(57)【要約】 【課題】  ハンドルバーの車幅方向の突出量を変化可能な操舵装置を提供する。【解決手段】  自転車２に設けられるハンドル１は、ハンドルバー３を備える。ハンドルバー３は、一対のにぎり１９を備える。ハンドルバー３は、一対のにぎり１９の自転車２の車幅方向の間隔が広い幅広位置と、この間隔が狭い幅狭位置とにわたって変位可能に構成される。【選択図】      図１
2006213127.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
二輪車に設けられる操舵装置において、
一対のにぎりを含むハンドルバーであって、ステムに対し、これらにぎりの間隔が車幅方向に広い幅広位置と、この間隔が車幅方向に狭い幅狭位置とにわたって変位可能に支持されるハンドルバーを備えることを特徴とする操舵装置。
【請求項２】
少なくとも幅広位置でハンドルバーを機械的にロック可能なロック手段をさらに備えることを特徴とする請求項１に記載の操舵装置。
【請求項３】
ロック手段はロックを手動操作に基づいて解除可能であることを特徴とする請求項２に記載の操舵装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、二輪車を操舵するための操舵装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
自転車は、その車体部に自転車を操舵するための操舵装置であるハンドルを備える。ハンドルは、車体部に連結されるステムにハンドルバーが設けられる。ハンドルバーは、車幅方向に伸びる円筒状に形成され、その車幅方向両端に一対のにぎりがそれぞれ設けられる。（特許文献１参照）
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−０３４８４５
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の技術のハンドルは、ステムにハンドルバーが設けられるので、自転車の車体部から車幅方向に一対のにぎりが突出する。自転車を駐輪する際、この一対のにぎりが隣接する自転車に接触する。それ故、自転車を駐輪する際、にぎりが突出する分だけ余分な駐輪スペースを確保することが必要となる。
【０００５】
本発明の目的は、ハンドルバーの車幅方向の突出量を変化可能な操舵装置を提供することである
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、二輪車に設けられる操舵装置において、
一対のにぎりを含むハンドルバーであって、ステムに対し、これらにぎりの間隔が車幅方向に広い幅広位置と、この間隔が車幅方向に狭い幅狭位置とにわたって変位可能に支持されるハンドルバーを備えることを特徴とする操舵装置である。
【０００７】
また本発明は、少なくとも幅広位置でハンドルバーを機械的にロック可能なロック手段をさらに備えることを特徴とする。
【０００８】
また本発明は、ロック手段はロックを手動操作に基づいて解除可能であることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、操舵装置は、二輪車に設けられ、一対のにぎりを含むハンドルバーを備える。ハンドルバーは、ステムに対し、一対のにぎりの間隔が車幅方向に広い幅広位置と、一対のにぎりの間隔が車幅方向に狭い幅狭位置とにわたって変位することができる。ハンドルバーを幅狭位置に配置することによって、二輪車の車幅を従来の技術の二輪車より狭くすることができる。これによって駐輪する際、一対のにぎりが隣接する二輪車のにぎりに接触することを抑制でき、駐輪時に必要なスペースを従来の技術の二輪車より低減することができる。これによって単位面積当りの二輪車の駐車可能な台数を従来の技術の二輪車より多くできる。ハンドルバーを幅広位置に配置することによって、一対のにぎりの間隔が車幅方向に広くなる。これによって運転者は、二輪車の操舵が容易になり、従来の技術の二輪車のように安定した走行ができる。
【００１０】
また本発明によれば、ロック手段は、少なくとも幅広位置でハンドルバーを機械的にロックすることができる。ハンドルバーを幅広位置に配置して走行する際、ハンドルバーを機械的にロックすることによって、走行中にハンドルバーが変位することを防止できる。これによって走行中にハンドルバーが変位して、操舵が困難になることを防止でき、安全な走行が可能である。したがって操舵装置は、ハンドルバーが幅広位置および幅狭位置にわたって変位可能であるうえ、ハンドルバーを機械的にロックして、走行中にハンドルバーが変位して操舵が困難になることを防止できる。
【００１１】
また本発明によれば、ロック手段は、ロックを手動操作に基づいて解除可能である。これによって運転者は、容易にロックを解除することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、図面を参照しながら本発明を実施するための形態を、複数の形態について説明する。各形態で先行する形態で説明している事項に対応している部分には同一の参照符を付し、重複する説明を略する場合がある。構成の一部のみを説明している場合、構成の他の部分は、先行して説明している形態と同様とする。また実施の各形態で具体的に説明している部分の組合せばかりではなく、特に組合せに支障が生じなければ、実施の形態同士を部分的に組合せることも可能である。
【００１３】
図１は、本発明の実施の第１の形態であるハンドル１が設けられる自転車２を概略示す斜視図である。図１（ａ）は、ハンドルバー３が幅狭位置に配置される状態を示す図であり、図１（ｂ）は、ハンドルバー３が幅狭位置に配置される状態を示す図である。操舵装置であるハンドル１は、自転車２を操舵するために設けられる。二輪車である自転車２は、前輪タイヤ４、後輪タイヤ５、フレーム６、駆動部７、サドル８、およびハンドル１を備える。前輪および後輪タイヤ４，５は、これらの軸線が車幅方向に平行に伸びかつ離隔して配設される。前輪および後輪タイヤ４，５は、フレーム６に回動可能に支持される。フレーム６には、フロントフォーク６ａとリヤフォーク６ｂとフレーム本体６ｃとが含まれる。フロントフォーク６ａには、前輪タイヤ４が回動可能に設けられ、リヤフォーク６ｂには、後輪タイヤ５が回動可能に設けられる。フレーム本体６ｃには、フロントフォーク６ａ、リヤフォーク６ｂおよびペダル９を含む駆動部７が設けられる。駆動部７は、ペダル９を回動させることによって後輪タイヤ５を回動駆動可能に構成される。フレーム本体６ｃには、運転手が着座可能なサドル８が設けられる。フロントフォーク６ａには、ハンドル１が連なる。ハンドル１およびフロントフォーク６ａは、フレーム本体６ｃに対して回動可能に支持される。ハンドル１は、これを回動させることによって、前輪タイヤ４を回動させて自転車２の操舵可能に構成される。
【００１４】
図２は、ハンドル１を拡大して示す平面断面図である。図３は、ハンドル１を拡大して示す正面断面図である。図４は、ロック部材１０を拡大して示す平面断面図である。図５は、ハンドルバー３が幅狭位置にあるハンドル１を示す平面断面図である。図１（ａ）および図１（ｂ）も併せて参照して説明する。ハンドル１は、ステム１１と、ハンドル筐体１２と、２つの軸部材１３と、一対のハンドルバー３と、２組の一対の歯車１４と、ラック１５と、ロック部材１０とを備える。
【００１５】
ステム１１は、円筒状の部材であり、ハンドル筐体１２が設けられる。ステム１１は、ハンドル筐体１２とフロントフォーク６ａとを連結するために設けられ、フロントフォーク６ａとともにフレーム本体６ｃに回動可能に支持される。ハンドル筐体１２は、車幅方向に伸びる長手状の箱体であり、その長手方向に貫通する貫通孔１６が形成される。以下では、ハンドル筐体１２の長手方向、すなわち自転車２の車幅方向をＸ方向とし、ハンドル筐体１２の奥行き方向をＹ方向とし、ハンドル筐体１２の高さ方向をＺ方向とする。ハンドル筐体１２は、内壁面部に２つの軸部材１３が設けられる。各軸部材１３は、大略的には、円柱状の部材であり、その軸線方向中間部に角柱状の被ロック部１７を備える。被ロック部１７は、各軸部材１３の軸線方向に垂直な仮想平面で切断して見た断面が矩形状、本実施の形態では正方形に形成される。各軸部材１３は、その軸線方向両端部が内壁面部に回動可能にそれぞれ支持される。２つの軸部材は、これらの軸線がＹ方向に平行であって、互いにＸ方向およびＺ方向に離隔させて並設される。
【００１６】
各軸部材１３には、一対のハンドルバー３がそれぞれ設けられる。各ハンドルバー３は、構成が類似しており、同一の構成については、いずれか一方の構成を説明して他方の構成にについては同一の符号を付して省略し、異なる構成については、双方の構成について説明する。ハンドルバー３は、大略的に円柱状のハンドルバー本体１８とにぎり１９とを備える。ハンドルバー本体１８は、その軸線方向一端部が一対の歯車１４に固着される。ハンドルバー本体１８は、一対の挟持部１９と、立設端板２０と、本体円柱部２１とを備える。
【００１７】
一対の挟持部１９は、板状に形成され、互いにＺ方向に離隔して並設される。各挟持部１９は、Ｘ方向およびＹ方向に平行な仮想平面上に形成される。各挟持部１９には、軸部材１３がＺ方向に挿通して固着される。１対の挟持部１９は、立設端板２０によって連結される。立設端板２０は、Ｚ方向に立ち上がる板状の部材であり、その厚み方向一表面部に一対の挟持部１９が連なる。立設端板２０の厚み方向他表面部には、本体円柱部２１が連なる。本体円柱部２１は、立設端板２０の厚み方向他表面部から立設端板２０の厚み方向に伸びる円柱状に形成される。本体円柱部２１は、その軸線方向一端部が立設端板２０に連なる。ハンドルバー本体１８は、軸部材１３によって回動可能に構成される。にぎり１９は、有底円筒状に形成され、ハンドルバー本体１８の軸線方向他端部に嵌合される。にぎり１９は、いわゆるグリップであり、運転者が把持するための部材である。
【００１８】
一対のハンドルバー３は、ハンドル筐体１２の各開口部２２から外方に突出し、にぎり１９をＸ方向に離隔させて配設可能に構成される。一対のハンドルバー３は、これらの本体円柱部２１の他端部の各軸線が一致可能に配設される。このように本体円柱部２１の各軸線が一致するハンドルバー３の位置を「幅広位置」と称する。本体円柱部は、その軸線方向中間部の一端部寄りの部分を屈曲させて形成される。本体円柱部は、幅広位置で各ハンドルバー本体１８に配設されるにぎり１９の軸線が一致するように、屈曲している。ハンドルバー本体１８には、その軸線方向中間部他端寄りの部分に環状の施錠手段である索体２３を挿通するための施錠環２４が設けられる。
【００１９】
ハンドル筐体１２は、ハンドル筐体１２のＺ方向の下方側の壁部に、各開口部２２から互いに近接する方向に伸びる直線状の案内溝部２５がそれぞれ形成される。各案内溝部２５は、各本体円柱部２１が少なくともＺ方向に挿通して、各案内溝部２５からＺ方向に突出可能に形成される。各案内溝部２５は、各ハンドルバー３を幅広位置から揺動する際、各本体円柱部２１の一部を挿通させて、各ハンドルバー３の揺動を許容可能に形成される。各案内溝部２５は、Ｘ方向に平行にそれぞれ形成される。具体的には、案内溝部２５は、各ハンドルバー３を幅広位置から揺動させて幅狭位置に変位可能に形成される。幅狭位置は、各ハンドルバー３が互いにＸ方向に間隔をあけて近接し、その大部分がＺ方向に並設される位置と同義である。この幅狭位置において、一対のにぎり１９は、Ｚ方向に並設され、幅広位置より近接し、かつそのＸ方向の間隔が狭く配置される。つまり一対のにぎり１９は、幅広位置でそのＸ方向の間隔が広く配置され、幅狭位置でそのＸ方向の間隔が狭く配置される。また本実施の形態では、幅狭位置において、一対のハンドルバー本体１８の間の領域に車輪のスポークが配置される。
【００２０】
各軸部材１３には、一対の歯車１４がそれぞれ設けられる。つまり２組の一対の歯車１４が、２つの軸部材１３にそれぞれ設けられる。一対の歯車１４は、２つの平歯車で構成され、互いに２つの挟持部１９の間の領域に配設される。一対の歯車１４は、その厚み方向、すなわちＹ方向に離隔して並設される。一対の歯車１４には、軸部材１３がＹ方向に挿通して固着される。一対の歯車１４は、その間の領域に被ロック部１７を介在させて、軸部材１３に固着される。一対の歯車１４の軸線は、これら歯車１４が設けられる軸部材１３の軸線と一致している。２組の一対の歯車１４は、互いに常時噛合っている。
【００２１】
ハンドル筐体１２の内壁面部には、Ｘ方向に伸びるラック１５が設けられる。ラック１５は、Ｘ方向に摺動可能にハンドル筐体１２の内壁面部に配設される。ラック１５は、そのＺ方向一表面部が２組の一対の歯車１４のうち一方の一対の歯車１４、本実施の形態では、他方の一対の歯車１４より上方側に配設される一対の歯車１４（以下、「一対のピニオンギヤ１４ａ」と称する場合がある）の上方に配設され、この一対のピニオンギヤ１４ａに常時噛合っている。ラック１５には、ロック部材１０がラック１５に対してＸ方向に摺動可能にＺ方向に挿通されている。
【００２２】
ロック部材１０は、ラック１５およびハンドル筐体１２の上方側の壁部をＺ方向に摺動可能に挿通して配設される。ロック部材１０は、Ｚ方向に伸びる直方体状の箱体である。ロック部材１０のＺ方向一端部は、図２および５のようにハンドルバー３が幅広位置および幅狭位置において、２つの被ロック部１７の間に介在して、軸部材１３の回動を防止、すなわちハンドルバー３の揺動を防止可能に構成される。各被ロック部１７は、ハンドルバー３が幅広位置および幅狭位置においてこれらの間にロック部材１０が介在可能に形成される。本実施の形態では、各被ロック部１７は、幅広位置および幅狭位置において、軸部材１３の軸線に平行ないずれかの表面部が互いに対向し、かつＸ方向に離隔して配置可能に配設される。ロック部材１０は、前記表面部の間に介在させてハンドルバー３の揺動を防止可能に構成される。ロック部材１０は、ハンドルバー３が幅広位置において、ラック１５のＸ方向中間部一端部寄りの位置に挿通される。ロック部材１０は、ハンドルバー３が幅狭位置において、ラック１５のＸ方向中間部他端部寄りの位置に挿通される。ラック１５は、ロック部材１０が前記２つの位置にわたってＸ方向に摺動可能に形成される。
【００２３】
ロック部材１０は、Ｚ方向に伸びる直方体状のロック筐体２６と、４つの突起部２７と、スライダー機構２８と、ばね部材２９とを含む。ロック筐体２６は、ラック１５およびハンドル筐体１２をＺ方向に摺動可能に挿通し、挿通する状態でラック１５に対してＸ方向に摺動可能に形成される。ロック筐体２６は、ハンドルバー３が幅広位置および幅狭位置において、そのＺ方向一端部が被ロック部１７の間に介在して軸部材１３の回動を防止、すなわちハンドルバー３をロック可能に形成される。ロック筐体２６の長手方向他端部は、運転者が把持してロック部材１０をＺ方向に引抜くための把持部３０が形成される。
【００２４】
ロック筐体２６は、その長手方向中間部の他端部寄りの部分に外周面部から外方に突出する４つの突起部２７が設けられる。４つの突起部２７は、ロック筐体２６の外周面部の各側面部の中間部にそれぞれ設けられる。４つの突起部２７は、Ｚ方向一方の向かうにつれて、各々が配設される各側面部に近接する方向に向かって傾斜している。Ｚ方向一方とは、ロック筐体２６のＺ方向他端部からＺ方向一端部に向かう方向であり、Ｚ方向上方と同義である。４つの突起部２７は、構成が同一であり、これらのうちのいずれかの突起部２７を説明し、残りの突起部２７については同一の符号を付して説明を省略する。突起部２７は、その幅方向に垂直な仮想平面で切断して見た断面が、大略的に直角三角形状に形成される。突起部２７の幅方向は、Ｚ方向と突起部２７が突出する方向とに垂直な方向と同義である。突起部２７は、そのＺ方向一方側の頂部３１がロック筐体２６に回動可能に設けられる。突起部２７は、ロック筐体２６の内方に向かって押圧されると、前記頂部３１を基点に回動してロック筐体２６の内方に収納可能に構成される。ロック筐体２６は、４つの突起部２７をロック筐体２６に収納して、その突起部２７が形成される部分がラック１５の内方をＺ方向に摺動可能に形成される。
【００２５】
ロック筐体２６の内方には、スライダー機構２８が形成される。スライダー機構２８には、スライダー軸３２と、クロスヘッド３３と、連接部３４とが含まれる。スライダー軸３２は、Ｚ方向に伸びる円柱状の部材であり、そのＺ方向一端および他端がロック筐体２６に付設される。スライダー軸３２は、ロック筐体２６の内方をＺ方向に貫通する。スライダー軸３２には、クロスヘッド３３がＺ方向に摺動可能に設けられる。クロスヘッド３３は、スライダー軸３２が挿通し、スライダー軸３２によってＺ方向に案内されている。クロスヘッド３３と４つの突起部２７とは、連接部３４によってそれぞれ連結される。各連接部３４は、長手方向に伸びる板状の部材である。各連接部３４は、その長手方向一端部がクロスヘッド３３に揺動可能にそれぞれ配設され、その長手方向他端部が各突起部２７に揺動可能にそれぞれ配設される。スライダー軸３２には、さらにばね部材２９が外装されている。ばね部材２９は、いわゆる圧縮コイルばね部材であり、クロスヘッド３３とロック筐体２６との間に介在される。ばね部材２９は、クロスヘッド３３にＺ方向他方に向かうばね力を付与可能に配設される。
【００２６】
４つの突起部２７は、ロック部材１０がハンドルバー３の揺動を防止するロック状態で、ラック１５の下方に、２組の一対の歯車１４に接触しないように配設される。４つの突起部２７は、その底面部がＺ方向に垂直な同一の仮想平面上に配設される。ロック筐体２６の被ロック部に対向可能な両表面部に設けられる２つの突起部２７のうち一方の突起部２７ａ（以下、「第１突起部２７ａ」と称する場合がある）は、ロック状態で、一対のピニオンギヤ１４ａが形成される軸部材１３の被ロック部１７にその底面部が支持される。以下、ロック筐体２６の被ロック部に対向可能な両表面部に設けられる２つの突起部２７のうち他方の突起部２７を第２突起部２７ｂと称する場合がある。ロック筐体２６の４つの突起部２７うち、第１および第２突起部２７ａ，２７ｂを除く２つの突起部（以下、「一対の突起部２７ｃ」と称する場合がある）は、ロック部材１０が被ロック部１７の間から離脱するロック解除状態で、これらの底面部がラック１５のＺ方向他表面部に支持される。ロック部材１０のＺ方向他表面部の内周縁部には、その一部にＺ方向に立ち上がる一対の立ち上がり部３５が形成される。各立ち上がり部３５は、Ｙ方向に伸び、互いにＸ方向に離隔させて並設される。一対の立ち上がり部３５は、ロック解除状態でハンドルバー３が幅広位置に配置されると、その一方の立ち上がり部３５ａ（以下、「第１立ち上がり部３５ａ」と称する場合がある）が第１突起部２７ａを押圧してロック筐体２６の内方に収納可能に形成される。他方の立ち上がり部３５ｂ（以下、「第２立ち上がり部３５ｂ」と称する場合がある）は、ロック解除状態でハンドルバー３を幅広位置に配置すると、第２突起部２７ｂを押圧してロック筐体２６の内方に収納可能に形成される。
【００２７】
以下では、２つのハンドルバー３（以下、単に「一対のハンドルバー３」と称する場合がある）を幅広位置と幅狭位置とにわたって変位させる動作について説明する。動作主体は、特に記載がない場合は、運転者または操作者である。まず一対のハンドルバー３を幅広位置（図２）から幅狭位置（図５）に変位させる動作について説明する。把持部３０を把持してロック部材１０をＺ方向一方に引上げる。ロック部材１０を引上げていくと、４つの突起部２７のうち少なくとも１つの突起部２７がラック１５の内周縁部に押圧される。前記突起部２７が押圧されると、前記突起部２７が頂部を基点に揺動するとともに、連接部３４を介して連結されるクロスヘッド３３がＺ方向一方に変位する。このクロスヘッド３３の変位に連動して、他の突起部２７も、各突起部２７の頂部を基点に揺動する。このように揺動すると、４つの突起部２７がロック筐体２６の内方に収納される。このようにして４つの突起部２７が連動してロック筐体２６に収納されると、４つの突起部２７がラック１５の内周縁部に引っ掛かることなく、ロック部材１０をＺ方向一方に引上げることができる。ロック部材１０を引上げて、ロック部材１０の長手方向一端部を２つの被ロック部材１０の間から離脱させると、ロック解除状態になる。このとき４つの突起部２７は、ラック１５の上方に配設される。
【００２８】
ロック解除状態で、一対のピニオンギヤ１４ａに設けられるハンドルバー３ａ（以下、「第１ハンドルバー３ａ」と称する場合がある）をＡ１方向（図２において紙面に向かって反時計回り方向）に揺動させる。これによってラック１５がＸ方向一方（図２において紙面に向かって左方向）に変位し、ロック部材１０が第１立ち上がり部３５ａから離反する。ロック部材１０が第１立ち上がり部３５ａから離反するにつれて、ばね部材２９からのばね力によってクロスヘッド３３がＺ方向他方に変位させられる。これによってロック筐体２６に収納される４つの突起部２７がロック筐体２６から突出していく。このようにして４つの突起部２７が突出している状態でロック部材１０の引上げを止めると、一対の突起部２７ｃがラック１５のＺ方向他表面部に支持される。これによって対の突起部２７ｃは、ロック部材１０のＺ方向他方への落下を防止し、ロック解除状態を保持する。
【００２９】
ロック解除状態で、第１ハンドルバー３ａをＡ１方向に回転させると、２組の一対の歯車１４が常時噛合っているので、第１ハンドルバー３ａと異なるハンドルバー３ｂ（以下、「第２ハンドルバー３ｂ」と称する場合がある。）がＡ２方向（図２において紙面に向かって時計回り方向）に揺動する。このように一対のハンドルバー３をＡ１およびＡ２方向にそれぞれ揺動させることによって、幅狭位置に変位させることができる。この第１ハンドルバー３ａをＡ１方向に揺動に連動して、ラック１５がロック部材１０に対してＸ方向一方に摺動する。一対のハンドルバー３を幅狭位置まで変位させると、第２突起部２７ｂは、摺動するラック１５の第２立ち上がり部３５ｂに押圧され、ロック筐体２６の内方に収納される。第２突起部２７ｂの収納に連動して、一対の突起部２７ｃがロック筐体２６の内方に収納される。これによってロック部材１０は、自重によってＺ方向他方に落下する。ロック部材１０は、Ｚ方向他方に落下して、その長手方向一端部が２つの被ロック部１７の間に挿入され、幅狭位置に配置される一対のハンドルバー３の揺動を防止、すなわち機械的にロックする。ロック部材１０がＺ方向他方に摺動落下し、４つの突起部２７がラック１５の下方に配設されると、収納されている４つの突起部２７がロック筐体２６から突出する。第１突起部２７ａは、ロック筐体２６から突出すると、その底面部が被ロック部１７に当接して支持され、ロック部材１０のＺ方向他方の落下を防止する。これによって第１突起部２７ａは、ロック状態を保持する（図５）。このようにして幅狭位置に配置される１対のハンドルバー３の施錠環２４に、環状の施錠手段である索体２３を挿通させ、この索体２３の環状内に車輪のスポークの間を挿通させて施錠することによって、前輪タイヤ４のロックをすることができる（図１（ｂ））。
【００３０】
次に一対のハンドルバー３を幅狭位置（図５）から幅広位置（図２）に変位させる動作について説明する。ロック部材１０を引上げていくと、４つの突起部２７がロック筐体２６の内方に収納され、ロック部材１０の長手方向一端部が２つの被ロック部１７の間から離脱して、ロックが解除される。このとき４つの突起部２７は、ラック１５の上方に配設される。第１ハンドルバー３ａをＡ２方向に揺動させる。これによってラック１５がＸ方向他方（図２において紙面に向かって右方向）に摺動し、ロック部材１０が第２立ち上がり部３５ｂから離反する。ロック部材１０が第２立ち上がり部３５ｂから離反するにつれて、４つの突起部２７が突出する。４つの突起部２７が突出する状態で、ロック部材１０の引上げを止めると、一対の突起部２７ｃは、ラック１５のＺ方向他表面部に支持され、ロック解除状態が保持される。
【００３１】
ロック解除状態で、第１ハンドルバー３ａをＡ２方向に揺動させると、第２ハンドルバー３ｂがＡ１方向に揺動する。このように一対のハンドルバー３をＡ２およびＡ１方向にそれぞれ揺動させることによって、幅広位置に変位させることができる。この第１ハンドルバー３ａのＡ２方向の揺動に連動して、ラック１５がロック部材１０に対してＸ方向他方に摺動する。一対のハンドルバー３を幅広位置まで変位させると、第１突起部２７ａが摺動するラック１５の第１立ち上がり部３５ａに押圧され、ロック筐体２６の内方に収納される。第１突起部２７ａの収納に連動して、一対の突起部２７ｃがロック筐体２６の内方に収納される。これによってロック部材１０は、自重によってＺ方向他方に落下する。ロック部材１０は、Ｚ方向他方に落下して、その長手方向一端部が２つの被ロック部１７の間に挿入され、一対のハンドルバー３を機械的にロックする。ロック部材１０がＺ方向他方に落下し、４つの突起部２７がラック１５の下方に配設されると、収納されている４つの突起部２７がロック筐体２６から突出する。第１突起部２７ａは、ロック筐体２６から突出して、その底面部が被ロック部１７に当接して支持され、ロック状態を保持する（図２）。
【００３２】
以下では、このようなハンドル１が奏する効果について説明する。本実施の形態のハンドル１によれば、一対のハンドルバー３は、ステム１１に連結されるハンドル筐体１２に対し、一対のにぎり１９の間隔がＸ方向に広い幅広位置と、一対のにぎり１９の間隔がＸ方向に狭い幅狭位置とにわたって変位することができる。一対のハンドルバー３を幅狭位置に配置することによって、自転車２の車幅を従来の技術の自転車より狭くすることができる。これによって駐輪する際、にぎり１９が隣接する自転車２のにぎり１９に接触することを抑制することができ、駐輪時に必要なスペースを従来の技術の自転車より低減することができる。これによって、単位面積当りの自転車２の駐車可能な台数を従来の技術の自転車より多くできる。ハンドルバー３を幅広位置に配置することによって、一対のにぎり１９の間隔がＸ方向に広くなる。これによって運転者は、幅狭位置より自転車２の操舵が容易になり、従来の技術の自転車のように安定した走行ができる。
【００３３】
本実施の形態のハンドル１によれば、ロック部材１０は、幅広位置で一対のハンドルバー３を機械的にロックすることができる。一対のハンドルバー３を幅広位置に配置して走行する際、一対のハンドルバー３を機械的にロックすることによって、走行中に一対のハンドルバー３が揺動変位することを防止できる。これによって走行中に一対のハンドルバー３が揺動変位して、操舵が困難になることを防止できる。このようにハンドル１は、一対のハンドルバー３が幅広位置および幅狭位置にわたって変位できるうえ、一対のハンドルバー３を機械的にロックして、走行中にハンドルバー３が変位して操舵が困難になることを防止できる。
【００３４】
本実施の形態のハンドル１によれば、ロック部材１０は、幅狭位置でハンドルバー３を機械的にロックすることができる。幅狭位置でハンドルバー３をロックすることによって、駐輪時において、他人のいたずらによってハンドルバー３が揺動変位させられることを抑制することができる。ハンドルバー３を幅狭位置に配置すると、ハンドルバー３の間にスポークを配置し、索体２３を用いて前輪タイヤ４をロックすることができる。これによって前輪タイヤ４の回動が不可能になり、盗難を抑制することができる。
【００３５】
本実施の形態のハンドル１によれば、ロック部材１０は、ロック部材１０をＺ方向一方に引上げて、一対のハンドルバー３を揺動させることによって、ロックを手動で解除可能である。これによって運転者は、容易にロックを解除することができる。またロック部材１０をＺ方向一方に引上げてハンドルバー３を揺動させてロックを解除するので、ロック部材１０を単に引上げるだけでは、ロックが解除されない。したがって運転手がロック部材１０を不用意に引上げても、不用意にロックが解除されることを抑制できる。たとえば、運転中に不用意にロック部材１０が引上げられても、ロックが解除されず、安全である。またロック部材１０をいたずらで引上げても、ロックが解除されないので、いたずら防止効果がある。
【００３６】
本実施のハンドル１によれば、一対のハンドルバー３を揺動させて幅狭位置および幅広位置のいずれか一方に配置するだけで、ロック解除状態からロック状態に切替えることができる。これによって幅狭位置および幅広位置においてロックのし忘れ防止でき、一対のハンドル１を確実にロックすることができる。
【００３７】
本実施のハンドル１によれば、２組の一対の歯車１４が噛合っているので、第１ハンドルバー３ａおよび第２ハンドルバー３ｂのうち一方を揺動させると、他方も連動して揺動する。したがって運転者は、一対のハンドルバー３のうちいずれかを揺動させればよく、揺動操作が簡単かつ容易である。
【００３８】
図６は、本発明の実施の第２の形態のハンドル１Ａを備える自転車２Ａを示す斜視図である。図６（ａ）は、ハンドル１Ａが幅広位置に配置される状態を示す図であり、図６（ｂ）は、ハンドル１Ａが幅狭位置に配置されている状態を示す図である。図７は、ハンドル１Ａを示す斜視図である。図８は、ハンドル１Ａを示す平面断面図である。図９は、ハンドル１Ａをロックした状態を示す平面断面図である。図１０は、ハンドル１Ａをロックした状態を示す正面断面図である。図１１は、ハンドルバー３を幅狭位置に配置している状態を示す平面断面図である。自転車２Ａは、実施の第１の形態のハンドル１を備える自転車２とハンドル１の構成が異なり、他の構成は同一である。したがってハンドル１Ａの構成について説明し、他の同一の構成については、同一の符号を付して説明を省略する。ハンドル１Ａは、ステム１１Ａと、ハンドル筐体１２Ａと、２つの軸部材１３Ａと、一対のハンドルバー３Ａと、一対のロック部材１０Ａと、キーシリンダ３６と、ピニオンギヤ３７とを含む。
【００３９】
ステム１１Ａは、円筒状の部材であり、ハンドル筐体１２Ａに連なる。ステム１１Ａは、ハンドル筐体１２Ａとフロントフォーク６ａとを連結するために設けられ、フロントフォーク６ａとともにフレーム本体６ｃに回動可能に支持される。ハンドル筐体１２Ａは、車幅方向に伸びる長手状の箱体であるハンドル筐体本体３８を備える。以下では、ハンドル筐体本体３８の長手方向、すなわち車幅方向をＸ方向、ハンドル筐体本体３８の奥行き方向をＹ方向、ハンドル筐体本体３８の高さ方向をＺ方向と称する。ハンドル筐体本体３８は、直方体形状の箱体であり、Ｘ方向に貫通する貫通孔が形成される。ハンドル筐体本体３８のＸ方向両端部の開口部３９には、Ｘ方向に突出しＺ方向に離隔する一対のブラケット部４０が付設される。各ブラケット部４０は、Ｘ方向およびＹ方向に平行な仮想平面上に形成され、円板状の支持部分４０ａと、この支持部分４０ａと開口部３９とを連結する連結部分４０ｂとを備える。
【００４０】
各ブラケット部４０の支持部分４０ａには、Ｚ方向に伸びる円柱状の軸部材１３Ａが回動可能にそれぞれ設けられる。各軸部材１３Ａには、ハンドルバー３Ａが固着される。各軸部材１３Ａに設けられるハンドルバー３Ａは、構成が類似しており、一方および他方の異なる構成については、双方の構成について説明し、同一の構成については、いずれか一方の構成を説明して他方の構成にについては同一の符号を付して省略する。ハンドルバー３Ａは、ハンドルバー本体１８Ａと、ハンドルバー連結部４１と、にぎり１９Ａとを備える。
【００４１】
ハンドルバー本体１８Ａは、長手方向に伸びる円柱状の部材であり、その長手方向一端部にハンドルバー連結部４１が付設される。ハンドルバー連結部４１は、大略的に長手方向に伸びる直方体形状に形成される。ハンドルバー連結部４１は、その長手方向一端部が高さ方向に垂直な仮想平面で切断して見た断面が半円状に形成される。ハンドルバー連結部４１は、一対のブラケット部４０の間に配設される。ハンドルバー連結部４１には、軸部材１３Ａが挿通され固着される。本実施の形態では、軸部材１３Ａの軸線は、ハンドルバー連結部４１の長手方向一端部の半円の軸線に一致する。ハンドルバー連結部４１の長手方向他端部には、ハンドルバー本体１８Ａが連なっている。ハンドルバー本体１８Ａの長手方向とハンドルバー連結部４１の長手方向とは、一致している。
【００４２】
ハンドルバー本体１８Ａは、その長手方向他端部ににぎり１９Ａが設けられる。にぎり１９Ａは、有底円筒状に形成され、ハンドルバー本体１８Ａの長手方向他端部に嵌合される。一対のにぎり１９Ａは、一対のハンドルバー３Ａの長手方向とＸ方向とを一致させると、そのＸ方向の間隔が最も広く配設される。このように配設されるハンドルバー３Ａの位置を「幅広位置」と称する。一対のハンドルバー３Ａを幅広位置から軸部材１３Ａを中心に揺動させて、一対のハンドルバー３Ａを、互いにＸ方向に間隔をあけて近接させ、Ｙ方向に並設させる。これによって一対のにぎり１９Ａは、Ｙ方向に並設され、幅広位置よりもＸ方向の間隔が狭く配設される。このように配設されるハンドルバー３Ａの位置を「幅狭位置」と称する。
【００４３】
ハンドル筐体本体３８の内壁面部には、Ｘ方向に摺動変位可能な一対のロック部材１０Ａが形成される。一対のロック部材１０Ａは、長手方向に伸びる短冊状のロック部材本体４２と、一対の係止部４３と、嵌合部４４とをそれぞれ含む。一対のロック部材本体４２は、Ｘ方向に伸びる短冊状であって、板状の部材に形成される。一対のロック部材本体４２は、互いにＹ方向に離隔し、Ｘ方向に摺動可能にハンドル筐体１２Ａの内壁面部に配設される。一対のロック部材本体４２は、互いに対向する表面部のＸ方向中間部にギヤ４５がそれぞれ形成される。換言すると、一対のロック部材本体４２は、その長手方向中間部にラック１５Ａをそれぞれ備える。
【００４４】
各ロック部材本体４２のＸ方向一端部には、一対の係止部４３が設けられ、Ｘ方向他端部には、嵌合部４４が設けられる。各係止部４３は、各ロック部材本体４２が互いに対向する一表面部からＹ方向であって、互いに近接する方向に立ち上がり、この立ち上がる部分からＸ方向であって、嵌合部４４に対して離反する方向に突出する係止片４３ａを備える。一対の係止部４３は、Ｚ方向に互いに離隔させてＸ方向に並設される。嵌合部４４は、各ロック部材本体４２が互いに対向する一表面部からＹ方向であって、互いに近接する方向に立ち上がり、この立ち上がる部分からＸ方向であって、係止部４３に対して離反する方向に突出する嵌合片４４ａを備える。嵌合部４４は、Ｘ方向他端部のＹ方向中間部に付設される。一対のロック部材本体４２は、互いが対向する状態（以下、「基準状態」と称する場合がある）において、一方のＸ方向一端部が他方のＸ方向他端部に対向し、一方のＸ方向他端部が他方のＸ方向一端部に対向させてハンドル筐体１２Ａに配設される。嵌合部４４は、前記基準状態で、一対の係止部４３の間の領域に配設される。
【００４５】
一対のロック部材本体４２の間には、Ｚ方向に伸びる円柱状のキーシリンダ３６が設けられる。キーシリンダ３６は、その軸線回りに回動可能にハンドル筐体１２Ａに支持される。キーシリンダ３６は、その軸線方向一端部が外方に露出している。キーシリンダ３６の軸線方向一端部は、キーが挿入可能に構成される。キーシリンダ３６は、キーを挿入することによって回動可能に構成される。キーシリンダ３６には、円柱状のピニオンギヤ３７が外装されて固着される。ピニオンギヤ３７は、一対のロック部材本体４２のラック１５Ａに常時噛合っている。キーシリンダ３６を回動させることによって、一対のロック部材１０ＡのＸ方向の往復運動が可能に構成される。
【００４６】
ハンドルバー連結部４１には、一対の係止片４３ａをそれぞれ嵌合可能な一対の係止孔部４６と、嵌合片４４ａを嵌合可能な嵌合孔部４７とが形成される。一対の係止孔部４６は、ハンドルバー３Ａが幅広位置において、基準状態からキーシリンダ３６をＡ３方向（図８、１０および１２において紙面に向かって時計回り方向）に回転させると、一対の係止片４３ａがそれぞれ嵌合可能に形成される。嵌合孔部４７は、ハンドルバー３Ａが幅狭位置において、基準状態からキーシリンダ３６をＡ４方向（図８、１０および１２において紙面に向かって反時計回り方向）に回転させると、嵌合片４４ａが嵌合可能に形成される。
【００４７】
以下では、一対のハンドルバー３Ａを幅広位置と幅狭位置とにわたって揺動変位させる動作について説明する。動作主体は、特に記載がない場合は、運転者または操作者である。まず基準状態（図８）から一対のハンドルバー３Ａを幅広位置でロックする（図９および１１）動作について説明する。キーシリンダ３６にキーを挿入し、キーによってキーシリンダ３６をＡ３方向に回動させる。キーシリンダ３６の回動に連動して、ピニオンギヤ３７によって、一対のロック部材１０ＡがＸ方向に摺動する。具体的には、一対のロック部材１０Ａのうち一方のロック部材１０Ａ（以下「第１ロック部材４８ａ」と称する）がＸ方向一方（以下、「Ｘ１方向」と称する）に摺動し、一対のロック部材１０Ａのうち他方のロック部材１０Ａ（以下「第２ロック部材４８ｂ」と称する）がＸ方向他方（以下、「Ｘ２方向」と称する）に摺動する。第１ロック部材４８ａをＸ１方向に摺動させていくと、一対のハンドルバー３Ａのうち一方のハンドルバー３Ａ（以下、「第１ハンドルバー４９ａ」と称する）の一対の係止孔部４６に第１ロック部材４８ａの一対の係止片４３ａが嵌合される。同様に第２ロック部材４８ｂをＸ２方向に摺動させていくと、一対のハンドルバー３Ａのうち他方のハンドルバー３Ａ（以下、「第２ハンドルバー４９ｂ」と称する）の一対の係止孔部４６に第２ロック部材４８ｂの一対の係止片４３ａが嵌合される。これによって一対のハンドルバー３Ａが幅広位置で、一対のロック部材１０Ａによって機械的にロックされる。
【００４８】
次にロックを解除して、ハンドルバー３Ａを幅広位置（図９および１１）から幅狭位置に揺動させてロックする（図１１）動作について説明する。キーシリンダ３６にキーを挿入し、キーによってキーシリンダ３６をＡ４方向に回転させる。キーシリンダ３６の回転に連動して、第１ロック部材４８ａをＸ２方向に摺動させ、第２ロック部材４８ｂをＸ１方向に摺動させて、基準状態（図８）に戻す。基準状態において、一対のハンドルバー３Ａを幅広位置から幅狭位置に揺動変位させる。幅狭位置で、キーシリンダ３６をＡ４方向に回転させて、第１ロック部材４８ａをＸ２方向に摺動させ、第２ロック部材４８ｂをＸ１方向に摺動させる。第１ロック部材４８ａをＸ２方向に摺動させていくと、第２ハンドルバー４９ｂの嵌合孔部４７に第１ロック部材４８ａの嵌合片４４ａが嵌合される。同様に第２ロック部材４８ｂをＸ１方向に摺動させていくと、第１ハンドルバー４９ａの嵌合孔部４７に第２ロック部材４８ｂの嵌合片４４ａが嵌合される。これによって一対のハンドルバー３Ａが幅狭位置で、一対のロック部材１０Ａによって機械的にロックされる。
【００４９】
次にロックを解除して、ハンドルバー３Ａを幅狭位置（図１１）から幅広位置（図９および１１）に揺動させてロックする動作について説明する。キーシリンダ３６にキーを挿入し、キーによってキーシリンダ３６をＡ３方向に回転させる。キーシリンダ３６の回転に連動して、第１ロック部材４８ａをＸ１方向に摺動させ、第２ロック部材４８ｂをＸ２方向に摺動させて、基準状態に戻す。基準状態において、一対のハンドルバー３Ａを幅狭位置から幅広位置に揺動変位させる幅広位置で、キーシリンダ３６をＡ３方向に回転させて、第１ロック部材４８ａをＸ１方向に摺動させ、第２ロック部材４８ｂをＸ２方向に摺動させる。第１ロック部材４８ａをＸ１方向に摺動させていくと、第１ハンドルバー４９ａの嵌合孔部４７に第１ロック部材４８ａの嵌合片４４ａが嵌合される。同様に第２ロック部材４８ｂをＸ１方向に摺動させていくと、第２ハンドルバー４９ｂの嵌合孔部４７に第２ロック部材４８ｂの嵌合片４４ａが嵌合される。これによって一対のハンドルバー３Ａが幅広位置で、一対のロック部材１０Ａによって機械的にロックされる。
【００５０】
以下では、このような構成を有するハンドル１Ａが奏する効果について説明する。本実施のハンドル１Ａによれば、キーシリンダ３６にキーを挿入し、キーによってキーシリンダ３６を回転させることによって一対のハンドルバー３Ａを機械的にロックすることができるので、ロックを手動で行うことができ、ロックが容易にできる。またキーシリンダ３６にキーを挿入しなければロックを解除することができないので、いたずらでロック解除されることがなく、いたずら防止効果が高い。
【００５１】
本実施の形態のハンドル１Ａによれば、一対のハンドルバー３Ａは、幅広位置で一対の係止片４３ａによってロックされ、幅狭位置で嵌合片４４ａによってロックされる。一対のハンドルバー３Ａは、運転時に幅広位置に配置され、駐輪時に幅狭位置に配置される。一対のにぎり１９Ａには、幅広位置に配置される際、幅狭位置に配置される場合より大きな荷重が作用することが多い。それ故、幅広位置で一対の係止片４３ａによってロックすることによって、これら係止片４３ａに作用する荷重を分散させることができる。これによってロック部材１０Ａの破損を抑制することができる。
【００５２】
本実施の形態のハンドル１Ａによれば、実施の第１の形態のハンドル１Ａと同様に、駐輪スペースを低減する効果、容易にロックおよびロック解除ができる効果、不用意に一対のハンドルバー３Ａが揺動することを防止する効果を奏する。
【００５３】
図１２は、実施の第３の形態のハンドル１Ｂを示す正面図である。図１３は、ハンドル１Ｂの一部を拡大して示す平面断面図である。図１４は、ハンドル１Ｂの一部を拡大して示す正面断面図である。図１５は、幅狭位置のハンドルバー３Ａを拡大して示す平面断面図である。実施の第２の形態のハンドル１Ａと同様に、自転車２においてハンドル１の構成が異なるだけであるので、ハンドル１Ｂの構成についてだけ説明し、他の構成については、図６（ａ）、図６（ｂ）を参照して説明を省略する。本実施の形態において、自転車２の車幅方向をＸ方向とし、車長方向をＹ方向とし、車高方向をＺ方向と称する。ハンドル１Ｂは、大略的には、ステム１１Ｂと、ハンドルバー３Ｂと、カバー部材５０とを備える。
【００５４】
ステム１１Ｂは、Ｚ方向に傾斜して伸びる円筒状の部材であり、ハンドルバー３Ｂが設けられる。ステム１１Ｂは、ハンドルバー３Ｂとフロントフォーク６ａとを連結するために設けられ、フロントフォーク６ａとともにフレーム本体６ｃに回動可能に支持される。ハンドルバー３Ｂは、ハンドルバー基体５１と、一対のハンドルバー本体１８Ｂと、一対の被施錠部材５２と、一対のにぎり１９Ｂとを備える。ハンドルバー基体５１は、大略的にＸ方向に伸びる円柱状に形成され、その軸線方向、すなわちＸ方向中間部にステム１１Ｂが連なる。ハンドル１Ｂは、ハンドルバー基体５１の軸線に垂直であって、ステム１１Ｂの軸線を含む仮想平面Ｓ１に対して左右（図１２の紙面に向かって左右）対称に構成される。以下では、ハンドル１Ｂの仮想平面に対して右側の構成についてだけ説明し、左側の構成については、同一の符号を付して説明を省略する。
【００５５】
ハンドルバー基体５１には、基体円柱部５３と、連結部５４と備える。基体円柱部５３は、Ｘ方向に伸びる円柱状に形成され、そのＸ方向中間部にステム１１Ｂが連なる。基体円柱部５３には、そのＸ方向一端部からＸ方向に突出する板状の連結部５４が付設される。連結部５４は、Ｘ方向およびＹ方向に平行な仮想平面上に形成される。連結部５４のＹ方向両側面部と基体円柱部５３の外周面部とは、面一状に形成される。
【００５６】
ハンドルバー本体１８Ｂは、大略的に軸線方向に伸びる円柱状に形成され、その軸線方向一端部が連結部５４に回動可能に設けられる。ハンドルバー本体１８Ｂには、その軸線方向に伸びる一対の本体ブラケット部５５と、その軸線方向に伸びる本体円柱部５６とが含まれる。一対の本体ブラケット部５５は、板状に形成され、互いにＺ方向に離隔させて並設される。各本体ブラケット部５５は、Ｘ方向およびＹ方向に平行な仮想平面上に形成される。一対の本体ブラケット部５５は、軸線方向一端に本体円柱部５６の軸線方向一端部が連なる。各本体ブラケット部５５は、その外周面部は、円弧状に形成され、各本体ブラケット部５５の外周面部とハンドルバー本体１８Ｂの軸線方向外周面部の一部とは、面一状に形成される。
【００５７】
連結部５４は、この一対の本体ブラケット部５５の間に介在させて配設される。一対の本体ブラケット部５５および連結部５４は、軸部材１３Ｂによって、これを中心に揺動可能に係止され、ハンドルバー基体５１とハンドルバー本体１８Ｂとを連結する。一対の本体ブラケット部５５と連結部５４とは、ハンドルバー本体１８Ｂの軸線とハンドルバー基体５１の軸線とが一致する位置にこれらを配置可能に配設される。本体円柱部５６の軸線方向中間部には、Ｕ字状の被施錠部材５２が付設される。被施錠部材５２は、その端部が本体円柱部５６の外周面部に一体的に形成され、本体円柱部５６とともに環状の被施錠部５７を形成する。
【００５８】
ハンドルバー本体１８Ｂの軸線方向他端部には、有底円筒状のにぎり１９Ｂが嵌合される。ハンドルバー本体１８Ｂの軸線とハンドルバー基体５１の軸線と一致させると、一対のハンドルバー本体１８Ｂにそれぞれ設けられる一対のにぎり１９ＢがＸ方向の間隔が最も広く配設される。このように配設されるハンドルバー３Ｂの位置を「幅広位置」と称する。また一対のハンドルバー３Ｂを幅広位置から軸部材１３Ｂを中心に揺動させ、互いにＸ方向に間隔をあけて近接させ、Ｙ方向に並設させる。これによって一対のにぎり１９Ｂは、Ｙ方向に並設され、幅広位置よりもＸ方向の間隔が狭く配設される。このように配設される一対のハンドルバー本体１８Ｂの位置を「幅狭位置」と称する。
【００５９】
一対の本体ブラケット部５５および連結部５４は、ハンドルバー本体１８Ｂの幅広位置から幅狭位置へのＡ５方向（図１３および１６の紙面に向かって反時計回り方向）、および幅狭位置から幅広位置へのＡ６方向（図１３および１６の紙面に向かって時計回り方向）の揺動変位を許容可能に形成される。具体的に説明すると、連結部５４には、幅広位置で本体円柱部５６に対向する第１対向端部に第１規制部分５８が形成される。第１規制部分５８は、本体円柱部５６に当接して、ハンドルバー本体１８Ｂが幅広位置からＡ６方向へ揺動することを阻止する。連結部５４は、幅狭位置で本体円柱部５６に対向する第２対向壁部に第２規制部分５９が形成される。第２規制部分５９は、本体円柱部５６に当接して、ハンドルバー本体１８Ｂが幅狭位置からＡ５方向へ揺動することを阻止する。連結部５４には、第１規制部分５８および第２規制部分５９に連なる逃し部分６０が形成される。連結部５４の逃し部分６０は、連結部５４と本体円柱部５６とが干渉することなく、ハンドルバー本体１８Ｂが幅広位置からＡ５方向へ揺動することを許容可能に形成される。一対の本体ブラケット部５５には、逃し部分６１が形成される。一対の本体ブラケット部５５の逃し部分６１は、基体円柱部５３と各本体ブラケット部５５とが干渉することなく、ハンドルバー３Ｂが幅狭位置からＡ６方向へ揺動することを許容させる。
【００６０】
基体円柱部５３には、その外周面部に半径方向外方に突出する円柱状の一対の突起片６２が形成される。一対の突起片６２は、互いに周方向に１８０度離隔して形成される。ただし１８０度に限定されない。一対の突起片６２の外周面部には、圧縮コイルばね６３がそれぞれ外装される。さらに一対の突起片６２には、キャップ部材６４がそれぞれ外装される。キャップ部材６４は、有底円筒状に形成され、その開口部に周方向全周にわたって延びるフランジ６５が形成される。キャップ部材６４は、開口部と反対側の底部の外周面部が面取りされている。各圧縮コイルばね６３は、各キャップ部材６４に内装されている。ハンドルバー基体５１には、その外周面部に引張コイルばね６６を掛止するための一対の第１フック６７が形成される。一対の第１フック６７は、互いに周方向に１８０度離隔して形成される。ただし１８０度に限定されない。一対の突起片６２と一対の第１フック６７とは、互いに周方向に９０度離隔して形成される。ただし９０度に限定されない。
【００６１】
ハンドルバー基体５１には、その一部の外周面部を被覆するカバー部材５０が外装される。カバー部材５０は、円筒状に形成され、ハンドルバー基体５１に沿ってＸ方向に変位可能に構成される。カバー部材５０は、ハンドルバー３Ｂが幅広位置において、一対の本体ブラケット部５５および連結部５４を被覆する被覆位置と、一対の本体ブラケット部５５および連結部５４を露出させる非被覆位置とにわたって変位可能に構成される。
【００６２】
カバー部材５０には、被覆位置で、各キャップ部材６４のフランジ６５を除く残余部がそれぞれ挿通可能な一対の第１係止孔部４６ａと、非被覆位置で、各キャップ部材６４のフランジ６５を除く残余部がそれぞれ挿通可能な一対の第２係止孔部４６ｂとが形成される。第１係止孔部４６ａは、カバー部材５０の軸線方向一端部側に形成される、第２係止孔部４６ｂは、カバー部材５０の軸線方向他端側に形成される。各キャップ部材６４は、被覆位置および非被覆位置で各孔部４６ａ，４６ｂから外方に離脱不能であって、その一部が突出し、カバー部材５０の外方から押圧することによって、その内方に収納可能に形成される。
【００６３】
カバー部材５０は、その内周面部に引張コイルばね６６を掛止するための一対の第２フック６８が形成される。一対の第２フック６８は、互いに周方向に１８０度離隔して形成される。ただし１８０度に限定されない。第２フック６８は、カバー部材５０の軸線方向他端部側に配設される。第１フック６７および第２フック６８には、引張コイルばね６６の一端および他端が掛止される。つまり一対の第１フック６７および一対の第２フック６８には、２つの引張コイルばね６６が掛止されている。
【００６４】
以下では、一対のハンドルバー本体１８Ｂを幅広位置と幅狭位置とにわたって変位させる動作について説明する。動作主体は、特に記載がない場合は、運転者または操作者である。まず一対のハンドルバー本体１８Ｂを幅広位置（図１３および１５）から幅狭位置（図１５）に変位させる動作について説明する。ハンドルバー本体１８Ｂは、幅広位置でカバー部材５０を被覆位置に配置することによって、一対の本体ブラケット部５５および連結部５４が被覆され揺動が規制される、すなわち機械的にロックされる。この状態から、キャップ部材６４をカバー部材５０の内方に向かって押圧して、カバー部材５０の内方に収納する。これによってカバー部材５０は、キャップ部材６４による係止が解除され、引張コイルばね６６によって引張られて非被覆位置に変位する。非被覆位置では、各キャップ部材６４が第２係止孔部４６ｂに嵌合する。これによってカバー部材５０が非被覆位置に位置決めされ、ハンドルバー本体１８Ｂのロックが解除される。ロックを解除して、ハンドルバー本体１８Ｂを揺動させ幅広位置から幅狭位置へ変位させる。一対のハンドルバー本体１８Ｂの各被施錠部５７に環状の索体２３を挿通させ、フレーム６を索体２３の環状内に挿通させて、索体２３を施錠することによって、一対のハンドルバー３Ｂを幅狭位置でフレーム６にロックすることができる。
【００６５】
次に一対のハンドルバー本体１８Ｂを幅狭位置（図１５）から幅広位置（図１３および１５）に変位させる動作について説明する。索体２３の施錠を解除し、ハンドルバー本体１８Ｂを揺動させ幅狭位置から幅広位置へ変位させる。非被覆位置に配置されるカバー部材５０のキャップ部材６４を押圧して、カバー部材５０の内方に収納させる。キャップ部材を収納し、ハンドルバー本体１８Ｂを幅広位置に配置して、カバー部材５０を被覆位置に変位させる。カバー部材５０を被覆位置に変位させると、各キャップ部材６４が一対の係止孔部４６にそれぞれ嵌合する。これにおよって、カバー部材５０が被覆位置で位置決され、ハンドルバー３Ｂが幅広位置で機械的にロックされる。
【００６６】
以下では、このようにして構成されるハンドル１Ｂが奏する効果について説明する。本実施の形態のハンドル１Ｂによれば、一対のハンドルバー本体１８Ｂを幅広位置に配置し、一対の第２係止孔部４６ｂに嵌合される各キャップ部材６４を押圧して、カバー部材５０を被覆位置に変位させるだけで、ハンドルバー本体１８Ｂを機械的にロックすることができる。したがって幅広位置から不用意にハンドルバー本体１８Ｂが揺動することを防止し、自転車２Ａを安全に運転することができる。
【００６７】
本実施の形態のハンドル１Ｂによれば、引張コイルばね６６が配設されるので、キャップ部材６４を押圧するだけで、カバー部材５０が非被覆位置に変位しロックを解除することができる。これによって容易にロックを解除することができる。キャップ部材６４によって位置決めして、カバー部材５０の変位を規制することができる。したがって不用意にカバー部材５０が変位することがなく、安全である。
【００６８】
本実施の形態のハンドル１Ｂによれば、第１および第２規制部分５９を形成することによって、ハンドルバー本体１８Ｂを幅狭位置および幅広位置に位置決めすることが容易である。これによって幅広位置および幅狭位置に配置することが容易であり、幅広位置でカバー部材５０を用いてロックすることが容易である。運転する際、運転手は、ハンドルバー本体１８ＢにＡ６方向の荷重がかけることが多い。運転時に幅広位置で、仮に不用意にロックが解除されても、第１規制部分５８によって、ハンドルバー本体１８ＢのＡ６方向への揺動が阻止され安全性を向上させている。
【００６９】
本実施の形態のハンドル１Ｂによれば、実施の第１の形態のハンドル１Ｂと同様に、駐輪スペースを低減する効果、容易にロックおよびロック解除ができる効果、不用意に一対のハンドルバー３Ｂが揺動することを防止する効果を奏する。
【００７０】
図１６は、実施の第４の形態のハンドル１Ｃを示す斜視図である。図１７は、ハンドル１Ｃの一部を拡大して示す正面図断面図である。図１８は、ハンドル１Ｃの一部を拡大して示す平面断面図である。実施の第２の形態のハンドル１Ａと同様に、自転車２においてハンドル１の構成が異なるだけであるので、ハンドル１Ｃの構成についてだけ説明し、他の構成については、図６（ａ）および図６（ｂ）を参照して説明を省略する。本実施の形態において、自転車２の車幅方向をＸ方向とし、車長方向をＹ方向とし、車高方向をＺ方向と称する。ハンドル１Ｃは、ステム１１Ｃと、ハンドルバー３Ｃと、軸部材１３Ｃとを備える。
【００７１】
ステム１１Ｃは、ハンドルバー３Ｃとフロントフォーク６ａとを連結するために設けられる。ステム１１Ｃは、Ｚ方向に傾斜して伸びる円筒状のステム基体６９とハンドルバー３Ｃを把持するステム把持部７０とを備える。ステム基体６９は、フロントフォーク６ａとともにフレーム本体６ｃに回動可能に支持される。ステム基体６９は、ステム把持部７０に挿通されて固着される。ハンドルバー３Ｃは、ハンドルバー基体５１Ｃと、一対のハンドルバー本体１８Ｃと、一対のにぎり１９Ｃとを備える。ハンドルバー基体５１Ｃは、大略的にＸ方向に伸びる円柱状に形成され、その軸線方向、すなわちＸ方向中間部をステム把持部７０によって把持されている。ハンドル１Ｃは、ハンドルバー基体５１Ｃの軸線に垂直であって、ステム基体６９の軸線を含む仮想平面Ｓ２に対して対称に構成される。以下では、ハンドル１Ｃの仮想平面Ｓ２に対して一方側の構成についてだけ説明し、他方側の構成については、同一の符号を付して説明を省略する。
【００７２】
ハンドルバー基体５１Ｃは、基体円柱部５３Ｃと、端板２１Ｃと、連結部５４Ｃと備える。基体円柱部５３Ｃは、Ｘ方向に伸びる円柱状に形成され、そのＸ方向一端部に端板２１Ｃが一体的に設けられる。端板２１Ｃは、板状に形成され、そのＸ方向一表面部が基体円柱部５３Ｃに連なる。端板２１Ｃは、そのＸ方向他表面部からＸ方向に突出する板状の連結部５４Ｃが付設されている。連結部５４Ｃは、Ｘ方向およびＹ方向に平行な仮想平面上に形成される。連結部５４Ｃには、大略的に軸線方向に伸びる円柱状に形成されるハンドルバー本体１８Ｃが揺動可能に設けられる。
【００７３】
ハンドルバー本体１８Ｃは、第１本体ブラケット部５５ａと、第２本体ブラケット部５５ｂと、立設端板２０Ｃと、本体円柱部５６Ｃとを備える。第１および第２本体ブラケット部５５ａ，５５ｂは、板状の部材であり、互いにＺ方向に離隔させて並設される。第２本体ブラケット部５５ｂは、第１本体ブラケット部５５ａよりＺ方向下方に配置される。第１および第２本体ブラケット部５５ａ，５５ｂは、Ｘ方向およびＹ方向に平行な仮想平面上に形成される。第１および第２本体ブラケット部５５ａ，５５ｂには、その軸線方向一端部が立設端板２０Ｃによって連結される。立設端板２０Ｃは、Ｚ方向に立ち上がる板状の部材である。立設端板２０Ｃには、軸線方向に伸びる円柱状の本体円柱部５６Ｃの軸線方向一端部が連なる。
【００７４】
連結部５４Ｃは、第１および第２本体ブラケット部５５ａ，５５ｂとの間に介在させて配設される。連結部５４Ｃは、その第２本体ブラケット部５５ｂに対向する表面部のＹ方向中間部にＸ方向に伸びる係止溝部７２が形成される。第２本体ブラケット部５５ｂは、その連結部５４Ｃに対向する表面部の幅方向中間部にその長手方向に伸びる嵌合溝部７３が形成される。連結部５４Ｃ、第１本体ブラケット部５５ａおよび第２本体ブラケット部５５ｂは、軸部材１３Ｃが挿通されて、軸部材１３Ｃによって回動可能に係止されている。
【００７５】
軸部材１３Ｃは、Ｚ方向に伸びる有底円筒状に形成され、その開口部に半径方向外方に突出するフランジ６５状の一対の係止突起片７４が形成される。一対の係止突起片７４は、軸部材１３Ｃの周方向に１８０度間隔をあけ、一直線状に形成される。ただし１８０度であって、一直線状に形成されることに限定されない。係止溝部７２は、一対の係止突起片７４の一部を嵌合可能に形成される。嵌合溝部７３は、一対の係止突起片７４を全部を嵌合可能に形成される。第２本体ブラケット部５５ｂには、Ｚ方向に立ち上がる立軸７５が形成される。立軸７５は、圧縮コイルばね６３Ｃが外装される。軸部材１３Ｃは、連結部５４Ｃ、第１本体ブラケット部５５ａおよび第２本体ブラケット部５５ｂを挿通し、前記圧縮コイルばね６３Ｃを内装する。軸部材１３Ｃは、圧縮コイルばね６３Ｃのばね力に抗してＺ方向に変位可能に構成される。嵌合溝部７３は、係止溝部７２に一対の係止突起片７４の一部が嵌合される状態で、一対の係止突起片７４の残余部を嵌合可能に配設される。
【００７６】
ハンドルバー本体１８Ｃは、軸線方向他端部に、有底円筒状のにぎり１９Ｃが嵌合されている。ハンドルバー本体１８Ｃの軸線とハンドルバー基体５１Ｃの軸線と一致させると、各ハンドルバー本体１８Ｃにそれぞれ設けられる一対のにぎり１９ＣのＸ方向の間隔が最も広く配設される。このように配設されるハンドルバー本体１８Ｃの位置を「幅広位置」と称する。幅広位置では、一対の係止突起片７４は、係止溝部７２と嵌合溝部７３とにわたって嵌合している。幅広位置で、軸部材１３Ｃは、その一部が第１本体ブラケット部５５ａからＺ方向に突出可能に形成される。
【００７７】
一対のハンドルバー３Ｃを幅広位置から軸部材１３Ｃを中心に揺動させ、一対のハンドルバー３Ｃを互いにＸ方向に間隔をあけて近接させ、Ｙ方向に並設させる。これによって一対のにぎり１９Ｃは、Ｙ方向に並設され、幅広位置よりもＸ方向の間隔が狭く配設される。このように配設される一対のハンドルバー３Ｃの位置を「幅狭位置」と称する。幅狭位置では、一対の係止突起片７４は、その全部が嵌合溝部７３に嵌合し、連結部５４Ｃによって嵌合溝部７３から離脱することが阻止されている。
【００７８】
一対の本体ブラケット部５５および連結部５４Ｃは、ハンドルバー本体１８Ｃの幅広位置から幅狭位置へのＡ７方向（図１７の紙面に向かって反時計回り方向）、および幅狭位置から幅広位置へのＡ８方向（図１８の紙面に向かって時計回り方向）の揺動変位を許容可能に形成される。具体的に説明すると、連結部５４Ｃには、幅広位置で立設端板２０Ｃに対向する第１対向端部に第１規制部分５８Ｃが形成される。第１規制部分５８Ｃは、立設端板２０Ｃに当接して、ハンドルバー本体１８Ｃが幅広位置からＡ８方向へ揺動することを阻止する。連結部５４Ｃは、幅狭位置で立設端板２０Ｃに対向する第２対向壁部に第２規制部分５９Ｃが形成される。第２規制部分５９Ｃは、立設端板２０Ｃに当接して、ハンドルバー本体１８Ｃが幅狭位置からＡ７方向へ揺動することを阻止する。連結部５４Ｃには、第１規制部分５８Ｃおよび第２規制部分５９Ｃに連なる逃し部分６０Ｃが形成される。連結部５４Ｃの逃し部分６０Ｃは、連結部５４Ｃと立設端板２０Ｃとが干渉することなく、ハンドルバー本体１８Ｃが幅広位置からＡ７方向へ揺動することを許容させる。第１および第２本体ブラケット部５５ａ，５５ｂには、幅広位置で端板２１Ｃに対向する第３対向壁部と幅狭位置で端板２１Ｃに対向する第４対向壁部とに連なる逃し部分６１Ｃが形成される。第１および第２本体ブラケット部５５ａ，５５ｂの逃し部分６１Ｃは、端板２１Ｃと各本体ブラケット部５５とが干渉することなく、ハンドルバー３Ｃが幅狭位置からＡ８方向へ揺動することを許容させる。
【００７９】
以下では、一対のハンドルバー本体１８Ｃを幅広位置と幅狭位置とにわたって変位させる動作について説明する。動作主体は、特に記載がない場合は、運転者または操作者である。まず一対のハンドルバー本体１８Ｃを幅広位置（図１７および図１８の仮想線）から幅狭位置（図１８の実線）に変位させる動作について説明する。幅広位置では、一対の係止突起片７４が嵌合溝部７３と係止溝部７２とわたって嵌合され、連結部５４Ｃに対するハンドルバー本体１８Ｃの揺動が規制されている、すなわちロックされている。第１本体ブラケット部５５ａから一部が突出する軸部材１３ＣをＺ方向下方に押圧する。押圧すると、一対の係止突起片７４が下方に移動し、係止溝部７２から離脱して、その全部が嵌合溝部７３に嵌合される。これによってハンドルバー本体１８Ｃの揺動の規制が解除される。ハンドルバー本体１８Ｃを幅広位置からＡ７方向に揺動させて、幅狭位置に変位させる。
【００８０】
次に一対のハンドルバー本体１８Ｃを幅狭位置（図１８の実線）から幅広位置（図１７および図１８の仮想線）に変位させる動作について説明する。幅狭位置では、一対の係止突起片７４の全部が嵌合溝部７３に嵌合され、連結部５４Ｃによって嵌合溝部７３からの離脱が阻止され、ロックが解除されている。したがってハンドルバー３Ｃを幅狭位置からＡ８方向に揺動させて、幅広位置に変位させる。幅広位置に変位すると、軸部材１３Ｃに圧縮コイルばね６３Ｃのばね力が付勢されているので、軸部材１３ＣがＺ方向上方に移動し、一対の係止突起片７４の一部が係止溝部７２に嵌合する。これによってハンドルバー３Ｃが機械的にロックされる。
【００８１】
以下では、このように構成されるハンドル１Ｃが奏する効果について説明する。本実施の形態のハンドル１Ｃによれば、一対のハンドルバー本体１８Ｃを幅広位置に配置するだけで、ハンドルバー本体１８Ｃを機械的にロックすることができる。したがって容易にハンドルバー３Ｃを幅広位置でロックすることができる。また幅広位置から不用意にハンドルバー本体１８Ｃが揺動することが防止され、自転車２を安全に運転することができる。軸部材１３Ｃを押圧するだけで、ロックを解除することができる。これによって容易にロックを解除することができる。
【００８２】
本実施の形態のハンドル１Ｃによれば、ハンドルバー本体１８Ｃが幅広位置からＡ８方向の揺動が規制され、幅狭位置からＡ７方向の揺動が規制されているので、幅広位置および幅狭位置に位置決めすることが容易である。運転する際、運転手は、ハンドルバー本体１８ＣにＡ６方向の荷重がかけることが多い。幅広位置で仮に不用意にロックが解除されても、運転中にハンドルバー本体１８ＣのＡ８方向の揺動が阻止され、運転時の安全性を向上させている。
【００８３】
本実施の形態のハンドル１Ｃによれば、実施の第１の形態のハンドル１と同様に、駐輪スペースを低減する効果、容易にロックおよびロック解除ができる効果、不用意に一対のハンドルバー３Ｃが揺動することを防止する効果を奏する。
【００８４】
図１９は、実施の第５の形態のハンドル１Ｄを示す斜視図である。図２０は、ハンドル１Ｄの一部を拡大して示す断面図である。実施の第２の形態のハンドル１Ａと同様に、自転車２においてハンドル１の構成が異なるだけであるので、ハンドル１Ｄの構成についてだけ説明し、他の構成については、図６（ａ）および図６（ｂ）を参照して説明を省略する。本実施の形態において、自転車２の車幅方向をＸ方向とし、車長方向をＹ方向とし、車高方向をＺ方向と称する。ハンドル１Ｄは、ステム１１Ｄと、ハンドル筐体１２Ｄと、一対のハンドルバー３Ｄとを備える。ハンドル１Ｄは、Ｘ方向一方側の構造とＸ方向他方側の構造とが同一構成でかつ対称に構成されるので、以下では、Ｘ方向一方側の構造についてのみ説明し、Ｘ方向他方側の構造については、Ｘ方向一方側の構造のものと同一の符号を付してその説明を省略する。
【００８５】
ステム１１Ｄは、円柱状に形成され、ハンドル筐体１２Ｄとフロントフォーク６ａとを連結するために設けられる。ステム１１Ｄは、フロントフォーク６ａからＺ方向に伸び、その軸線方向一端部がハンドル筐体１２Ｄを挿通する。ハンドル筐体１２Ｄは、ハンドル筐体基部８０と、ハンドル筐体本体部８１とを備える。ハンドル筐体基部８０には、ステム１１Ｄが挿通され、このステム１１Ｄが固着される。ハンドル筐体基部８０は、ハンドル筐体本体部８１に連なる。ハンドル筐体本体部８１は、Ｘ方向に伸びる筒状に形成される。ハンドル筐体本体部８１のＸ方向一端部には、その全周にわたって内方に突出する内向きフランジ状の離脱阻止片８２が形成される。ハンドル筐体本体部８１には、ハンドルバーが挿通される。
【００８６】
ハンドルバー３Ｄは、大略的に円柱状に形成される。ハンドルバー３Ｄは、その軸線がＸ方向に平行に配設される。ハンドルバー３Ｄは、そのＸ方向一端部８３がハンドル筐体本体部８１にＸ方向に摺動変位可能に配設される。ハンドルバー３ＤのＸ方向一端部８３は、離脱阻止片８２に当接してハンドル筐体本体部８１から離脱不可能に形成される。
【００８７】
具体的に説明すると、ハンドルバー３Ｄは、そのＸ方向一端部８３に、ＸＹ平面に平行であって、２面幅を成す第１平坦部８４および第２平坦部８５が形成される。ＸＹ平面は、Ｘ方向およびＹ方向に平行な仮想平面と同義である。第１平坦部８４および第２平坦部８５は、Ｙ方向外方に向かってそれぞれ突出して湾曲する円弧状の第１側面部８６および第２側面部８７によって連結される。ハンドルバー３ＤのＸ方向一端部８３は、Ｘ方向に摺動変位可能にハンドル筐体本体部８１に挿通される。
【００８８】
ハンドル筐体本体部８１には、ハンドルバー３Ｄの軸線周りの回動を阻止する。具体的には、ハンドル筐体本体部８１には、Ｘ方向に貫通する２面取り孔部８８が形成される。ハンドルバー３Ｄは、その第１平坦部８４および第２平坦部８５が２面取り孔部８８に対して所定小距離離隔し、第１側面部８６および第２側面部８７が２面取り孔部８８に当接する。離脱阻止片８２は、ハンドルバー３ＤのＸ方向一端部８３に当接して、離脱阻止片８２が成す開口部８９からハンドルバー３Ｄが離脱することを阻止する。
【００８９】
ハンドルバー３Ｄは、その残余部が円柱状に形成され、前記開口部８９に挿通可能に形成される。ハンドルバー３Ｄの残余部は、前記開口部８９からＸ方向一方に突出して配設される。Ｘ方向一方は、開口部８９から離反する方向と同義である。ハンドルバー３ＤのＸ方向他端部には、にぎり１９が設けられる。にぎり１９は、有底円筒状に形成され、ハンドルバー３ＤのＸ方向他端部に嵌合される。
【００９０】
第１平坦部８４および第２平坦部８５には、ロック部９０がそれぞれ形成される。各ロック部９０は、構成が同一であるので、一方のロック部９０について説明し、他方のロック部９０については、同一の符号を付して説明を省略する。ロック部９０は、突起片９１とキャップ部材９２と圧縮コイルばね部材９３とを備える。突起片９１は、円柱状に形成され、第１平坦部８４および第２平坦部８５からＺ方向に伸びる。突起片９１の外周面部には、圧縮コイルばね９３が外装される。さらに突起片には、キャップ部材９２が外装される。キャップ部材９２は、有底円筒状に形成され、その開口部に周方向全周にわたって延びるフランジ９４が形成される。キャップ部材９２は、開口部と反対側の底部が部分球面状に形成される。圧縮コイルばね９３は、キャップ部材９２に内装されている。
【００９１】
ハンドル筐体本体部８１には、２つのロック部９０をそれぞれ挿通して、ハンドルバー３Ｄをロック可能な２組の一対の被ロック孔部９５が形成される。各一対の被ロック孔部９５は、ハンドル筐体本体部８１をＺ方向に貫通して形成される。各被ロック孔部９５は、キャップ部材９２が挿通可能に形成される。被ロック孔部９５は、その開口部にフランジ９４が当接可能に形成され、キャップ部材９２がハンドル筐体本体部８１から外方に離脱することを阻止する。被ロック孔部９５は、キャップ部材がハンドル筐体本体部８１内方に離脱可能に形成される。
【００９２】
２組の一対の被ロック孔部９５は、互いにＸ方向に離隔させて形成される。具体的には、２組のうち一方の一対の被ロック孔部９５は、幅広位置に配置されるハンドルバー３Ｄをロック可能に配設される。幅広位置は、ハンドルバー３ＤのＸ方向一端部８３が離脱阻止片８２に当接するハンドルバー３Ｄの位置と同義である（図１９および図２０の実線）。２組のうち他方の一対の被ロック孔部９５は、前記一方の一対の被ロック孔部９５に対してＸ方向他方に離隔し、ハンドルバー３Ｄをロック可能に配設される。このように他方の一対の被ロック孔部９５によって、ハンドルバー３Ｄがロックされる位置を幅狭位置と称する（図１９および図２０の仮想線）。
【００９３】
以下では、一対のハンドルバー３Ｄを幅広位置と幅狭位置とにわたって変位させる動作について説明する。動作主体は、特に記載がない場合は、運転者または操作者である。まず一対のハンドルバー３Ｄを幅広位置（図１９および図２０の実線）から幅狭位置（図１９および図２０の仮想線）に変位させる動作について説明する。ハンドルバー３Ｄの２つのロック部９０をハンドル筐体本体部８１の内方に向かってそれぞれ押圧して、これらロック部９０を被ロック孔部９５から離脱させハンドルバー３Ｄのロックを解除する。ロック３Ｄを解除すると、ハンドルバー３ＤをＸ方向他方に変位させて幅狭位置に変位させる。幅狭位置に配置されると、２つのロック部９０が圧縮コイルばね９３のばね力によってＺ方向に変位し被ロック孔部９５に挿通される。これによって幅狭位置でハンドルバー３Ｄがロックされる。
【００９４】
次に一対のハンドルバー３Ｄを幅狭位置（図１９および図２０の仮想線）から幅狭位置（図１９および図２０の実線）に変位させる動作について説明する。ハンドルバー３Ｄの２つのロック部９０をハンドル筐体本体部８１の内方に向かってそれぞれ押圧して、ハンドルバー３Ｄのロックを解除する。ロックを解除すると、ハンドルバー３ＤをＸ方向一方に変位させて幅広位置に変位させる。幅広位置に配置されると、２つのロック部９０が圧縮コイルばねのばね力によってＺ方向に変位し被ロック孔部９５に挿通される。これによって幅広位置でハンドルバー３Ｄがロックされる。
【００９５】
以下では、このようにして構成されるハンドル１Ｄが奏する効果について説明する。本実施の形態のハンドル１Ｄによれば、ハンドルバー３Ｄをハンドル筐体１２Ｄに対してＸ方向に摺動変位させることによって、ハンドルバー３Ｄを幅広位置と幅狭位置とにわたって変位させることができる。したがってハンドルバー３Ｄを揺動させる必要がない。それ故、ハンドルバー３Ｄを揺動させるためのスペースを確保する必要がない。またハンドルバー３Ｄに設けられる図示しないブレーキ用ワイヤケーブルは、ハンドルバーを揺動させる際、ハンドルの各構成部に絡まるなどして邪魔になる。本実施の形態では、Ｘ方向に摺動変位させるので、前記ブレーキ用ワイヤケーブルがハンドル１Ｄの各構成部に絡まるなどの心配が無く、利便性が高い。
【００９６】
本実施の形態のハンドル１Ｄによれば、ロック部９０は、少なくとも幅広位置でハンドルバー３Ｄを機械的にロックすることができる。ハンドルバー３Ｄを幅広位置に配置して走行する際、ハンドルバー３Ｄを機械的にロックすることによって、走行中にハンドルバー３Ｄが変位することを防止できる。これによって走行中にハンドルバー３Ｄが変位して、操舵が困難になることを防止でき、安全な走行が可能である。また幅狭位置でハンドルバー３Ｄをロックできるので、ハンドルバー３Ｄを幅狭位置で保持することができる。これによって自転車２が転倒するなどしても、不意にハンドルバー３Ｄが幅広位置に変位することがなく、転倒する毎に幅狭位置に戻す必要がない。
【００９７】
本実施の形態のハンドル１Ｄによれば、運転者は、ロック部９０を押圧することによってハンドルバー３Ｄのロックを解除することができる。したがって運転者は、容易にハンドルバー３Ｄのロックを解除することができる。またロックを解除した後、幅狭位置または幅広位置に変位させるだけで、ハンドルバー３Ｄがロックされるので、ロックが容易である。
【００９８】
図２１は、実施の第６の形態のハンドル１Ｅを示す斜視図である。ハンドル１Ｅは、実施の第２の形態のハンドル１Ａに類似している。したがってハンドル１Ｅにおいては、第２の実施の形態のハンドル１Ａとは異なる点だけを説明し、同一の構成のものについては同一の符号を付してその説明を省略する。ハンドル１Ｅは、実施の第２の形態のハンドル１Ａに対して、ステム１１Ａを除く構成が、幅広位置のハンドルバー３Ｅの軸線周りに９０度回転させて配設される。換言すると、ハンドル１Ｅは、ハンドルバー３ＡがＹ方向に伸びる軸部材１３Ａの軸線周りに揺動可能に構成される。ハンドル１Ｅは、一対のハンドルバー３Ａを幅狭位置に揺動させると、一対のハンドルバー３Ａが下方に伸び、これらの間の領域にタイヤ４を配置可能に構成される。ハンドルバー３Ａには、第１の実施の形態ハンドル１と同様に環状の索体を挿通するための図示しない被施錠部が形成される。
【００９９】
以下では、このようにして構成されるハンドル１Ｅが奏する効果について説明する。本実施の形態のハンドル１Ｅによれば、幅狭位置にハンドルバー３Ａを変位させ、被施錠部およびタイヤ４に索体を挿通させてロックすることができる。これによってタイヤ４の回動を阻止するうえ、自転車２の操舵不能な状態にすることができるので、従来の技術の自転車より盗難を抑制する効果が高い。
【０１００】
本実施の形態のハンドル１Ｅによれば、実施の第２の形態のハンドル１Ａと同様の効果を奏する。
【０１０１】
図２２は、実施の第７の形態のハンドル１Ｆを示す斜視図である。ハンドル１Ｆは、実施の第４の形態のハンドル１Ｃに類似している。したがってハンドル１Ｆにおいては、第４の実施の形態のハンドル１Ｃとは異なる点だけを説明し、同一の構成のものについては同一の符号を付してその説明を省略する。ハンドル１Ｆは、実施の第４の形態のハンドル１Ｃに対して、ステム１１Ｃを除く構成が、基体円柱部５３Ｃの軸線周りに９０度回転させて配設される。換言すると、ハンドル１Ｆは、ハンドルバー３ＣがＹ方向に伸びる軸部材１３Ｃの軸線周りに揺動可能に構成される。ハンドル１Ｆは、一対のハンドルバー３Ａを幅狭位置に揺動させると、一対のハンドルバー３Ｃが下方に伸び、これらの間の領域にタイヤ４を配置可能に構成される。ハンドルバー３Ｃには、第１の実施の形態のハンドル１と同様に環状の索体を挿通するための図示しない被施錠部が形成される。
【０１０２】
以下では、このようにして構成されるハンドルが奏する効果について説明する。本実施の形態のハンドルによれば、実施の第６の形態と同様に、被施錠部およびタイヤ４に索体を挿通させてロックすることによって、従来の技術の自転車より盗難を抑制する効果が高い。
【０１０３】
本実施のハンドルは、実施の第４の形態のハンドル１Ｃと同様の効果を奏する。
実施の第１の形態のハンドル１では、設けられる一対の歯車１４が２組であるけれども、３組以上であってもよい。たとえばハンドル筐体１２に４組の一対の歯車１４が設けられる。ハンドル筐体１２には、互いに離隔する一対の歯車１４が配設される。この離隔する一対の歯車１４は、これらの軸線がＸ方向およびＹ方向に平行な同一の仮想平面上に配置され、ハンドルバー３がそれぞれ連結される。この離隔する一対の歯車１４には、これらの間に、互いに噛合う２組の一対の歯車が、前記一対の歯車１４に噛合う状態で介在する。介在する２組の歯車１４のうち一方の一対の歯車１４には、ラックが噛合っている。
【０１０４】
本実施の形態によれば、ハンドルバー３を屈曲させることなく、一対のにぎり１９の軸線を一致させることが可能になる。これによってハンドルバーの加工を容易にすることができる。また実施の第１の形態のハンドル１と同様の効果を奏する。
【０１０５】
実施の第１の形態のハンドル１では、一対のハンドルバー３を手動で揺動可能に構成されているけれども、必ずしもこのような構成に限定されない。たとえば、軸部材１３をモータによって回動可能に構成してもよい。自転車２にバッテリを設け、このバッテリによってモータを駆動することによって実現可能である。運転者は、ロック部材１０を引上げ、モータの電源を入れる手動操作を行うと、軸部材１３が回動する。軸部材３の回動によって一対のハンドルバー３が揺動し幅狭位置または幅広位置に変位すると、ロック部材１０によってロックされる。
【０１０６】
本実施の形態によれば、ロック部材１０を引上げてモータの電源を入れる手動操作を行うだけで、一対のハンドルバー３が幅狭位置または幅広位置に変位し、ロック部材によってロックされる。これによって一対のハンドルバー３を幅狭位置と幅広位置とにわたって変位させ、ロックすることが容易である。
【０１０７】
実施の第１の形態のハンドル１では、ラックが設けられているけれども、必ずしも設けられる必要はない。たとえば、直方体形状のロック部材を、２つの被ロック部１７の間に介在して軸部材１３の回動を阻止可能に配設する。ロック部材は、ハンドル筐体１２をＺ方向に貫通する円柱状のスライド軸が挿通される。スライド軸は、ハンドル筐体１２の内壁面部にその軸線方向一端部および他端部が固着され、圧縮コイルばねが外装される。ロック部材は、スライド軸に沿ってＺ方向に摺動変位可能に形成される。圧縮コイルばねは、ロック部材にばね力を付勢し、ロック部材が２つの被ロック部１７の間に介在する状態を保持可能に配設される。ロック部材には、その表面部からＹ方向に突出する突起部が形成される。突起部は、ハンドル筐体１２を挿通して外方に突出する。突起部は、ハンドル筐体に対してＺ方向に相対変位可能にハンドル筐体に挿通される。突起部は、開閉可能なカバーによって被覆される。前記カバーは、たとえばカバーの外方から内部が確認可能な材料によって形成される。
【０１０８】
このようにして構成されるハンドルは、突起部をＺ方向に相対変位させる手動操作を行うと、ロック部材がばね力に抗してＺ方向に変位し、２つの被ロック部の間から離脱し、ロックを解除することができる。このようにラックが介在しないので、２組の一対の歯車の軸線を、同一のＸＹ平面上に配置することができ、ハンドルバー３を屈曲させることなく、一対のにぎり１９の軸線を一致させることができる。ロック解除される状態において、手動操作を止めると、ばね力によって再びロック部材によってロックされる。これによって、容易にロックできる。
【０１０９】
実施の第１の形態のハンドル１では、被ロック部１７が正方形に形成されているけれども、多角形であってもよい。たとえば六角形に形成すると、ハンドルバー３を幅広位置から３０度および６０度揺動させた状態で、前記ハンドルバー３をロックすることができる。これによって複数の位置でハンドルバー３をロックが可能に構成される。
【０１１０】
実施の第２の形態では、ピニオンギヤ３７が固着される部材がキーシリンダ３６であるけれども、必ずしもキーシリンダ３６に限定されない。たとえば運転者が把持して回動させることができる把持部が形成される円柱状の軸であってもよく、ピニオンギヤ３７を回動可能なものであればよい。
【０１１１】
実施の第４の形態では、幅広位置だけでハンドルバー３Ｃを機械的にロック可能に構成されているけれども必ずしもこれに限定されない。幅狭位置で、ハンドルバー３Ｃを機械的にロック可能に構成してもよい。具体的には、連結部５４Ｃの第２本体ブラケット部５５ｂに対向する表面部に、さらにＹ方向に伸びる係合溝部を形成する。係合溝部は、幅狭位置で、一対の係止突起片７４の一部を嵌合可能に形成される。これによって幅広位置では、一対の係止突起片７４が係合溝部と嵌合溝部７３とにわたって嵌合され、ハンドルバー３Ｃを幅広位置で機械的にロック可能に構成される。
【０１１２】
本実施の形態では、自転車２に設けられるハンドル１について記載されているけれども、自転車に限定されない。たとえば、自動二輪車であってもよい。また「幅広位置」および「幅狭位置」は、前記記載のような位置に限定されない。少なくとも「幅広位置」におけるにぎり１９Ｃの車幅方向、つまりＸ方向の間隔が、「幅狭位置」におけるにぎり１９ＣのＸ方向の間隔より広ければよい。また本実施の形態には、ハンドル１にステム１１が含まれているけれども、必ずしも含まれる必要はない。
【０１１３】
本実施の形態では、ロックおよびロック解除を手動で行うことが可能な構成であるけれども、必ずしもこのような構成に限定されない。たとえば、第２の実施の形態のハンドル１Ａにおいて、キーシリンダ３６をモータによって駆動可能に構成してもよい。自転車２Ａには、バッテリが搭載される。ハンドル１Ａには、スイッチング操作可能な図示しないスイッチが設けられる。ハンドル１Ａは、さらに手動操作であるスイッチング操作に基づいて駆動可能モータを備える。モータは、バッテリから供給される電気によって駆動可能に構成される。ハンドル１Ａは、スイッチング操作によって、モータが駆動し、キーシリンダ３６が回動する。キーシリンダ３６の回動させると、一対のハンドルバー３Ａをロックおよびロック解除を行うことができる。本実施の形態によれば、手動操作で容易に一対のハンドルバー３Ａのロックおよびロック解除を行うことができる。同様に実施の第１の形態のハンドル１において、ロック部材１０を、手動操作に基づいて駆動可能なモータによって、引上げおよび引下げ可能に構成してもよい。これによっても、手動操作に基づいてロックおよびロック解除可能なハンドル１を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１１４】
【図１】本発明の実施の第１の形態であるハンドル１が設けられる自転車２を概略示す斜視図である。
【図２】ハンドル１を拡大して示す平面断面図である。
【図３】ハンドル１を拡大して示す正面断面図である。
【図４】ロック部材１０を拡大して示す平面断面図である。
【図５】ハンドルバー３が幅狭位置にあるハンドル１を示す平面断面図である。
【図６】本発明の実施の第２の形態のハンドル１Ａを備える自転車２Ａを示す斜視図である。
【図７】ハンドル１Ａを示す斜視図である。
【図８】ハンドル１Ａを示す平面断面図である。
【図９】ハンドル１Ａをロックした状態を示す平面断面図である。
【図１０】ハンドル１Ａをロックした状態を示す正面断面図である。
【図１１】ハンドルバー３を幅狭位置に配置している状態を示す平面断面図である。
【図１２】実施の第３の形態のハンドル１Ｂを示す正面図である。
【図１３】ハンドル１Ｂの一部を拡大して示す平面断面図である。
【図１４】ハンドル１Ｂの一部を拡大して示す正面断面図である。
【図１５】幅狭位置のハンドルバー３Ａを拡大して示す平面断面図である。
【図１６】実施の第４の形態のハンドル１Ｃを示す斜視図である。
【図１７】ハンドル１Ｃの一部を拡大して示す正面図断面図である。
【図１８】ハンドル１Ｃの一部を拡大して示す平面断面図である。
【図１９】実施の第５の形態のハンドル１Ｄを示す斜視図である。
【図２０】ハンドル１Ｄの一部を拡大して示す断面図である。
【０１１５】
【図２１】実施の第６の形態のハンドル１Ｅを示す斜視図である。
【図２２】実施の第７の形態のハンドル１Ｆを示す斜視図である。
【符号の説明】
【０１１６】
１  ハンドル
２  自転車
３  ハンドルバー
１１  ステム
１０  ロック部材
１９  にぎり
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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