等に優れる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によると、従来における問題を解決することができる。また、本発明によると、高輝度で長寿命なりん光発光を示し、有機ＥＬ素子や照明装置等における発光材料や色変換材料等として好適な有機金属錯体及び発光性固体を提供することができる。また、本発明によると、前記有機金属錯体乃至発光性固体を用い、発光効率、熱的・電気的な安定性に優れ、駆動寿命が非常に長い有機ＥＬ素子を提供することができる。また、前記有機ＥＬ素子を用い、高性能であり、平均駆動電流を発光画素によらず一定にすることができ、発光面積を変えることなく色バランスが良好なフルカラーディスプレイ等に好適であり、駆動寿命が非常に長い有機ＥＬディスプレイを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
（有機金属錯体及び発光性固体）
本発明の有機金属錯体は、金属原子と、該金属原子に対して三座で結合する特定の三座配位子と、前記金属原子に対して一座で結合する特定の一座配位子とを有する。
本発明の発光性固体は、本発明の前記有機金属錯体を含み、更に目的に応じて適宜選択したその他の成分を含む。前記発光性固体の態様としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、結晶、薄膜、などが挙げられる。該発光性固体における前記有機錯体金属の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、通常、０．１〜５０質量％で、好ましくは０．５〜２０質量％で高効率で長寿命な発光が得られる。
【００１５】
−金属原子−
前記金属原子は、前記有機金属錯体における中心金属として作用し、該金属原子としては、特に制限がなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ｏｓ、ＩＲ、Ｐｔなどが挙げられる。これらは、前記有機金属錯体１分子中に１個含まれ、２分子以上の前記有機金属錯体における各金属原子は、１種単独であってもよいし、２種以上であってもよい。前記金属原子の中でも、Ｐｔが特に好ましい（この場合、前記有機金属錯体は白金錯体である）。
【００１６】
−三座配位子−
前記三座配位子としては、前記金属原子に対して、窒素原子２つ及び炭素原子を介して三座で結合し、該窒素原子２つの間に前記炭素原子が位置するもの（Ｎ＾Ｃ＾Ｎ型）であれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、前記窒素原子２つ及び前記炭素原子の３つの原子が、それぞれ別の環構造の一部であるもの、などが好ましく、前記窒素原子２つをそれぞれ第一の窒素原子、第二の窒素原子とした時、前記第一の窒素原子を含む第一窒素含有環構造における、該第一の窒素原子に隣接する第一の窒素隣接原子が、前記炭素原子を含む炭素含有環構造における、該炭素原子に隣接する第一の炭素隣接原子に結合し、前記第二の窒素原子を含む第二窒素含有環構造における、該第二の窒素原子に隣接する第二の窒素隣接原子が、前記炭素原子を含む炭素含有環構造における、該炭素原子に隣接する第二の炭素隣接原子に結合したもの、などがより好ましく、前記第一の炭素隣接原子及び前記第二の炭素隣接原子が、いずれも炭素原子であるものなどが特に好ましい。
なお、前記第一窒素含有環構造、前記第二窒素含有環構造、及び前記炭素含有環構造は、互いに同じであってもよいし、異なっていてもよいが、前記第一窒素含有環構造及び前記第二窒素含有環構造が互いに同じであるのが好ましい。
【００１７】
前記三座配位子の好ましい具体例としては、下記表１に示す構造で表されるものが挙げられる。
【００１８】
【表１】
2006131524.tif 000003
【００１９】
なお、表１中、「ｄｐｔ」として示された構造においては、２つのピリジン環構造が、それぞれ前記第一窒素含有環構造、前記第二窒素含有環構造であり、該２つのピリジン環構造の間に位置するトルエン環構造が、前記炭素含有環構造に該当する。また、２つの前記ピリジン環構造において、該ピリジン環構造における窒素原子に隣接して位置しかつ前記トルエン環構造に結合した炭素原子が、前記第一の窒素隣接原子、前記第二の窒素隣接原子である。また、前記トルエン環構造における、前記ピリジン環構造における前記第一の窒素隣接原子（炭素原子）に結合する炭素原子、及び前記ピリジン環構造における前記第二の窒素隣接原子（炭素原子）に結合する炭素原子が、それぞれ前記第一の炭素隣接原子、前記第二の炭素隣接原子に該当する。「ｄｐｔ」として示された構造においては、２つの前記ピリジン環構造における窒素原子２つと、該窒素原子２つの間に位置し、かつ前記トルエン環構造における前記第一の炭素隣接原子（炭素原子）及び前記第二の炭素隣接原子（炭素原子）の間に位置する炭素原子との３つの原子が、前記金属原子に対して三座で結合する。
【００２０】
「ｄｐｂ」として示された構造においては、２つのピリジン環構造が、それぞれ前記第一窒素含有環構造、前記第二窒素含有環構造であり、該２つのピリジン環構造の間に位置するベンゼン環構造が、前記炭素含有環構造に該当する。また、２つの前記ピリジン環構造において、該ピリジン環構造における窒素原子に隣接して位置しかつ前記ベンゼン環構造に結合した炭素原子が、前記第一の窒素隣接原子、前記第二の窒素隣接原子である。また、前記ベンゼン環構造における、前記ピリジン環構造における前記第一の窒素隣接原子（炭素原子）に結合する炭素原子、及び前記ピリジン環構造における前記第二の窒素隣接原子（炭素原子）に結合する炭素原子が、それぞれ前記第一の炭素隣接原子、前記第二の炭素隣接原子に該当する。「ｄｐｂ」として示された構造においては、２つの前記ピリジン環構造における窒素原子２つと、該窒素原子２つの間に位置し、かつ前記ベンゼン環構造における前記第一の炭素隣接原子（炭素原子）及び前記第二の炭素隣接原子（炭素原子）の間に位置する炭素原子との３つの原子が、前記金属原子に対して三座で結合する。
【００２１】
「ｄｉｑｔ」として示された構造においては、２つのイソキノリル環構造が、それぞれ前記第一窒素含有環構造、前記第二窒素含有環構造であり、該２つのイソキノリル環構造の間に位置するトルエン環構造が、前記炭素含有環構造に該当する。また、２つの前記イソキノリル環構造において、該イソキノリル環構造における窒素原子に隣接して位置しかつ前記トルエン環構造に結合した炭素原子が、前記第一の窒素隣接原子、前記第二の窒素隣接原子である。また、前記トルエン環構造における、前記イソキノリル環構造における前記第一の窒素隣接原子（炭素原子）に結合する炭素原子、及び前記イソキノリル環構造における前記第二の窒素隣接原子（炭素原子）に結合する炭素原子が、それぞれ前記第一の炭素隣接原子、前記第二の炭素隣接原子に該当する。「ｄｉｑｔ」として示された構造においては、２つの前記イソキノリル環構造における窒素原子２つと、該窒素原子２つの間に位置し、かつ前記トルエン環構造における前記第一の炭素隣接原子（炭素原子）及び前記第二の炭素隣接原子（炭素原子）の間に位置する炭素原子との３つの原子が、前記金属原子に対して三座で結合する。
【００２２】
「ｔｐ」として示された構造においては、３つのピリジン環構造のうちの両端に位置する２つが、それぞれ前記第一窒素含有環構造、前記第二窒素含有環構造であり、該２つのピリジン環構造の間に位置するピリジン環構造が、前記炭素含有環構造に該当する。また、両端に位置する、２つの前記ピリジン環構造において、該ピリジン環構造における窒素原子に隣接して位置しかつ真中に位置する前記ピリジン環構造に結合した炭素原子が、前記第一の窒素隣接原子、前記第二の窒素隣接原子である。また、真中に位置する前記ピリジン環構造における、前記第一の窒素隣接原子（炭素原子）に結合する炭素原子、及び前記第二の窒素隣接原子（炭素原子）に結合する炭素原子が、それぞれ前記第一の炭素隣接原子、前記第二の炭素隣接原子に該当する。「ｔｐ」として示された構造においては、２つの前記ピリジン環構造における窒素原子２つと、該窒素原子２つの間に位置し、かつ前記ピリジン環構造における前記第一の炭素隣接原子（炭素原子）及び前記第二の炭素隣接原子（炭素原子）の間に位置する炭素原子との３つの原子が、前記金属原子に対して三座で結合する。
【００２３】
「ｄｐｚｂ」として示された構造においては、２つの（Ｎ−ピラゾリル）環構造が、それぞれ前記第一窒素含有環構造、前記第二窒素含有環構造であり、該２つの（Ｎ−ピラゾリル）環構造の間に位置するベンゼン環構造が、前記炭素含有環構造に該当する。また、２つの前記（Ｎ−ピラゾリル）環構造において、該（Ｎ−ピラゾリル）環構造における窒素原子に隣接して位置しかつ前記ベンゼン環構造に結合した窒素原子が、前記第一の窒素隣接原子、前記第二の窒素隣接原子である。また、前記ベンゼン環構造における、前記第一の窒素隣接原子（窒素原子）に結合する炭素原子、及び前記第二の窒素隣接原子（窒素原子）に結合する炭素原子が、それぞれ前記第一の炭素隣接原子、前記第二の炭素隣接原子に該当する。「ｄｐｚｂ」として示された構造においては、２つの前記（Ｎ−ピラゾリル）環構造における、前記ベンゼン環構造と結合していない窒素原子２つと、該窒素原子２つの間に位置し、かつ前記ベンゼン環構造における前記第一の炭素隣接原子（炭素原子）及び前記第二の炭素隣接原子（炭素原子）の間に位置する炭素原子との３つの原子が、前記金属原子に対して三座で結合する。
【００２４】
−一座配位子−
前記一座配位子としては、例えば、前記金属原子に対し、Ｎ原子、Ｏ原子及びＳ原子から選択される一の原子を介して一座で結合し、前記金属原子に対して結合する位置から最も離れた位置を除く位置に置換基を有する環構造を含む一座配位子（第一の形態）、前記金属原子に対し、Ｎ原子、Ｏ原子及びＳ原子から選択される一の原子を介して一座で結合し、ハロゲン原子で置換された環構造を含む一座配位子（第二の形態）、などが好適に挙げられる。
【００２５】
前記第一の形態の一座配位子の場合、前記置換基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルキル基、アリール基などが好適に挙げられる。
前記アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、イソプロピル基、などが挙げられる。これらの中でも、メチル基が好ましい。
前記アリール基としては、例えば、フェニル基、トルイル基、などが挙げられる。これらの中でも、フェニル基が好ましい。
【００２６】
前記第一の形態の一座配位子の場合、前記環構造としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、六員環、五員環などが挙げられ、これらは、ヘテロ原子を含んでいてもよいし、含んでいないものであってもよい。該環構造が、六員環の場合、前記一座配位子としては、例えば、前記金属原子に対してパラ位を除く位置に置換基を有する環構造を含む一座配位子が好適に挙げられる。
【００２７】
前記第二の形態の一座配位子の場合、前記ハロゲン原子としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などが挙げられる。これらの中でも、反応性が低く、耐久性に優れる点で、フッ素原子が好ましい。
【００２８】
前記一座配位子の好ましい具体例としては、下記表２に示す構造で表されるものが挙げられる。
【００２９】
【表２】
2006131524.tif 000004
【００３０】
なお、表２中、「ｏ２Ｆｐｈ」として示された構造は、前記第二の形態の一座配位子に該当し、Ｏ原子を介して前記金属原子に対して一座で結合し、該金属原子に対してオルト位にフッ素原子が１つ置換したベンゼン環構造を有する一座配位子である。
【００３１】
「ｏｄｍｐ」として示された構造は、前記第一の形態の一座配位子に該当し、Ｏ原子を介して前記金属原子に対して一座で結合し、該金属原子に対してオルト位にメチル基が２つ置換したベンゼン環構造を有する一座配位子である。
【００３２】
「ｏ２ｐｐｈ」として示された構造は、前記第一の形態の一座配位子に該当し、Ｏ原子を介して前記金属原子に対して一座で結合し、該金属原子に対してオルト位にフェニル基が１つ置換したベンゼン環構造を有する一座配位子である。
【００３３】
「ｏ２６ｄｐｐｈ」として示された構造は、前記第一の形態の一座配位子に該当し、Ｏ原子を介して前記金属原子に対して一座で結合し、該金属原子に対してオルト位にフェニル基が２つ置換したベンゼン環構造を有する一座配位子である。
【００３４】
「ｄｍｐｒ」として示された構造は、前記第一の形態の一座配位子に該当し、ピラゾール環構造における１つのＮ原子を介して前記金属原子に対して一座で結合し、該Ｎ原子に隣接する炭素原子にメチル基が置換し、前記Ｎ原子に隣接するＮ原子に更に隣接する炭素原子にメチル基が置換した構造を有する一座配位子である。
【００３５】
「ｍｂｔａｚ」として示された構造は、前記第一の形態の一座配位子に該当し、イソキノリル環構造におけるベンゼン構造部分中の、前記金属原子に結合するＮ原子から最も遠くに位置する炭素原子にメチル基が置換した構造を有する一座配位子である。
【００３６】
前記一座配位子の中でも、前記有機金属錯体全体の電荷を中性にすることができるものであると、該有機金属錯体に昇華性を付与することができる点で好ましい。
【００３７】
−有機金属錯体の構造例−
本発明の有機金属錯体の構造例としては、例えば、下記一般式（１）又は下記一般式（２）で表される有機金属錯体などが好適に挙げられ、前記金属原子に対して、上述した「ｄｐｔ」、「ｄｐｂ」、「ｄｉｑｔ」、「ｔｐ」及び「ｄｐｚｂ」のいずれか表される三座配位子と、上述した「ｏ２Ｆｐｈ」、「ｏｄｍｐ」、「ｏ２ｐｐｈ」、「ｏ２６ｄｐｐｈ」、「ｄｍｐｒ」及び「ｍｂｔａｚ」のいずれかで表される一座配位子とが結合してなる有機金属錯体がより好適に挙げられる。
【００３８】
【化３】
2006131524.tif 000005
【００３９】
前記一般式（１）において、Ｍは、金属原子を示す。Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３は、環構造を表し、いずれも前記Ｍに結合し、該Ａｒ１と該Ａｒ２とが結合し、該Ａｒ２と該Ａｒ３とが結合し、全体として前記Ｍに三座で結合する三座配位子を形成している。なお、Ａｒ１におけるＮは、該Ａｒ１で表される環構造を構成する窒素原子を表す。Ａｒ２におけるＣは、該Ａｒ２で表される環構造を構成する炭素原子を表す。Ａｒ３におけるＮは、該Ａｒ３で表される環構造を構成する窒素原子を表す。Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は置換基を表し、複数であってもよく、互いに隣接するものが結合して環構造を形成していてもよい。Ｌは、Ｎ原子、Ｏ原子及びＳ原子から選択される一の原子を介して前記Ｍに対して一座で結合し、環構造を含む一座配位子を表す。Ｒ４は、前記Ｌにおける、前記Ｍに対してパラ位を除く位置に置換する置換基を表す。
【００４０】
【化４】
2006131524.tif 000006
【００４１】
一般式（２）において、Ｍは、金属原子を示す。Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３は、環構造を表し、いずれも前記Ｍに結合し、該Ａｒ１と該Ａｒ２とが結合し、該Ａｒ２と該Ａｒ３とが結合し、全体として前記Ｍに三座で結合する三座配位子を形成している。なお、Ａｒ１におけるＮは、該Ａｒ１で表される環構造を構成する窒素原子を表す。Ａｒ２におけるＣは、該Ａｒ２で表される環構造を構成する炭素原子を表す。Ａｒ３におけるＮは、該Ａｒ３で表される環構造を構成する窒素原子を表す。Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は置換基を表し、複数であってもよく、互いに隣接するものが結合して環構造を形成していてもよい。Ｌは、Ｎ原子、Ｏ原子及びＳ原子から選択される一の原子を介して前記Ｍに対して一座で結合し、環構造を含む一座配位子を表す。Ｘは、ハロゲン原子を表す。
【００４２】
前記一般式（１）及び前記一般式（２）において、前記Ｍとしては、上述した金属原子が挙げられ、Ｐｔであるのが好ましい（なお、該金属原子がＰｔでる場合、該有機金属錯体は白金錯体となる）。
また、前記Ａｒ１、前記Ａｒ２及び前記Ａｒ３としては、前記環構造を有する限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、五員環基、六員環基、及びこれらの縮合環基から選択されるものが好ましい。
【００４３】
前記Ａｒ２としては、五員環基、六員環基、及びこれらの縮合環基から選択されるものの中でも、ベンゼン環構造、ピリジン環構造、ピリミジン環構造、及びピレン環構造の少なくともいずれかであるのが好ましく、具体的には以下の構造がより好ましい。
【００４４】
【化５】
2006131524.tif 000007
【００４５】
ただし、これらの式中、Ｍは、該Ａｒ２が結合する上記金属原子を表し、前記Ａｒ２の構造の一部ではなく、また、Ａｒ１及びＡｒ３は、該Ａｒ２と共に前記三座配位子を形成し、これらは該Ａｒ２の構造の一部ではない。
【００４６】
本発明においては、前記Ａｒ１及び前記Ａｒ３のいずれかが、単環複素芳香族基及び多環複素芳香族基のいずれかであるのが好ましく、具体的には以下の構造がより好ましい。なお、該Ａｒ１及びＡｒ３は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよいが、互いに同一であるのが好ましい。なお、これらの構造におけるＲは、水素原子又は置換基を表す。
【００４７】
【化６】
2006131524.tif 000008
【００４８】
前記一般式（１）及び前記一般式（２）において、前記Ｒ１、前記Ｒ２及び前記Ｒ３は、それぞれ前記Ａｒ１、前記Ａｒ２及び前記Ａｒ３に置換する水素原子又は置換基を表し、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、それぞれ複数であってもよく、互いに隣接するものが結合して環構造を形成していてもよい。
前記Ｒ１、前記Ｒ２及び前記Ｒ３の具体例としては、ハロゲン原子、シアノ基、アルコキシ基、アミノ基、アルキル基、アルキルアセテート基、シクロアルキル基、アリール基、アリールオキシ基、などが好適に挙げられる。これらは、更に公知の置換基で置換されていてもよい。
【００４９】
前記Ｌは、Ｎ原子、Ｏ原子及びＳ原子から選択される一の原子を介して前記Ｍに対して一座で結合し、環構造を含む一座配位子を表す。
前記一般式（１）における、−Ｌ−Ｒ４、又は、前記一般式（２）における、−Ｌ−Ｘ、の具体例としては、下記構造の基、などが好適に挙げられる。なお、下記の具体例において、Ｒは、前記−Ｌ−Ｒ４におけるＲ４又は前記−Ｌ−ＸにおけるＸを意味する。
【００５０】
【化７】
2006131524.tif 000009
【００５１】
前記一般式（１）で表される有機金属錯体又は前記一般式（２）で表される有機金属錯体は、電気的に中性であり、真空中で昇華性を示することから、薄膜を形成する際に、公知の塗布方法のみならず、真空蒸着法などを好適に適用することができる点で有利である。
【００５２】
ここで、前記一般式（１）で表される有機金属錯体において、例えば、前記Ａｒ２がベンゼン環構造であるものの構造を示すと、以下の通りである。
【００５３】
【化８】
2006131524.tif 000010
また、上記式で表される有機金属錯体において、例えば、前記Ａｒ１及び前記Ａｒ３もベンゼン環構造であるものの構造を示すと、以下の通りである。
【００５４】
【化９】
2006131524.tif 000011
【００５５】
ここで、前記一般式（２）で表される有機金属錯体において、例えば、前記Ａｒ２がベンゼン環構造であるものの構造を示すと、以下の通りである。
【００５６】
【化１０】
2006131524.tif 000012
また、上記式で表される有機金属錯体において、例えば、前記Ａｒ１及び前記Ａｒ３もベンゼン環構造であるものの構造を示すと、以下の通りである。
【００５７】
【化１１】
2006131524.tif 000013
【００５８】
本発明の有機金属錯体におけるフォトルミネッセンス（Ｐ．Ｌ．：以下、単に「ＰＬ」と略称することがある）量子収率としては、これを薄膜化した際、同じ厚みに形成したアルミニウムキノリン錯体（Ａｌｑ３）の薄膜（ＰＬ量子収率＝２２％）をリファレンスとして算出した値が、７０％以上であるが好ましく、９０％以上であるのがより好ましい。
【００５９】
前記ＰＬ量子効率は、例えば、以下のようにして測定し、算出することができる。即ち、図９に示すように、光源からの励起光（３６５ｎｍの定常光）１００を透明基板上の薄膜試料１０２に斜めから照射し、分光放射輝度計(ミノルタ社製、ＣＳ−１０００)１０４を用いて測定した薄膜のＰＬスペクトルから、換算により、ＰＬ光子数[P(sample)]を算出する。発光測定と同時に、試料から透過及び反射した励起光をミラー１０６で収光し、の合計強度[I(sample)]をフォトダイオード１０８で検出する。続いて、リファレンスであるＡｌｑ３薄膜（ＰＬ量子収率２２％）でも同様の測定を行い、リファレンスのＰＬ光子数[P(ref.)]と、透過及び反射した励起光の合計強度[I(ref)]を求める。次に、透明基板のみの透過及び反射した励起光の合計強度[I(substrate)]を測定する。試料薄膜のＰＬ量子収率は、以下の数式により算出することができる。
【００６０】
【数１】
2006131524.tif 000014
【００６１】
−合成方法−
本発明の有機金属錯体の合成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、前記三座配位子（Ｎ＾Ｃ＾Ｎ型）と前記金属原子とハロゲン原子（塩素原子）とを有する有機金属錯体（前駆体）を、適宜選択した条件に従って、前記一座配位子の水素置換体あるいはアルカリ金属置換体と反応させる方法などが好適に挙げられる。
上記反応は、触媒の存在下でも好適に行うことができ、該触媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、銅塩−有機アミン触媒、などが好適に挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６２】
なお、前記三座配位子と前記金属原子と前記ハロゲン原子（塩素原子）とを有する有機金属錯体（前駆体）の合成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、D.  J.  Cardenas  and  A.  M.  Echavarren,  Organometallics  Vol.  18,  3337  (1999)に記載の方法、などが好適に挙げられる。
【００６３】
−用途等−
本発明の有機金属錯体、及び該有機金属錯体を含む発光性固体は、上述のようにＰＬ量子効率に優れ、高い発光効率を示すことから、各種分野において好適に使用することができるが、高輝度で高寿命である所望な発光色が得られる点で、有機ＥＬ素子及び照明装置のいずれかに特に好適に使用することができる。また、前記有機ＥＬを用いた有機ＥＬディスプレイにおいては、フルカラーディスプレイを得る目的で、赤、緑及び青の各色の有機ＥＬ素子の組合せを１画素として用いるが、この場合、三色の有機ＥＬ素子が必要になる。本発明の有機金属錯体は、前記三座配位子の分子構造を適宜変化させることにより、その発光色を調節乃至変更可能であり、赤、緑及び青の各色の発光が得られる点で、該有機金属錯体を前記有機ＥＬ素子に適用すると有利である。
【００６４】
（有機ＥＬ素子）
本発明の有機ＥＬ素子は、正極及び負極の間に有機薄膜層を有してなり、該有機薄膜層が、本発明の前記有機金属錯体を含有してなり、更に適宜選択したその他の層乃至部材を有してなる。
前記有機薄膜層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、少なくとも発光層を有し、更に必要に応じて、正孔注入層、正孔輸送層、正孔ブロッキング層、電子輸送層、電子注入層などを有していてもよい。なお、前記発光層は、発光層として単機能に形成されていてもよいし、発光層兼電子輸送層、発光層兼正孔輸送層、などのように多機能に形成されていてもよい。
【００６５】
−発光層−
前記発光層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、本発明の前記有機金属錯体を発光材料として含有するのが好ましい。この場合、前記発光層は、前記有機金属錯体を単独で成膜して形成されていてもよいし、該有機金属錯体以外に他の材料、例えば、本発明の前記有機金属錯体をゲスト材料としたとき、発光波長が該ゲスト材料の光吸収波長付近にあるホスト材料を含んで形成されていてもよい。なお、該ホスト材料は、前記発光層に含有されているのが好ましいが、正孔輸送層、電子輸送層などに含有されていてもよい。
【００６６】
前記ゲスト材料としての本発明の有機金属錯体と、前記ホスト材料とを併用する場合、ＥＬ発光が生ずる際、まず、前記ホスト材料が励起される。そして、該ホスト材料の発光波長と、前記ゲスト材料（前記有機金属錯体）の吸収波長とが重なり合うので、該ホスト材料から該ゲスト材料へと励起エネルギーが効率的に移動し、該ホスト材料は発光することなく基底状態に戻り、励起状態となった該ゲスト材料のみが励起エネルギーを光として放出するため、発光効率・色純度等に優れる。
【００６７】
また、一般に薄膜中に発光分子が単独又は高濃度で存在する場合には、発光分子どうしが接近することにより発光分子間で相互作用が生じ、「濃度消光」と呼ばれる発光効率低下現象が起こるが、前記ゲスト材料と前記ホスト材料とを併用する場合、前記ゲスト化合物である前記有機金属錯体が、前記ホスト化合物中に比較的低濃度で分散されているので、前記「濃度消光」が効果的に抑制され、発光効率に優れる点で有利である。更に、前記ゲスト材料と前記ホスト材料とを前記発光層において併用する場合には、前記ホスト材料が一般に製膜性に優れるので、発光特性を維持しつつ製膜性に優れる点で有利である。
【００６８】
前記ホスト材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、発光波長が該ゲスト材料の光吸収波長付近にあるものが好ましく、例えば、下記構造式（１）で表される芳香族アミン誘導体、下記構造式（２）で表されるカルバゾール誘導体、下記構造式（３）で表されるオキシン錯体、下記構造式（４）で表される１，３，６，８−テトラフェニルピレン化合物、下記構造式（５）で表される４，４’−ビス（２，２’−ジフェニルビニル）−１，１’−ビフェニル（ＤＰＶＢｉ）（主発光波長＝４７０ｎｍ）、下記構造式（６）で表されるｐ−セシキフェニル（主発光波長＝４００ｎｍ）、下記構造式（７）で表される９，９’−ビアントリル（主発光波長＝４６０ｎｍ）、後述のポリマー材料、などが好適に挙げられる。
【００６９】
【化１２】
2006131524.tif 000015
【００７０】
前記構造式（１）中、ｎは、２又は３の整数を表す。Ａｒは、２価若しくは３価の芳香族基又は複素環式芳香族基を表す。Ｒ７及びＲ８は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、１価の芳香族基又は複素環式芳香族基を表す。前記１価の芳香族基又は複素環式芳香族基としては、特に制限はなく目的に応じて適宜選択することができる。
【００７１】
前記構造式（１）で表される芳香族アミン誘導体の中でも、下記構造式（１）−１で表されるＮ，Ｎ’−ジナフチル−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン（ＮＰＤ）（主発光波長＝４３０ｎｍ）及びその誘導体が好ましい。
【００７２】
【化１３】
2006131524.tif 000016
【００７３】
【化１４】
2006131524.tif 000017
【００７４】
前記構造式（２）中、Ａｒは、以下に示す、芳香族環を含む２価若しくは３価の基、又は、複素環式芳香族環を含む２価若しくは３価の基を表す。
【００７５】
【化１５】
2006131524.tif 000018
【００７６】
これらは、非共役性の基で置換されていてもよく、また、Ｒは、連結基を表し、例えば以下のものが好適に挙げられる。
【００７７】
【化１６】
2006131524.tif 000019
【００７８】
前記構造式（２）中、Ｒ９及びＲ１０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、シアノ基、アミノ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルボキシル基、アルコキシ基、アルキルスルホニル基、水酸基、アミド基、アリールオキシ基、芳香族炭化水素環基、又は芳香族複素環基を表し、これらは置換基で更に置換されていてもよい。
前記構造式（２）中、ｎは、整数を表し、２又は３が好適に挙げられる。
【００７９】
前記構造式（２）で表されるカルバゾール誘導体の中でも、Ａｒが、ベンゼン環が単結合を介して２つ連結された芳香族基であり、Ｒ９及びＲ１０が水素原子であり、ｎ＝２であるもの、即ち、下記構造式（２）−１で表される４，４’−ビス（９−カルバゾリル）−ビフェニル（ＣＢＰ）（主発光波長＝３８０ｎｍ）及びその誘導体から選択されるものが、発光効率等に特に優れる点で好ましい。
【００８０】
【化１７】
2006131524.tif 000020
【００８１】
【化１８】
2006131524.tif 000021
【００８２】
前記構造式（３）中、Ｒ１１は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、シアノ基、アミノ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルボキシル基、アルコキシ基、アルキルスルホニル基、水酸基、アミド基、アリールオキシ基、芳香族炭化水素環基、又は芳香族複素環基を表し、これらは置換基で更に置換されていてもよい。
【００８３】
前記構造式（３）で表されるオキシン錯体の中でも、下記構造式（３）−１で表されるアルミニウムキノリン錯体（Ａｌｑ）（主発光波長＝５３０ｎｍ）が好ましい。
【００８４】
【化１９】
2006131524.tif 000022
【００８５】
【化２０】
2006131524.tif 000023
【００８６】
前記構造式（４）中、Ｒ１２〜Ｒ１５は、互いに同一であってもよいし異なっていてもよく、水素原子又は置換基を表す。該置換基としては、例えば、アルキル基、シクロアルキル基又はアリール基が好適に挙げられ、これらは更に置換基で置換されていてもよい。
【００８７】
前記構造式（４）で表される１，３，６，８−テトラフェニルピレンの中でも、Ｒ１２〜Ｒ１５が水素原子である、即ち、下記構造式（４）−１で表される１，３，６，８−テトラフェニルピレン（主発光波長＝４４０ｎｍ）が、発光効率等に特に優れる点で好ましい。
【００８８】
【化２１】
2006131524.tif 000024
【００８９】
【化２２】
2006131524.tif 000025
【００９０】
【化２３】
2006131524.tif 000026
【００９１】
【化２４】
2006131524.tif 000027
【００９２】
前記ポリマー材料であるホスト材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、下記構造式で表される、ポリパラフェニレンビニレン（ＰＰＶ）、ポリチオフェン（ＰＡＴ）、ポリパラフェニレン（ＰＰＰ）、ポリビニルカルバゾール（ＰＶＣｚ）、ポリフルオレン（ＰＦ）、ポリアセチレン（ＰＡ）及びこれらの誘導体から選択されるのが好ましい。
【００９３】
【化２５】
2006131524.tif 000028
【００９４】
前記構造式中、Ｒは、水素原子、ハロゲン原子、アルコキシ基、アミノ基、アルキル基、シクロアルキル基、窒素原子や硫黄原子を含んでいてもよいアリール基、又はアリールオキシ基を表し、これらは置換基で置換されていてもよい。ｘは、整数を表す。
【００９５】
前記ポリマー材料であるホスト材料の中でも、ホストからゲストへのエネルギー移動が効率よく行われる点で下記構造式（８）で表されるポリビニルカルバゾール（ＰＶＣｚ）が好ましい。
【００９６】
【化２６】
2006131524.tif 000029
【００９７】
前記構造式（８）中、Ｒ１７及びＲ１８は、環状構造の任意の位置に付与されたそれぞれ複数の置換基を表し、それぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、アルコキシ基、アミノ基、アルキル基、シクロアルキル基、窒素原子や硫黄原子を含んでいてもよいアリール基、又はアリールオキシ基を表し、これらは置換基で置換されていてもよい。該Ｒ１７及びＲ１８は、任意の隣接する置換位置がお互い結合して、窒素原子、硫黄原子、酸素原子を含んでいてもよい芳香族環を形成してもよく、これらは置換基で置換されていてもよい。ｘは、整数を表す。
【００９８】
前記ポリマー材料であるホスト材料を使用する場合、該ホスト材料を溶媒中に溶解し、前記ゲスト材料である本発明の前記有機金属錯体を混合して塗布液を調製した後、該塗布液を、スピンコート法、インクジェット法、ディップコート法、ブレードコート法などの湿式製膜手法にて塗布することができる。このとき、塗布形成される層の電荷輸送性を高める目的で、該層の上に、正孔輸送層材料及び電子輸送層材料を同時に溶液中に混合し、製膜することもできる。これらの湿式製膜手法は、特に多機能な前記発光層を１層（正孔輸送層兼電子輸送層兼発光層）に形成する場合に好適である。
【００９９】
前記発光層における前記有機金属錯体の含有層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、０．１〜５０質量％であるのが好ましく、０．５〜２０質量％であるのがより好ましい。
前記含有量が、０．１質量％未満であると、寿命・発光効率等が十分でないことがあり、５０質量％を超えると、色純度が低下することがあり、一方、前記より好ましい範囲であると、寿命・発光効率等に優れる点で好ましい。
【０１００】
前記発光層における、前記ゲスト材料である本発明の有機金属錯体と、前記ホスト材料との比率（モル比、ゲスト材料：ホスト材料）としては、１：９９〜５０：５０であるのが好ましく、１：９９〜１０：９０であるのがより好ましい。
【０１０１】
なお、前記発光層が発光層兼電子輸送層、発光層兼正孔輸送層などのように多機能に形成されている場合には、これらの層における前記有機金属錯体の含有量も、上記同様とすることができる。
【０１０２】
前記発光層は、電界印加時に前記正極、正孔注入層、前記正孔輸送層等から正孔を注入することができ、前記負極、電子注入層、前記電子輸送層等から電子を注入することができ、更に該正孔と該電子との再結合の場を提供し、該再結合の際に生ずる再結合エネルギーにより、発光を示す前記有機金属錯体（発光材料、発光分子）を発光させる機能を有していればよく、該有機金属錯体以外に、該発光を害しない範囲内において他の発光材料を含有していてもよい。
【０１０３】
前記発光層は、公知の方法に従って形成することができ、例えば、蒸着法、湿式製膜法、ＭＢＥ（分子線エピタキシー）法、クラスターイオンビーム法、分子積層法、ＬＢ法、印刷法、転写法、などにより好適に形成することができる。
【０１０４】
これらの中でも、有機溶媒を用いず廃液処理の問題がなく、低コストで簡便かつ効率的に製造することができる点で蒸着法が好ましいが、前記発光層を単層構造に形成する場合、例えば、該発光層を正孔輸送層兼発光層兼電子輸送層等として形成する場合には湿式製膜法も好ましい。
【０１０５】
前記蒸着法としては、特に制限はなく、目的に応じて公知のものの中から適宜選択することができるが、例えば、真空蒸着法、抵抗加熱蒸着、化学蒸着法、物理蒸着法、などが挙げられ、該化学蒸着法としては、例えば、プラズマＣＶＤ法、レーザーＣＶＤ法、熱ＣＶＤ法、ガスソースＣＶＤ法などが挙げられる。前記蒸着法による前記発光層の形成は、例えば、前記有機金属錯体を真空蒸着することにより、該発光層が前記有機金属錯体以外に前記ホスト材料を含有する場合には該有機金属錯体及び該ホスト材料を真空蒸着による同時蒸着することにより、好適に行うことができる。前者の場合は、共蒸着の必要がない点で製造が容易である。
【０１０６】
前記湿式製膜法としては、特に制限はなく、目的に応じて公知のものの中から適宜選択することができるが、例えば、インクジェット法、スピンコート法、ニーダーコート法、バーコート法、ブレードコート法、キャスト法、ディップ法、カーテンコート法などが挙げられる。
【０１０７】
前記湿式製膜法の場合、前記発光層の材料を樹脂成分と共に溶解乃至分散させた溶液を用いる（塗布等する）ことができ、該樹脂成分としては、例えば、ポリビニルカルバゾール、ポリカーボネート、ポリ塩化ビニル、ポリスチレン、ポリメチルメタクリレート、ポリエステル、ポリスルホン、ポリフェニレンオキシド、ポリブタジエン、炭化水素樹脂、ケトン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリアミド、エチルセルロース、酢酸ビニル、ＡＢＳ樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、アルキド樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、などが挙げられる。
【０１０８】
前記湿式製膜法による前記発光層の形成は、例えば、前記有機金属錯体及び必要に応じて用いる前記樹脂材料を溶剤に溶液（塗布液）を用いる（塗布し乾燥する）ことにより、該発光層が前記有機金属錯体以外に前記ホスト材料を含有する場合には該有機金属錯体、該ホスト材料及び必要に応じて用いる前記樹脂材料を溶剤に溶解した溶剤に溶液（塗布液）を用いる（塗布し乾燥する）ことにより、好適に行うことができる。
【０１０９】
前記発光層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、１〜５０ｎｍが好ましく、３〜２０ｎｍがより好ましい。
前記発光層の厚みが、前記好ましい数値範囲であると、該有機ＥＬ素子により発光される光の発光効率・発光輝度・色純度が十分であり、前記より好ましい数値範囲であるとそれが顕著である点で有利である。
【０１１０】
−正極−
前記正極としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記有機薄膜層に、具体的には該有機薄膜層が前記発光層のみを有する場合には該発光層に、該有機薄膜層が更に前記正孔輸送層を有する場合には該正孔輸送層に、該有機薄膜層が更に前記正孔注入層を有する場合には該正孔注入層に、正孔（キャリア）を供給することができるものが好ましい。
【０１１１】
前記正極の材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、金属、合金、金属酸化物、電気伝導性化合物、これらの混合物などが挙げられ、これらの中でも仕事関数が４ｅＶ以上の材料が好ましい。
【０１１２】
前記正極の材料の具体例としては、酸化スズ、酸化亜鉛、酸化インジウム、酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）等の導電性金属酸化物、金、銀、クロム、ニッケル等の金属、これらの金属と導電性金属酸化物との混合物又は積層物、ヨウ化銅、硫化銅等の無機導電性物質、ポリアニリン、ポリチオフェン、ポリピロール等の有機導電性材料、これらとＩＴＯとの積層物、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、導電性金属酸化物が好ましく、生産性、高伝導性、透明性などの観点からはＩＴＯが特に好ましい。
【０１１３】
前記正極の厚みとしては、特に制限はなく、材料等により適宜選択可能であるが、１〜５０００ｎｍが好ましく、２０〜２００ｎｍがより好ましい。
【０１１４】
前記正極は、通常、ソーダライムガラス、無アルカリガラス等のガラス、透明樹脂等の基板上に形成される。
前記基板として前記ガラスを用いる場合、該ガラスからの溶出イオンを少なくする観点からは、前記無アルカリガラス、シリカなどのバリアコートを施した前記ソーダライムガラスが好ましい。
【０１１５】
前記基板の厚みとしては、機械的強度を保つのに充分な厚みであれば特に制限はないが、該基材としてガラスを用いる場合には、通常０．２ｍｍ以上であり、０．７ｍｍ以上が好ましい。
【０１１６】
前記正極は、例えば、蒸着法、湿式製膜法、電子ビーム法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＭＢＥ（分子線エピタキシー）法、クラスターイオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法（高周波励起イオンプレーティング法）、分子積層法、ＬＢ法、印刷法、転写法、化学反応法（ゾル−ゲル法など）により該ＩＴＯの分散物を塗布する方法、などの上述した方法により好適に形成することができる。
【０１１７】
前記正極は、洗浄、その他の処理を行うことにより、該有機ＥＬ素子の駆動電圧を低下させたり、発光効率を高めることも可能である。前記その他の処理としては、例えば、前記正極の素材がＩＴＯである場合には、ＵＶ−オゾン処理、プラズマ処理などが好適に挙げられる。
【０１１８】
−負極−
前記負極としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記有機薄膜層に、具体的には該有機薄膜層が前記発光層のみを有する場合には該発光層に、該有機薄膜層が更に前記電子輸送層を有する場合には該電子輸送層に、該有機薄膜層及び該負極間に電子注入層を有する場合には該電子注入層に、電子を供給することができるものが好ましい。
【０１１９】
前記負極の材料としては、特に制限はなく、前記電子輸送層、前記発光層などの該負極と隣接する層乃至分子との密着性、イオン化ポテンシャル、安定性等に応じて適宜選択することができ、例えば、金属、合金、金属酸化物、電気伝導性化合物、これらの混合物などが挙げられる。
【０１２０】
前記負極の材料の具体例としては、アルカリ金属（例えばＬｉ、Ｎａ、Ｋ、Ｃｓなど）、アルカリ土類金属（例えばＭｇ、Ｃａなど）、金、銀、鉛、アルミニウム、ナトリウム−カリウム合金又はそれらの混合金属、リチウム−アルミニウム合金又はそれらの混合金属、マグネシウム−銀合金又はそれらの混合金属、インジウム、イッテルビウム等の希土類金属、これらの合金、などが挙げられる。
これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、仕事関数が４ｅＶ以下の材料が好ましく、アルミニウム、リチウム−アルミニウム合金又はそれらの混合金属、マグネシウム−銀合金又はそれらの混合金属、などがより好ましい。
【０１２１】
前記負極の厚みとしては、特に制限はなく、該負極の材料等に応じて適宜選択することができるが、１〜１０，０００ｎｍが好ましく、２０〜２００ｎｍがより好ましい。
【０１２２】
前記負極は、例えば、蒸着法、湿式製膜法、電子ビーム法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＭＢＥ（分子線エピタキシー）法、クラスターイオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法（高周波励起イオンプレーティング法）、分子積層法、ＬＢ法、印刷法、転写法、などの上述した方法により好適に形成することができる。
【０１２３】
前記負極の材料として２種以上を併用する場合には、該２種以上の材料を同時に蒸着し、合金電極等を形成してもよいし、予め調製した合金を蒸着させて合金電極等を形成してもよい。
【０１２４】
前記正極及び前記負極の抵抗値としては、低い方が好ましく、数百Ω／□以下であるのが好ましい。
【０１２５】
−正孔注入層−
前記正孔注入層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、電界印加時に前記正極から正孔を注入する機能を有しているものであるのが好ましい。
【０１２６】
前記正孔注入層の材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、下記式で表されるスターバーストアミン［４，４’,４’’−トリ（２−ナフチルフェニルアミノ）トリフェニルアミン］（以下「２−ＴＮＡＴＡ」と略すことがある）、銅フタロシアニン、ポリアニリン、などが好適に挙げられる。
【０１２７】
【化２７】
2006131524.tif 000030
【０１２８】
前記正孔注入層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、１〜１００ｎｍ程度が好ましく、５〜５０ｎｍがより好ましい。
【０１２９】
前記正孔注入層は、例えば、蒸着法、湿式製膜法、電子ビーム法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＭＢＥ（分子線エピタキシー）法、クラスターイオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法（高周波励起イオンプレーティング法）、分子積層法、ＬＢ法、印刷法、転写法、などの上述した方法により好適に形成することができる。
【０１３０】
−正孔輸送層−
前記正孔輸送層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、電界印加時に前記正極からの正孔を輸送する機能を有しているものが好ましい。
【０１３１】
前記正孔輸送層の材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、芳香族アミン化合物、カルバゾール、イミダゾール、トリアゾール、オキサゾール、オキサジアゾール、ポリアリールアルカン、ピラゾリン、ピラゾロン、フェニレンジアミン、アリールアミン、アミノ置換カルコン、スチリルアントラセン、フルオレノン、ヒドラゾン、スチルベン、シラザン、スチリルアミン、芳香族ジメチリディン化合物、ポルフィリン系化合物、ポリシラン系化合物、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、アニリン系共重合体、チオフェンオリゴマー及びポリマー、ポリチオフェン等の導電性高分子オリゴマー及びポリマー、カーボン膜、などが挙げられる。なお、これらの正孔輸送層の材料を前記発光層の材料と混合して製膜すると正孔輸送層兼発光層を形成することができる。
【０１３２】
これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよく、これらの中でも、芳香族アミン化合物が好ましく、具体的には、下記式で表されるＴＰＤ（Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス(３−メチルフェニル)−[１，１’−ビフェニル]−４，４’−ジアミン）、下記構造式（６７）で表されるＮＰＤ（Ｎ，Ｎ’−ジナフチル−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−[１，１’−ビフェニル]−４，４’−ジアミン）などがより好ましい。
【０１３３】
【化２８】
2006131524.tif 000031
【０１３４】
【化２９】
2006131524.tif 000032
【０１３５】
前記正孔輸送層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、通常１〜５００ｎｍであり、１０〜１００ｎｍが好ましい。
【０１３６】
前記正孔輸送層は、例えば、蒸着法、湿式製膜法、電子ビーム法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＭＢＥ（分子線エピタキシー）法、クラスターイオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法（高周波励起イオンプレーティング法）、分子積層法、ＬＢ法、印刷法、転写法、などの上述した方法により好適に形成することができる。
【０１３７】
−正孔ブロッキング層−
前記正孔ブロッキング層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、前記正極から注入された正孔を障壁する機能を有しているものが好ましい。
【０１３８】
前記正孔ブロッキング層の材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
【０１３９】
前記有機ＥＬ素子が前記正孔ブロッキング層を有していると、正極側から輸送されてきた正孔が該正孔ブロッキング層でブロックされ、負極から輸送されてきた電子は該正孔ブロッキング層を通過して前記発光層に到達することにより、該発光層で効率良く電子と正孔との再結合が生じるため、該発光層以外の有機薄膜層での前記正孔と前記電子との再結合を防ぐことができ、目的とする発光材料からの発光が効率的に得られ、色純度等の点で有利である。
【０１４０】
前記正孔ブロッキング層は、前記発光層と前記電子輸送層との間に配置されるのが好ましい。
【０１４１】
前記正孔ブロッキング層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、通常１〜５００ｎｍ程度であり、１０〜５０ｎｍが好ましい。
【０１４２】
前記正孔ブロッキング層は、単層構造であってもよいし、積層構造であってもよい。
【０１４３】
前記正孔ブロッキング層は、例えば、蒸着法、湿式製膜法、電子ビーム法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＭＢＥ（分子線エピタキシー）法、クラスターイオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法（高周波励起イオンプレーティング法）、分子積層法、ＬＢ法、印刷法、転写法、などの上述した方法により好適に形成することができる。
【０１４４】
−電子輸送層−
前記電子輸送層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、前記負極からの電子を輸送する機能、前記正極から注入された正孔を障壁する機能のいずれかを有しているものが好ましい。
【０１４５】
前記電子輸送層の材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、前記アルミニウムキノリン錯体（Ａｌｑ）等のキノリン誘導体、オキサジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナントロリン誘導体、ペリレン誘導体、ピリジン誘導体、ピリミジン誘導体、キノキサリン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、ニトロ置換フルオレン誘導体など、などが挙げられる。なお、これらの電子輸送層の材料を前記発光層の材料と混合して製膜すると電子輸送層兼発光層を形成することができ、更に前記正孔輸送層の材料も混合させて製膜すると電子輸送層兼正孔輸送層兼発光層を形成することができ、この際、ポリビニルカルバゾール、ポリカーボネート等のポリマーを使用することができる。
【０１４６】
前記電子輸送層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、通常１〜５００ｎｍ程度であり、１０〜５０ｎｍが好ましい。
【０１４７】
前記電子輸送層は、単層構造であってもよいし、積層構造であってもよい。
この場合、前記発光層に隣接する該電子輸送層に用いる電子輸送材料としては、前記有機金属錯体よりも光吸収端が短波長である電子輸送材料を用いることが、有機ＥＬ素子中の発光領域を前記発光層に限定し、前記電子輸送層からの余計な発光を防ぐ観点からは好ましい。前記有機金属錯体よりも光吸収端が短波長である電子輸送材料としては、例えば、フェナントロリン誘導体、オキサジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体などが挙げられ、下記構造式（６８）で表される２，９−ジメチル−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（ＢＣＰ）や、以下に示す化合物などが好適に挙げられる。
【０１４８】
【化３０】
2006131524.tif 000033
【０１４９】
【化３１】
2006131524.tif 000034
【０１５０】
【化３２】
2006131524.tif 000035
【０１５１】
【化３３】
2006131524.tif 000036
【０１５２】
前記電子輸送層は、例えば、蒸着法、湿式製膜法、電子ビーム法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＭＢＥ（分子線エピタキシー）法、クラスターイオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法（高周波励起イオンプレーティング法）、分子積層法、ＬＢ法、印刷法、転写法、などの上述した方法により好適に形成することができる。
【０１５３】
−電子注入層−
前記電子注入層の材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、フッ化リチウム等のアルカリ金属フッ化物、フッ化ストロンチウム等のアルカリ土類金属フッ化物、などを好適に使用できる。電子注入層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することでき、例えば、通常、０．１〜１０ｎｍ程度であり、０．５〜２ｎｍが好ましい。
前記電子注入層は、例えば、蒸着法、電子ビーム法、スパッタリング法などにより好適に形成することができる。
【０１５４】
−その他の層−
本発明の有機ＥＬ素子は、目的に応じて適宜選択したその他の層を有していてもよく、該その他の層としては、例えば、色変換層、保護層、などが好適に挙げられる。
【０１５５】
−−色変換層−−
前記色変換層としては、りん光発光材料を含有しているのが好ましく、本発明の前記有機金属錯体を含有しているのがより好ましい。なお、前記色変換層は、該有機金属錯体のみで形成されていてもよいし、更に他の材料を含んで形成されていてもよい。
該色変換層において、前記有機金属錯体は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１５６】
ところで、一般的に、ある波長の光により励起された有機分子は、励起状態から光を放出して基底状態に遷移する前に、分子内、あるいは他の分子との相互作用によってその励起エネルギーの一部を熱エネルギーなどの形で非放射的に失うため、励起光と発光の波長は一致しないことが知られている。励起光と発光のエネルギー差は、ストークスシフトと呼ばれている。これまで前記色変換層に使用されてきた色変換材料は、材料選択幅の広さから一重項からの発光のみが観測される蛍光発光材料が使用されてきたが、該蛍光発光材料は、ストークスシフトが小さく(<100nm)、可視域に存在する最も強い吸収帯に対して発光はそのすぐ長波長側に観測されるため、例えば青系統の発光を効率良く吸収して赤系統の色に変換することができない。一方、本発明の前記有機金属錯体は、りん光発光材料であるため、ある波長の光により励起され一重項励起状態が生成すると、それよりも低いエネルギー状態である三重項励起状態に速やかに遷移してりん光発光可能であるため、蛍光発光材料に比べてストークスシフトが大きくなる（通常の有機物の場合、三重項状態は一重項励起状態のエネルギーよりも０．１〜２ｅＶ程度低いことが知られている）。例えば、励起源となる青色系統の発光を赤色に変換する用途においては、りん光材料を用いた色変換層の方が蛍光材料を用いた場合に比べて青色光の吸収率が高いため、分子１個当たりの色変換率は高くなる。換言すれば、前記蛍光発光材料を用いた色変換層の方が青色光を吸収しないため色変換層を透過してくる青色光が多い。これを補うために分散濃度を変えることなく色変換層を厚くすることで青色光吸収量が増え、赤色光を強くすることが可能だが、有機ＥＬ素子を作製した際に色変換層からの浸出物、例えば、水分や有機溶媒の残留物によって有機ＥＬ素子を構成する材料が劣化し、不発光領域が発生することが大きな問題となるため可能な限り色変換層は薄くする方がよい。また、蛍光発光材料を用いた色変換層では青色光を吸収するホストを併用することでゲストの吸収率が低いことを補っているが、前記りん光発光材料を用いた場合には必ずしもホストとなる材料を併用する必要はなく、単独で用いた場合でも高い色変換効率が得られるため、ホストを併用して作製された色変換層で懸念されるホスト分子からの発光、色変換層の製造性の悪化、基板製造コスト増加といった多くの課題も同時に解決できるという利点がある。さらに、ホストを用いた場合を考えると、蛍光発光材料は、前述のように濃度が高すぎると濃度消光が起きて発光が顕著に弱くなることが多いが、前記りん光発光材料は、前記蛍光発光材料に比べて濃度消光を起こし難いことが知られており、分散濃度に制限がない。例えば、前記りん光発光材料は、粉末状態であっても発光するものが蛍光発光材料に比べて多く、逆に分散濃度が低すぎると酸素分子による消光作用のために発光が弱められてしまう。粉末状態でりん光発光材料を使用する場合の有効性としては、色変換層の劣化抑制が達成できる点にある。色変換層においては、基板作製段階のフォトリソグラフィー工程やITOパターニング工程、素子として色変換を行う過程で常に光暴露されているため、光劣化による色変換効率低下が問題とな���。色変換層に分散された発光材料を用いた場合には、発光材料単体で光に暴露されるため、その劣化は非常に早く、また、それを防ぐのは非常に困難である。それに対して粉末状態のりん光発光材料を用いた色変換層はバルクで光に暴露されるため、劣化が抑制され、寿命が長く、変換効率が変化しない色変換層を得ることができる。
【０１５７】
前記色変換層の設ける位置としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、フルカラー表示を行う場合には画素上に設けるのが好ましい。
【０１５８】
本発明の前記有機ＥＬ素子においては、前記色変換層が、入射される光を、該光の波長よりも１００ｎｍ以上波長の長い光に変換可能であることが好ましく、入射される光を、該光の波長よりも１５０ｎｍ以上波長の長い光に変換可能であるのがより好ましい。
【０１５９】
また、前記色変換層としては、紫外光から青色光の波長領域の光を赤色光に変換可能であるものが好ましい。
前記色変換層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、蒸着法、塗布法などが好適に挙げられる。
なお、本発明においては、前記色変換層としては、公知のカラーフィルター等を用いてもよい。
【０１６０】
−−保護層−−
前記保護層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、水分や酸素等の有機ＥＬ素子を劣化促進させる分子乃至物質が有機ＥＬ素子内に侵入することを抑止可能であるものが好ましい。
【０１６１】
前記保護層の材料としては、例えば、Ｉｎ、Ｓｎ、Ｐｂ、Ａｕ、Ｃｕ、Ａｇ、Ａｌ、Ｔｉ、Ｎｉ等の金属、ＭｇＯ、ＳｉＯ、ＳｉＯ２、Ａｌ２Ｏ３、ＧｅＯ、ＮｉＯ、ＣａＯ、ＢａＯ、Ｆｅ２Ｏ３、Ｙ２Ｏ３、ＴｉＯ２等の金属酸化物、ＳｉＮ、ＳｉNｘOy等の窒化物、ＭｇＦ２、ＬｉＦ、ＡｌＦ３、ＣａＦ２等の金属フッ化物、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリメチルメタクリレート、ポリイミド、ポリウレア、ポリテトラフルオロエチレン、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリジクロロジフルオロエチレン、クロロトリフルオロエチレンとジクロロジフルオロエチレンとの共重合体、テトラフルオロエチレンと少なくとも１種のコモノマーとを含むモノマー混合物を共重合させて得られる共重合体、共重合主鎖に環状構造を有する含フッ素共重合体、吸水率１％以上の吸水性物質、吸水率０．１％以下の防湿性物質などが挙げられる。
【０１６２】
前記保護層は、例えば、蒸着法、湿式製膜法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＭＢＥ（分子線エピタキシー）法、クラスターイオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法（高周波励起イオンプレーティング法）、印刷法、転写法、などの上述した方法により好適に形成することができる。
【０１６３】
−層構成−
本発明の有機ＥＬ素子における層構成としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、以下の(1)〜(13)の層構成、即ち、(1)正極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／電子注入層／負極、(2)正極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／負極、(3)正極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／電子注入層／負極、(4)正極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／負極、(5)正極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層兼電子輸送層／電子注入層／負極、(6)正極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層兼電子輸送層／負極、(7)正極／正孔輸送層／発光層兼電子輸送層／電子注入層／負極、(8)正極／正孔輸送層／発光層兼電子輸送層／負極、(9)正極／正孔注入層／正孔輸送層兼発光層／電子輸送層／電子注入層／負極、(10)正極／正孔注入層／正孔輸送層兼発光層／電子輸送層／負極、(11)正極／正孔輸送層兼発光層／電子輸送層／電子注入層／負極、(12)正極／正孔輸送層兼発光層／電子輸送層／負極、(13)正極／正孔輸送層兼発光層兼電子輸送層／負極、などが好適に挙げられる。
【０１６４】
なお、前記有機ＥＬ素子が前記正孔ブロッキング層を有する場合には、前記（１）〜（13）において、前記発光層と前記電子輸送層との間に該正孔ブロッキング層が配置される層構成が好適に挙げられる。
【０１６５】
これらの層構成の内、前記(4)正極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／負極の態様を図示すると、図１の通りであり、有機ＥＬ素子１０は、ガラス基板１２上に形成された正極１４（例えばＩＴＯ電極）と、正孔輸送層１６と、発光層１８と、電子輸送層２０と、負極２２（例えばＡｌ−Ｌｉ電極）とをこの順に積層してなる層構成を有する。なお、正極１４（例えばＩＴＯ電極）と負極２２（例えばＡｌ−Ｌｉ電極）とは電源を介して互いに接続されている。正孔輸送層１６と発光層１８と電子輸送層２０とで有機薄膜層２４が形成されている。
【０１６６】
本発明の有機ＥＬ素子の輝度半源時間としては、長い程好ましく、例えば、電流密度５０Ａ／ｍ２の連続駆動において、５時間以上が好ましく、２０時間以上がより好ましく、４０時間以上が更に好ましく、６０時間以上が特に好ましい。
本発明の有機ＥＬ素子の発光ピーク波長としては、特に制限はなく、可視光域から適宜選択することができ、例えば、６００〜６５０ｎｍが好ましい。
本発明の有機ＥＬ素子の発光電圧としては、電圧１０Ｖ以下で発光することが望まれ、８Ｖ以下で発光するのが好ましく、７Ｖ以下で発光するのがより好ましい。
本発明の有機ＥＬ素子の電流効率としては、電流密度５Ａ／ｍ２において、１０ｃｄ／Ａ以上であるのが好ましく、３０ｃｄ／Ａ以上であるのがより好ましく、４０ｃｄ／Ａ以上であるのが特に好ましい。
【０１６７】
−用途等−
本発明の有機ＥＬ素子は、例えば、コンピュータ、車載用表示器、野外表示器、家庭用機器、業務用機器、家電用機器、交通関係表示器、時計表示器、カレンダ表示器、ルミネッセントスクリーン、音響機器等をはじめとする各種分野において好適に使用することができるが、照明装置や以下の本発明の有機ＥＬディスプレイに特に好適に使用することができる。
【０１６８】
（有機ＥＬディスプレイ）
本発明の有機ＥＬディスプレイは、前記本発明の有機ＥＬ素子を用いたこと以外は、特に制限はなく、公知の構成を適宜採用することができる。
前記有機ＥＬディスプレイは、単色発光のものであってもよいし、多色発光のものであってもよいし、フルカラータイプのものであってもよい。
【０１６９】
前記有機ＥＬディスプレイをフルカラータイプのものとする方法としては、例えば「月刊ディスプレイ」、２０００年９月号、３３〜３７ページに記載されているように、色の３原色（青色（Ｂ）、緑色（Ｇ）、赤色（Ｒ））に対応する光をそれぞれ発光する有機ＥＬ素子を基板上に配置する３色発光法、白色発光用の有機ＥＬ素子による白色発光をカラーフィルタを通して３原色に分ける白色法、青色発光用の有機ＥＬ素子による青色発光を蛍光色素層を通して赤色（Ｒ）及び緑色（Ｇ）に変換する色変換法、などが知られているが、本発明においては、用いる前記本発明の有機ＥＬ素子は赤色発光用等であるので、３色発光法、色変換法などを好適に採用することができる。
【０１７０】
なお、本発明の前記有機金属錯体を色変換材料として用いる場合には、前記色変換法を特に好適に採用することができる。
該色変換法による本発明の有機ＥＬディスプレイの具体例としては、例えば、図２に示すように、この有機ＥＬディスプレイは、画素に対応して配置された電極２５上に、青色発光用の有機薄膜層３０が一面に設けられ、更にその上に透明電極２０を有する。そして、透明電極２０上には、保護層（平坦化層）１５を介して、赤色用の色変換層６０及び赤色カラーフィルタ６５の積層物と、緑色用の色変換層７０及び緑色カラーフィルタ８０の積層物とが、配置されている。そして、これらの上にガラス基板１０が設けられている。
【０１７１】
この有機ＥＬディスプレイにおける電極２５及び透明電極２０間に電圧を印加すると、青色発光用の有機薄膜層３０が青色の発光を示す。この青色発光の一部は、透明電極２０を透過し、保護層１５、ガラス基板１０をそのまま透過し、外部に放射される。一方、赤色用の色変換層６０及び緑色用の色変換層７０が存在する部位では、前記青色発光が、これらの色変換層中で、それぞれ赤色、緑色に変換され、更に赤色カラーフィルタ６５、緑色カラーフィルタ８０を透過することにより、それぞれ赤色発光、緑色発光となって、ガラス基板１０を透過する。その結果、該有機ＥＬディスプレイにおいては、フルカラー表示が可能である。
【０１７２】
そして、色変換層６０及び７０が、本発明の有機金属錯体（りん光発光材料）で形成されている場合には、特に赤色用の色変換層においてもホスト材料等を併用せずとも、該有機金属錯体単独膜とすることができ、製造が容易である上、極めて色変換効率に優れる。なお、図３は、３色発光法による有機ＥＬディスプレイの構造例を示す図であり、図４は、白色法による有機ＥＬディスプレイの構造例を示す図である。図３及び図４における符号は、図２における符号と同じものを意味する。
【０１７３】
また、前記３色発光法によりフルカラータイプの有機ＥＬディスプレイを製造するには、例えば、本発明の前記有機ＥＬ素子を赤色発光用として用いる場合には（なお、本発明の前記有機ＥＬ素子を他の色の発光用として用いてもよく、全色を本発明の前記有機ＥＬ素子で形成してもよい）、更にそのほかに緑色発光用の有機ＥＬ素子及び青色発光用の有機ＥＬ素子が必要になる。
【０１７４】
前記青色発光用の有機ＥＬ素子としては、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができるが、例えば層構成が、ＩＴＯ（正極）／前記ＮＰＤ／Ａｌ−Ｌｉ（負極）、であるものなどが好適に挙げられる。
【０１７５】
前記緑色発光用の有機ＥＬ素子としては、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができるが、例えば層構成が、ＩＴＯ（正極）／前記ＮＰＤ／前記Ａｌｑ／Ａｌ−Ｌｉ（負極）、であるものなどが好適に挙げられる。
【０１７６】
前記有機ＥＬディスプレイの態様としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、「日経エレクトロニクス」、Ｎｏ.７６５,２０００年３月１３日号、５５〜６２ページに記載されているような、パッシブマトリクスパネル、アクティブマトリクスパネルなどが好適に挙げられる。
【０１７７】
前記パッシブマトリクスパネルは、例えば、図５に示すように、ガラス基板１２上に、互いに平行に配置された帯状の正極１４（例えばＩＴＯ電極）を有し、正極１４上に、互いに順番に平行にかつ正極１４と略直交方向に配置された帯状の赤色発光用の有機薄膜層２４、青色発光用の有機薄膜層２６及び緑色発光用の有機薄膜層２８を有し、赤色発光用の有機薄膜層２４、青色発光用の有機薄膜層２６及び緑色発光用の有機薄膜層２８上に、これらと同形状の負極２２を有してなる。
【０１７８】
前記パッシブマトリクスパネルにおいては、例えば、図６に示すように、複数の正極１４からなる正極ライン３０と、複数の負極２２からなる負極ライン３２とが互いに略直行方向に交差して回路が形成されている。各交差点に位置する、赤色発光用、青色発光用及び緑色発光用の各有機薄膜層２４、２６及び２８が画素として機能し、各画素に対応して有機ＥＬ素子３４が複数存在している。該パッシブマトリクスパネルにおいて、正極ライン３０における正極１４の１つと、負極ライン３２における負極２２の１つとに対し、定電流源３６により電流を印加すると、その際、その交差点に位置する有機ＥＬ薄膜層に電流が印加され、該位置の有機ＥＬ薄膜層が発光する。この画素単位の発光を制御することにより、容易にフルカラーの画像を形成することができる。
【０１７９】
前記アクティブマトリクスパネルは、例えば、図７に示すように、ガラス基板１２上に、走査線、データライン及び電流供給ラインが碁盤目状に形成されており、碁盤目状を形成する走査線等に接続され、各碁盤目に配置されたＴＦＴ回路４０と、ＴＦＴ回路４０により駆動可能であり、各碁盤目中に配置された正極１４（例えばＩＴＯ電極）とを有し、正極１４上に、互いに順番に平行に配置された帯状の赤色発光用の有機薄膜層２４、青色発光用の有機薄膜層２６及び緑赤色発光用の有機薄膜層２８を有し、赤色発光用の有機薄膜層２４、青色発光用の有機薄膜層２６及び緑色発光用の有機薄膜層２８上に、これらを全部覆うようにして配置された負極２２を有してなる。赤色発光用の有機薄膜層２４、青色発光用の有機薄膜層２６及び緑色発光用の有機薄膜層２８は、それぞれ、正孔輸送層１６、発光層１８及び電子輸送層２０を有している。
【０１８０】
前記アクティブマトリクスパネルにおいては、例えば、図８に示すように、複数平行に設けられた走査線４６と、複数平行に設けられたデータライン４２及び電流供給ライン４４とが互いに直交して碁盤目を形成しており、各碁盤目には、スイッチング用ＴＦＴ４８と、駆動用ＴＦＴ５０とが接続されて回路が形成されている。駆動回路３８から電流を印加すると、碁盤目毎にスイッチング用ＴＦＴ４８と駆動用ＴＦＴ５０とが駆動可能となっている。そして、各碁盤目は、青色発光用、緑色発光用及び赤色発光用の各有機薄膜素子２４、２６及び２８が画素として機能し、該アクティブマトリクスパネルにおいて、横方向に配置された走査線４６の１つと、縦方向に配置された電流供給ライン４４とに対し、駆動回路３８から電流を印加すると、その際、その交差点に位置するスイッチング用ＴＦＴ４８が駆動し、それに伴い駆動用ＴＦＴ５０が駆動し、該位置の有機ＥＬ素子５２が発光する。この画素単位の発光を制御することにより、容易にフルカラーの画像を形成することができる。
【実施例】
【０１８１】
以下、本発明の実施例について説明するが、本発明はこれらの実施例に何ら限定されるものではない。
【０１８２】
（合成例１）
−Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）（２−フルオロフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｏ２Ｆｐｈ）」と記す）の合成−
（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）（以下「（ｄｐｔ）」と記す）を、以下のように合成した。即ち、具体的には、３，５−ジブロモトルエン（５．０ｇ；２０ｍｍｏｌ）と、２−トリ−ｎ−ブチルスタニルピリジン（２６．９ｇ；７３ｍｍｏｌ）と、ビス（トリフェニル−ホスフィン）パラジウム・ジクロライド（１．５５ｇ；２．２ｍｍｏｌ）と、塩化リチウム（１１．７ｇ；２７６ｍｍｏｌ）とを、１３０ｍｌのトルエンに入れて、２日間還流した。放冷後、ＫＦの飽和水溶液５０ｍｌを加えた。ろ過により析出した固体を取り出し、少量の冷却したトルエンで洗浄（２０ｍｌ×３回）し、真空乾燥した。得られた固体を、ジクロロメタンと、ＮａＨＣＯ３との混合溶液に入れてよく洗った。有機層を分液し、ＭｇＳＯ４粉末で乾燥させた後、エバポレートで溶媒を除いた。ジクロロメタンで再結晶して目的物の灰色固体である３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン２．２ｇを得た。収率は、４８％であった。
【０１８３】
【化３４】
2006131524.tif 000037
【０１８４】
Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）・クロライド（以下「Ｐｔ（ｄｐｔ）Ｃｌ」と記す）を、以下のように合成した。即ち、具体的には、得られた３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン（３００ｍｇ；１．２ｍｍｏｌ）と、Ｋ２ＰｔＣｌ４（５５０ｍｇ；１．３ｍｍｏｌ）とを、脱気した酢酸（３０ｍｌ）に入れて、１３０℃で２日間還流した。放冷すると淡い黄色結晶が析出したので濾取した。濾取した固体をメタノール、水、ジエチルエーテルでよく洗浄し、真空乾燥した。得られた粗粉末をジクロロメタンにより再結晶し、目的物の黄色粉末であるＰｔ（ｄｐｔ）Ｃｌ  ４３６ｍｇを得た。収率は、７５％であった。
【０１８５】
【化３５】
2006131524.tif 000038
【０１８６】
次に、Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）（２−フルオロフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｏ２Ｆｐｈ）」と記す）を、以下のように合成した。即ち、具体的には、得られたＰｔ（ｄｐｔ）Ｃｌ  １００ｍｇ（０．２１ｍｍｏｌ）をアセトン３０ｍｌに入れて攪拌した。ここに、２−フルオロフェノール４７ｍｇ（０．４２ｍｍｏｌ）をゆっくりと添加した。室温で１０分間攪拌した。数滴の純水を加えると反応が進み、黄色固体が析出し始め、加熱しながら３時間攪拌した。放冷して、析出した淡黄色固体をろ取し、純水、メタノール、ジエチルエーテルで順によく洗浄し、真空乾燥し、Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｏ２Ｆｐｈ）の黄色固体を得た。収率は、５０％であった。
【０１８７】
【化３６】
2006131524.tif 000039
【０１８８】
（合成例２）
−Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）（２，６−ジメチル−フェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｏｄｍｐ）」と記す）の合成−
合成例１において、２−フルオロフェノールを２，６−ジメチル−フェノールに変更した以外は、合成例１と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｏｄｍｐ）の淡黄色固体を得た。収率は、６５％であった。
【０１８９】
（合成例３）
−Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）（２−フェニルフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｏ２ｐｐｈ）」と記す）の合成−
合成例１において、２−フルオロフェノールを２−フェニルフェノールに変更した以外は、合成例１と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｏ２ｐｐｈ）の淡黄色固体を得た。収率は、７０％であった。
【０１９０】
（合成例４）
−Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）（２，６−ジフェニルフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｏ２６ｄｐｐｈ）」と記す）の合成−
合成例１において、２−フルオロフェノールを２，６−ジフェニルフェノールに変更した以外は、合成例１と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｏ２６ｄｐｐｈ）の黄色固体を得た。収率は、６０％であった。
【０１９１】
（合成例５）
−Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）（３，５−ジメチルピラゾール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｄｍｐｒ）」と記す）の合成−
合成例１において、２−フルオロフェノールを２，６−ジメチルピラゾールに変更した以外は、合成例１と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｄｍｐｒ）の淡黄色固体を得た。収率は、６８％であった。
【０１９２】
（合成例６）
−Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）（５−メチル−１Ｈ−１，２，３−ベンゾトリアゾール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｍｂｔａｚ）」と記す）の合成−
合成例１において、２−フルオロフェノールを５−メチル−１Ｈ−１，２，３−ベンゾトリアゾールに変更した以外は、合成例１と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｍｂｔａｚ）の淡黄色固体を得た。収率は、６２％であった。
【０１９３】
（合成例７）
−Ｐｔ（１，３−ジ（２−ピリジル）ベンゼン）（２−フルオロフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｂ）（ｏ２Ｆｐｈ）」と記す）の合成−
（１，３−ジ（２−ピリジル）ベンゼン）（以下「（ｄｐｂ）」と記す）を、以下のように合成した。即ち、具体的には、１，３−ジブロモベンゼン（４．７４ｇ；２０ｍｍｏｌ）と、２−トリ−ｎ−ブチルスタニルピリジン（２６．９ｇ；７３ｍｍｏｌ）と、ビス（トリフェニル−ホスフィン）パラジウム・ジクロライド（１．５５ｇ；２．２ｍｍｏｌ）と、塩化リチウム（１１．７ｇ；２７６ｍｍｏｌ）とを、１３０ｍｌのトルエンに入れて、２日間還流した。放冷後、ＫＦの飽和水溶液５０ｍｌを加えた。ろ過により析出した固体を取り出し、少量の冷却したトルエンで洗浄（２０ｍｌ×３回）し、真空乾燥した。得られた固体を、ジクロロメタンと、ＮａＨＣＯ３との混合溶液に入れてよく洗った。有機層を分液し、ＭｇＳＯ４粉末で乾燥させた後、エバポレートで溶媒を除いた。ジクロロメタンで再結晶して目的物の灰色固体である１，３−ジ（２−ピリジル）ベンゼン２．３ｇを得た。収率は、５０％であった。
【０１９４】
【化３７】
2006131524.tif 000040
【０１９５】
Ｐｔ（１，３−ジ（２−ピリジル）ベンゼン）・クロライド（以下「Ｐｔ（ｄｐｂ）Ｃｌ」と記す）を、以下のように合成した。即ち、具体的には、得られた１，３−ジ（２−ピリジル）ベンゼン（２８３ｍｇ；１．２２ｍｍｏｌ）と、Ｋ２ＰｔＣｌ４（５５０ｍｇ；１．３３ｍｍｏｌ）とを、脱気した酢酸（３０ｍｌ）に入れて、１３０℃で２日間還流した。放冷すると淡い黄色結晶が析出したので濾取した。濾取した固体をメタノール、水、ジエチルエーテルでよく洗浄し、真空乾燥した。得られた粗粉末をジクロロメタンにより再結晶し、目的物の黄色粉末であるＰｔ（ｄｐｂ）Ｃｌ  ４１０ｍｇを得た。収率は、７２％であった。
【０１９６】
【化３８】
2006131524.tif 000041
【０１９７】
次に、Ｐｔ（１，３−ジ（２−ピリジル）ベンゼン）（２−フルオロフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｂ）（ｏ２Ｆｐｈ）」と記す）を、以下のように合成した。即ち、具体的には、得られたＰｔ（ｄｐｂ）Ｃｌ  １００ｍｇ（０．２２ｍｍｏｌ）をアセトン３０ｍｌに入れて攪拌した。ここに、２−フルオロフェノール４９ｍｇ（０．４４ｍｍｏｌ）をゆっくりと添加した。室温で１０分間攪拌した。数滴の純水を加えると反応が進み、黄色固体が析出し始め、加熱しながら３時間攪拌した。放冷して、析出した淡黄色固体をろ取し、純水、メタノール、ジエチルエーテルで順によく洗浄し、真空乾燥し、Ｐｔ（ｄｐｂ）（ｏ２Ｆｐｈ）の黄色固体を得た。収率は、４５％であった。
【０１９８】
【化３９】
2006131524.tif 000042
【０１９９】
（合成例８）
−Ｐｔ（１，３−ジ（２−ピリジル）ベンゼン）（２，６−ジメチル−フェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｂ）（ｏｄｍｐ）」と記す）の合成−
合成例７において、２−フルオロフェノールを２，６−ジメチル−フェノールに変更した以外は、合成例７と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｂ）（ｏｄｍｐ）の淡黄色固体を得た。収率は、５８％であった。
【０２００】
（合成例９）
−Ｐｔ（１，３−ジ（２−ピリジル）ベンゼン）（２−フェニルフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｂ）（ｏ２ｐｐｈ）」と記す）の合成−
合成例７において、２−フルオロフェノールを２−フェニルフェノールに変更した以外は、合成例７と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｂ）（ｏ２ｐｐｈ）の黄色固体を得た。収率は、６４％であった。
【０２０１】
（合成例１０）
−Ｐｔ（１，３−ジ（２−ピリジル）ベンゼン）（２，６−ジフェニルフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｂ）（ｏ２６ｄｐｐｈ）」と記す）の合成−
合成例７において、２−フルオロフェノールを２，６−ジフェニルフェノールに変更した以外は、合成例７と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｂ）（ｏ２６ｄｐｐｈ）の黄色固体を得た。収率は、５３％であった。
【０２０２】
（合成例１１）
−Ｐｔ（１，３−ジ（２−ピリジル）ベンゼン）（３，５−ジメチルピラゾール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｂ）（ｄｍｐｒ）」と記す）の合成−
合成例７において、２−フルオロフェノールを２，６−ジメチルピラゾールに変更した以外は、合成例７と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｂ）（ｄｍｐｒ）の黄色固体を得た。収率は、５５％であった。
【０２０３】
（合成例１２）
−Ｐｔ（１，３−ジ（２−ピリジル）ベンゼン）（５−メチル−１Ｈ−１，２，３−ベンゾトリアゾール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｂ）（ｍｂｔａｚ）」と記す）の合成−
合成例７において、２−フルオロフェノールを５−メチル−１Ｈ−１，２，３−ベンゾトリアゾールに変更した以外は、合成例７と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｂ）（ｍｂｔａｚ）の黄色固体を得た。収率は、５０％であった。
【０２０４】
（合成例１３）
−Ｐｔ（３，５−ジ（１−イソキノリル）トルエン）（２−フルオロフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｉｑｔ）（ｏ２Ｆｐｈ）」と記す）の合成−
（３，５−ジ（１−イソキノリル）トルエン）（以下「（ｄｉｑｔ）」と記す）を、以下のように合成した。即ち、具体的には、３，５−ジブロモトルエン（５．０ｇ；２０ｍｍｏｌ）と、２−トリ−ｎ−ブチルスタニル−イソ−キノリン（２８．８ｇ；７３ｍｍｏｌ）と、ビス（トリフェニル−ホスフィン）パラジウム・ジクロライド（１．５５ｇ；２．２ｍｍｏｌ）と、塩化リチウム（１１．７ｇ；２７６ｍｍｏｌ）とを、１３０ｍｌのトルエンに入れて、２日間還流した。放冷後、ＫＦの飽和水溶液５０ｍｌを加えた。ろ過により析出した固体を取り出し、少量の冷却したトルエンで洗浄（２０ｍｌ×３回）し、真空乾燥した。得られた固体を、ジクロロメタンと、ＮａＨＣＯ３との混合溶液に入れてよく洗った。有機層を分液し、ＭｇＳＯ４粉末で乾燥させた後、エバポレートで溶媒を除いた。ジクロロメタンで再結晶して目的物の灰色固体である３，５−ジ（１−イソキノリル）トルエン２．８ｇを得た。収率は、４１％であった。
【０２０５】
【化４０】
2006131524.tif 000043
【０２０６】
Ｐｔ（３，５−ジ（１−イソキノリル）トルエン）・クロライド（以下「Ｐｔ（ｄｉｑｔ）Ｃｌ」と記す）を、以下のように合成した。即ち、具体的には、得られた３，５−ジ（１−イソキノリル）トルエン（４２２ｍｇ；１．２２ｍｍｏｌ）と、Ｋ２ＰｔＣｌ４（５５０ｍｇ；１．３３ｍｍｏｌ）とを、脱気した酢酸（３０ｍｌ）に入れて、１３０℃で２日間還流した。放冷すると淡い黄色結晶が析出したので濾取した。濾取した固体をメタノール、水、ジエチルエーテルでよく洗浄し、真空乾燥した。得られた粗粉末をジクロロメタンにより再結晶し、目的物の黄色粉末であるＰｔ（ｄｉｑｔ）Ｃｌ  ４５２ｍｇを得た。収率は、６４％であった。
【０２０７】
【化４１】
2006131524.tif 000044
【０２０８】
次に、Ｐｔ（３，５−ジ（１−イソキノリル）トルエン）（２−フルオロフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｉｑｔ）（ｏ２Ｆｐｈ）」と記す）を、以下のように合成した。即ち、具体的には、得られたＰｔ（ｄｉｑｔ）Ｃｌ  １２７ｍｇ（０．２２ｍｍｏｌ）をアセトン３０ｍｌに入れて攪拌した。ここに、２−フルオロフェノール４９ｍｇ（０．４４ｍｍｏｌ）をゆっくりと添加した。室温で１０分間攪拌した。数滴の純水を加えると反応が進み、淡橙色固体が析出し始め、加熱しながら３時間攪拌した。放冷して、析出した淡橙色固体をろ取し、純水、メタノール、ジエチルエーテルで順によく洗浄し、真空乾燥し、Ｐｔ（ｄｉｑｔ）（ｏ２Ｆｐｈ）の橙色固体を得た。収率は、４５％であった。
【０２０９】
【化４２】
2006131524.tif 000045
【０２１０】
（合成例１４）
−Ｐｔ（３，５−ジ（１−イソキノリル）トルエン）（２，６−ジメチル−フェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｉｑｔ）（ｏｄｍｐ）」と記す）の合成−
合成例１３において、２−フルオロフェノールを２，６−ジメチル−フェノールに変更した以外は、合成例１３と同様にして、Ｐｔ（ｄｉｑｔ）（ｏｄｍｐ）の茶色固体を得た。収率は、４５％であった。
【０２１１】
（合成例１５）
−Ｐｔ（３，５−ジ（１−イソキノリル）トルエン）（２−フェニルフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｉｑｔ）（ｏ２ｐｐｈ）」と記す）の合成−
合成例１３において、２−フルオロフェノールを２−フェニルフェノールに変更した以外は、合成例１３と同様にして、Ｐｔ（ｄｉｑｔ）（ｏ２ｐｐｈ）の茶色固体を得た。収率は、４２％であった。
【０２１２】
（合成例１６）
−Ｐｔ（３，５−ジ（１−イソキノリル）トルエン）（２，６−ジフェニルフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｉｑｔ）（ｏ２６ｄｐｐｈ）」と記す）の合成−
合成例１３において、２−フルオロフェノールを２，６−ジフェニルフェノールに変更した以外は、合成例１３と同様にして、Ｐｔ（ｄｉｑｔ）（ｏ２６ｄｐｐｈ）の茶色固体を得た。収率は、４０％であった。
【０２１３】
（合成例１７）
−Ｐｔ（３，５−ジ（１−イソキノリル）トルエン）（３，５−ジメチルピラゾール）（以下「Ｐｔ（ｄｉｑｔ）（ｄｍｐｒ）」と記す）の合成−
合成例１３において、２−フルオロフェノールを２，６−ジメチルピラゾールに変更した以外は、合成例１３と同様にして、Ｐｔ（ｄｉｑｔ）（ｄｍｐｒ）の赤茶色固体を得た。収率は、４０％であった。
【０２１４】
（合成例１８）
−Ｐｔ（３，５−ジ（１−イソキノリル）トルエン）（５−メチル−１Ｈ−１，２，３−ベンゾトリアゾール）（以下「Ｐｔ（ｄｉｑｔ）（ｍｂｔａｚ）」と記す）の合成−
合成例１３において、２−フルオロフェノールを５−メチル−１Ｈ−１，２，３−ベンゾトリアゾールに変更した以外は、合成例１３と同様にして、Ｐｔ（ｄｉｑｔ）（ｍｂｔａｚ）の赤色固体を得た。収率は、４２％であった。
【０２１５】
（合成例１９）
−Ｐｔ（３，５−ターピリジン）（２−フルオロフェノール）（以下「Ｐｔ（ｔｐ）（ｏ２Ｆｐｈ）」と記す）の合成−
３，５−ターピリジン（以下「（ｔｐ）」と記す）を、以下のように合成した。即ち、具体的には、３，５−ジブロモトルエン（４．７４ｇ；２０ｍｍｏｌ）と、２−トリ−ｎ−ブチルスタニルピリジン（２６．９ｇ；７３ｍｍｏｌ）と、ビス（トリフェニル−ホスフィン）パラジウム・ジクロライド（１．５５ｇ；２．２ｍｍｏｌ）と、塩化リチウム（１１．７ｇ；２７６ｍｍｏｌ）とを、１３０ｍｌのトルエンに入れて、２日間還流した。放冷後、ＫＦの飽和水溶液５０ｍｌを加えた。ろ過により析出した固体を取り出し、少量の冷却したトルエンで洗浄（２０ｍｌ×３回）し、真空乾燥した。得られた固体を、ジクロロメタンと、ＮａＨＣＯ３との混合溶液に入れてよく洗った。有機層を分液し、ＭｇＳＯ４粉末で乾燥させた後、エバポレートで溶媒を除いた。ジクロロメタンで再結晶して目的物の灰色固体である３，５−ターピリジン２．３ｇを得た。収率は、４０％であった。
【０２１６】
【化４３】
2006131524.tif 000046
【０２１７】
Ｐｔ（３，５−ターピリジン）・クロライド（以下「Ｐｔ（ｔｐ）Ｃｌ」と記す）を、以下のように合成した。即ち、具体的には、得られた３，５−ターピリジン（２８４ｍｇ；１．２２ｍｍｏｌ）と、Ｋ２ＰｔＣｌ４（５５０ｍｇ；１．３３ｍｍｏｌ）とを、脱気した酢酸（３０ｍｌ）に入れて、１３０℃で２日間還流した。放冷すると淡い黄色結晶が析出したので濾取した。濾取した固体をメタノール、水、ジエチルエーテルでよく洗浄し、真空乾燥した。得られた粗粉末をジクロロメタンにより再結晶し、目的物の黄色粉末であるＰｔ（ｔｐ）Ｃｌ  ３９０ｍｇを得た。収率は、６９％であった。
【０２１８】
【化４４】
2006131524.tif 000047
【０２１９】
次に、Ｐｔ（３，５−ターピリジン）（２−フルオロフェノール）（以下「Ｐｔ（ｔｐ）（ｏ２Ｆｐｈ）」と記す）を、以下のように合成した。即ち、具体的には、得られたＰｔ（ｔｐ）Ｃｌ  １０２ｍｇ（０．２２ｍｍｏｌ）をアセトン３０ｍｌに入れて攪拌した。ここに、２−フルオロフェノール４９ｍｇ（０．４４ｍｍｏｌ）をゆっくりと添加した。室温で１０分間攪拌した。数滴の純水を加えると反応が進み、黄色固体が析出し始め、加熱しながら３時間攪拌した。放冷して、析出した黄色固体をろ取し、純水、メタノール、ジエチルエーテルで順によく洗浄し、真空乾燥し、Ｐｔ（ｔｐ）（ｏ２Ｆｐｈ）の黄色固体を得た。収率は、６０％であった。
【０２２０】
【化４５】
2006131524.tif 000048
【０２２１】
（合成例２０）
−Ｐｔ（３，５−ターピリジン）（２，６−ジメチル−フェノール）（以下「Ｐｔ（ｔｐ）（ｏｄｍｐ）」と記す）の合成−
合成例１９において、２−フルオロフェノールを２，６−ジメチル−フェノールに変更した以外は、合成例１９と同様にして、Ｐｔ（ｔｐ）（ｏｄｍｐ）の淡黄色固体を得た。収率は、４０％であった。
【０２２２】
（合成例２１）
−Ｐｔ（３，５−ターピリジン）（２−フェニルフェノール）（以下「Ｐｔ（ｔｐ）（ｏ２ｐｐｈ）」と記す）の合成−
合成例１９において、２−フルオロフェノールを２−フェニルフェノールに変更した以外は、合成例１９と同様にして、Ｐｔ（ｔｐ）（ｏ２ｐｐｈ）の淡黄色固体を得た。収率は、３５％であった。
【０２２３】
（合成例２２）
−Ｐｔ（３，５−ターピリジン）（２，６−ジフェニルフェノール）（以下「Ｐｔ（ｔｐ）（ｏ２６ｄｐｐｈ）」と記す）の合成−
合成例１９において、２−フルオロフェノールを２，６−ジフェニルフェノールに変更した以外は、合成例１９と同様にして、Ｐｔ（ｔｐ）（ｏ２６ｄｐｐｈ）の黄色固体を得た。収率は、３２％であった。
【０２２４】
（合成例２３）
−Ｐｔ（３，５−ターピリジン）（３，５−ジメチルピラゾール）（以下「Ｐｔ（ｔｐ）（ｄｍｐｒ）」と記す）の合成−
合成例１９において、２−フルオロフェノールを２，６−ジメチルピラゾールに変更した以外は、合成例１９と同様にして、Ｐｔ（ｔｐ）（ｄｍｐｒ）の黄色固体を得た。収率は、３７％であった。
【０２２５】
（合成例２４）
−Ｐｔ（３，５−ターピリジン）（５−メチル−１Ｈ−１，２，３−ベンゾトリアゾール）（以下「Ｐｔ（ｔｐ）（ｍｂｔａｚ）」と記す）の合成−
合成例１９において、２−フルオロフェノールを５−メチル−１Ｈ−１，２，３−ベンゾトリアゾールに変更した以外は、合成例１９と同様にして、Ｐｔ（ｔｐ）（ｍｂｔａｚ）の黄色固体を得た。収率は、３８％であった。
【０２２６】
（合成例２５）
−Ｐｔ（１，３−ジ（Ｎ−ピラゾリル）ベンゼン）（２−フルオロフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｚｂ）（ｏ２Ｆｐｈ）」と記す）の合成−
１，３−ジ（Ｎ−ピラゾリル）ベンゼン（以下「（ｄｐｚｂ）」と記す）を、以下のように合成した。即ち、具体的には、１，３−ジヨードベンゼン（６．６ｇ；２０ｍｍｏｌ）と、ピラゾール（３．２６ｇ；４８ｍｍｏｌ）と、ＣｕＩ（７６ｍｇ；０．４ｍｍｏｌ）、トランス−ジアミノシクロヘキサン（４５６ｍｇ；４ｍｍｏｌ）と、リン酸カリウム（１７．８ｇ；８４ｍｍｏｌ）と、ドデカン（１．３６ｇ；８ｍｍｏｌ）とを、４０ｍｌのジオキサンに入れて、２日間還流した。放冷後、酢酸エチル１２０ｍｌを加え、さらに酢酸エチル６００ｍｌを溶出液としてシリカゲルカラムに通した。溶出液を濃縮し、ヘキサン：酢酸エチル＝５０：１の溶出液とシリカゲルカラムとを用いたカラムクロマトグラフィーにより目的物（淡黄色結晶）である１，３−ジ（Ｎ−ピラゾリル）ベンゼン２．２ｇを得た。収率は、５２％であった。
【０２２７】
【化４６】
2006131524.tif 000049
【０２２８】
Ｐｔ（１，３−ジ（Ｎ−ピラゾリル）ベンゼン）・クロライド（以下「Ｐｔ（ｄｐｚｂ）Ｃｌ」と記す）を、以下のように合成した。即ち、具体的には、得られた１，３−ジ（Ｎ−ピラゾリル）ベンゼン（２５６ｍｇ；１．２２ｍｍｏｌ）と、Ｋ２ＰｔＣｌ４（５５０ｍｇ；１．３３ｍｍｏｌ）とを、脱気した酢酸（３０ｍｌ）に入れて、１３０℃で２日間還流した。放冷すると淡い黄色結晶が析出したので濾取した。濾取した固体をメタノール、水、ジエチルエーテルでよく洗浄し、真空乾燥した。得られた粗粉末をジクロロメタンにより再結晶し、目的物の黄色粉末であるＰｔ（ｄｐｚｂ）Ｃｌ  ４１０ｍｇを得た。収率は、７６％であった。
【０２２９】
【化４７】
2006131524.tif 000050
【０２３０】
次に、Ｐｔ（１，３−ジ（Ｎ−ピラゾリル）ベンゼン）（２−フルオロフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｚｂ）（ｏ２Ｆｐｈ）」と記す）を、以下のように合成した。即ち、具体的には、得られたＰｔ（ｄｐｚｂ）Ｃｌ  ９７ｍｇ（０．２２ｍｍｏｌ）をアセトン３０ｍｌに入れて攪拌した。ここに、２−フルオロフェノール４９ｍｇ（０．４４ｍｍｏｌ）をゆっくりと添加した。室温で１０分間攪拌した。数滴の純水を加えると反応が進み、黄色固体が析出し始め、加熱しながら３時間攪拌した。放冷して、析出した黄色固体をろ取し、純水、メタノール、ジエチルエーテルで順によく洗浄し、真空乾燥し、Ｐｔ（ｄｐｚｂ）（ｏ２Ｆｐｈ）の黄色固体を得た。収率は、４５％であった。
【０２３１】
【化４８】
2006131524.tif 000051
【０２３２】
（合成例２６）
−Ｐｔ（１，３−ジ（Ｎ−ピラゾリル）ベンゼン）（２，６−ジメチル−フェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｚｂ）（ｏｄｍｐ）」と記す）の合成−
合成例２５において、２−フルオロフェノールを２，６−ジメチル−フェノールに変更した以外は、合成例２５と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｚｂ）（ｏｄｍｐ）の淡黄色固体を得た。収率は、４３％であった。
【０２３３】
（合成例２７）
−Ｐｔ（１，３−ジ（Ｎ−ピラゾリル）ベンゼン）（２−フェニルフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｚｂ）（ｏ２ｐｐｈ）」と記す）の合成−
合成例２５において、２−フルオロフェノールを２−フェニルフェノールに変更した以外は、合成例２５と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｚｂ）（ｏ２ｐｐｈ）の淡黄色固体を得た。収率は、４０％であった。
【０２３４】
（合成例２８）
−Ｐｔ（１，３−ジ（Ｎ−ピラゾリル）ベンゼン）（２，６−ジフェニルフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｚｂ）（ｏ２６ｄｐｐｈ）」と記す）の合成−
合成例２５において、２−フルオロフェノールを２，６−ジフェニルフェノールに変更した以外は、合成例２５と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｚｂ）（ｏ２６ｄｐｐｈ）の黄色固体を得た。収率は、３６％であった。
【０２３５】
（合成例２９）
−Ｐｔ（１，３−ジ（Ｎ−ピラゾリル）ベンゼン）（３，５−ジメチルピラゾール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｚｂ）（ｄｍｐｒ）」と記す）の合成−
合成例２５において、２−フルオロフェノールを２，６−ジメチルピラゾールに変更した以外は、合成例２５と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｚｂ）（ｄｍｐｒ）の黄色固体を得た。収率は、４０％であった。
【０２３６】
（合成例３０）
−Ｐｔ（１，３−ジ（Ｎ−ピラゾリル）ベンゼン）（５−メチル−１Ｈ−１，２，３−ベンゾトリアゾール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｚｂ）（ｍｂｔａｚ）」と記す）の合成−
合成例２５において、２−フルオロフェノールを５−メチル−１Ｈ−１，２，３−ベンゾトリアゾールに変更した以外は、合成例２５と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｚｂ）（ｍｂｔａｚ）の黄色固体を得た。収率は、３８％であった。
【０２３７】
（合成例３１）
−Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）（２，６−ジメチル−チオフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｓｄｍｐ）」と記す）の合成−
合成例１において、２−フルオロフェノールを２，６−ジメチル−チオフェノールに変更した以外は、合成例１と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｓｄｍｐ）の淡黄色固体を得た。収率は、６７％であった。
【０２３８】
【化４９】
2006131524.tif 000052
【０２３９】
（合成例３２）
−Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）（２−クロロフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｏ２Ｃｌｐｈ）」と記す）の合成−
合成例１において、２−フルオロフェノールを２−クロロフェノールに変更した以外は、合成例１と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｏ２Ｃｌｐｈ）の淡黄色固体を得た。収率は、６５％であった。
【０２４０】
【化５０】
2006131524.tif 000053
【０２４１】
（合成例３３）
−Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）（２−ブロモフェノール）（以下「Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｏ２Ｂｒｐｈ）」と記す）の合成−
合成例１において、２−フルオロフェノールを２−ブロモフェノールに変更した以外は、合成例１と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｏ２Ｂｒｐｈ）の淡黄色固体を得た。収率は、５３％であった。
【０２４２】
【化５１】
2006131524.tif 000054
【０２４３】
（比較合成例１）
−Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）（ビフェニルオキサレート）（以下「Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｏｐｈ）」と記す）の合成−
Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）クロライド１００ｍｇ（０．２１ｍｍｏｌ）をアセトン３０ｍｌに添加して攪拌した。ここに、メタノール２０ｍｌに溶解したナトリウム・フェノキシド３Ｈ２Ｏ  ５３ｍｇ（０．３２ｍｍｏｌ）をゆっくりと滴下し、室温で１０分間攪拌した。水を数滴滴下すると反応が進み、淡黄色固体が析出し始め、加熱しながら３時間攪拌した。放冷後、析出した淡黄色固体をろ取し、純水、メタノール、ジエチルエーテルで順によく洗浄し、真空乾燥して目的物であるＰｔ（ｄｐｔ）（ｏｐｈ）の淡黄色固体を得た。収率は、８０％であった。
【０２４４】
【化５２】
2006131524.tif 000055
【０２４５】
（比較合成例２）
−Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）（１，２，４−トリアゾレート）（以下「Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｔａｚ）」と記す）の合成−
Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）クロライド１００ｍｇ（０．２１ｍｍｏｌ）をアセトン３０ｍｌに添加して攪拌した。ここに、メタノール２０ｍｌに溶解した１，２，４−トリアゾール・ナトリウム塩２９ｍｇ（０．３２ｍｍｏｌ）をゆっくりと滴下し、室温で１０分間攪拌した。水を数滴滴下すると反応が進み、黄色固体が析出し始め、加熱しながら３時間攪拌した。放冷後、析出した黄色固体をろ取し、純水、メタノール、ジエチルエーテルで順によく洗浄し、真空乾燥して目的物であるＰｔ（ｄｐｔ）（ｔａｚ）の黄色固体を得た。収率は、８２％であった。
【０２４６】
【化５３】
2006131524.tif 000056
【０２４７】
（比較合成例３）
−Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）（２−ベンゾチアゾロキサレート）（以下「Ｐｔ（ｄｐｔ）（ｏｂｔｚ）」と記す）の合成−
Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）クロライド１００ｍｇ（０．２１ｍｍｏｌ）と、２−ヒドロキシベンゾチアゾール４７．６ｍｇ（０．３２ｍｍｏｌ）とをジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）３０ｍｌに添加して攪拌した。ここに、ＫＯＨ粉末２００ｍｇ（３．５ｍｍｏｌ）を添加し、室温で１０分間攪拌した。純水を数滴滴下すると反応が進み、黄色固体が析出し始め、加熱しながら３時間攪拌した。放冷後、析出した黄色固体をろ取し、純水、メタノール、ジエチルエーテルで順によく洗浄し、真空乾燥して目的物であるＰｔ（ｄｐｔ）（ｏｂｔｚ）の黄色固体を得た。収率は、６９％であった。
【０２４８】
【化５４】
2006131524.tif 000057
【０２４９】
（比較合成例４）
−Ｐｔ（１，３−ジ（２−ピリジル）ベンゼン）（ビフェニルオキサレート）（以下「Ｐｔ（ｄｐｂ）（ｏｐｈ）」と記す）の合成−
比較合成例１において、Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）クロライドを、Ｐｔ（１，３−ジ（２−ピリジル）ベンゼン）クロライドに変更した以外は、比較合成例１と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｂ）（ｏｐｈ）の橙色固体を得た。収率は、４５％であった。
【０２５０】
【化５５】
2006131524.tif 000058
【０２５１】
（比較合成例５）
−Ｐｔ（３，５−ジ（１−イソキノリル）トルエン）（ビフェニルオキサイド）（以下「Ｐｔ（ｄｉｑｔ）（ｏｂｐ）」と記す）の合成−
比較合成例１において、Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）クロライドを、Ｐｔ（３，５−ジ（１−イソキノリル）トルエン）クロライドに変更した以外は、比較合成例１と同様にして、Ｐｔ（ｄｉｑｔ）（ｏｂｐ）の橙色固体を得た。収率は、８３％であった。
【０２５２】
【化５６】
2006131524.tif 000059
【０２５３】
（比較合成例６）
−Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）ピリジン）（フェノキサイド）（以下「Ｐｔ（ｄｐｐｒ）（ｏｐｈ）」と記す）の合成−
比較合成例１において、Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）クロライドを、Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）ピリジン）クロライドに変更した以外は、比較合成例１と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｐｒ）（ｏｐｈ）の橙色固体を得た。収率は、５５％であった。
【０２５４】
【化５７】
2006131524.tif 000060
【０２５５】
（比較合成例７）
−Ｐｔ（１，３−ジ（Ｎ−ピラゾール）ベンゼン）（フェノキサイド）（以下「Ｐｔ（ｄｐｚｂ）（ｏｐｈ）」と記す）の合成−
比較合成例１において、Ｐｔ（３，５−ジ（２−ピリジル）トルエン）クロライドを、Ｐｔ（１，３−ジ（Ｎ−ピラゾール）ベンゼン）クロライドに変更した以外は、比較合成例１と同様にして、Ｐｔ（ｄｐｚｂ）（ｏｐｈ）の橙色固体を得た。収率は、４０％であった。
【０２５６】
【化５８】
2006131524.tif 000061
【０２５７】
ここで、合成例１〜３３で得た各有機金属錯体における、前記三座配位子を表３に示し、前記一座配位子を表４に示した。また、合成例１〜３０における、前記三座配位子と前記一座配位子との組合せについて表５に示した。
【０２５８】
【表３】
2006131524.tif 000062
【０２５９】
【表４】
2006131524.tif 000063
【０２６０】
【表５】
2006131524.tif 000064
【０２６１】
（実施例１）
石英ガラス基板上に合成例１で合成したＰｔ（ｄｐｔ）（ｏ２Ｆｐｈ）を蒸着速度比でＣＢＰに２％ドープした薄膜（発光性固体）を厚みが５０ｎｍとなるように共蒸着により作製した。この薄膜（発光性固体）のＰＬ（フォトルミネッセンス）量子収率を、ＰＬ量子収率既知のアルミニウムキノリン錯体（Ａｌｑ３）薄膜（ＰＬ量子収率：２２％）をリファレンスとして、以下の測定により求めた。
即ち、光源からの励起光（３６５ｎｍの定常光）を透明基板上の薄膜試料に斜めから照射した。分光放射輝度計(ミノルタ社製、ＣＳ−１０００)を用いて測定した薄膜のＰＬスペクトルから、換算により、ＰＬ光子数[P(sample)]を算出した。発光測定と同時に、試料から透過及び反射した励起光の合計強度[I(sample)]をフォトダイオードで検出した。続いて、リファレンスであるＡｌｑ３薄膜でも同様の測定を行い、リファレンスのＰＬ光子数[P(ref.)]と、透過及び反射した励起光の合計強度[I(ref)]を求めた。次に、透明基板のみの透過及び反射した励起光の合計強度[I(substrate)]を測定した。試料薄膜のＰＬ量子収率は、以下の数式により算出することができる。結果を表６に示した。
【０２６２】
【数２】
2006131524.tif 000065
【０２６３】
（実施例２〜３０及び３０ａ〜ｃ、並びに、比較例１〜７）
発光材料としての有機金属錯体をＰｔ（ｄｐｔ）（ｏ２Ｆｐｈ）から表６〜表８に記載の有機金属錯体（これらは上述の合成例により合成したもの）に代えた以外は、実施例１と同様の条件で、形成した薄膜（発光性固体）のりん光発光の量子収率を測定した。結果を表６〜表８に示した。
【０２６４】
【表６】
2006131524.tif 000066
【０２６５】
【表７】
2006131524.tif 000067
【０２６６】
【表８】
2006131524.tif 000068
【０２６７】
表６〜表８に示す結果から、本発明の有機金属錯体によるりん光発光薄膜は、非常に高いりん光発光の量子収率を持つことが明らかである。
【０２６８】
（実施例３１）
得られた有機金属錯体であるＰｔ(ｄｐｔ)(ｏ２Ｆｐｈ)を発光材料として発光層に用い、積層型の有機ＥＬ素子を作製した。即ち、ＩＴＯ電極つきガラス基板を、水、アセトン、イソプロピルアルコールにより洗浄し、真空蒸着装置（１×１０−４Ｐａ、基板温度は室温）を用いて、該ＩＴＯ上に正孔注入層として４，４’,４’’−トリ（２−ナフチルフェニルアミノ）トリフェニルアミン（２−ＴＮＡＴＡ）を厚みが４０ｎｍに形成した。次に、該正孔注入層上に、正孔輸送層として上述したＮＰＤを厚みが１０ｎｍに形成した。該正孔輸送層上に、Ｐｔ(ｄｐｔ)(ｏ２Ｆｐｈ)を蒸着速度比で、前記ＣＢＰに２％ドープした発光層を厚みが３０ｎｍに形成した。該発光層上に、正孔ブロッキング層として上述したＢＣＰを厚みが２０ｎｍに形成した。該正孔ブロッキング層上に、電子輸送層として前記Ａｌｑを厚みが２０ｎｍに形成した。更に該電子輸送層上に、ＬｉＦを厚みが０．５ｎｍに蒸着し、最後にアルミニウムを厚みが１００ｎｍに蒸着し、窒素雰囲気下で封止した。
以上により得た積層型の有機ＥＬ素子において、ＩＴＯを正極とし、アルミニウム電極を負極として、電圧を印加し、ＥＬ特性を測定した。電流密度５Ａ／ｍ２のときの、電圧及び電流効率を表８に示した。
【０２６９】
（実施例３２〜６０及び６０ａ〜ｃ、並びに、比較例８〜１４）
発光材料としてのＰｔ(ｄｐｔ)(ｏ２Ｆｐｈ)を表８〜表１０に記載の有機金属錯体（上述した合成例により合成したもの）に代えた以外は、実施例３１と同様の条件で有機ＥＬ素子を作製した。これらの有機ＥＬ素子に、実施例３１と同様にして、ＩＴＯを正極とし、アルミニウム電極を負極として、電圧を印加し、ＥＬ特性を測定した。電流密度５Ａ／ｍ２のときの、電圧及び電流効率を表９〜１１に示した。
【０２７０】
【表９】
2006131524.tif 000069
【０２７１】
【表１０】
2006131524.tif 000070
【０２７２】
【表１１】
2006131524.tif 000071
【０２７３】
表９〜１１に示す結果から、本発明の有機ＥＬ素子（実施例３０〜６０及び６０ａ〜ｃ）は、総てが非常に高いＥＬ効率を示していることが明らかである。
【０２７４】
（実施例６１〜９０及び比較例１５〜２１）
実施例３１〜６０及び比較例８〜１４でそれぞれ作製した有機ＥＬ素子を、電流密度１０Ａ／ｍ２で連続駆動し、発光輝度の変化を調べた。初期輝度及び初期輝度からの輝度半減時間を表１２及び表１３に示した。
【０２７５】
【表１２】
2006131524.tif 000072
【０２７６】
【表１３】
2006131524.tif 000073
【０２７７】
表１２〜１３に示す結果から、本発明の有機ＥＬ素子（実施例６１〜９０及び９０ａ〜ｃ）は、比較例１５〜２１に比し、輝度半減時間が非常に長く、超寿命であることが明らかである。
【０２７８】
ここで、本発明の好ましい態様を付記すると、以下の通りである。
（付記１）      金属原子と、
該金属原子に対し、窒素原子２つ及び炭素原子１つを介して三座で結合し、該窒素原子２つの間に前記炭素原子が位置する三座配位子と、
前記金属原子に対し、Ｎ原子、Ｏ原子及びＳ原子から選択される一の原子を介して一座で結合し、前記金属原子に対して結合する位置から最も離れた位置を除く位置に置換基を有する環構造を含む一座配位子と、
を有することを特徴とする有機金属錯体。
（付記２）      置換基が、アルキル基及びアリール基から選択される付記１に記載の有機金属錯体。
（付記３）      金属原子と、
該金属原子に対し、窒素原子２つ及び炭素原子１つを介して三座で結合し、該窒素原子２つの間に前記炭素原子が位置する三座配位子と、
前記金属原子に対し、Ｎ原子、Ｏ原子及びＳ原子から選択される一の原子を介して一座で結合し、ハロゲン原子で置換された環構造を含む一座配位子と、
を有することを特徴とする有機金属錯体。
（付記４）      ハロゲン原子がフッ素原子である付記３に記載の有機金属錯体。
（付記５）      三座配位子における、窒素原子２つ及び炭素原子の３つの原子が、それぞれ別の環構造の一部である付記１から４のいずれかに記載の有機金属錯体。
（付記６）      窒素原子２つをそれぞれ第一の窒素原子、第二の窒素原子とした時、
前記第一の窒素原子を含む第一窒素含有環構造における、該第一の窒素原子に隣接する第一の窒素隣接原子が、前記炭素原子を含む炭素含有環構造における、該炭素原子に隣接する第一の炭素隣接原子に結合し、
前記第二の窒素原子を含む第二窒素含有環構造における、該第二の窒素原子に隣接する第二の窒素隣接原子が、前記炭素原子を含む炭素含有環構造における、該炭素原子に隣接する第二の炭素隣接原子に結合した付記１から５のいずれかに記載の有機金属錯体。
（付記７）      第一の炭素隣接原子及び第二の炭素隣接原子が、炭素原子である付記６に記載の有機金属錯体。
（付記８）      下記一般式（１）で表される付記１に記載の有機金属錯体。
一般式（１）
2006131524.tif 000074
一般式（１）において、Ｍは、金属原子を示す。Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３は、環構造を表し、いずれも前記Ｍに結合し、該Ａｒ１と該Ａｒ２とが結合し、該Ａｒ２と該Ａｒ３とが結合し、全体として前記Ｍに三座で結合する三座配位子を形成している。なお、Ａｒ１におけるＮは、該Ａｒ１で表される環構造を構成する窒素原子を表す。Ａｒ２におけるＣは、該Ａｒ２で表される環構造を構成する炭素原子を表す。Ａｒ３におけるＮは、該Ａｒ３で表される環構造を構成する窒素原子を表す。Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は置換基を表し、複数であってもよく、互いに隣接するものが結合して環構造を形成していてもよい。Ｌは、Ｎ原子、Ｏ原子及びＳ原子から選択される一の原子を介して前記Ｍに対して一座で結合し、環構造を含む一座配位子を表す。Ｒ４は、前記Ｌにおける、前記Ｍに対して結合する位置から最も離れた位置を除く位置に置換する置換基を表す。
（付記９）      下記一般式（２）で表される付記３に記載の有機金属錯体。
一般式（２）
2006131524.tif 000075
一般式（２）において、Ｍは、金属原子を示す。Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３は、環構造を表し、いずれも前記Ｍに結合し、該Ａｒ１と該Ａｒ２とが結合し、該Ａｒ２と該Ａｒ３とが結合し、全体として前記Ｍに三座で結合する三座配位子を形成している。なお、Ａｒ１におけるＮは、該Ａｒ１で表される環構造を構成する窒素原子を表す。Ａｒ２におけるＣは、該Ａｒ２で表される環構造を構成する炭素原子を表す。Ａｒ３におけるＮは、該Ａｒ３で表される環構造を構成する窒素原子を表す。Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は置換基を表し、複数であってもよく、互いに隣接するものが結合して環構造を形成していてもよい。Ｌは、Ｎ原子、Ｏ原子及びＳ原子から選択される一の原子を介して前記Ｍに対して一座で結合し、環構造を含む一座配位子を表す。Ｘは、ハロゲン原子を表す。
（付記１０）    Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３が、五員環基、六員環基、及びこれらの縮合環基から選択される付記８から９のいずれかに記載の有機金属錯体。
（付記１１）    Ａｒ２が、ベンゼン環構造、ピリジン環構造、ピリミジン環構造、及びピレン環構造の少なくともいずれかである付記８から１０のいずれかに記載の有機金属錯体。
（付記１２）      Ａｒ１及びＡｒ３のいずれかが、単環複素芳香族基及び多環複素芳香族基のいずれかである付記８から１１のいずれかに記載の有機金属錯体。
（付記１３）      Ａｒ１及びＡｒ３が互いに同一である付記８から１２のいずれかに記載の有機金属錯体。
（付記１４）    金属原子が、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ｗ、Ｒｅ、Ｏｓ、Ｉｒ、及びＰｔから選択される少なくとも一種である付記１から１３のいずれかに記載の有機金属錯体。
（付記１５）    電気的に中性である付記１から１４のいずれかに記載の有機金属錯体。
（付記１６）    真空中で昇華性を示す付記１から１５のいずれかに記載の有機金属錯体。
（付記１７）    有機ＥＬ素子及び照明装置のいずれかに用いられる付記１から１６項のいずれかに記載の有機金属錯体。
（付記１８）    付記１から１７のいずれかに記載の有機金属錯体を含有することを特徴とする発光性固体。
（付記１９）    正極及び負極の間に有機薄膜層を有してなり、該有機薄膜層が、付記１から１７のいずれかに記載の有機金属錯体を含有することを特徴とする有機ＥＬ素子。
（付記２０）    有機薄膜層が正孔輸送層と電子輸送層とに挟まれた発光層を有してなり、該発光層が、有機金属錯体を発光材料として含有する付記１９に記載の有機ＥＬ素子。
（付記２１）    発光層が、有機金属錯体を単独で成膜してなる付記２０に記載の有機ＥＬ素子。
（付記２２）    発光層が、下記構造式（２）で表されるカルバゾール誘導体を含有する付記２０から２１のいずれかに記載の有機ＥＬ素子。
2006131524.tif 000076
前記構造式（２）中、Ａｒは、芳香族環を含む２価若しくは３価の基、又は、複素環式芳香族環を含む２価若しくは３価の基を表す。Ｒ９及びＲ１０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、シアノ基、アミノ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルボキシル基、アルコキシ基、アルキルスルホニル基、水酸基、アミド基、アリールオキシ基、芳香族炭化水素環基、又は芳香族複素環基を表し、これらは置換基で更に置換されていてもよい。ｎは、２又は３の整数を表す。
（付記２３）    電子輸送層に含まれる電子輸送材料が、下記構造式（６８）で表される２，９−ジメチル−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（ＢＣＰ）である付記１９から２２のいずれかに記載の有機ＥＬ素子。
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（付記２４）    付記１９から２３のいずれかに記載の有機ＥＬ素子を用いたことを特徴とする有機ＥＬディスプレイ。
（付記２５）    パッシブマトリクスパネル及びアクティブマトリクスパネルのいずれかである付記２４に記載の有機ＥＬディスプレイ。
【産業上の利用可能性】
【０２７９】
本発明の有機金属錯体又は発光性固体は、りん光発光を示し、有機ＥＬ素子や照明装置等における発光材料や色変換材料等として好適に利用可能である。
本発明の有機ＥＬ素子は、該有機金属錯体を用いるので、寿命・発光効率、熱的・電気的な安定性、色変換効率等に優れ、駆動寿命の長く、コンピュータ、車載用表示器、野外表示器、家庭用機器、業務用機器、家電用機器、交通関係表示器、時計表示器、カレンダ表示器、ルミネッセントスクリーン、音響機器等をはじめとする各種分野において好適に使用することができ、照明装置や以下の本発明の有機ＥＬディスプレイに特に好適に利用可能である。
本発明の有機ＥＬディスプレイは、前記有機ＥＬ素子を用いるので、高性能で長寿命であり、テレビ、携帯電話、コンピュータ、車載用表示器、野外表示器、家庭用機器、業務用機器、家電用機器、交通関係表示器、時計表示器、カレンダ表示器、ルミネッセントスクリーン、音響機器等をはじめとする各種分野において好適に利用可能である。
【図面の簡単な説明】
【０２８０】
【図１】図１は、本発明の有機ＥＬ素子における層構成の一例を示す概略説明図である。
【図２】図２は、色変換層を有する有機ＥＬディスプレイの一構造例を示す概略説明図である。
【図３】図３は、色変換層を有する有機ＥＬディスプレイの一構造例を示す概略説明図である。
【図４】図４は、色変換層を有する有機ＥＬディスプレイの一構造例を示す概略説明図である。
【図５】図５は、パッシブマトリクス方式の有機ＥＬディスプレイ（パッシブマトリクスパネル）の一構造例を示す概略説明図である。
【図６】図６は、図５に示すパッシブマトリクス方式の有機ＥＬディスプレイ（パッシブマトリクスパネル）における回路を示す概略説明図である。
【図７】図７は、アクティブマトリクス方式の有機ＥＬディスプレイ（アクティブマトリクスパネル）の一構造例を示す概略説明図である。
【図８】図８は、図７に示すアクティブマトリクス方式の有機ＥＬディスプレイ（アクティブマトリクスパネル）における回路を示す概略説明図である。
【図９】図９は、りん光量子収率を算出するための実験の概要を説明するための概略図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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