(57)【要約】【課題】  走行安定性、表面性、耐摩耗性に優れた工業用織物を提供する。【解決手段】  ８本の上層面側経糸と８本の下層面側経糸を上下に配置し、そのうちの少なくとも１本を経地糸接結糸とした、工業用二層織物であって、上層面側層は、経糸が１本の上層面側緯糸の上側を通り、次に連続する４本の上層面側緯糸の下側を通り、次に１本の上層面側緯糸の上側を通った後、２本の上層面側緯糸の下側を通る組織の繰り返しであり、さらに上層面側緯糸が３本の上層面側経糸の上側を通り、次に１本の上層面側経糸の下側を通って上層面側に経糸３本分の緯糸ロングクリンプを形成する組織であることを特徴とする工業用二層織物である。【選択図】      図１
2006322109.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
８本の上層面側経糸と８本の下層面側経糸を上下に配置することによってできる８組の経糸と、複数本の上層面側緯糸と下層面側緯糸から構成され、８本の上層面側経糸、下層面側経糸のうち少なくとも１本を上層面側層と下層面側層とを接結する経地糸接結糸とした、工業用二層織物において、
上層面側層は、経糸が１本の上層面側緯糸の上側を通り、次に連続する４本の上層面側緯糸の下側を通り、次に１本の上層面側緯糸の上側を通った後、２本の上層面側緯糸の下側を通る組織の繰り返しであり、さらに上層面側緯糸が３本の上層面側経糸の上側を通り、次に１本の上層面側経糸の下側を通って上層面側に経糸３本分の緯糸ロングクリンプを形成する組織であることを特徴とする工業用二層織物。
【請求項２】
８組の上下に配置された上層面側経糸と下層面側経糸のうち、１組以上の上層面側経糸と下層面側経糸の両方が、上層面側緯糸および下層面側緯糸と織り合わされて上層面側表面組織の一部と下層面側表面組織の一部を形成する経地糸接結糸であり、上層面側表面は組になった経地糸接結糸がそれぞれ別の上層面側緯糸と織り合わされ、それらが協働して上層面側完全組織を構成する１本の経糸として機能し、且つ下層面側表面でも組になった経地糸接結糸が下層面側表面組織を構成する１本の経糸として機能することを特徴とする、請求項１に記載された工業用二層織物。
【請求項３】
８組の上下に配置された上層面側経糸と下層面側経糸のうち１組以上が、上層面側経糸が上層面側緯糸および下層面側緯糸と織り合わされて上層面側表面組織の一部と下層面側表面組織の一部を形成する経地糸接結糸であり、該経地糸接結糸と下層面側経糸の組では、上層面側表面は経地糸接結糸が上層面側緯糸と織り合わされて上層面側完全組織を構成する１本の経糸として機能し、且つ下層面側では経地糸接結糸と下層面側経糸が協働して下層面側表面組織を構成する１本の経糸として機能することを特徴とする、請求項１に記載された工業用二層織物。
【請求項４】
８組の上下に配置された上層面側経糸と下層面側経糸のうち１組以上が、下層面側経糸が上層面側緯糸および下層面側緯糸と織り合わされて上層面側表面組織の一部と下層面側表面組織の一部を形成する経地糸接結糸であり、該経地糸接結糸と上層面側経糸の組では、上層面側表面は経地糸接結糸と上層面側経糸がそれぞれ別の上層面側緯糸と織り合わされ、それらが協働して上層面側完全組織を構成する１本の経糸として機能し、且つ下層面側では経地糸接結糸が下層面側表面組織を構成する１本の経糸として機能することを特徴とする、請求項１に記載された工業用二層織物。
【請求項５】
請求項２に記載された組になった経地糸接結糸が、一方の経地糸接結糸が少なくとも１本の上層面側緯糸と織り合わされ上層面側表面組織を形成しているところの下側で、もう一方の経地糸接結糸が１本の下層面側緯糸と織り合わされ、且つ、一方の経地糸接結糸が１本の下層面側緯糸と織り合わされているところの上側で、もう一方の経地糸接結糸が少なくとも１本の上層面側緯糸と織り合わされ上層面側表面組織を形成し、１組の経地糸接結糸が上層面側表面組織と下層面側表面組織を互いに補完し合って各々の表面組織を形成していることを特徴とする工業用二層織物。
【請求項６】
上層面側表面組織が、崩し綾織りであることを特徴とする、請求項１ないし５のいずれか１項に記載された工業用織物。
【請求項７】
上層面側表面組織が、綾織りであることを特徴とする、請求項１ないし５のいずれか１項に記載された工業用織物。
【請求項８】
上層面側緯糸本数が下層面側緯糸本数の１から２倍の本数であることを特徴とする、請求項１ないし７のいずれか１項に記載された工業用二層織物。
【請求項９】
上層面側経糸の線径と下層面側経糸の線径が等しいことを特徴とする、請求項１ないし８のいずれか１項に記載された工業用二層織物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
従来から工業用織物としては経糸、緯糸で製織した織物が広く使用されており、例えば抄紙用ワイヤーや搬送用ベルト、ろ布等その他にも多くの分野で使用されており、用途や使用環境に適した織物特性が要求されている。特に織物の網目を利用して原料の脱水等を行う製紙工程で使用される抄紙用ワイヤーでの要求は厳しく、紙に織物のワイヤーマークを転写することのない表面性に優れた織物、また過酷な環境下においても好適に使用できる程度の剛性を持ち合わせたもの、そして良好な紙を製造するために必要な条件を長期間持続することのできる織物等が要求されている。その他にも繊維支持性、製紙の歩留まりの向上、良好なろ水性、耐摩耗性、寸法安定性、走行安定性等が要求されている。さらに近年では抄紙マシンが高速化しているため、それに伴い抄紙用ワイヤーへの要求も一段と厳しいものとなっている。
【背景技術】
【０００２】
このように工業用織物の中でも最も要求が厳しい抄紙用織物について説明すればほとんどの工業用織物の要求とその解決について理解できるので、以下抄紙用織物を代表して本発明を説明する。
製紙機械において、抄紙スピードが高速になると必然的に脱水スピードが高速になり、脱水力を強力にする必要がある。脱水性の良い織物としては、上層面側から下層面側にまで貫通する脱水孔が形成される二層織物等がある。特に製紙用織物に要求される表面性、繊維支持性、脱水性を満たすことを目的とした織物として、上層面側緯糸、下層面側緯糸と織り合わされて上層面側表面組織と下層面側表面組織を形成する経地糸接結糸を用いた二層織物等がある。
特開２００４−３６０５２号公報には経地糸接結糸を用いた二層織物が示されている。該従来発明は一部の経糸が上層面側層と下層面側層を織り合わせる接結糸として機能するものであり、同時に組になった経地糸接結糸が上層面側表面組織と下層面側表面組織の一部を補完し合い、各々の表面組織を形成するため、表面性、接結強度に優れた織物となる。しかし、特開２００４−３６０５２号の実施例１〜３で示されている意匠図を見ると、上層面側経糸が上層面側緯糸の上側で交差したナックルが斜め方向へ規則的に連続する綾織りであるため、斜め方向のマークが目立ち、紙に斜め方向のワイヤーマークを発生させやすい。また、綾織りであると、綾が一方向に連続しているため、ワイヤーを使用時にはその綾方向に伸びてきてしまい、ワイヤーが変形し、それに伴い蛇行が起き、走行安定性が悪い等の問題がある。
また、非特許文献「繊維工学II織物」足立達雄 著、実教出版 発行のP.15、36に示されているように、本発明の上層面側緯糸が３本の上層面側経糸の上側を通り、次に１本の上層面側経糸の下側を通って上層面側に経糸３本分の緯糸ロングクリンプを形成する組織の場合、綾織り、崩し綾織りに限らず、上層面側経糸は１本の上層面側緯糸の上側を通り、次に３本の上層面側緯糸の下側を通る１／３組織以外は掲載されていない。
【特許文献１】特開２００４−３６０５２号
【非特許文献１】「繊維工学II織物」足立達雄 著、実教出版 発行
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は、上記の問題を鑑みて、独立した接結糸を有しない地糸接結タイプの二層織物において、斜め方向のマークを発生させず、かつ、斜め方向の剛性、走行安定性、表面性、繊維支持性、耐摩耗性に優れた工業用織物を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は、
「１．  ８本の上層面側経糸と８本の下層面側経糸を上下に配置することによってできる８組の経糸と、複数本の上層面側緯糸と下層面側緯糸から構成され、８本の上層面側経糸、下層面側経糸のうち少なくとも１本を上層面側層と下層面側層とを接結する経地糸接結糸とした、工業用二層織物において、
上層面側層は、経糸が１本の上層面側緯糸の上側を通り、次に連続する４本の上層面側緯糸の下側を通り、次に１本の上層面側緯糸の上側を通った後、２本の上層面側緯糸の下側を通る組織の繰り返しであり、さらに上層面側緯糸が３本の上層面側経糸の上側を通り、次に１本の上層面側経糸の下側を通って上層面側に経糸３本分の緯糸ロングクリンプを形成する組織であることを特徴とする工業用二層織物。
２．  ８組の上下に配置された上層面側経糸と下層面側経糸のうち、１組以上の上層面側経糸と下層面側経糸の両方が、上層面側緯糸および下層面側緯糸と織り合わされて上層面側表面組織の一部と下層面側表面組織の一部を形成する経地糸接結糸であり、上層面側表面は組になった経地糸接結糸がそれぞれ別の上層面側緯糸と織り合わされ、それらが協働して上層面側完全組織を構成する１本の経糸として機能し、且つ下層面側表面でも組になった経地糸接結糸が下層面側表面組織を構成する１本の経糸として機能することを特徴とする、１項に記載された工業用二層織物。
３．  ８組の上下に配置された上層面側経糸と下層面側経糸のうち１組以上が、上層面側経糸が上層面側緯糸および下層面側緯糸と織り合わされて上層面側表面組織の一部と下層面側表面組織の一部を形成する経地糸接結糸であり、該経地糸接結糸と下層面側経糸の組では、上層面側表面は経地糸接結糸が上層面側緯糸と織り合わされて上層面側完全組織を構成する１本の経糸として機能し、且つ下層面側では経地糸接結糸と下層面側経糸が協働して下層面側表面組織を構成する１本の経糸として機能することを特徴とする、１項に記載された工業用二層織物。
４．  ８組の上下に配置された上層面側経糸と下層面側経糸のうち１組以上が、下層面側経糸が上層面側緯糸および下層面側緯糸と織り合わされて上層面側表面組織の一部と下層面側表面組織の一部を形成する経地糸接結糸であり、該経地糸接結糸と上層面側経糸の組では、上層面側表面は経地糸接結糸と上層面側経糸がそれぞれ別の上層面側緯糸と織り合わされ、それらが協働して上層面側完全組織を構成する１本の経糸として機能し、且つ下層面側では経地糸接結糸が下層面側表面組織を構成する１本の経糸として機能することを特徴とする、１項に記載された工業用二層織物。
５．  ２項に記載された組になった経地糸接結糸が、一方の経地糸接結糸が少なくとも１本の上層面側緯糸と織り合わされ上層面側表面組織を形成しているところの下側で、もう一方の経地糸接結糸が１本の下層面側緯糸と織り合わされ、且つ、一方の経地糸接結糸が１本の下層面側緯糸と織り合わされているところの上側で、もう一方の経地糸接結糸が少なくとも１本の上層面側緯糸と織り合わされ上層面側表面組織を形成し、１組の経地糸接結糸が上層面側表面組織と下層面側表面組織を互いに補完し合って各々の表面組織を形成していることを特徴とする工業用二層織物。
６．  上層面側表面組織が、崩し綾織りであることを特徴とする、１項ないし５項のいずれか１項に記載された工業用織物。
７．  上層面側表面組織が、綾織りであることを特徴とする、１項ないし５項のいずれか１項に記載された工業用織物。
８．  上層面側緯糸本数が下層面側緯糸本数の１から２倍の本数であることを特徴とする、１項ないし７項のいずれか１項に記載された工業用二層織物。
９．  上層面側経糸の線径と下層面側経糸の線径が等しいことを特徴とする、１項ないし８項のいずれか１項に記載された工業用二層織物。」
に関する。
【発明の効果】
【０００５】
本発明は、独立した接結糸を有しない地糸接結タイプの二層織物において、斜め方向のマークを発生させず、かつ、斜め方向の剛性、走行安定性、表面性、繊維支持性、耐摩耗性に優れた工業用織物を提供しようとするものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
本発明は、８本の上層面側経糸と８本の下層面側経糸を上下に配置することによってできる８組の経糸と、複数本の上層面側緯糸と下層面側緯糸から構成され、８本の上層面側経糸、下層面側経糸のうち少なくとも１本を上層面側層と下層面側層とを接結する経地糸接結糸とした、経方向の糸で接結してなる工業用二層織物であり、上層面側層は、経糸が１本の上層面側緯糸の上側を通り、次に連続する４本の上層面側緯糸の下側を通り、次に１本の上層面側緯糸の上側を通った後、２本の上層面側緯糸の下側を通る組織の繰り返しであり、さらに上層面側緯糸が３本の上層面側経糸の上側を通り、次に１本の上層面側経糸の下側を通って上層面側に経糸３本分の緯糸ロングクリンプを形成する組織であることを特徴とする。このように製織された上層面側層には、綾織りまたは崩し綾織りがある。８本の上層面側経糸と８本の下層面側経糸を上下に配置することによってできる８組の経糸と、複数本の上層面側緯糸と下層面側緯糸から構成される本発明の織物は、斜めマークを発生させず、斜め方向の剛性、走行安定性、繊維支持性に優れた性能を有するので工業用に有用である。
上層面側層では、上層面側経糸が１本の上層面側緯糸の上側を通り、次に連続する４本の上層面側緯糸の下側を通り、次に１本の上層面側緯糸の上側を通った後、２本の上層面側緯糸の下側を通る組織の繰り返しであるため、ワイヤーの剛性が向上し、さらに上層面側緯糸が３本の上層面側経糸の上側を通り、次に１本の上層面側経糸の下側を通って上層面側に経糸３本分の緯糸ロングクリンプを形成する組織であるため、上層面側層の繊維支持性が良好となる。また、好ましくは上層面側表面組織を崩し綾織りにすることで、表面性、斜め剛性、走行安定性を向上させることができる。
【０００７】
織物業界において、綾織りとは、経糸、緯糸それぞれが３本以上で完全組織がつくられ、経糸が連続的に浮いた組織点（浮き）で斜めにうね状の線（斜文線）があらわれるものをいう。また、緯糸が連続的に浮いた組織点で斜文線があらわれるものも含む。経糸、緯糸のどちらの組織点が多く表面にあらわれているかで、たて斜文、よこ斜文と呼び方が定義されている。つまり、綾織りは経糸または緯糸の組織を連続的に均等にシフトさせる織り方で、表面の浮きが断続せず規則的に配置されているものをいう。従って、浮きは綾の方向に規則的に連続して配置されるため、斜めマークを発生させやすく、さらにワイヤー自体が一方向に伸びやすくなり、綾の方向に対しての剛性は低くなりやすい。
また、崩し綾織りとは、斜文線の方向がある糸数ずつで方向が反対になるようにしたものをいう。つまり、経糸または緯糸の組織を均等にシフトさせず、ある一定の綾が形成されたところで綾の方向を反対にして配置した織り方をいう。崩し綾織りにすることによって、表面の浮きの配置の規則性をある糸数毎で崩しているため、織物表面に斜め方向のマークを発生させにくい。また、ワイヤーが一方向に伸びにくくなり、ワイヤー走行時に蛇行せず走行性が安定で良好である。
通常の綾織りでは、ある一定の方向だけに連続的に斜文線があらわれるのに対し、崩し綾織りでは、角度の異なる斜文線が別に存在する。本発明の代表的な実施例では、糸数４つずつで左、右方向の綾が入れ替わるので綾織りのような強い斜文線はあらわれないのである。また、左、右方向の綾同士がつながらないようになっている。糸数４つ分の綾が、左方向の終点と右方向の始点、右方向の終点と左方向の始点が接して、左、右方向の綾がつながった状態になった場合、綾織りによる一方向へのワイヤー剛性低下と斜めマークは抑制できたとしても、接することによって、くの字型のような綾が目立つようになってしまい、そのマークが強く出てしまう。本発明では、綾を崩したことによるマークの影響を抑制するために、綾の始点と終点が接することのないようにしている。
【０００８】
ここで、ナックルとは経糸と緯糸が交差して形成する交差部であるが、本発明では次のように定義する。上層面側では、経糸または緯糸の相手側の糸の上側で交差する方の糸の名称をナックルに付して呼ぶ。従って、上層面側経糸が上層面側緯糸の上側で交差したナックルは上層面側経糸ナックルである。一方下層面側では、経糸または緯糸の相手側の糸の下側で交差する方の糸の名称をナックルに付して呼ぶ。従って、下層面側経糸が下層面側緯糸の下側で交差したナックルは下層面側経糸ナックルである。また、ナックルとナックルの間にできる糸の浮きをクリンプという。従って、同一緯糸と異なる経糸により形成された経糸ナックルと経糸ナックルの間には緯糸クリンプが形成される。
また、本発明の上層面側緯糸が３本の上層面側経糸の上側を通り、次に１本の上層面側経糸の下側を通って上層面側に経糸３本分の緯糸ロングクリンプを形成する組織を形成させる場合、従来例や非特許文献には、上層面側経糸は１本の上層面側緯糸の上側を通り、次に３本の上層面側緯糸の下側を通る１／３組織を形成するものでなければ、経糸３本分の緯糸ロングクリンプを形成できないと記載されている。しかし、経糸を１／４−１／２組織にすることで繊維支持性の良好な経糸３本分の緯糸ロングクリンプを形成しつつ、経糸１／３組織の場合よりもワイヤー剛性が向上する織物になるのである。
経糸が１／３組織の繰り返しの場合は織り込む力が全面的に一定であるのに対し、経糸が１／４−１／２組織の繰り返しの場合は１／３組織の場合よりも織り込む力が大きくなる。経糸１／４−１／２組織では、上層面側経糸が１本の上層面側緯糸の上側を通り、次に２本の上層面側緯糸の下側を通る１／２組織の部分が存在し、ナックル間の距離が近いため織り込む力が大きくなり、ワイヤーの剛性が向上する。織り込む力は、経糸が１本の緯糸を上側から織り込んだ後、何本かの緯糸の下側を通って次の１本の緯糸を上側から織り込んだ時に形成された２つのナックル間の距離が近いほど織り込む力は大きくなり、また遠いほど織り込む力は小さくなる。平織組織の織物の剛性が高いのはこのためである。このため、１／４−１／２組織では１／３組織よりもナックル間距離が近いため、ワイヤーの剛性は向上するのである。
【０００９】
本発明の工業用二層織物は８本の上層面側経糸と８本の下層面側経糸を上下に配置することによってできる８組の経糸と、複数本の上層面側緯糸と下層面側緯糸から構成されており、８本の上層面側経糸、下層面側経糸のうち少なくとも１本を上層面側層と下層面側層とを接結する経地糸接結糸とした。経地糸接結糸とは、上層面側緯糸と下層面側緯糸の両方を織り合わせ、上層面側表面組織の一部と下層面側表面組織の一部を形成する経糸である。
経地糸接結糸の配置としては、上下に配置された８組の上層面側経糸と下層面側経糸のうち、１組以上の上層面側経糸と下層面側経糸の両方を経地糸接結糸とした２本の経地糸接結糸が組になっているもの、または上下に配置された８組の上層面側経糸と下層面側経糸のうち、１本以上の上層面側経糸を経地糸接結糸とした経地糸接結糸と下層面側経糸が組になっているもの、または上下に配置された８組の上層面側経糸と下層面側経糸のうち、１本以上の下層面側経糸を経地糸接結糸とした経地糸接結糸と上層面側経糸が組になっているもの、がある。組として配置すると上層面側表面組織と下層面側表面組織を互いに補充し合うことができ、各々の表面組織を崩すことなく接結できる効果が奏され好ましい。
経地糸接結糸と下層面側経糸が組になっているものでは、上層面側表面は経地糸接結糸が上層面側緯糸と織り合わされて上層面側完全組織を構成する１本の経糸として機能し、且つ下層面側では経地糸接結糸と下層面側経糸が協働して下層面側表面組織を構成する１本の経糸として機能する。
経地糸接結糸と上層面側経糸が組になっているものでは、上層面側表面は経地糸接結糸
と上層面側経糸がそれぞれ別の上層面側緯糸と織り合わされ、それらが協働して上層面側完全組織を構成する１本の経糸として機能し、且つ下層面側では経地糸接結糸と上層面側経糸が協働して下層面側表面組織を構成する１本の経糸として機能する。
経地糸接結糸と上層面側経糸がそれぞれ別の上層面側緯糸と織り合わされるのは、次の理由からである。上層面側経糸と経地糸接結糸が同じ上層面側緯糸と織り合わされた場合、上層面側経糸と経地糸接結糸が隣接して同時に上層面側緯糸を織り合わせることになるので、その部分のろ水空間が他の部分よりも狭くなり、ろ水性が変わるため、脱水マークが発生しやすくなることが考えられる。このため、経地糸接結糸と上層面側経糸がそれぞれ別の上層面側緯糸と織り合わされる構造にすると良い。また、下層面側表面についても同様な理由から、経地糸接結糸と上層面側経糸がそれぞれ別の下層面側緯糸と織り合わされる構造にすると良いのである。
このことは、経地糸接結糸と下層面側経糸が組になっているもの、上層面側経糸と下層面側経糸の両方を経地糸接結糸とした２本の経地糸接結糸が組になっているものについてもいえることであり、各々の上層面側経糸、下層面側経糸、経地糸接結糸はそれぞれ別の上層面側緯糸、下層面側緯糸と織り合わされる構造にすると良い。
【００１０】
本発明の織物は、経地糸接結糸で接結する構造であるため、接結糸として機能する糸が使用中に常にテンションがかかる経方向の糸であり、従来の細い緯糸接結糸を使用するのと比較し、上層面側層と下層面側層とを結合する接結力が非常に強く、密着性が良好である。従って、接結糸が両層間で揉まれて内部摩耗が発生して接結力が弱くなったり、両層間に隙間が発生したり、分離する等の問題が生じにくい。また、緯糸接結糸のような付加的接結糸が無いため、緯糸の打ち込み本数を増やしたり、緯糸線径を太くしたりすることができ、それにより織物全体として剛性も向上する。
経地糸接結糸と下層面側経糸と下層面側緯糸により形成される下層面側完全組織は、特に限定されていない。例えば、下層面側経糸が１本の下層面側緯糸の下側を通り、次いで連続する３本の下層面側緯糸の上側を通る３／１組織や、下層面側経糸が４本の下層面側緯糸の上側を通り、次に１本の下層面側緯糸の下側を通り、次に２本の下層面側緯糸の上側を通り、次に１本の下層面側緯糸の下側を通る４／１−２／１組織等でもよい。さらにこの４／１−２／１組織を適宜シフトさせ、下層面側に緯糸ロングクリンプを形成する組織とすると、耐摩耗性に優れた織物となる。使用目的や用途等によって適宜選択できる。
また、下層面側完全組織を形成する経糸完全組織が１種類であってもよく２種類以上であってもよい。例えば、下層面側完全組織を形成する経糸完全組織が、３／１組織と４／１-２／１組織が交互に配置されたものであってもよい。その他適宜選択できる。
経地糸接結糸の配置割合については特に限定されないが、接結糸として機能するものであるため少なくとも１本以上の経地糸接結糸を配置する必要がある。本発明の織物は、８本の上層面側経糸と８本の下層面側経糸が上下に配置されているため、例えば８組中４組の上層面側経糸と下層面側経糸を経地糸接結糸とし、経地糸接結糸の組と上層面側経糸と下層面側経糸の組を交互に配置したり、経地糸接結糸と下層面側経糸の組と上層面側経糸と下層面側経糸の組を１：３の割合で配置したりしてもよい。接結強度を向上させるためには経地糸接結糸の組を多く配置したり、経地糸接結糸を多くしたりすればよく、８組の経糸全てが接結糸となってもよい。その他、製織条件や使用目的等により適宜選択できる。
また、上層面側緯糸と下層面側緯糸の比率についても１：１、２：１その他３：２等であってもよい。上層面側緯糸を密、下層面側緯糸を粗とした２：１や３：２では、下層面側緯糸の線径を太くしやすく耐摩耗性を向上させることができる。
【００１１】
本発明に使用される糸としては、織物に望まれる特性によって自由に選択でき特に限定されない。例えばモノフイラメントの他、マルチフイラメント、スパンヤーン、捲縮加工や嵩高加工等を施した一般的にテクスチャードヤーン、バルキーヤーン、ストレッチヤーンと称される加工糸、モール糸、あるいはこれらをより合わせる等して組み合わせた糸等が使用できる。また、糸の断面形状も円形だけでなく四角形状や星型等の矩形状の糸や楕円形状、中空等の糸が使用できる。また、糸の材質としても自由に選択でき、ポリエステル、ナイロン、ポリフェニレンサルファイド、ポリふっかビニリデン、４ふっかエチレン、ポリプロ、アラミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリエチレンナフタレート、綿、ウール、金属等が使用できる。勿論、共重合体やこれらの材質に目的に応じて色々な物質をブレンドしたり含有させたりした糸を使用しても良い。
一般的には、上層面側経糸、下層面側経糸、上層面側緯糸には剛性があり、寸法安定性が優れているポリエステルモノフイラメントを用いるのが好ましい。また、耐摩耗性が要求される下層面側緯糸は、ポリエステルモノフイラメントとナイロンモノフイラメントを交互に配置する等、交織して剛性を確保しつつ耐摩耗性を向上させることもできる。
また、組織上は本来１本の糸が配置される部分に、同組織で糸を複数本引き揃えて配置することもできる。細い線径の糸を複数本引き揃えて配置することによって、表面性の向上と織物の厚みを薄くすることができる。
上層面側緯糸本数が、下層面側緯糸本数の１〜２倍であると、下層面側緯糸の線径を太くでき、耐摩耗性を向上できるなどの効果が奏されるので好ましい。
上層面側経糸の線径と下層面側経糸の線径が等しいと、接結糸として機能する経糸の場合に上層面側の表面性を崩すことなく、１本の経糸として表面組織を形成できる効果が奏される。
【実施例】
【００１２】
本発明の実施例を図面を参照して説明する。
図１、６、９、１２、１５、１８、２１、２４、２７は、本発明の実施例の完全組織を示す意匠図である。完全組織とは、織物組織の最小の繰り返し単位であって、この完全組織が上下左右につながって織物全体の組織が形成される。意匠図において、経糸はアラビア数字、例えば１，２，３で示し、緯糸はダッシュを付したアラビア数字、例えば１’，２’，３’で示す。
また、×印は上層面側経糸が上層面側緯糸の上側に位置していることを示し、□印は下層面側経糸が下層面側緯糸の下側に位置していることを示し、●印は経地糸接結糸が上層面側緯糸の上側に位置している部分を示し、○印はその経地糸接結糸が下層面側緯糸の下側に位置していることを示し、◆印は経地糸接結糸が上層面側緯糸の上側に位置している部分を示し、◇印はその経地糸接結糸が下層面側緯糸の下側に位置していることを示す。
上層面側の経糸、緯糸はそれぞれ下層面側の経糸、緯糸と上下に重なって配置されている。尚、意匠図では糸が上下に正確に重なって上層面側の経糸、緯糸のそれぞれの真下に下層面側の経糸、緯糸が配置されることになっているが、これは図面の都合上であって実際の織物ではずれて配置されても構わないものである。
【００１３】
実施例１
図１は本発明の実施例１の完全組織を示す意匠図である。図２は図１の経糸１、２に沿った断面図であり、図３は図１の緯糸１´に沿った断面図である。図４は図１の意匠図上に組織点（浮き）と綾の方向を示す印を加えた意匠図であり、図５は図１の意匠図をもとに製織したワイヤーの上層面側表面写真である。
図１の意匠図において８組の上下に配置された上層面側経糸と下層面側経糸の組のうち１，３，５，７は上層面側表面を形成する上層面側経糸と下層面側表面を形成する下層面側経糸が上下に配置された組であり、２，４，６，８は上層面側緯糸および下層面側緯糸と織り合わされて上層面側表面組織の一部と下層面側表面組織の一部を形成する２本の経地糸接結糸の組である。１’，２’，３’・・・１６’は上層面側緯糸および下層面側緯糸を示し下層面側緯糸は上層面側緯糸の半分の密度で奇数番号の上層面側緯糸の１’，３’，５’・・・１５’の下側に配置している。経地糸接結糸は上層面側層と下層面側層を織り合わせる糸であり、組になって上層面側表面組織と下層面側表面組織を互いに補完し合って各々の表面組織を形成しているため表面組織を崩さない。２本の経地糸接結糸の組と上層面側経糸と下層面側経糸の組が１本交互に配置している。
上層面側経糸は１本の上層面側緯糸の上側を通り、次に連続する４本の上層面側緯糸の下側を通り、次に１本の上層面側緯糸の上側を通った後、２本の上層面側緯糸の下側を通る１／４-１／２組織であり、上層面側経糸１は１本の上層面側緯糸１’の上側を通り、次に連続する４本の上層面側緯糸２’，３’，４’，５’の下側を通り、次に１本の上層面側緯糸６’の上側を通った後、２本の上層面側緯糸７’，８’の下側を通る組織であることがわかる。従って、１／２組織はナックル間距離が近いためワイヤーの剛性が向上する。
従来例や非特許文献では上層面側に経糸３本分の緯糸ロングクリンプを形成する組織を形成させる場合、上層面側経糸は１本の上層面側緯糸の上側を通り、次に３本の上層面側緯糸の下側を通る１／３組織のみが記載されている。経糸が１／３組織の繰り返しの場合、織り込む力が全面的に一定であるのに対し、本発明の経糸が１／４−１／２組織の繰り返しの場合は１／３組織の場合よりも織り込む力が大きいのである。経糸を１／４−１／２組織にすることで経糸が１本の上層面側緯糸の上側を通り、次に２本の上層面側緯糸の下側を通る１／２組織の部分が存在し、その部分ではナックル間の距離が近いため織り込む力が大きくなり、ワイヤーの剛性が向上するのである。
さらに、上層面側緯糸は３本の上層面側経糸の上側を通り、次に１本の上層面側経糸の下側を通って上層面側に経糸３本分の緯糸ロングクリンプを形成する組織であり、上層面側緯糸１’は１本の上層面側経糸１の下側を通り、次に上層面側経糸、経地糸接結糸２，３，４の上側を通る１／３組織であることがわかる。従って、上層面側に経糸３本分の緯糸ロングクリンプを形成するため、上層面側層の繊維支持性が良好となる。
また、上層面側表面組織を崩し綾織りにすることで、綾織り組織の場合よりも表面性、斜め剛性、走行安定性を向上させることができる。非特許文献によると、綾織りとは、経糸、緯糸それぞれが３本以上で完全組織がつくられ、経糸が連続的に浮いた組織点（浮き）で斜めにうね状の線（斜文線）があらわれるものをいう。また、緯糸が連続的に浮いた組織点で斜文線があらわれるものも含む。経糸、緯糸のどちらの組織点が多く表面にあらわれているかで、たて斜文、よこ斜文と呼び方が定義されている。つまり、綾織りは経糸または緯糸の組織を連続的に均等にシフトさせる織り方で、表面の浮きが断続せず規則的に配置されているものをいう。従って、浮きは綾の方向に規則的に連続して配置されるため、斜めマークを発生させやすく、さらにワイヤー自体が一方向に伸びやすくなり、綾の方向に対しての剛性は低くなりやすい。
また、崩し綾織りとは、斜文線の方向がある糸数ずつで方向が反対になるようにしたものをいう。つまり、経糸または緯糸の組織を均等にシフトさせず、ある一定の綾が形成されたところで綾の方向を反対にして配置した織り方をいう。崩し綾織りにすることによって、表面の浮きの配置の規則性をある糸数毎で崩しているため、織物表面に斜め方向のマークを発生させにくい。さらに、ワイヤーが一方向に伸びにくくなり、ワイヤー走行時に蛇行せず走行性が安定で良好である。
本実施例の場合は、上層面側に経糸３本分の緯糸ロングクリンプが形成される組織であり、組織を均等にシフトさせず、綾の方向を糸数４つ分毎に入れ替わるため、よこ斜文織りの崩したパターンとなる。
【００１４】
本実施例の図４の楕円は連続的に浮いた組織点（浮き）をあらわし、また図４の矢印、図５の製織したワイヤーの表面写真上に描かれた矢印は、崩し綾織りにしたことによってできた斜文線の方向と長さをあらわしている。通常の綾織りはある一定の方向だけに連続的に斜文線があらわれるのに対し、崩し綾織りでは角度の異なる斜文線が別に存在する。図４で説明すると、上層面側緯糸３’は上層面側経糸、経地糸接結糸５，６，７を上側から織り込むことによって経糸３本分の緯方向の浮きが形成され、次に上層面側緯糸４’は上層面側経糸、経地糸接結糸４，５，６を、次に上層面側緯糸５’は上層面側経糸、経地糸接結糸３，４，５を、次に上層面側緯糸６’は上層面側経糸、経地糸接結糸２，３，４を上側から織り込むことによってそれぞれ緯方向の浮きが形成され、左方向に糸数４つ分の連続した綾ができる。また、上層面側緯糸７’は上層面側経糸、経地糸接結糸４，５，６を上側から織り込むことによって経糸３本分の緯方向の浮きが形成され、次に上層面側緯糸８’は上層面側経糸、経地糸接結糸５，６，７を、次に上層面側緯糸９’は上層面側経糸、経地糸接結糸６，７，８を、次に上層面側緯糸１０’は上層面側経糸、経地糸接結糸７，８，１を上側から織り込むことによってそれぞれ緯方向の浮きが形成され、前述した綾とは逆の右方向に糸数４つ分の連続した綾ができる。綾方向が糸数４つずつで入れ替わるので、綾織りのような強い斜文線はあらわれないのである。
角度の異なる斜文線については、図４の浮きの部分をあらわした楕円上の中央に描かれている綾方向を示す矢印で説明する。上層面側緯糸３’と経地糸接結糸６の交差部から上層面側緯糸６’と上層面側経糸３の交差部までの糸数４つ分の左方向の綾と、上層面側緯糸７’と上層面側経糸５の交差部から上層面側緯糸１０’と経地糸接結糸８の交差部までの糸数４つ分の右方向の綾を見ると、左方向の綾の終点である上層面側緯糸６’と上層面側経糸３の部分と次の右方向の綾の始点である上層面側緯糸７’と上層面側経糸５の部分が接していないのがわかる。この糸数４つ分の綾が左方向の終点と右方向の始点、右方向の終点と左方向の始点が接して、左、右方向の綾がつながった状態になった場合、綾織りによる一方向へのワイヤー剛性低下と斜めマークは抑制できたとしても、接することによって、くの字型のような綾が目立つようになってしまい、そのマークが強く出てしまう。本実施例では、綾を崩したことによるマークの影響を抑制するために、綾の始点と終点が接することのないようにしている。
上記のことから、斜め方向のマークが発生せず、ワイヤーが一方向に伸びにくくなり、ワイヤー走行時に蛇行せず走行安定性が良好となる。
組になった経地糸接結糸は、一方の経地糸接結糸が少なくとも1本の上層面側緯糸と織り合わされ上層面側表面組織を形成しているところの下側で、もう一方の経地糸接結糸が１本の下層面側緯糸と織り合わされ、且つ、一方の経地糸接結糸が１本の下層面側緯糸と織り合わされているところの上側で、もう一方の経地糸接結糸が少なくとも１本の上層面側緯糸と織り合わされることで、それらが協働して上層面側表面組織は上層面側経糸が形成する１／４−１／２組織と同じ組織となり、また下層面側表面組織は下層面側経糸が形成する組織と同じ組織になり、組になった経地糸接結糸２が一方の経地糸接結糸が上層面側緯糸２’の上側を通り、次に上層面側緯糸３’，４’の下側を通り、次に上層面側緯糸５’の上側を通るところの下側で、もう一方の経地糸接結糸が１本の下層面側緯糸５’と織り合わされ、且つ、一方の経地糸接結糸が１本の下層面側緯糸１３’と織り合わされているところの上側で、もう一方の経地糸接結糸が上層面側緯糸１０’の上側を通り、次に上層面側緯糸１１’，１２’の下側を通り、次に上層面側緯糸１３’の上側を織り合わす組織とすることで、上層面側表面組織は１／４−１／２組織を、下層面側表面組織は３／１組織を形成し、１組の経地糸接結糸が上層面側表面組織と下層面側表面組織を互いに補完し合って各々の表面組織を形成する。
下層面側経糸は、３本の下層面側緯糸の上側を通り、次に１本の下層面側緯糸の下側を通る３／１組織であり、経地糸接結糸と下層面側経糸が１本の下層面側緯糸を下層面側から同時に織り込むことで、織物剛性が向上し、下層面側表面に下層面側経糸６本分の緯糸ロングクリンプが形成され、耐摩耗性が向上する。経地糸接結糸２と下層面側経糸３が１本の下層面側緯糸５’，１３’を下層面側から同時に隣接して織り込むことで、下層面側緯糸５’，１３’は経地糸接結糸２、下層面側経糸３の上側を通り、次に連続する６本の下層面側経糸、経地糸接結糸４，５，６，７，８，１の下側を通ることで、下層面側経糸６本分の緯糸ロングクリンプが形成されていることがわかる。
上記に述べたような本発明の組織とすることで、織物の剛性、斜め剛性、耐摩耗性、表面性を向上し、斜め方向のマークを発生させず、ワイヤーの走行安定性、繊維支持性に優れた織物となる。
【００１５】
実施例２
図６は本発明の実施例２の完全組織を示す意匠図である。図７は図６の経糸１、２に沿った断面図であり、図８は図６の緯糸２´に沿った断面図である。
図６の意匠図において８組の上下に配置された上層面側経糸と下層面側経糸の組のうち１，３，４，５，７，８を上層面側経糸および下層面側経糸の組とし、２，６を経地糸接結糸の組とした。２本の経地糸接結糸の組と上層面側経糸と下層面側経糸の組が１：３の割合で配置している。上層面側緯糸と下層面側緯糸は２：１の割合で配置している。実施例１と同様に経地糸接結糸は上層面側層と下層面側層を織り合わせる糸であり、１組の経地糸接結糸は上層面側表面組織と下層面側表面組織を互いに補完し合って各々の表面組織を形成しているため表面組織を崩さない。上層面側経糸を１／４−１／２組織にしたことでワイヤーの剛性が向上し、上層面側緯糸を３／１組織にしたことで繊維支持性に優れる。また、崩し綾織りにすることで斜文線の発生を抑制し、斜め方向のマーク、ワイヤーの蛇行の発生をさせない。下層面側層を３／１組織にし、下層面側表面に経糸３本分の緯糸ロングクリンプが形成されるため耐摩耗に優れ、さらに織物の剛性、斜め剛性が向上する。
【００１６】
実施例３
図９は本発明の実施例３の完全組織を示す意匠図である。図１０は図９の経糸１、２に沿った断面図であり、図１１は図９の緯糸１´に沿った断面図である。
図９の意匠図において８組の上下に配置された上層面側経糸と下層面側経糸の組のうち１，３，４，５，７，８を上層面側経糸および下層面側経糸の組とし、２，６を経地糸接結糸の組とした。２本の経地糸接結糸の組と上層面側経糸と下層面側経糸の組が１：３の割合で配置している。上層面側緯糸と下層面側緯糸は１：１の割合で配置している。上層面側経糸を１／４−１／２組織にしたことでワイヤーの剛性が向上し、上層面側緯糸を３／１組織にしたことで上層面側表面に経糸３本分の緯糸ロングクリンプが形成され繊維支持性に優れる。また、崩し綾織りにすることで斜文線の発生を抑制し、斜め方向のマーク、ワイヤーの蛇行の発生をさせない。また、下層面側経糸を４／１−２／１組織にし、下層面側表面に下層面側経糸３本分の緯糸ロングクリンプが形成するように適宜シフトさせたため耐摩耗性に優れる。また、下層面側も崩し綾織りであるため、上層面側とは正反対に綾が形成され、斜め剛性、ワイヤーの走行安定性に優れた織物となる。
【００１７】
実施例４
図１２は本発明の実施例４の完全組織を示す意匠図である。図１３は図１２の経糸１、２に沿った断面図であり、図１４は図１２の緯糸２´に沿った断面図である。
図１２の意匠図において８組の上下に配置された上層面側経糸と下層面側経糸の組のうち１，３，４，５，７，８を上層面側経糸および下層面側経糸の組とし、２，６を経地糸接結糸の組とした。２本の経地糸接結糸の組と上層面側経糸と下層面側経糸の組が１：３の割合で配置している。上層面側緯糸と下層面側緯糸は２：１の割合で配置している。上層面側経糸を１／４−１／２組織にしたことでワイヤーの剛性が向上し、上層面側緯糸を３／１組織にしたことで繊維支持性に優れる。また、崩し綾織りにすることで斜文線の発生を抑制し、斜め方向のマーク、ワイヤーの蛇行の発生をさせない。下層面側層を畝織り組織とすることで、ワイヤー剛性を向上し、走行安定性が良好になる。
【００１８】
実施例５
図１５は本発明の実施例５の完全組織を示す意匠図である。図１６は図１５の経糸１、２に沿った断面図であり、図１７は図１５の緯糸２´に沿った断面図である。
図１５の意匠図において８組の上下に配置された上層面側経糸と下層面側経糸の組のうち１，３，４，５，７，８を上層面側経糸および下層面側経糸の組とし、２，６を経地糸接結糸の組とした。２本の経地糸接結糸の組と上層面側経糸と下層面側経糸の組が１：３の割合で配置している。上層面側緯糸と下層面側緯糸を４：３の割合で配置した。上層面側経糸を１／４−１／２組織にしたことでワイヤーの剛性が向上し、上層面側緯糸を３／１組織にしたことで繊維支持性に優れる。また、崩し綾織りにすることで斜文線の発生を抑制し、斜め方向のマーク、ワイヤーの蛇行の発生をさせない。下層面側経糸を３／１組織にし、下層面側表面に下層面側経糸６本分の緯糸ロングクリンプが形成するように適宜シフトさせたため耐摩耗性に優れる。
【００１９】
実施例６
図１８は本発明の実施例６の完全組織を示す意匠図である。図１９は図１８の経糸１、２、３に沿った断面図であり、図２０は図１８の緯糸２´に沿った断面図である。
図１８の意匠図において８組の上下に配置された上層面側経糸と下層面側経糸の組のうち１，３，４，５，７，８を上層面側経糸および下層面側経糸の組とし、２，６を経地糸接結糸の組とした。２本の経地糸接結糸の組と上層面側経糸と下層面側経糸の組が１：３の割合で配置している。上層面側緯糸と下層面側緯糸は２：１の割合で配置している。上層面側経糸を１／４−１／２組織にしたことでワイヤーの剛性が向上し、上層面側緯糸を３／１組織にしたことで繊維支持性に優れる。また、崩し綾織りにすることで斜文線の発生を抑制し、斜め方向のマーク、ワイヤーの蛇行の発生をさせない。下層面側層を形成する経糸組織を４／１−２／１組織、３／１組織、５／１−１／１組織の３種類にし、隣り合う下層面側経糸と経地糸接結糸、あるいは下層面側経糸と下層面側経糸が１本の下層面側緯糸を下層面側から同時に織り込む組織とした。それにより、織物剛性が向上し、また、下層面側緯糸により下層面側表面に下層面側経糸６本分の緯糸ロングクリンプが形成されるため、耐摩耗性が向上する。
【００２０】
実施例７
図２１は本発明の実施例７の完全組織を示す意匠図である。図２２は図２１の経糸１、２に沿った断面図であり、図２３は図２１の緯糸２´に沿った断面図である。
図２１の意匠図において８組の上下に配置された上層面側経糸と下層面側経糸の組のうち１，３，４，５，７，８を上層面側経糸および下層面側経糸の組とし、２，６を上層面側経糸を経地糸接結糸とした経地糸接結糸と下層面側経糸の組とした。２，６の上層面側経糸を上層面側緯糸および下層面側緯糸と織り合わされて上層面側表面組織の一部と下層面側表面組織の一部を形成する経地糸接結糸とし、該経地糸接結糸と下層面側経糸の組では、上層面側表面は経地糸接結糸が上層面側緯糸と織り合わされて上層面側完全組織を構成する１本の経糸として機能し、且つ下層面側では経地糸接結糸と下層面側経糸が協働して他の下層面側経糸と同じ下層面側表面組織を形成する。
経地糸接結糸と下層面側経糸の組２では、一方の経地糸接結糸は上層面側緯糸２’の上側を通り、次に上層面側緯糸３´、４´のところで上層面側層と下層面側層の間を通り、次に上層面側緯糸５´の上側を通り、次に上層面側緯糸６´、７´のところで上層面側層と下層面側層の間を通り、次に上層面側緯糸８´の下側を通り、次に上層面側緯糸９´のところで上層面側層と下層面側層の間を通り、次に上層面側緯糸１０´の上側を通り、次に上層面側緯糸１１´、１２´のところで上層面側層と下層面側層の間を通り、次に上層面側緯糸１３´の上側を通り、次に上層面側緯糸１４´〜１６´、１´のところで上層面側層と下層面側層の間を通る組織を形成し、下層面側経糸と経地糸接結糸が協働することで、下層面側表面は他の下層面側経糸と同じ下層面側表面組織を形成する。
本実施例では、経地糸接結糸と下層面側経糸の組と上層面側経糸と下層面側経糸の組は１：３の割合で配置している。また、上層面側緯糸と下層面側緯糸は２：１の割合で配置している。上層面側経糸を１／４−１／２組織にしたことでワイヤーの剛性が向上し、上層面側緯糸を３／１組織にしたことで繊維支持性に優れる。また、崩し綾織りにすることで斜文線の発生を抑制し、斜め方向のマーク、ワイヤーの蛇行の発生をさせない。実施例１から６まででは、完全組織の中に２本１組にした経地糸接結糸を少なくとも１組配置した織物としたが、本実施例では２本１組にした経地糸接結糸ではなく経地糸接結糸と下層面側経糸の組を２組配置した織物とした。本実施例のような経地糸接結糸と下層面側経糸の配置としても接結力は十分にある。
【００２１】
実施例８
図２４は本発明の実施例８の完全組織を示す意匠図である。図２５は図２４の経糸１、２に沿った断面図であり、図２６は図２４の緯糸２´に沿った断面図である。
図２４の意匠図において８組の上下に配置された上層面側経糸と下層面側経糸の組のうち１，３，４，５，７，８を上層面側経糸および下層面側経糸の組とし、２，６を上層面側経糸を経地糸接結糸とした経地糸接結糸と上層面側経糸の組とした。２，６の下層面側経糸を上層面側緯糸および下層面側緯糸と織り合わされて上層面側表面組織の一部と下層面側表面組織の一部を形成する経地糸接結糸とし、該経地糸接結糸と上層面側経糸の組では、上層面側表面は上層面側経糸が上層面側緯糸と織り合わされて上層面側完全組織を構成する１本の経糸として機能し、且つ下層面側では経地糸接結糸と下層面側経糸が協働して他の下層面側経糸と同じ下層面側表面組織を形成する。
経地糸接結糸と上層面側経糸の組２では、一方の経地糸接結糸は下層面側緯糸１´〜７´のところで上層面側層と下層面側層の間を通り、次に下層面側緯糸８´の下側を通り、次に上層面側緯糸９´のところで上層面側層と下層面側層の間を通り、次に上層面側緯糸１０´の上側を通り、次に上層面側緯糸１１´、１２´のところで上層面側層と下層面側層の間を通り、次に上層面側緯糸１３´の上側を通り、次に上層面側緯糸１４´、１５´のところで上層面側層と下層面側層の間を通り、次に下層面側緯糸１６´の下側を通る組織を形成し、上層面側経糸と経地糸接結糸が協働することで、上層面側表面は他の上層面側経糸と同じ上層面側表面組織を形成する。
本実施例では、経地糸接結糸と上層面側経糸の組と上層面側経糸と下層面側経糸の組は１：３の割合で配置している。また、上層面側緯糸と下層面側緯糸は２：１の割合で配置している。上層面側経糸を１／４−１／２組織にしたことでワイヤーの剛性が向上し、上層面側緯糸を３／１組織にしたことで繊維支持性に優れる。また、崩し綾織りにすることで斜文線の発生を抑制し、斜め方向のマーク、ワイヤーの蛇行の発生をさせない。実施例７と同様に、本実施例では２本１組にした経地糸接結糸ではなく経地糸接結糸と上層面側経糸の組を２組配置した織物とした。本実施例のような経地糸接結糸と上層面側経糸の配置としても接結力は十分にある。
【００２２】
実施例９
図２７は本発明の実施例９の完全組織を示す意匠図である。図２８は図２７の経糸１、２に沿った断面図であり、図２９は図１２の緯糸１´に沿った断面図である。
図２７の意匠図において８組の上下に配置された上層面側経糸と下層面側経糸の組のうち１，３，５，７を上層面側経糸および下層面側経糸の組とし、２，４，６，８を経地糸接結糸の組とした。２本の経地糸接結糸の組と上層面側経糸と下層面側経糸の組が１：１の割合で配置している。上層面側緯糸と下層面側緯糸は２：１の割合で配置している。
また、実施例１〜８の崩し綾織りとは異なり、本実施例では綾織りである。従来の特許文献１の実施例では、上層面側層は、上層面側経糸が連続する３本の上層面側緯糸の下側を通った後１本の上層面側経糸の下側を通る１／３組織とし、上層面側緯糸が連続する３本の上層面側経糸の上側を通って上層面側表面に経糸３本分の緯糸ロングクリンプを形成するようにシフトさせることによって、繊維支持性が良好となるものであった。本実施例では、上層面側表面組織を１／４−１／２組織とすることで、従来の特許文献１の実施例よりもワイヤーの剛性が向上し、且つ上層面側表面に経糸３本分のロングクリンプを形成するように適宜シフトさせているため表面性、繊維支持性を損なうことはない。
【産業上の利用可能性】
【００２３】
本発明の織物は剛性、表面性が良く、耐摩耗性、走行安定性が良好であるので、製紙等の工業用織物として好適に使用される。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の実施例１の完全組織を示す意匠図である。
【図２】図１の経糸１，２に沿った断面図である。
【図３】図１の緯糸１’に沿った断面図である。
【図４】図１の意匠図上に組織点（浮き）と綾の方向を示す印を加えた意匠図である。
【図５】図１の意匠図をもとに製織したワイヤーの上層面側表面写真である。
【図６】本発明の実施例２の完全組織を示す意匠図である。
【図７】図６の経糸１，２に沿った断面図である。
【図８】図６の緯糸２’に沿った断面図である。
【図９】本発明の実施例３の完全組織を示す意匠図である。
【図１０】図９の経糸１，２に沿った断面図である。
【図１１】図９の緯糸１’に沿った断面図である。
【図１２】本発明の実施例４の完全組織を示す意匠図である。
【図１３】図１２の経糸１，２に沿った断面図である。
【図１４】図１２の緯糸２’に沿った断面図である。
【図１５】本発明の実施例５の完全組織を示す意匠図である。
【図１６】図１５の経糸１，２に沿った断面図である。
【図１７】図１５の緯糸２’に沿った断面図である。
【図１８】本発明の実施例６の完全組織を示す意匠図である。
【図１９】図１８の経糸１，２，３に沿った断面図である。
【図２０】図１８の緯糸２’に沿った断面図である。
【図２１】本発明の実施例７の完全組織を示す意匠図である。
【図２２】図２１の経糸１，２に沿った断面図である。
【図２３】図２１の緯糸２’に沿った断面図である。
【図２４】本発明の実施例８の完全組織を示す意匠図である。
【図２５】図２４の経糸１，２に沿った断面図である。
【図２６】図２４の緯糸２’に沿った断面図である。
【図２７】本発明の実施例９の完全組織を示す意匠図である。
【図２８】図２７の経糸１，２に沿った断面図である。
【図２９】図２７の緯糸１’に沿った断面図である。
【符号の説明】
【００２５】
１，２・・・８          上層面側経糸と下層面側経糸の組または経地糸接結糸の組または上層面側経糸と経地糸接結糸の組または下層面側経糸と経地糸接結糸の組
１’，２’・・・１６’  上層面側緯糸、下層面側緯糸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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