(57)【要約】【課題】  交流駆動プラズマディスプレイの維持放電回路の駆動回路において、インダクタンスを小さくする実装構造を提供すること。【解決手段】  電極が形成されたプラズマディスプレイパネルと、そのパネルを固定する導電性の導電体と、導電体に複数の固定部材を介して固定され、一対の配線基板と、一対の配線基板のそれぞれに配置された接地端子と電流供給部と、配線基板の端部とパネルの端部とが接続された一対の接続配線基板と、を有し、一対の配線基板のそれぞれに有する接地端子は、固定部材を介して、導電体端部近傍と電気的に接続された構成。【選択図】図１
2006003862.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電極が形成されたプラズマディスプレイパネルと、
前記プラズマディスプレイパネルを固定する導電性の導電体と、
前記導電体に複数の固定部材を介して固定された一対の配線基板と、
前記一対の配線基板のそれぞれに配置された電流供給部と、
前記一対の配線基板のそれぞれの端部と前記プラズマディスプレイパネルの端部とが接続された一対の接続配線基板と、を有し、
前記一対の配線基板の一方の配線基板において、前記一方の配線基板から前記一対の接続配線基板の一方の接続配線基板への電流の供給方向と前記導電体から前記一方の配線基板への電流の供給方向が等しいプラズマディスプレイ装置。
【請求項２】
電極が形成されたプラズマディスプレイパネルと、
前記プラズマディスプレイパネルを固定する導電性の導電体と、
前記導電体に複数の固定部材を介して固定された一対の配線基板と、
前記一対の配線基板のそれぞれに配置された接地端子と電流供給部と、
前記配線基板の端部と前記プラズマディスプレイパネルの端部とが接続された一対の接続配線基板と、を有し、
前記一対の配線基板のそれぞれに有する前記接地端子は、前記固定部材を介して、前記導電体端部近傍と電気的に接続されたプラズマディスプレイ装置。
【請求項３】
請求項１または請求項２記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記一対の配線基板の一方の配線基板から供給された電流は、前記一対の接続配線基板の一方の接続配線基板，前記プラズマディスプレイ，他方の接続配線基板，他方の配線基板の順に流れ、その後、前記他方の配線基板に接続された固定部材，前記導電体，前記一方の配線基板に接続された固定部材，前記一方の配線基板の順に流れるプラズマディスプレイ装置。
【請求項４】
請求項１または請求項２記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記プラズマディスプレイパネルに流れる電流方向と前記導電体に流れる電流方向は逆方向であるプラズマディスプレイ装置。
【請求項５】
請求項１または請求項２記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記一対の配線基板のそれぞれは、前記電流供給部であるキャパシタと、電流の供給を制御する半導体スイッチとを有し、
前記キャパシタは、前記半導体スイッチよりも前記プラズマディスプレイパネル端部寄りに配置されたプラズマディスプレイ装置。
【請求項６】
請求項１または請求項２記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記一対の配線基板のそれぞれは、前記電流供給部であるキャパシタと、電流の供給を制御する半導体スイッチとを有し、
前記配線基板内における前記キャパシタが接続された位置と導電性の前記固定部材が接続された位置との距離は、前記配線基板の短辺長さの半分以下であるプラズマディスプレイ装置。
【請求項７】
請求項１または請求項２記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記導電体に対して前記プラズマディスプレイパネルが配置された面とは反対の面に配置された導電シートと、
前記導電シートの端部と前記一対の配線基板の端部とを接続する一対の接続線と、を有するプラズマディスプレイ装置。
【請求項８】
請求項１または請求項２記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記導電体と前記一対の配線基板間に配置された一対の導電性板を有し、
前記配線基板から供給された電流は、前記導電性板を介して前記導電体に流れるプラズマディスプレイ装置。
【請求項９】
請求項８記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記導電性板は、筒状構造であるプラズマディスプレイ装置。
【請求項１０】
請求項８記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記一対の導電性板のそれぞれは、前記導電体における対向する側面に接続されたプラズマディスプレイ装置。
【請求項１１】
請求項１０記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記一対の導電性板のそれぞれは、前記導電体端部上面または下面で接続されたプラズマディスプレイ装置。
【請求項１２】
請求項８記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記導電性板は前記配線基板と一体に構成されているプラズマディスプレイ装置。
【請求項１３】
請求項１２記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記導電性板と前記配線基板とが接触して配置されたプラズマディスプレイ装置。
【請求項１４】
請求項８記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記導電性板は金属体と、可撓性の絶縁体との接合体であるプラズマディスプレイ装置。
【請求項１５】
請求項８記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記導電性板と前記配線基板との間に、絶縁層を有するプラズマディスプレイ装置。
【請求項１６】
請求項８記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記導電性板と前記導電体とは、複数の箇所で接続され、その接続した複数の箇所はほぼ一列に並んでいるプラズマディスプレイ装置。
【請求項１７】
請求項８記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記導電性板と前記導電体の面間距離が前記導電性板と前記配線基板の面間距離より大きいプラズマディスプレイ装置。
【請求項１８】
請求項８記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記導電性板と前記導電体の面間距離が前記導電体と前記プラズマディスプレイパネルの面間距離より大きいプラズマディスプレイ装置。
【請求項１９】
請求項８記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記導電性板から前記導電体への垂直投影面が、前記配線基板から前記導電体への垂直投影面を覆うプラズマディスプレイ装置。
【請求項２０】
電極が形成されたプラズマディスプレイパネルと、
前記プラズマディスプレイパネルを固定する導電性の導電体と、
前記プラズマディスプレイパネルの側面に一対の接続配線基板を介して接続された一対の配線基板と、
前記一対の配線基板のそれぞれに配置された電流供給部と、
前記一対の配線基板に対して前記プラズマディスプレイパネルが配置された側とは反対側に配置され、前記一対の配線基板と固定部材を介して前記導電体と電気的に接続された一対の導電性板と、を有するプラズマディスプレイ装置。
【請求項２１】
複数の電極を有するプラズマディスプレイパネルと、
前記プラズマディスプレイパネルを固定し、空隙を有する導電性の導電体と、
前記導電体に対して前記プラズマディスプレイパネルが配置される面とは反対の面にそれぞれ固定部材を介して固定され、前記導電体と電気的に接続される一対の配線基板と、
前記一対の配線基板と前記プラズマディスプレイパネルの側面とを電気的に接続する一対の接続配線基板と、を有するプラズマディスプレイ装置。
【請求項２２】
請求項２１記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記導電体の空隙は、前記導電体の長手方向と垂直な方向にあるプラズマディスプレイ装置。
【請求項２３】
請求項２１記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記導電体の空隙に絶縁性部材が配置されたプラズマディスプレイ装置。
【請求項２４】
請求項２１記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記導電体の空隙の距離が、前記導電体と前記配線基板との面間距離よりも大きいプラズマディスプレイ装置。
【請求項２５】
請求項２１記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記導電体の空隙の距離が、前記導電体と前記プラズマディスプレイパネルとの面間距離よりも大きいプラズマディスプレイ装置。
【請求項２６】
電極が形成されたプラズマディスプレイパネルと、
前記プラズマディスプレイパネルを固定する導電性の導電体と、
前記導電体に対して前記プラズマディスプレイパネルが配置された面とは反対の面に配置され、前記導電体端部と電気的に接続された２つの導電性板と、
前記２つの導電性板のそれぞれに対して電気的に接続され、各導電性板に対応して個別に設けられた２つの配線基板と、
前記配線基板と前記プラズマディスプレイパネルとが接続された接続配線基板と、を有し、
前記２つの導電性板のそれぞれは、前記導電体のお互いに直交する２辺に平行に配置されたプラズマディスプレイ装置。
【請求項２７】
請求項２６記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記２つの導電性板の一方は、前記導電体と絶縁性の第１の固定部材を介して固定され、前記２つの配線基板の一方と第２の固定部材で電気的に接続されて固定され、
前記２つの導電性板の他方は、前記導電体と絶縁性の第３の固定部材を介して固定され、前記２つの配線基板の他方と第４の固定部材で電気的に接続されて固定されたプラズマディスプレイ装置。
【請求項２８】
請求項２６記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記２つの導電性板は、前記導電体のお互いに直交する２辺に面で接続されたプラズマディスプレイ装置。
【請求項２９】
請求項２６記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記２つの導電性板の一方は、前記導電体の長辺側に固定され、
前記２つの導電性板の他方は、前記導電体の短辺側に固定され、
前記２つの導電性板は、お互いに重なる部分を有し、前記重なる部分は空隙あるいは絶縁物を介して配置されたプラズマディスプレイ装置。
【請求項３０】
請求項２６記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記２つの導電性板の一方は、前記導電体の長辺側に固定され、
前記２つの導電性板の他方は、前記導電体の短辺側に固定され、
前記２つの導電性板の一方と前記導電体間の距離と、前記２つの導電性板の他方と前記導電体間の距離とを異ならせるプラズマディスプレイ装置。
【請求項３１】
請求項２９記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記２つの導電性板の前記重なる部分は、それぞれ前記導電体からの距離に差を設けたプラズマディスプレイ装置。
【請求項３２】
請求項２６記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記２つの導電性板の一方は、前記導電体の長辺側に固定され、
前記２つの導電性板の他方は、前記導電体の短辺側に固定され、
前記２つの導電性板の一方と前記導電体間の距離と、前記２つの導電性板の他方と前記導電体間の距離とは、ほぼ同一であり、
前記２つの導電性板のそれぞれは電気的に分離されたプラズマディスプレイ装置。
【請求項３３】
請求項２６記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記導電性板と前記配線基板間に絶縁層を有するプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
プラズマディスプレイパネルを用いたプラズマディスプレイ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
プラズマディスプレイパネルを使用した表示装置（以下「プラズマディスプレイ装置」という）は、一般的な平面ディスプレイの特徴である奥行きが小さいことに加え、視野角が広くて大画面を作りやすいという特徴から、薄型大画面テレビの本命と目されている。
【０００３】
しかし、同じ平面ディスプレイである液晶パネルを使用した装置と異なり、放電現象による表示であるために消費電力が大きく、さらに、大面積であるために不要輻射も大きいという欠点がある。発生した不要輻射を抑える技術に関するものとして特許文献１がある。
【０００４】
不要輻射の原因の一つは電流変化に伴う不要な電圧の発生である。プラズマディスプレイ装置では表示に用いられる電流がパルス信号であるため、とくに電流変化が激しくこの問題が大きい。この不要な電圧の発生はパネルにかかる電圧を不安定にし表示品質を落とすため画質に直接的な影響も与えてしまう。従って不要な電圧発生を極力抑えることがプラズマディスプレイパネルの総合的な性能向上に有効である。そして不要な電圧発生を押さえるためには、回路の誘導成分を小さくする、インダクタンスを低減する必要がある。
【０００５】
一般的に、インダクタンスを低減するには配線を短くする、配線の幅を広くするという対策が有効であるが、これらの方策が取れない場合や、これらの方策に加えてさらに方策を必要とする場合、渦電流の利用が考えられる。プラズマディスプレイに関するインダクタンス低減に関する技術として特許文献２がある。
【０００６】
【特許文献１】特開平１０−２８２８９６号公報
【特許文献２】特開２００２−１５０９４３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
回路のどの部分も誘導成分を小さくすることが必要であるが、特に大電流が流れる経路で誘導成分を下げると効果が大きい。そしてプラズマディスプレイパネルでもっとも大電流の流れる経路は、放電で画像を表示するための表示用の電流である維持放電電流が流れる維持放電回路である。維持放電回路はパネルの発光を担っており、プラズマディスプレイパネル全体で１００Ａを超えるパルス信号の電流が同じタイミングで流れる。
【０００８】
なおこの回路は、長さがほぼプラズマディスプレイパネルの横幅に等しく、長大なループを形成しているため、インダクタンスが大きい回路でもある。そして更に回路のインダクタンス分布を調べると、パネル本体を除いて、一対のプリント配線基板及びそれらを結ぶ接地電位の経路のインダクタンスが大きいことが分かる。この部分のインダクタンスの低減が望まれる。それは、このように大電流，高電圧がパネルに流れるため、放電時の電圧降下，波形の乱れ，電磁放射ノイズの発生等インダクタンスによる悪影響があるためである。
【０００９】
しかし、上記特許文献のいずれも維持放電回路が配置されたプリント配線基板内の配線の誘導成分を下げてインダクタンスを低減する構造については考慮されていない。
【００１０】
以上本発明の目的は、維持放電回路を包含したプリント配線基板内のインダクタンスを低減し、高画質なプラズマディスプレイ装置を提供することに有る。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記課題を解決するために本発明のプラズマディスプレイ装置は、電極が形成されたプラズマディスプレイパネルと、そのパネルを固定する導電性の導電体と、導電体に複数の固定部材を介して固定された一対の配線基板と、一対の配線基板のそれぞれに配置された電流供給部と、一対の配線基板のそれぞれの端部とパネルの端部とが接続された一対の接続配線基板と、を有し、一対の配線基板の一方の配線基板において、一方の配線基板から一対の接続配線基板の一方の接続配線基板への電流の供給方向と導電体から一方の配線基板への電流の供給方向が等しい構成とする。
【００１２】
また、電極が形成されたプラズマディスプレイパネルと、そのパネルを固定する導電性の導電体と、導電体に複数の固定部材を介して固定された一対の配線基板と、一対の配線基板のそれぞれに配置された接地端子と電流供給部と、配線基板の端部とプラズマディスプレイパネルの端部とが接続された一対の接続配線基板と、を有し、一対の配線基板のそれぞれに設けられた接地端子は、固定部材を介して導電体端部近傍と電気的に接続された構成とする。
【００１３】
また、その一対の配線基板の一方の配線基板から供給された電流は、一対の接続配線基板の一方の接続配線基板，プラズマディスプレイ，他方の接続配線基板，他方の配線基板の順に流れ、その後、他方の配線基板に接続された固定部材，導電体，一方の配線基板に接続された固定部材，一方の配線基板の順に流れる構成とする。
【００１４】
また、プラズマディスプレイパネルに流れる電流方向と導電体に流れる電流方向は逆方向である構成とする。
【００１５】
また、導電体と一対の配線基板間に配置された一対の導電性板を有し、配線基板から供給された電流は、導電体性板を介して前記導電体に流れる構成とする。
【００１６】
また、電極が形成されたプラズマディスプレイパネルと、そのパネルを固定する導電性の導電体と、パネルの側面に一対の接続配線基板を介して接続された一対の配線基板と、一対の配線基板のそれぞれに配置された電流供給部と、一対の配線基板に対してプラズマディスプレイパネルが配置された側とは反対側に配置され、一対の配線基板と固定部材を介して導電体と電気的に接続された一対の導電性板と、を有する構成とする。
【００１７】
また、複数の電極を有するプラズマディスプレイパネルと、そのプラズマディスプレイパネルを固定し、空隙を有する導電性の導電体と、導電体に対してプラズマディスプレイパネルが配置される面とは反対の面にそれぞれ固定部材を介して固定され、導電体と電気的に接続される一対の配線基板と、一対の配線基板とプラズマディスプレイパネルの側面とを電気的に接続する一対の接続配線基板と、を有する構成とする。
【００１８】
また、電極が形成されたプラズマディスプレイパネルと、そのパネルを固定する導電性の導電体と、導電体に対してプラズマディスプレイパネルが配置された面とは反対の面に配置され、導電体端部と電気的に接続された２つの導電性板と、２つの導電性板のそれぞれに対して電気的に接続され、各導電性板に対応して個別に設けられた２つの配線基板と、配線基板とプラズマディスプレイパネルとが接続された接続配線基板と、を有し、２つの導電性板のそれぞれは、導電体のお互いに直交する２辺に平行に配置された構成とする。
【発明の効果】
【００１９】
維持放電回路を包含したプリント配線基板内のインダクタンスを低減し、高画質なプラズマディスプレイ装置を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の実施例について詳細に説明する。なお、本明細書で開示する技術的思想を用いた種々の変更は当然に適宜可能であり、本発明が実施例に狭く限定されることはない。
【実施例１】
【００２１】
本発明の第１の実施例について、図１，図２及び図３を参照して説明する。
【００２２】
図１は、本発明の第１の実施例によるプラズマディスプレイ装置の長手方向(左右方向)断面である。
【００２３】
プラズマディスプレイパネルは、２枚のガラス板から成っている。図の下が製品の正面にあたり、前面パネル１１３（第１パネル）である。前面パネル１１３の裏側（図では上側）には、背面パネル１１４（第２パネル）があり、両パネルで挟まれた空間でプラズマ放電を発生させて画像を表示する。前面パネル１１３には、表示のためのＸ電極及びＹ電極（何れも図示せず）が形成されている。両パネルの後ろ（図では上）には、プラズマディスプレイパネルを固定する導電性の導電体であるアルミニウムシャーシ１１６（厚さ
１.５mm ）がある。プラズマディスプレイパネル，外ケース（図示せず）を含むプラズマディスプレイの完成品全体が、このアルミニウムシャーシ１１６に両面テープ１１５で固定されている。
【００２４】
アルミニウムシャーシ１１６には、一対の配線基板である、Ｙ側維持放電配線基板101及びＸ側維持放電配線基板１０２が複数の固定部材を介して固定され、これら一対の配線基板で維持放電、すなわち、表示のための放電を行っている。この配線基板が、プラズマディスプレイパネルでもっとも大きな電流（維持放電電流）の流れる部分であり、このインダクタンス低減が必要になる。
【００２５】
維持放電の電源は、電流を供給する一対の電流供給部であるＹ側電源キャパシタ１０３及びＸ側電源キャパシタ１０４である。本発明が対象としているプラズマディスプレイ装置は交流駆動であり、Ｙ側電源キャパシタ１０３及びＸ側電源キャパシタ１０４が交互に電源になる。
【００２６】
維持放電電流の経路を順を追って説明する。一方の電流供給部のＸ側電源キャパシタ
１０４が電流を供給しているフェーズで説明する。Ｘ側電源キャパシタ１０４の高圧側端子（図示せず）を出た電流は、供給される電流を制御する半導体スイッチであるＸ側半導体スイッチ１０６によりパネルに流れる経路に進む。すなわち、一方の配線基板であるＸ側維持放電配線基板１０２を出て、Ｘ側維持放電配線基板１０２の端部とプラズマディスプレイパネルの端部とを接続する接続配線基板であるＸ側フレキシブル基板１１２に導かれる。ここで電流は集中型から分散型に変わる。前面パネル１１３と背面パネル１１４で挟まれた空間で放電を済ませた維持放電電流は、他方の配線基板であるＹ側維持放電配線基板１０１の端部とプラズマディスプレイパネルの端部とを接続する接続配線基板であるＹ側フレキシブル基板１１１を経由してＹ側維持放電配線基板１０１に入る。ここで、電流は集中型に変化する。電流は半導体スイッチのＹ側半導体スイッチ１０５によってＹ側維持放電配線基板１０１の配線回路の接地配線に導かれ、接地配線に設けた接地端子150から固定部材であるＹ側通電ボス１０７を経由してアルミニウムシャーシ１１６に到達する。ここで電流は分散型に変化する。アルミニウムシャーシ１１６内をほぼ平行状態で流れた維持放電電流は、固定部材であるＸ側通電ボス１０８に流入する際に集中型に変化し、Ｘ側維持放電配線基板１０２内の配線回路の接地配線を経由して半導体スイッチのＸ側電源キャパシタ１０４の接地端子（図示せず）に至り、ループが完了する。
【００２７】
なお、本実施例ではＸ側，Ｙ側維持放電配線基板のように一対の配線基板がある図で説明したが、配線基板は１つで、その中で維持放電駆動回路が一対存在すれば上記と同様の維持放電電流の経路となる。
【００２８】
ここで、本実施例では、Ｙ側維持放電配線基板１０１を支える固定部材のうち、アルミニウムシャーシ１１６中央側をＹ側非通電ボス１０９として電気的に絶縁し、同様にＸ側維持放電配線基板１０２を支える支柱のうち、アルミニウムシャーシ１１６中央側をＸ側非通電ボス１１０として電気的に絶縁し、強制的に配線基板の端部に配置された固定部材から導電体であるアルミニウムシャーシ１１６の端部近傍に電流を流し込む形態としている点、また配線基板とプラズマディスプレイパネル端部に接続された接続配線基板との電流の流入出と、アルミニウムシャーシと配線基板内との流入出とが、配線基板の一方向から行われている点が特徴である。その理由について述べる。
【００２９】
図２に、プラズマディスプレイ装置の表示面（完成品の正面）を下にして斜め上部から眺めたところを示す。図は一対の配線基板内の維持放電駆動回路の概略回路図と簡略化した実態図を重ねて表示している。また、表示部であるパネル，プラズマディスプレイ装置を支える部材等、及び説明に必要のない駆動回路を省略して駆動回路の一部のみを図示している。
【００３０】
本発明が対象としている交流駆動プラズマディスプレイ装置では、消去（リセット），記憶（アドレス），表示（維持放電、またはサステイン）の３つの動作が時系列的に行われる。本発明では、そのうちの維持放電期間を対象としている。
【００３１】
図のいちばん奥(下)にあるのが、導電体であるシャーシ２０１である。シャーシ２０１の裏側(図では下側)に表示部であるプラズマディスプレイパネルがある。シャーシ２０１は、プラズマディスプレイパネル（図示せず）、パネルを駆動するための各種回路並びに回路どうし及び回路とパネルを結ぶ各種配線（一部を除き図示せず）を支える、比較的厚いアルミニウムの板である。完成品であるディスプレイとして使用するためには、さらにシャーシ２０１を脚等の支持部材（これも図示せず）で支える。
【００３２】
維持放電期間では、予め表示／非表示を記憶（アドレス）してあるパネル全体にパルス状の交流電圧を印加し、パネルを点灯させる。そのための電極は、Ｘ電極及びＹ電極と呼ばれ（総称してバス電極と呼ぶこともある）、接続用の端子がプラズマディスプレイパネル（図示せず）の長手方向（図の横方向）の端部に並んでいる。
【００３３】
この端子に電流を供給するための回路、つまり維持放電駆動回路がＹ側維持放電配線基板２０２及びＸ側維持放電配線基板２０３上に構成されている。これは上述した通り、１つの配線基板に維持放電駆動回路が２つあっても良い。電源の供給元は、別基板（図示せず）にあるスイッチング電源であるが、この回路の実質的な電源は、電流を供給する電流供給部であるＹ側電源キャパシタ２０４及びＸ側電源キャパシタ２０５であり、電解コンデンサとフィルムコンデンサを並列に接続したものである。それぞれ、維持放電電流の交流の半波ずつを担当する。図では、Ｘ側電源キャパシタ２０５が電流を供給しているフェーズを表している。電流が流れる経路を太線で表してある。
【００３４】
経路を順を追って説明する。Ｘ側電源キャパシタ２０５の高圧側端子（図示せず）を出た電流は、Ｘ側半導体スイッチ２０９の上側がＯＮ下側がＯＦＦになっているため、上側を通って、Ｘ側維持放電配線基板２０３上の端部近傍に配置されたコネクタ（図示せず）を経由して、パネルＸ電極への配線２０７に至る。パネルＸ電極への配線２０７は、プラズマディスプレイパネルのＸ側電極の接続用端子（図示せず）につながる接続配線基板であるフレキシブル配線基板である。Ｘ側電極の接続用端子の延長上にあるパネル内のＸ電極（図示せず）から、パネルの表示セル（図示せず）に入った電流は、パネル内のＹ電極（図示せず）からＹ側電極の接続用端子（図示せず）を経由してパネルＹ電極への配線
２０６（これもフレキシブル配線基板）に至る。パネルＹ電極への配線２０６はＹ側維持放電配線基板２０２上の端部近傍に配置されたコネクタ（図示せず）でＹ側維持放電配線基板２０２内の配線につながり、電流はＹ側半導体スイッチ２０８の上側がＯＦＦ下側がＯＮになっているため、下側を通って接地ラインに下りる。Ｙ側維持放電配線基板２０２を出た電流は、シャーシ上のシャーシ通電部２１０を経由してＸ側維持放電配線基板203に至り、配線基板内の接地配線を経由して、Ｘ側電源キャパシタ２０５の接地側端子（図示せず）に至り、一つのループを完成する。なお、Ｙ側維持放電配線基板２０２からシャーシへの電流の供給と、シャーシからＸ側維持放電配線基板２０３への電流の供給は、各配線基板端部とシャーシ端部とを電気的に接続された固定部材（図示せず）から行われる。
【００３５】
次のフェーズでは、逆方向に電流が流れる。そのときは、Ｙ側電源キャパシタ２０４が電源になり、Ｙ側半導体スイッチ２０８の上側を通り、パネルＹ電極への配線２０６からパネル、パネルＸ電極への配線２０７からＸ側半導体スイッチ２０９の下側を通ってシャーシ通電部２１０を経由し、Ｙ側電源キャパシタ２０４にもどる。
【００３６】
図にコイルで示しているように、配線には、すべてインダクタンスが存在する。インダクタンスは、配線の長さ，配線の幅，配線の厚さ，配線の配置，隣接配線の有無、そこを流れる電流等、様々な要因で変化するが、配線長が同じ場合、配線の幅、すなわち電流の広がり具合がその値を決める最大の要因である。先程から説明している維持放電回路では、パネル内の配線が全数並列接続した場合で数百ナノヘンリーと、いちばんインダクタンスの大きい部分であるが、それを除くと、シャーシ通電部２１０，Ｙ側維持放電配線基板２０２及びＸ側維持放電配線基板２０３が大きいインダクタンスを持っている。
【００３７】
シャーシ通電部２１０は、パネル内の配線と同様、電流の流れる長さに比較して充分な幅を有しているため、インダクタンスの絶対値はその大きさの割には比較的小さい。さらに、シャーシ通電部２１０の電流はパネルを流れる電流と逆方向であるため、パネルを流れる電流との相互インダクタンスによるインダクタンスの相殺効果により、パネルとシャーシ通電部２１０を合わせたトータルのインダクタンスを著しく小さい値に持っていくことが可能である。それに対して、Ｙ側維持放電配線基板２０２及びＸ側維持放電配線基板２０３内配線は、配線の引き回しに制約が多く、短い配線長の割には大きいインダクタンスを持っている。しかも、パネルとシャーシ通電部２１０のように、効果的なインダクタンス低減構造がない。本発明では、パネルとシャーシ通電部２１０との相互インダクタンスによるインダクタンスの相殺作用を効果的に発揮する構造であり、同時にＹ側維持放電配線基板２０２及びＸ側維持放電配線基板２０３内の配線のインダクタンスを低くするための構造でもある解決策を提供する。
【００３８】
図３を使用してパネルとシャーシ通電部の磁気結合をより強くし、インダクタンスを下げる構造について述べる。図３は維持放電配線基板（図示せず）に配置された維持放電駆動回路の接地配線の接地端子をシャーシ４００に接続する位置を３種類変化させた場合のシャーシ４００内の電流分布を示している。図中の１２本ずつの曲線は、電流の流れを示し、１本の線が同じ電流量を表している。
【００３９】
まず、シャーシ４００へ電流を流すポイントがお互いに近い場合｛同図（ａ）｝について述べる。給電点４０４が左右２個所ずつで合計４個所である。左の給電点４０４及び右の給電点４０４はそれぞれ同期している。すなわち、左の２点から電流が供給される瞬間には電流が右の２点に流れ込む。本配置では、電流の一部が対向する給電点４０４に向かわず、逆方向に流れている。すなわち、逆流部４０７が存在する。また、平行部４０１は短い。平行部４０１では、パネル（図示せず）と方向が逆で平行な電流が流れるため、この部分のインダクタンスは、パネルとシャーシ４００でほとんど相殺される。しかし、その他の部分では、相殺効果が小さくなる。とくに、逆流部４０７では相互インダクタンスが正となり、単独のインダクタンスより大きくなってしまう。
【００４０】
つぎに、シャーシ４００に電流を流すポイントが同図（ａ）より離れている同図（ｂ）では、給電点４０５がシャーシ４００の端に近くなるため、逆流部４０７のような、インダクタンスを明らかに増大する個所が存在しなくなる。それと同時に、平行部４０２が平行部４０１より長くなるため、よりインダクタンスの相殺効果が増す。したがって、同図（ａ）より同図（ｂ）の方がパネルとシャーシ４００を合成したインダクタンスが小さくなる。
【００４１】
最後に、シャーシ４００の端で給電する給電線４０６について同図（ｃ）で述べる。いままでの２例と違って、端部で線状に給電すると、シャーシ４００の端まで平行部４０３が延びる。その結果、パネルを流れる維持放電電流とシャーシ４００を流れる維持放電電流の相互インダクタンスが最小（絶対値では最大）になり、パネルとシャーシ４００を合成したインダクタンスがゼロに近づく。
【００４２】
以上、相互インダクタンスを利用して、パネルとシャーシを合わせたインダクタンスを低減する構造について述べた。
【００４３】
本実施例は、図３の（ｂ）に相当する電流の流れ方であり、それを実現するために、アルミニウムシャーシ１１６中央寄りの固定部材を電気的に絶縁し、アルミニウムシャーシ１１６端部近傍の固定部材を電気的に導通させた。
【００４４】
つまり、できるだけ配線基板とシャーシ間の電流の流入出と、配線基板とプラズマシスプレイパネル間の電流の流入出とを、配線基板の一方向から行わせることで、配線基板内の電流路、及び配線基板とシャーシ又はプラズマディスプレイパネル間の電流路において、インダクタンスの相殺効果が増し、相互インダクタンスが低減できる顕著な効果を奏することができる。
【００４５】
なお、図３（ａ）（ｂ）（ｃ）に基づき、電気的に接続する固定部材が接続されるアルミニウムシャーシの端部近傍とは、アルミニウムシャーシの端、つまり０mm以上約２４０mm以下の範囲であり、望ましくは０mm以上１００mm以下の範囲である。
【実施例２】
【００４６】
本発明の第２の実施例について、図４乃至図６を参照して説明する。
【００４７】
図５に本実施例によるプラズマディスプレイ装置全体の断面を示す。図中の矢印は、ある瞬間における維持放電電流の経路及び方向を示す。太くて矢尻の大きい矢印は、電流が分散して（面状に広がって）流れている部分を表示している。また、細くて小さい矢尻の矢印は、電流が集中して（幅の狭い流路を）流れている部分を表示している。インダクタンスの特性として、同じ長さでも分散して流れている部分ではインダクタンスが小さく、集中して流れている部分ではインダクタンスが大きい。
【００４８】
維持放電電流は、電流供給部であるＸ側電源キャパシタ６０４のプラス側電極（図示せず）を起点として半導体スイッチであるＸ側半導体スイッチ６０６を通過し、Ｘ側維持放電配線基板６０２の配線パターンを経由して接続配線基板であるＸ側フレキシブル基板
６１２に向かう。ここまではプリント基板内の配線であり、集中して電流が流れる。つぎに、Ｘ側フレキシブル基板６１２に入ると、電流は面状に分散する。その状態を維持したまま、前面パネル６１３と背面パネル６１４で挟まれた狭い空間の前面パネル６１３側に設けられたバス電極（図示せず）を通り、パネルに発光を行わせ、Ｙ側フレキシブル基板６１１を通ってＹ側維持放電配線基板６０１に入る。ここまでが分散電流である。Ｙ側維持放電配線基板６０１内では、比較的幅の狭いパターン上を電流が流れる。Ｙ側維持放電配線基板６０１では、Ｙ側半導体スイッチ６０５でＹ側維持放電配線基板６０１内の接地配線に接続され、Ｙ側通電ボス６０７に導かれる。Ｙ側通電ボス６０７から導電性板であるＹ側整流板６１８に入ると、電流は分散状態になり、Ｙ側整流板を流れる電流６２１に示すように、シャーシ６１６の端部に向かう。シャーシ６１６にＹ側整流板６１８を固定するための部材は電気的に絶縁されたＹ側絶縁スペーサ６０９であり、絶縁材料を使用するため、この部分を経由して維持放電電流がシャーシ６１６に流れ込むことはない。全電流はシャーシ６１６端部で直線状に接続した導電性板であるＹ側整流板６１８から広がったままでシャーシ６１６に流れ込む。シャーシ６１６を流れる電流６２０はシャーシ616全面にほぼ均一に広がり、一方向にほぼまっすぐ流れる。その方向は、パネルを流れる電流６１７と反対向きであり、パネルを流れる電流６１７と直列につながっているため、位相も完全に一致する。その結果、パネルを流れる電流６１７とシャーシを流れる電流620はほぼ完璧にインダクタンスを相殺し、この部分のインダクタンスは非常に小さくなる。シャーシ６１６から直線状の接続部を経てＸ側整流板６１９に入った維持放電電流の総ては、分散状態を保ちつつＸ側通電ボス６０８に向かう。ここでも、Ｘ側整流板６１９はＸ側絶縁スペーサ６１０でシャーシ６１６に固定されているため、上記経路以外でシャーシ６１６からＸ側整流板６１９に電流が流れることはない。Ｙ側通電ボス６０７からは集中状態で電流が流れる。Ｘ側維持放電配線基板６０２の接地パターンを経由してＸ側電源キャパシタ６０４のマイナス側電極（図示せず）に至り、経路が完結する。
【００４９】
本発明のポイントは、一対の導電性板であるＹ側整流板６１８及びＸ側整流板６１９に尽きる。ここで、整流という用語は交流を直流に変換する意味ではなく、シャーシに流れる電流を平行電流にするという意味で使用している。Ｙ側整流板６１８及びＸ側整流板
６１９の機能は、大きく二つある。
【００５０】
第１の機能は、集中状態で流れるＹ側維持放電配線基板６０１及びＸ側維持放電配線基板６０２内を流れる電流を分散状態でシャーシ６１６に導くことである。しかも、シャーシ６１６との接続部をシャーシ６１６の端部で線状に分散することで、シャーシを流れる電流６２０がシャーシ６１６の端から端まで分散状態で整流された状態で流れることが可能となり、パネルを流れる電流６１７とのインダクタンスの相殺効果を最大に高めることができる。この機能は、シャーシ端部から板状の整流板を折り曲げ、整流板はシャーシの長手方向に垂直な方向にほぼ同じ大きさとなるように配置する必要がある。シャーシと整流板との接続は、シャーシ端部側面またはシャーシ端部面上と、整流板端部側面または端部上面又は下面の面上とを接続して、できるだけ面全体に電流が流れるように接続できれば良い。このような配置により整流板面上で広がりをもって流れる電流が、そのままの広がりをもってシャーシに流れ、図３（ｃ）のようにシャーシとプラズマディスプレイパネル間のインダクタンスの相殺効果を最大に高めることが可能となる。
【００５１】
さらに配線基板と整流板間のインダクタンスの相殺効果を最大に高めることが可能な機能について以下説明する。
【００５２】
また一対の導電性板であるＹ側整流板６１８及びＸ側整流板６１９の第２の機能は、Ｙ側維持放電配線基板６０１及びＸ側維持放電配線基板６０２内の配線で発生するインダクタンスを下げることである。
【００５３】
ここで、コントロールが難しい配線基板内のインダクタンスを下げる構造について、図４を使用して説明する。図２と対比させて説明する。通電板５０１は、Ｙ側維持放電配線基板２０２あるいはＸ側維持放電配線基板２０３内の配線の一部を取り出した、単純化したものに相当する。また、隣接導電板５０２は、シャーシ２０１に相当する。通電板501と隣接導電板５０２が磁気的に結合した状態である場合、通電板５０１を流れる、時間的に変化する電流（図中に矢印で表示）と同じ位相でまったく逆の方向に流れる電流が隣接導電板５０２内の通電板５０１と重なっている部分、すなわち渦電流誘起部５０３に発生する。この電流による磁力線は、通電板５０１上を流れる電流による磁力線を打ち消す方向である。したがって、通電板５０１のインダクタンスが低下する。ただし、渦電流誘起部５０３で発生する電流は、隣接導電板５０２内で完結しなければならないので、渦電流誘起部５０３外部を８の字状に流れる。この外周部がないと、渦電流誘起部５０３上の電流が充分発生せず通電板５０１のインダクタンスが充分下がらない。通電板５０１と隣接導電板５０２が磁気的に結合するためには、両者の距離が近いことが必要である。
【００５４】
図４で示した通電板５０１がＹ側維持放電配線基板６０１及びＸ側維持放電配線基板
６０２内のパターン、隣接導電板５０２がＹ側整流板６１８及びＸ側整流板６１９に相当する。すなわち、Ｙ側維持放電配線基板６０１及びＸ側維持放電配線基板６０２内の配線で発生するインダクタンスをＹ側整流板６１８及びＸ側整流板６１９に発生する渦電流で小さくするのである。これによるインダクタンス低減効果は、数値的には上記した第１の機能による効果より小さいが、パターンの引き回しに制約の多いプリント配線基板内の配線のインダクタンスを下げる機能として貴重である。
【００５５】
上記した二つの機能に比較すると、効果は小さいが、Ｙ側整流板６１８及びＸ側整流板６１９の第３の機能として、シールド効果を挙げることができる。すなわち、Ｙ側維持放電配線基板６０１及びＸ側維持放電配線基板６０２で発生する磁場は複雑なものであり、近くにある面状の導電体に複雑な渦電流を発生させる。これがＹ側維持放電配線基板601及びＸ側維持放電配線基板６０２で発生するインダクタンスを下げる効果を持っているのであるが、この渦電流がシャーシを流れる電流６２０を乱すことになる。Ｙ側整流板618及びＸ側整流板６１９が存在しないと多かれ少なかれ渦電流による乱れがシャーシを流れる電流６２０に生ずるが、途中にＹ側整流板６１８及びＸ側整流板６１９が存在すると乱れが大幅に緩和される。
【００５６】
第１，第２及び第３の機能を有効に発揮させるためには、Ｙ側整流板６１８及びＸ側整流板６１９は、Ｙ側維持放電配線基板６０１及びＸ側維持放電配線基板６０２より大きいことが望まれる。とくに配線基板の長手方向に垂直な方向（図では縦方向）については、充分に電流を広げるために、シャーシ６１６のサイズにできるだけ近づける、理想的には同じ大きさとすることが望ましい。
【００５７】
また、第２及び第３の機能を有効に発揮させるためには、Ｙ側整流板６１８及びＸ側整流板６１９は、Ｙ側維持放電配線基板６０１及びＸ側維持放電配線基板６０２にできるだけ近く、シャーシ６１６からは遠いことが要求される。シミュレーション，実験による検証の結果、Ｙ側整流板６１８及びＸ側整流板６１９とＹ側維持放電配線基板６０１及びＸ側維持放電配線基板６０２の接地配線が形成されている配線層との距離は、Ｙ側整流板
６１８及びＸ側整流板６１９とシャーシ６１６との距離より短いことが望ましい。同時に、パネル内のＸ電極あるいはＹ電極を形成している、前面パネル６１３の背面パネル614側表面とシャーシ６１６との距離は、Ｙ側整流板６１８及びＸ側整流板６１９とシャーシ６１６との距離より短いことが望ましい。
【００５８】
本実施例の特徴は、以上説明した二つの効果を同時に持たせるための構造として、導電性板、すなわち整流板を導入する点にある。
【００５９】
図６に、整流板を設けた本実施例の効果を実験で確かめたデータをグラフで示す。電波暗室を使用して放射ノイズの垂直偏波成分を測定したデータである。本発明によるプラズマディスプレイ装置を搭載したプラズマテレビの放射ノイズを図の色の薄い折れ線として、また、従来構造によるプラズマディスプレイ装置を搭載したプラズマテレビの放射ノイズを図の色の濃い折れ線として、それぞれ示す。
【００６０】
製品レベルのセットで本発明の効果によるインダクタンス低減を直接測定することは不可能であり、しかも、製品として必要な性能の向上を直接測定するために電磁ノイズの測定が好適であるため、実施した。横軸が電波の周波数、縦軸が空間の出に勾配（電磁波の強度）で、上に行くほどノイズが大きいことを示している。
【００６１】
とくに、２００ＭＨｚ以下の低周波領域で、約３ｄＢのノイズの低減が得られた。高周波成分でのノイズ低減は、シールドを設けることで比較的簡単に抑えることは可能であるが、この低周波成分でのノイズ低減は難しく、本発明によるプラズマディスプレイ装置の低周波成分のノイズが小さくなっていることは高品質な画像を表示するためには顕著な効果である。
【実施例３】
【００６２】
本発明の第３の実施例について、図７及び図８を参照して説明する。
【００６３】
図７は、本発明の第３の実施例によるプラズマディスプレイ装置を、表示面（完成品の正面）を下にして斜め上部から眺めたところである。
【００６４】
プラズマディスプレイパネルは、２枚のガラス板から成っている。ここでは、２枚の内の完成品正面側のパネル(前面パネル１１０１)の裏側が見えている。前面パネル１１０１の裏側（背面パネル１１０２に対向する側）には、表示のためのＸ電極及びＹ電極（何れも図示せず）が形成されている。前面パネル１１０１の後ろ（図では上）には背面パネル１１０２（図７では見えない）、両面テープ１１０３（これも、図７では見えない）があり、さらにその後ろにアルミニウムシャーシ１１００（厚さ１.５mm ）がある。プラズマディスプレイパネル、外ケース（図示せず）を含むプラズマディスプレイの完成品全体が、この導電体であるアルミニウムシャーシ１１００に固定されている。プラズマディスプレイパネルはサイズが大きいので、全体の表示を均一化するため、本実施例では二つの維持放電回路を持っている。それぞれが画面の上半分と下半分を受け持っている。Ｙ側維持放電配線基板１１０４上にはＹ側電源キャパシタＡ１１１２，Ｙ側電源キャパシタＢ1113、及びＹ側半導体スイッチＡ１１１６，Ｙ側半導体スイッチＢ１１１７があり、さらに、Ｙ側フレキシブル基板１１０６を経由して前面パネル１１０１のＹ側電極端子(図示せず)に至っている。同様に、Ｘ側維持放電配線基板１１０５上にはＸ側電源キャパシタＡ1114，Ｘ側電源キャパシタＢ１１１５、及びＸ側半導体スイッチＡ１１１８，Ｘ側半導体スイッチＢ１１１９，Ｘ側フレキシブル基板１１０７でＸ側電極端子（図示せず）に至っている。
【００６５】
図８は、図７の断面を示しており図５と同様のものであり維持放電電流の経路については図５で説明した通りである。前面パネル１１０１の後ろ（図では上）に、背面パネル
１１０２があり、この２枚のガラス板の間にガスを封入してプラズマ放電を起こしている。また、前面パネル１１０１及び背面パネル１１０２をアルミニウムシャーシ１１００に固定するための接着シートである両面テープ１１０３も見えている。
【００６６】
また、本実施例では、Ｙ側整流板１１２０及びＸ側整流板１１２１とアルミニウムシャーシ１１００との接続部（端部）には、導電性の両面接着テープを全長に渡って使用し、直線状に全幅で電流の受け渡しをするようにしている。
【００６７】
また、Ｙ側維持放電配線基板１１０４及びＸ側維持放電配線基板１１０５は４層のプリント板で、それぞれ縦（完成品の使用時は上下方向）３１２mm，横（完成品の使用時は左右方向）２４０mmである。これに対して、Ｙ側整流板１１２０及びＸ側整流板１１２１は、縦５５０mm，横３００mmである。真上（図７では手前、図８では上、完成品の使用時では後ろ）から眺めてＹ側維持放電配線基板１１０４の後ろにＹ側整流板１１２０が完全にはみ出して見え、Ｘ側維持放電配線基板１１０５の縦の後ろにＸ側整流板１１２１が完全にはみ出して見える配置になっている。図４で説明したように隣接導電板５０２を確保して渦電流の還流を助けるためであり、それぞれの配線基板内で維持放電電流により発生する磁場によるＹ側整流板１１２０及びＸ側整流板１１２１に発生する渦電流が充分大きくなるための寸法及び配置である。さらに、縦方向の寸法は、渦電流の確保に加えて、アルミニウムシャーシ１１００の縦寸法５７５mmに近づけ、電流をできるだけ幅一杯に広げる目的でも決定されている。
【００６８】
Ｙ側整流板１１２０及びＸ側整流板１１２１の材質はアルミニウムである。銅でも良いが、コスト面でアルミニウムにした。また厚さは０.５mm である。インダクタンスには厚さ（電気抵抗）がほとんど影響しないため、もっと薄くても良い。比較的変形しにくく取り扱いが容易なので、この厚さにした。
【００６９】
Ｙ側維持放電配線基板１１０４の下面とＹ側整流板１１２０の上面、及びＸ側維持放電配線基板１１０５の下面とＸ側整流板１１２１の上面の距離は６mmである。それぞれの配線基板には挿入部品があるため、ほぼ限界まで近づけた距離である。また、Ｙ側整流板
１１２０の下面及びＸ側整流板１１２１の下面とアルミニウムシャーシ１１００の上面との距離は１０mmである。この距離をもっと大きくする方がアルミニウムシャーシ１１００に流れる維持放電電流の整流には有効であるが、完成品全体の奥行きをできるだけ小さくするために、この数値になった。
【００７０】
固定部材であるＹ側通電ボス１１０８及びＹ側非通電ボス１１１０はＹ側維持放電配線基板１１０４を、また固定部材であるＸ側通電ボス１１０９及びＸ側非通電ボス１１１１はＸ側維持放電配線基板１１０５を、それぞれアルミニウムシャーシ１１００に固定する役割を担っているので、それぞれの配線基板の四隅に設けてある。さらに、Ｙ側通電ボス１１０８とＹ側非通電ボス１１１０、及びＸ側通電ボス１１０９とＸ側非通電ボス1111は、それぞれ同軸で接続してあり、Ｙ側維持放電配線基板１１０４及びＸ側維持放電配線基板１１０５の固定をより確実にしている。Ｙ側維持放電配線基板１１０４及びＸ側維持放電配線基板１１０５では、配線が比較的幅の小さいパターンであるので、インダクタンスが大きくなりやすい。したがって、インダクタンスを下げるためには、Ｙ側電源キャパシタＡ１１１２及びＹ側電源キャパシタＢ１１１３とＹ側通電ボス１１０８の直線距離、並びにＸ側電源キャパシタＡ１１１４及びＸ側電源キャパシタＢ１１１５とＸ側通電ボス
１１０９の直線距離を短くすることが望ましい。
【実施例４】
【００７１】
本発明の第４の実施例について、図９及び図１０を参照して説明する。
【００７２】
図９は、本発明の第４の実施例によるプラズマディスプレイ装置を、表示面（完成品の正面）を下にして斜め上部から眺めたところである。また、図１０は図９の断面を示している。
【００７３】
第３の実施例との際立った相違は、導電体であるアルミニウムシャーシ１７００の構造である。第３の実施例では１枚のアルミニウムの板であったが、本実施例では中空、つまり空隙を有する筒状構造である。この空隙は、シャーシの長手方向と垂直な方向にある。
【００７４】
板の厚さは１mm、中空部分（空隙）の高さ（パネル側シャーシ１７０１のアルミニウムシャーシ１７００内側面と回路側シャーシ１７０２のアルミニウムシャーシ１７００内側面との距離）は１０mm、回路側シャーシ１７０２のアルミニウムシャーシ１７００外側面とＹ側維持放電配線基板１７０７及びＸ側維持放電配線基板１７０８のアルミニウムシャーシ１７００外側面との距離が６mm、パネル側シャーシ１７０１のアルミニウムシャーシ
１７００外側面と前面パネル１７０４の背面パネル１７０５側面との距離が４mmである。筒は、上下に開口部があり、パネル側シャーシ１７０１と回路側シャーシ１７０２はパネルの左右のみにあるシャーシ間連結部１７０３で電気的につながっている構造である。さらに、パネル側シャーシ１７０１と回路側シャーシ１７０２でできる空間の強度確保（不要な振動の防止）のため、パネル側シャーシ１７０１と回路側シャーシ１７０２は、複数の絶縁性部材（約４０個所）であるシャーシ間絶縁スペーサ１７１３でお互いに機械的に固定されている。
【００７５】
アルミニウムシャーシ１７００全体として、第３の実施例のアルミニウムシャーシ1100とＹ側整流板１１２０及びＸ側整流板１１２１の役割を演ずる。すなわち、パネル側シャーシ１７０１（第１の導電体）がアルミニウムシャーシ１１００と同じ役割、回路側シャーシ１７０２（第２の導電体）がＹ側整流板１１２０及びＸ側整流板１１２１を合わせた役割である。
【００７６】
第３の実施例と同じ方向に電流が流れる状態で維持放電電流の流れ方を示す。簡便のため、二つある経路をまとめて説明する。電流供給部であるＸ側電源キャパシタ１７１５を出た電流は、Ｘ側半導体スイッチ１７１７を経由して接続配線基板であるＸ側フレキシブル基板１７１０からプラズマディスプレイパネルの前面パネル１７０４に入り、Ｙ側フレキシブル基板１７０９を経てＹ側維持放電配線基板１７０７に入る。Ｙ側半導体スイッチ１７１６で接地配線に導かれて接地端子に接続されたＹ側通電ボス１７１１を経由し回路側シャーシ１７０２に至る。ここで、ほとんど全ての電流はパネルの端の方向、すなわち図の左の方向に流れる。回路側シャーシ１７０２は第３の実施例におけるＹ側整流板1120及びＸ側整流板１１２１と異なり、パネルの中心で分離していない。それにもかかわらず、電流はパネルの中心方向でなく、端の方向に流れる。もちろん、ごく一部の電流は中心方向に流れるが、大勢に影響するレベルではない。ここが本実施例の特徴である。前面パネル１７０４のＸ電極及びＹ電極であるバス配線（図示せず）を流れる維持放電電流（右から左に平行電流で流れる）による磁場により、パネル側シャーシ１７０１に左から右に流れるように電流が導かれる。それに引きずられるようにＹ側通電ボス１７１１から回路側シャーシ１７０２に流入した電流がシャーシ間連結部１７０３を通ってパネル側シャーシ１７０１に流れ込むのである。すなわち、構造的には第３の実施例と違うように見えるが、機能としては第３の実施例と同じである。さて、パネル側シャーシ１７０１を左から右に流れた維持放電電流は、右側のシャーシ間連結部１７０３を経由して回路側シャーシ１７０２に至り、Ｘ側通電ボス１７１２を通ってＸ側維持放電配線基板１７０８の接地配線に流れ込み、Ｘ側電源キャパシタ１７１５に到達してループを完成する。
【００７７】
第３の実施例では、一対の導電性体であるＹ側整流板１１２０とＸ側整流板１１２１がお互いに直接つながっていないため、Ｙ側整流板１１２０からＸ側整流板１１２１に直接、又はその逆の電流が流れることはない。本実施例では、回路側シャーシ１７０２が一体であるため、パネル側シャーシ１７０１と回路側シャーシ１７０２との面間距離、Ｙ側維持放電配線基板１７０７及びＸ側維持放電配線基板１７０８と回路側シャーシ１７０２との面間距離、前面パネル１７０４とパネル側シャーシ１７０１との面間距離の３つの面間距離の大小によっては維持放電電流の流れ方が変わり、Ｙ側維持放電配線基板１７０７からＸ側維持放電配線基板１７０８へ、又はその逆に回路側シャーシ１７０２のみを経由して維持放電電流のかなりの成分が流れる場合もある。そのような流れ方になる場合には、維持放電回路全体のインダクタンスが高くなる。
【００７８】
それを避けて、上記したような電流の流れ方を確保するためには、パネル側シャーシ
１７０１のアルミニウムシャーシ１７００外側面と前面パネル１７０４と背面パネル1705側面との距離及び回路側シャーシ１７０２のアルミニウムシャーシ１７００外側面とＹ側維持放電配線基板１７０７及びＸ側維持放電配線基板１７０８の配線形成面との距離がパネル側シャーシ１７０１のアルミニウムシャーシ１７００内側面と回路側シャーシ1702のアルミニウムシャーシ１７００内側面との距離より小さいことが必要になる。つまりアルミニウムシャーシの空隙の距離（高さ）は、アルミニウムシャーシと配線基板との面間距離より大きくする。またアルミニウムシャーシとプラズマディスプレイパネルとの面間距離より大きくする。
【００７９】
これはパネル側シャーシ１７０１と回路側シャーシ１７０２との磁気的な結合よりパネル側シャーシ１７０１と前面パネル１７０４のバス配線との磁気的な結合及び回路側シャーシ１７０２とＹ側維持放電配線基板１７０７或いはＸ側維持放電配線基板１７０８との磁気的な結合の方が強いことが必要だからである。
【００８０】
つぎに、本実施例で必須の事項は、維持放電電流回路の短絡を避けるということである。すなわち、パネル側シャーシ１７０１と回路側シャーシ１７０２の電気的な接続はアルミニウムシャーシ１７００左右端のシャーシ間連結部１７０３のみに限るということである。別の表現をするなら、パネル側シャーシ１７０１と回路側シャーシ１７０２を左右端以外で電気的につないではいけないのである。面間の強度確保のためには、金属でなく絶縁物によるシャーシ間絶縁スペーサ１７１３を採用している。
【００８１】
本実施例では、アルミニウムシャーシ１７００を袋状の一体のものとしたが、電気的に同等であれば、一体にこだわる必要はない。第３の実施例において、Ｙ側整流板１１２０とＸ側整流板１１２１をパネル中心部で接続する構造も、本実施例の変形例と考えられる。両者を接続する目的は電気的な接続ではなく機械的な接続、すなわち強度の補強であり、接続部が全面電気的につながっている必要はなく、絶縁物で接続しても良いし、１本ないし数本の棒状の金属等で接続しても良い。回路側シャーシ１７０２を完全な１枚の金属板でなく、金属のみ或いは金属と絶縁物を組み合わせた複合構造物に変形すると考えることもできる。その場合、第３の実施例におけるアルミニウムシャーシ１１００が本実施例でのパネル側シャーシ１７０１に相当する。したがって、この部材は必ず１枚の金属板でなければならない。
【００８２】
また、本実施例ではパネル側シャーシ１７０１と回路側シャーシ１７０２をお互いに固定する部材として複数のシャーシ間絶縁スペーサ１７１３を使用しているが、これらを分離した部材にする必要はなく、シャーシ間絶縁スペーサ１７１３どうしの間の空間も絶縁性の部材で満たしてもよい。その方がアルミニウムシャーシ１７００の剛性が増し、都合の良いこともある。
【００８３】
逆に、パネル側シャーシ１７０１と回路側シャーシ１７０２の間の空間を積極的に利用する本実施例の変形構造もあり得る。その変形構造の利点は熱的な性能である。本実施例ではアルミニウムシャーシ１７００は筒状になっており、完成品の使用状態では上下に空間が開いている。すなわち、扁平な煙突の状態になっている。そのため、アルミニウムシャーシ１７００内のパネル側シャーシ１７０１，回路側シャーシ１７０２、及びシャーシ間連結部１７０３で囲まれた空間内の空気が熱せられると上昇気流を生じ、良好な空冷性能を実現する。それをさらに効率良くするためには、シャーシ間絶縁スペーサ１７１３を不規則に分散するのではなく、上下方向に整列させる方が良い。維持放電によりパネルは大量に発熱する。それと駆動回路の半導体からもかなりの発生がある。これらの熱を高効率に放出することができる。
【実施例５】
【００８４】
本発明の第５の実施例について、図１１及び図１２を参照して説明する。
【００８５】
図１１は、本発明の第５の実施例によるプラズマディスプレイ装置を、表示面（完成品の正面）を下にして斜め上部から眺めたところである。また、図１２は図１１の断面を示している。
【００８６】
第３の実施例との際立った相違は、一対の配線基板であるＹ側維持放電配線基板1904及びＸ側維持放電配線基板１９０５が、一対の導電性板であるＹ側整流板１９１６及びＸ側整流板１９１７と導電体であるアルミニウムシャーシ１９００との間に位置することである。つまり一対の配線基板に対してプラズマディスプレイパネルが配置された側とは反対側に一対の導電性体を配置し、一対の導電性体は一対の配線基板と固定部材を介して電気的に接続されている。他の実施例に比べ整流板と配線基板の位置関係が逆になっている。
【００８７】
すでに述べたように、Ｙ側維持放電配線基板１９０４及びＸ側維持放電配線基板1905とＹ側整流板１９１６及びＸ側整流板１９１７とは近接していなければならないため、単に位置を逆転するだけでは済まない。すなわち、Ｙ側維持放電配線基板１９０４及びＸ側維持放電配線基板１９０５の部品を搭載していない面をＹ側整流板１９１６及びＸ側整流板１９１７に向ける必要がある。そのため、Ｙ側維持放電配線基板１９０４及びＸ側維持放電配線基板１９０５の部品搭載面がアルミニウムシャーシ１９００に面する配置になっており、第３の実施例と配線基板の向きが逆である。
【００８８】
さらに、Ｙ側維持放電配線基板１９０４から前面パネル１９０１のＹ電極（図示せず）に接続するＹ側フレキシブル基板１９０６及びＸ側維持放電配線基板１９０５から前面パネル１９０１のＸ電極（図示せず）に接続するＸ側フレキシブル基板１９０７とＹ側整流板１９１６及びＸ側整流板１９１７が交差するため、Ｙ側整流板１９１６にＹ側交差穴
１９１８を、Ｘ側整流板１９１７にＸ側交差穴１９１９を、それぞれ設けて配線の交差を実現している。
【００８９】
交差の実現手段方法に関しては、Ｙ側フレキシブル基板１９０６及びＸ側フレキシブル基板１９０７を複数に分割する構造もあり得る。また、Ｙ側整流板１９１６及びＸ側整流板１９１７に穴を開けるに際しても、本実施例のように一つの大きな穴でなく複数の小さい穴に分割する構造もあり得る。何れにしても、交差のための何らかの構造が必要になる。
【００９０】
交差を行うと大なり小なり電流の流路に狭い部分が生じ、インダクタンスの増大要因になる。インダクタンスが多少増大しても余りあるこの構造の利点は、電磁雑音の低減である。
【００９１】
一つは、逆ループの存在である。図１２において、大きな電流ループが３つ存在する。すなわち、前面パネル１９０１を流れる維持放電電流，アルミニウムシャーシ１９００を流れる維持放電電流、及びＹ側フレキシブル基板１９０６とＸ側フレキシブル基板1907の交差部よりパネル側の部分で作られる電流ループ（第１のループ），Ｙ側維持放電配線基板１９０４を流れる維持放電電流，Ｙ側整流板１９１６を流れる維持放電電流、及びＹ側フレキシブル基板１９０６の個交差部よりＹ側維持放電配線基板１９０４側で作られる電流ループ（第２のループ）、最後に、Ｘ側維持放電配線基板１９０５を流れる維持放電電流，Ｘ側整流板１９１７を流れる維持放電電流、及びＸ側フレキシブル基板１９０７の個交差部よりＸ側維持放電配線基板１９０５側で作られる電流ループ（第３のループ）である。第１のループに対して、第２及び第３のループが逆方向になっている。すなわち、これらのループで作られる磁場が第１のループと、第２及び第３のループで逆方向になり、お互いに相殺する構造になっている。プラズマディスプレイ装置全体から発生する磁場が内部の逆方向の磁場で打ち消した残りとなるので、かなり弱まる。すなわち、装置外部に漏れ出る電磁雑音が低減する。
【００９２】
もう一つは、図１１で明らかなように、Ｙ側整流板１９１６及びＸ側整流板１９１７が装置の外に配置されていて、電磁雑音の源であるＹ側維持放電配線基板１９０４及びＸ側維持放電配線基板１９０５が外部に直接露出していない。Ｙ側整流板１９１６及びＸ側整流板１９１７は接地電位であり、Ｙ側維持放電配線基板１９０４及びＸ側維持放電配線基板１９０５で発生する電磁雑音を吸収し、外部に放出する電磁雑音を低減する効果がある。
【実施例６】
【００９３】
本発明の第６の実施例について、図１３を参照して説明する。
【００９４】
図１３は、本発明の第６の実施例によるプラズマディスプレイ装置の断面を示している。図の下側が完成品の表示面（正面）にあたる。
【００９５】
本実施例は、第３の実施例の変形例である。すなわち、第３の実施例の効果をさらに確実にするためＹ側整流板１１２０及びＸ側整流板１１２１をＹ側維持放電配線基板1104及びＸ側維持放電配線基板１１０５にさらに近づける場合の構造である。すでに述べたように、整流板は維持放電配線基板に近づくほど維持放電配線基板内のインダクタンスを下げることができるが、挿入部品の先端が基板から突き出しているために５mm程度より近づけることは事実上不可能である。
【００９６】
そこで、本実施例ではＹ側整流板２１１６のＹ側維持放電配線基板２１０４に面する部分及びＸ側整流板２１１７のＸ側維持放電配線基板２１０５に面する部分に絶縁物の皮膜を被覆した。すなわち、整流板と配線基板間に絶縁層（Ｙ側整流板絶縁層２１１８及びＸ側整流板絶縁層２１１９）を設けたものである。
【００９７】
Ｙ側整流板絶縁層２１１８及びＸ側整流板絶縁層２１１９の材質は通常の有機物の樹脂であり特別のものではないが、０.５mm と充分厚くしてあるのでＹ側維持放電配線基板
２１０４或いはＸ側維持放電配線基板２１０５の挿入部品の先端が刺さっても絶縁に支障を来さない。その結果、Ｙ側整流板２１１６とＹ側維持放電配線基板２１０４の表面間の距離及びＸ側整流板２１１７とＸ側維持放電配線基板２１０５の表面間の距離を、何れも１mm程度とかなり小さくすることができた。
【００９８】
本実施例の変形例として、第４の実施例における回路側シャーシ１７０２表面に絶縁皮膜を形成することでＹ側維持放電配線基板１７０７及びＸ側維持放電配線基板１７０８をさらに回路側シャーシ１７０２に近づけることが可能になる。
【００９９】
また、第５の実施例においても、同様にＸ側Ｙ側整流板１９１６及びＸ側整流板1917に絶縁皮膜を被覆することでＹ側維持放電配線基板１９０４をＹ側整流板１９１６に、またＸ側維持放電配線基板１９０５をＸ側整流板１９１７にさらに近づけることができる。
【実施例７】
【０１００】
本発明の第７の実施例について、図１４を参照して説明する。
【０１０１】
図１４は、本発明の第７の実施例によるプラズマディスプレイ装置の断面を示している。図の下側が完成品の表示面（正面）にあたる。
【０１０２】
本実施例は、第６の実施例をさらに推し進めたものある。すなわち、整流板と維持放電配線基板の距離をさらに縮めて整流板を維持放電配線基板の一つの導電層にしたものである。つまり導電性体である整流板と配線基板とを面接触して配置し、一体の構成としたものである。
【０１０３】
その結果、Ｙ側整流層２２１４とＹ側維持放電配線基板２２０４の表面間の距離は、Ｙ側維持放電配線基板２２０４内の配線層間の距離に等しくなり、０.５mm 程度になった。Ｘ側整流層２２１５とＸ側維持放電配線基板２２０５の表面との距離も同様である。このままではアルミニウムシャーシ２２００に接続できないので、接続部材としてＹ側整流フレキシブル基板２２１６及びＸ側整流フレキシブル基板２２１７を、Ｙ側フレキシブル基板２２０６及びＸ側フレキシブル基板２２０７と同様のコネクタで接続した。もちろん、これらの部材は単純な金属板或いは金属箔でも良いが、プリント板上のコネクタとの構造上の整合性からフレキシブル配線基板にした。
【０１０４】
インダクタンス低減の効果は、渦電流を発生する導電部材（ここではＹ側整流層2214及びＸ側整流層２２１５）の抵抗値に鈍感である。すなわち、第３の実施例のように厚い金属板でなく、プリント板の１層（ここでは厚さ３５μｍ）でも効果が落ちることはない。むしろ、配線層との距離が近づくため、効果が顕著になるという利点が大きい。ただし、欠点もある。Ｙ側維持放電配線基板２２０４及びＸ側維持放電配線基板２２０５には、すでに述べたように挿入部品を搭載している。そのために、基板の表裏を貫通する銅箔のパターン（スルーホール）が随所にある。また、プリント板内の層間の配線のためにもスルーホールが使用されている。スルーホールは当然様々な電位であり、Ｙ側整流層２２１４及びＸ側整流層２２１５と接続する接地配線のスルーホール以外は絶縁されていなければならない。その結果、全面べたの導電膜が得られない。すなわち、完全な導電板ではなくなり、効果が減額される。
【０１０５】
また、平面方向のサイズの制約もある。第３の実施例から第６の実施例では、維持放電配線基板のサイズより一回り以上大きいサイズの整流板を使用している。つまり整流板からアルミニウムシャーシへの垂直投影面が、維持放電配線基板からアルミニウムシャーシへの垂直投影面を覆うように構成する。そのため、図４の隣接導電板５０２のように、渦電流がループを描くための充分なスペースがある。その点、本実施例では整流板が配線基板と同じサイズになるため、ループを描くという面では不利である。しかし、実際の配線では、配線基板の中で維持放電電流が流れるパターンが配線基板のサイズ一杯ぎりぎりということはなく、周囲にかなりのスペースを有していることが多い。したがって、本実施例では整流板と配線基板の距離が大幅に縮まる効果の方が大きく寄与し、充分な効果を発揮する。
【実施例８】
【０１０６】
本発明の第８の実施例について、図１５及び図１６を参照して説明する。
【０１０７】
図１５は、本発明の第８の実施例によるプラズマディスプレイパネル及びその駆動回路をパネルの斜め後ろから眺めたところである。
【０１０８】
プラズマディスプレイパネルは、２枚のガラス板から成っている。ここでは、２枚の内の正面側のパネル（前面パネル３１０１）の裏側が見えている。前面パネル３１０１には、表示のためのＸ電極及びＹ電極（何れも図示せず）が形成されている。前面パネル3101の後ろ（図では上）には背面パネル３１０２(図１５では見えない)、両面テープ３１０３(これも、図１５では見えない)があり、さらにその後ろにアルミニウムシャーシ３１００がある。プラズマディスプレイパネル，外ケース（図示せず）を含むプラズマディスプレイ全体が、このアルミニウムシャーシ３１００に固定されている。Ｙ側維持放電配線基板３１０４上にはＹ側電源キャパシタＡ３１１８，Ｙ側電源キャパシタＢ３１１９、及びＹ側半導体スイッチＡ３１２２，Ｙ側半導体スイッチＢ３１２３があり、さらに、Ｙ側フレキシブル基板３１０６を経由して前面パネル３１０１のＹ側電極端子（図示せず）に至っている。同様に、Ｘ側維持放電配線基板３１０５上にはＸ側電源キャパシタＡ３１２０，Ｘ側電源キャパシタＢ３１２１、及びＸ側半導体スイッチＡ３１２４，Ｘ側半導体スイッチＢ３１２５があり、Ｘ側フレキシブル基板３１０７でＸ側電極端子（図示せず）に至っている。なお本実施例では電流供給部であるキャパシタは、半導体スイッチよりもプラズマディスプレイ端部寄りに配置されている。
【０１０９】
図１６は、図１５の断面を示している。前面パネル３１０１の後ろ（図では上）に、背面パネル３１０２があり、この２枚のガラス板の間にガスを封入してプラズマ放電を起こしている。また、前面パネル３１０１及び背面パネル３１０２をアルミニウムシャーシ
３１００に固定するための接着シートである両面テープ３１０３も見えている。
【０１１０】
ここで、本実施例で特徴としているＹ側維持放電配線基板３１０４及びＸ側維持放電配線基板３１０５上の部品配置について述べる。Ｙ側維持放電配線基板３１０４及びＸ側維持放電配線基板３１０５は、横方向２００mm，縦方向２５０mmの長方形である。電流経路になるＹ側通電ボスＡ３１０８，Ｙ側通電ボスＢ３１０９，Ｘ側通電ボスＡ３１１０、及びＸ側通電ボスＢ３１１１を、Ｙ側維持放電配線基板３１０４及びＸ側維持放電配線基板３１０５のもっとも外側、すなわち、Ｙ側フレキシブル基板３１０６及びＸ側フレキシブル基板３１０７に近い部分に配置する。実質的電源になるコンデンサ、すなわち、Ｙ側電源キャパシタＡ３１１８をＹ側通電ボスＡ３１０８の近くに置く。本実施例では中心間距離で約５０mmとした。同様に、Ｙ側電源キャパシタＢ３１１９，Ｘ側電源キャパシタ
Ａ３１２０、及びＸ側電源キャパシタＢ３１２１をＹ側通電ボスＢ３１０９，Ｘ側通電ボスＡ３１１０，Ｘ側通電ボスＢ３１１１の近く（約５０mm離れた位置）に配置した。Ｙ側半導体スイッチＡ３１２２，Ｙ側半導体スイッチＢ３１２３，Ｘ側半導体スイッチＡ3124、及びＸ側半導体スイッチＢ３１２５をアルミニウムシャーシ３１００の中央寄り、すなわち、それぞれの電源であるキャパシタから約１００mm離して配置した。次に、これら３個の部品の相対角度をほぼ水平とした。すなわち、一例を示すと、Ｙ側通電ボスＡ3108とＹ側電源キャパシタＡ３１１８とＹ側半導体スイッチＡ３１２２の中心のＹ側維持放電配線基板３１０４内での長辺側の端部からの距離をほぼ同じとした。また維持放電配線基板内における電流供給部であるキャパシタが接続された位置とアルミニウムシャーシに電気的に接続された固定部材が接続された位置との距離は、維持放電配線基板の短辺長さの半分以下であるとした。
【実施例９】
【０１１１】
本発明の第９の実施例について、図１７を参照して説明する。
【０１１２】
図１７は、本発明の第９の実施例によるプラズマディスプレイパネル及びその駆動回路の断面である。
【０１１３】
実施例８と共通の部分については記述を省略し、本実施例で特徴的な部分についてのみ説明する。実施例８と異なるのは、導電シート３６１４である。導電シートは、アルミニウムシャーシに対してプラズマディスプレイパネルが配置された面とは反対の面、つまり維持放電配線基板が配置された側に配置している。
【０１１４】
実施例８では、アルミニウムシャーシ３１００に直接電流を流したが、迷走電流の発生による動作の不安定や不要輻射の発生の問題があった。本実施例では、その問題を導電シート３６１４で抑えている。
【０１１５】
導電シート３６１４は、アルミニウムシャーシ３６００とほぼ同じ大きさの１枚の導電シートであり、材質は銅、厚さは０.５mm である。導電シート３６１４がアルミニウムシャーシ３６００に直接触れないように、絶縁物で覆う。絶縁袋３６１７である。絶縁袋
３６１７の材質は柔軟性のある樹脂で、厚さは０.２mm であり、導電シート３６１４を完全に覆う形状である。
【０１１６】
導電シート３６１４は、アルミニウムシャーシ３６００に接する部分からさらに延びている。Ｙ側シート状リード３６１５及びＸ側シート状リード３６１６である。Ｙ側シート状リード３６１５の端は、Ｙ側維持放電配線基板３６０４の接地配線の接地端子に接続している。同様に、Ｘ側シート状リード３６１６はＸ側維持放電配線基板３６０５の接地配線の接地端子に接続している。つまり配線基板端部から導電シート端部とをＹ側シート状リード３６１５及びＸ側シート状リード３６１６である一対の接続線で接続されている。この一対の接続線は、導電シートが存在しない場合であれば直接アルミニウムシャーシ端部に接続し、配線基板からアルミニウムシャーシへ電流を流す構成でも良い。
【０１１７】
Ｙ側シート状リード３６１５はＹ側フレキシブル基板３６０６に接近している。しかも、幅が導電シート３６１４と同じで、非常に広い。同様に、Ｘ側シート状リード３６１６はＸ側フレキシブル基板３６０７に接近している。Ｙ側フレキシブル基板３６０６とＹ側シート状リード３６１５は、同じ位相でまったく逆の方向に流れている。Ｘ側フレキシブル基板３６０７とＸ側シート状リード３６１６を流れる電流も同様である。お互いが作り出す磁力線が打ち消しあうので、これらの部分のインダクタンスが非常に小さくなる。本実施例の効果のもっとも大きいものは、この部分の低インダクタンスである。
【実施例１０】
【０１１８】
本発明の第１０の実施例について、図１８及び図１９を参照して説明する。
【０１１９】
図１８は本発明の第１０の実施例によるプラズマディスプレイ装置を表示面を下にして斜め上部から眺めた斜視図、図１９は図１８のＤ−Ｄ断面図である。
【０１２０】
図１８，図１９において、プラズマディスプレイパネルは、映像光が出射する側（表示面側）のガラス板である前面パネル４１０１と、これに対向して配置された非表示面側
（以下、「背面側」と称する）のガラス板である背面パネル４１０２から成っている。これらの２枚のパネルの間にガスが封入され、プラズマ放電が引き起こされる。前面パネル４１０１の裏側（背面パネル４１０２に対向する側）には、維持放電電極である対をなすＸ電極とＹ電極（何れも図示せず）が複数形成されている。前面パネル４１０１の背後
（図では上）には背面パネル４１０２（図１８では見えない），両面テープ４１０３（これも、図１８では見えない）があり、さらにその背後にアルミニウムシャーシ４１００
（厚さ１.５mm）がある。両面テープ４１０３はプラズマディスプレイパネルをアルミニウムシャーシ４１００に固定するための接着シートである。プラズマディスプレイパネル，外ケース（図示せず）を含むプラズマディスプレイ装置全体が、このアルミニウムシャーシ４１００に固定されている。
【０１２１】
プラズマディスプレイパネルはサイズが大きいので、全体の表示を均一化するため、本実施例では二つの維持放電回路を持っている。プラズマディスプレイパネルの矩形形状画面領域を短辺側で長辺方向に平行に２等分して２つの画面領域に分割し、それぞれの維持放電回路（以下では、各維持放電回路の要素を示すのに符号の後にＡまたはＢを付す）が各画面領域を受け持っている。Ｙ電極駆動回路を含むＹ側維持放電配線基板４１０４上にはＹ側電源キャパシタＡ４１１２，Ｙ側電源キャパシタＢ４１１３、及びＹ側半導体スイッチＡ４１１６，Ｙ側半導体スイッチＢ４１１７があり、さらに、Ｙ側フレキシブル基板４１０６を経由して前面パネル４１０１のＹ側電極接続用端子（図示せず）に至っている。同様に、Ｘ電極駆動回路を含むＸ側維持放電配線基板４１０５上にはＸ側電源キャパシタＡ４１１４，Ｘ側電源キャパシタＢ４１１５、及びＸ側半導体スイッチＡ４１１８，Ｘ側半導体スイッチＢ４１１９があり、Ｘ側フレキシブル基板４１０７でＸ側電極接続用端子（図示せず）に至っている。
【０１２２】
維持放電電流の経路を、順を追って説明する。本実施例では駆動回路には二つの経路があり、画面の表示を半分ずつ分担している。これらの回路はまったく同じもので流れる電流も同期しているので、片方（添字Ａ側の駆動回路）のみ説明する。Ｘ側電源キャパシタＡ４１１４が電流を供給しているフェーズで説明する。
【０１２３】
Ｘ側電源キャパシタＡ４１１４の高圧側端子（図示せず）を出た電流は、Ｘ側半導体スイッチＡ４１１８によりＸ側維持放電配線基板４１０５を出てＸ側フレキシブル基板4107に導かれる。ここで電流は集中型から分散型に変わる。前面パネル４１０１と背面パネル４１０２で挟まれた空間で放電を済ませた維持放電電流は、Ｙ側フレキシブル基板4106を経由してＹ側維持放電配線基板４１０４に入る。ここで、電流は集中型に変化する。電流はＹ側半導体スイッチＡ４１１６によって接地配線（図示せず）に導かれ、Ｙ側通電ボス４１０８を経由してアルミニウムシャーシ４１００に到達する。ここで電流は分散型に変化する。アルミニウムシャーシ４１００内をほぼ平行状態で流れた維持放電電流は、Ｘ側通電ボス４１０９を通って、Ｘ側維持放電配線基板４１０５に流れ込む。Ｘ側通電ボス
４１０９を通る際に電流は集中型に変化し、Ｘ側維持放電配線基板４１０５内の接地配線（図示せず）を経由してＸ側電源キャパシタＡ４１１４の接地側端子（図示せず）に至り、ループが完了する。
【０１２４】
次に、Ｙ側維持放電配線基板４１０４，Ｘ側維持放電配線基板４１０５内のインダクタンスを下げる構造について、即ち、本発明によるＹ側筒状導電板４１２０，Ｘ側筒状導電板４１２１の動作原理について、図４，図２０を使用して説明する。図４は、維持放電配線基板の駆動パルス信号でアルミニウムシャーシに生じる渦電流の様子を模式的に図示したものであり、図２０は本発明の原理を示す図である。
【０１２５】
図４において、通電板５０１は、Ｙ側維持放電配線基板４１０４あるいはＸ側維持放電配線基板４１０５内の配線の一部を取り出して、単純化したものに相当する。また、隣接導電板５０２は、アルミニウムシャーシ４１００に相当する。通電板５０１と隣接導電板５０２が磁気的に結合した状態である場合、通電板５０１を流れる、時間的に変化する電流（図中に矢印で表示）と同じ位相でまったく逆の方向に流れる電流が隣接導電板５０２内の通電板５０１と重なっている部分、すなわち渦電流誘起部５０３に発生する。この電流による磁力線は、通電板５０１上を流れる電流による磁力線を打ち消す方向である。したがって、通電板５０１のインダクタンスが低下する。ただし、渦電流誘起部５０３で発生する電流は、隣接導電板５０２内で完結しなければならないので、渦電流誘起部５０３の外周部を８の字状に流れる。この外周部がないと、渦電流誘起部５０３上の電流が充分発生せず、通電板５０１のインダクタンスが充分下がらない。また通電板５０１と隣接導電板５０２が磁気的に結合するためには、両者の距離が近いことが必要である。
【０１２６】
しかしながら、通電板５０１、即ちＹ側維持放電配線基板４１０４及びＸ側維持放電配線基板４１０５で発生する磁場は複雑なものであり、該電流による渦電流がシャーシを流れる電流を乱すことになる。これにより、ＰＤＰとシャーシの平行且つ逆方向電流の相互インダクタンスによるインダクタンスの相殺効果が低減される恐れがある。
【０１２７】
次に、図２０に示す本発明による基本構成について説明する。図２０では、通電板501に隣接して設けられるべき導体板として、図４における隣接導電板５０２に代えて、通電板５０１に隣接した板状部４３０４１と、通電板５０１から離れた位置にある板状部
４３０４１に対向した板状部４３０４３、それにこれら板状部４３０４１，４３０４３の両端部を繋いでいる側板部４３０４２，４３０４４とからなる角形筒状の導体部材を用いる。すなわち、隣接した平板状導体板が、全体としては、平べったい細長の角形断面を有する筒状構造の筒状導電板４３０４で形成されるようにしたものである。ここで、板状部４３０４１は、図示のように、通電板５０１と平行で、それに充分に接近し、反対に、板状部４３０４３は、側板部４３０４２，４３０４４により、通電板５０１から離されているようにする。つまり、図２０の場合、通電板５０１の電流による磁束は、筒状導電板
４３０４の板状部４３０４１とは充分に鎖交し、板状部４３０４３とは、あまり鎖交しないようにする必要がある。
【０１２８】
そして、この関係は、板状部４３０４１を可能な限り通電板５０１に近づけ、通電板
５０１との電磁的結合が充分に得られるようにし、反対に板状部４３０４３は充分に通電板５０１から遠ざけ、通電板５０１との電磁的結合が疎になるようにして満足される。
【０１２９】
従って、筒状導電板４３０４の板状部４３０４１に起電力Ｅが誘起したことにより発生した渦電流に対して、側板部４３０４２と板状部４３０４３と４３０４４が戻り経路Ｒ
(即ち、ループ電流が流れる流路)を与えるので、筒状導電板４３０４の板状部４３０４１には、起電力Ｅに対応して充分に大きな電流が流れ、これにより発生した磁束により、通電板５０１に流れる電流による磁束が大きく打ち消されてしまう状況が作り出され、この結果、通電板５０１のインダクタンス分を相殺し、低減させる働きが得られることになる。
【０１３０】
また、上記した図４の場合、隣接導電板５０２は、誘起した渦電流を還流させるために、通電板５０１と重畳する部分から外側に広がった周辺部を有するので、これが広い場所を占有してしまい、その分、隣接導電板５０２が大きくなってしまう。一方、図２０の場合、渦電流が筒状導電板内を還流するため、そのような恐れは無く、且つ電流の戻り経路の総面積（筒状の部材の表面積）が、図４の場合よりも小さくできるので、実装が容易となり、またコスト的にも有利である。
【０１３１】
なお、筒状導電板４３０４の板状部４３０４１の大きさ（面積）は、通電板５０１と十分に電磁的結合がなされるように、通電板５０１を板状部４３０４１の上に写像したとき、その写像領域を完全に含むようにするのが望ましい。
【０１３２】
図１８，図１９に戻って、本実施例で特徴としているＹ側筒状導電板４１２０及びＸ側筒状導電板４１２１は、図２０で説明した筒状導電板４３０４に相当する部材で、通電板５０１に相当するＹ側維持放電配線基板４１０４およびＸ側維持放電配線基板４１０５の裏面（銅箔配線面）側近傍に略平行に配置される。図２０で説明したように、Ｘ側維持放電配線基板４１０５において、Ｘ側半導体スイッチＡ４１１８からＸ側フレキシブル基板４１０７へ維持放電電流が流れた場合、Ｘ側筒状導電板４１２１の上記Ｘ側維持放電配線基板４１０５に近接している部分に磁束が鎖交し、電磁結合により、上記配線基板4105内の維持放電電流と逆方向の起電力が誘起される。この起電力により、筒状導電板４１２１を構成する各板部（つまり、筒状構造の壁面）を、例えば図２０の矢印のように、ループ状に大きな渦電流が効率良く流れ、該渦電流による磁束が上記Ｘ側維持放電配線基板4105の維持放電電流による磁束を打消し、インダクタンス分が相殺される。Ｙ側についても同様である。
【０１３３】
上記したインダクタンス低減効果の他に、Ｙ側筒状導電板４１２０及びＸ側筒状導電板４１２１の第２の効果として、シールド効果を挙げることができる。すなわち、Ｙ側維持放電配線基板４１０４及びＸ側維持放電配線基板４１０５で発生する磁場は複雑なものであり、近くにある面状の導電体に複雑な渦電流を発生させる。これがＹ側維持放電配線基板４１０４及びＸ側維持放電配線基板４１０５で発生するインダクタンスを下げる効果を持っているのであるが、この渦電流がシャーシに流れる電流を乱すことになる。Ｙ側筒状導電板４１２０及びＸ側筒状導電板４１２１が存在しないと多かれ少なかれ渦電流による乱れがシャーシを流れる電流に生ずるが、途中にＹ側筒状導電板４１２０及びＸ側筒状導電板４１２１が存在すると乱れが大幅に緩和される。
【０１３４】
上述したＹ側筒状導電板４１２０及びＸ側筒状導電板４１２１による第１，第２の効果を有効に発揮させるためには、Ｙ側筒状導電板４１２０及びＸ側筒状導電板４１２１は、Ｙ側維持放電配線基板４１０４及びＸ側維持放電配線基板４１０５にできるだけ近く、シャーシ４１００からは遠いことが要求される。シミュレーション，実験による検証の結果、Ｙ側筒状導電板４１２０及びＸ側筒状導電板４１２１の上面とＹ側維持放電配線基板
４１０４及びＸ側維持放電配線基板４１０５の接地配線が形成されている配線層との距離は、Ｙ側筒状導電板４１２０及びＸ側筒状導電板４１２１の下面とシャーシ４１００との距離より短いことが望ましい。同時に、ＰＤＰ内のＸ電極あるいはＹ電極を形成している、前面パネル４１０１の背面パネル側表面とシャーシ４１００との距離は、Ｙ側維持放電配線基板４１０４及びＸ側維持放電配線基板４１０５とシャーシ４１００との距離より短いことが望ましい。
【０１３５】
なお、Ｙ側筒状導電板４１２０及びＸ側筒状導電板４１２１はアルミニウムシャーシ
４１００に固定されるが、固定部材としては絶縁性の樹脂でできたスペーサであるＹ側非通電ボス４１１０及びＸ側非通電ボス４１１１を使用している。
【０１３６】
Ｙ側筒状導電板４１２０及びＸ側筒状導電板４１２１の材質はアルミニウムである。銅でも良いが、コスト面でアルミニウムにした。また厚さは０.５mm である。インダクタンスには厚さ（電気抵抗）がほとんど影響しないため、もっと薄くても良い。比較的変形しにくく取り扱いが容易なので、この厚さにした。
【０１３７】
Ｙ側維持放電配線基板４１０４の下面とＹ側筒状導電板４１２０の上面、及びＸ側維持放電配線基板４１０５の下面とＸ側筒状導電板４１２１の上面の距離は６mmである。それぞれの配線基板には挿入部品があるため、ほぼ限界まで近づけた距離である。また、Ｙ側筒状導電板４１２０の下面及びＸ側筒状導電板４１２１の下面とアルミニウムシャーシ
４１００の上面との距離は１０mmである。この距離をもっと大きくする方がアルミニウムシャーシ４１００に流れる維持放電電流の整流（シャーシに流れる電流を平行電流にするという意味）には有効であるが、プラズマディスプレイ装置の奥行きをできるだけ小さくするために、この数値になった。
【０１３８】
またＹ側筒状導電板４１２０およびＸ側筒状導電板４１２１は、外表面と筒内面のどちらか一方または両方を電気的絶縁物で覆っても良い。つまり、Ｙ側筒状導電板４１２０およびＸ側筒状導電板４１２１である導電性体は、金属体と可撓性の絶縁体との接合体とする。例えば、外表面を電気的絶縁物で覆うことにより、ＹおよびＸ側維持放電配線基板
４１０４，４１０５との距離を更に縮めることが出来き、筒内面を電気的絶縁物で覆えば、筒状導電板の厚さを薄くすることができるので、よりプラズマディスプレイ装置の奥行き薄くすることが可能となる。
【０１３９】
Ｙ側通電ボス４１０８はＹ側維持放電配線基板４１０４を、またＸ側通電ボス４１０９はＸ側維持放電配線基板４１０５を、それぞれアルミニウムシャーシ４１００に固定する役割を担っているので、それぞれの配線基板の四隅に設けてある。
【０１４０】
Ｙ側維持放電配線基板４１０４及びＸ側維持放電配線基板４１０５では、配線が比較的幅の小さいパターンであるので、インダクタンスが大きくなりやすい。したがって、インダクタンスを下げるためには、Ｙ側電源キャパシタＡ４１１２及びＹ側電源キャパシタ
Ｂ４１１３とＹ側通電ボス４１０８の直線距離、並びにＸ側電源キャパシタＡ４１１４及びＸ側電源キャパシタＢ４１１５とＸ側通電ボス４１０９の直線距離を短くすることが望ましい。
【０１４１】
上記では、Ｙ側維持放電配線基板４１０４とＸ側維持放電配線基板４１０５は、それぞれ対応するＹ側筒状導電板４１２０とＸ側筒状導電板４１２１を備えているが、これに限定されるものではなく、一方の維持放電配線基板のみに筒状導電板を備えるようにしても、効果が小さくなるが、効果が得られることはいうまでもない。
【実施例１１】
【０１４２】
本発明の第１１の実施例について、図２１を参照して説明する。なお図２１では、図
１９と同一機能を有する要素には同一符号を付して示し、その説明を省略する。
【０１４３】
図２１は、本発明の第１１の実施例によるプラズマディスプレイ装置の断面を示している。図の下側が完成品の表示面にあたる。
【０１４４】
本実施例は、筒状導電板と維持放電配線基板の距離をさらに縮めて、筒状導電板を、維持放電配線基板内の２つの導電層と両者を接続する複数のビアホールにより構成したものである。
【０１４５】
図２１において、Ｙ側筒状導電層４１２０ａ（Ｘ側筒状導電層４１２１ａ）は、Ｙ側維持放電配線基板４１０４ａ(Ｘ側維持放電配線基板４１０５ａ)内の最下層近傍の２つの導電層(層間は基板素材で絶縁されている)を、複数のビアホールにより導通させて、図２０のような筒状導電構造を構成したものである。図ではＹ側維持放電配線基板４１０４ａ
（Ｘ側維持放電配線基板４１０５ａ）内の平べったい細長の長方形（太い実線）で示している。即ち、２つの導電層は図２０の板状部４３０４１と板状部４３０４３に対応し、ビアホール孔で導通された導通部は図２０の側板部４３０４２と側板部４３０４４に対応する。
【０１４６】
その結果、Ｙ側筒状導電層４１２０ａとＹ側維持放電配線基板４１０４ａの表面間の距離は、Ｙ側維持放電配線基板４１０４ａ内の配線層間の距離に等しくなり、０.５mm 程度になった。Ｘ側筒状導電層４１２１ａとＸ側維持放電配線基板４１０５ａの表面との距離も同様である。
【０１４７】
インダクタンス低減の効果は、渦電流を発生する導電部材（ここではＹ側筒状導電層
４１２０ａ及びＸ側筒状導電層４１２１ａ）の抵抗値に鈍感である。すなわち、第１０の実施例のように厚い金属板でなく、プリント板の１層（ここでは厚さ３５μｍ）でも効果が落ちることはない。むしろ、配線層との距離が近づくため、効果が顕著になるという利点が大きい。また、実験による検証の結果、筒状導電層の２層間の距離は１mm以上あれば、同一条件（面積，配線層間距離）の平面状導電層以上のインダクタンス低減効果を得ることが出来る。
【０１４８】
ただし、欠点もある。Ｙ側維持放電配線基板４１０４ａ及びＸ側維持放電配線基板
４１０５ａには、すでに述べたように挿入部品を搭載している。そのために、基板の表裏を貫通する銅箔のパターン（スルーホール）が随所にある。また、プリント板内の層間の配線のためにもスルーホールが使用されている。スルーホールは当然様々な電位であり、Ｙ側筒状導電層４１２０ａ及びＸ側筒状導電層４１２１ａと接続する接地配線のスルーホール以外は絶縁されていなければならない。その結果、全面べたの導電膜が得られない。すなわち、完全な導電板ではなくなり、効果が減少する。
【０１４９】
なお、平面方向のサイズの制約については、図４の隣接導電板５０２のように、平面状導電層の場合、渦電流がループを描くための充分なスペースが必要となるが、その点、本実施例では導電層が筒状のため、配線基板と同じサイズであっても、図２０の筒状導電板４３０４のように、渦電流が筒状構造の壁面が形成する戻り経路を還流するため、十分なインダクタンス低減効果を得ることが出来る。
【０１５０】
以上述べたように、本実施例では、多層配線基板内の導電層により筒状導電板を構成することにより、導電板と配線基板の距離が大幅に縮められ、より小面積でインダクタンス低減効果を得られる筒状導電層とすることができ、少ない部品点数で且つ充分な効果を発揮する。
【実施例１２】
【０１５１】
本発明の第１２の実施例について、図４、及び図２２乃至図２４を参照して説明する。
【０１５２】
実施例１２乃至１６は、上記した実施例と異なり、対向放電構造のプラズマディスプレイパネルを駆動する回路への本発明の適用例である。そこで、最初に対向放電構造のプラズマディスプレイパネルを駆動する回路における維持放電電流の流れ方の相違及びそれに伴う本発明の変形手段について述べる。
【０１５３】
図２２は、実施例１２乃至１６が対象としている対向放電タイプのプラズマディスプレイ装置の表示面（完成品の正面）の裏面を斜めから眺めた場合の概略図である。アルミニウムシャーシ５３０１の裏側（製品では正面側）にプラズマディスプレイパネルが存在するが、図では表示を省略している。対向放電タイプでは、２枚の対向するパネル（ガラス板）に設けられた放電用電極間で表示のための維持放電を行う。すなわち、パネル面に垂直方向に放電する。放電用電極は表示単位（画素）ごとに独立することが理想であるが、電圧を供給するためにパネルの端まで導く必要があり、パネル全長に亙る電極に接続される。製品の前面側のパネル（前面パネル）では水平方向（パネルの長手方向）に平行に並ぶ電極がパネル端部の露出部まで延びており、もう一枚のパネル（背面パネル）では垂直方向（パネルの短手方向）に平行に並ぶ電極がパネル端部の露出部まで延びており、外部から電圧を供給する。この、パネル全面を覆う多数の平行電極をバス電極と呼んでいる。以上まとめると、対向放電タイプの維持放電回路の実装上の特徴は、面放電タイプのようにパネルの長手方向の両端に給電するのではなく、左と上，右と下，左と下，右と上というように、お互いに垂直な（隣り合う）端部の組み合わせになることである。
【０１５４】
上記説明は、１本のバス電極がパネル全長を賄う形態であるが、分割給電という構造もある。駆動の都合（階調性，明るさの確保，面内ばらつきの低減等）のために、パネル内を２つ或いは４つに分割して、それぞれの領域を、通常パネル中央部で切断されたパネルの半分ずつを分担するバス電極で電圧供給する構造である。その場合は、最大で左右上下の４辺からの電圧供給という形態になる。
【０１５５】
図２２では、一例として製品の後側から眺めて左と上から電圧を供給する形態を示している。図中の二つの矢印、パネルスキャンバス電極への配線５３０６（配線基板とプラズマディスプレイパネルの前面パネルとを電気的に接続する接続配線基板）及びパネルアドレスバス電極への配線５３０７（配線基板とプラズマディスプレイパネルの背面パネルとを電気的に接続する接続配線基板）で、パネル（表示せず）への電圧供給を模式的に示している。
【０１５６】
ここで、なぜ対向放電では前面パネルが水平方向，背面パネルが垂直方向のバス電極というように、バス電極の延びる方向が直交するのかということについて、簡単に触れる。
【０１５７】
プラズマディスプレイでは、各画素の点灯／非点灯を決めるプロセス（アドレス放電）と各画素を点灯するプロセス（維持放電）を別々に行う点が特徴的である。
【０１５８】
それぞれのプロセスを時間を分けて行う。すなわち、まずアドレスを行う（アドレス期間）。つぎに維持放電を行う（維持放電期間）。つぎのアドレスに支障がないよう、消去期間がその次のアドレス期間の前に挿入される。以上の３つのプロセスが順を追って繰り返し実行される。
【０１５９】
アドレス期間では、各画素を識別しなければならないので、バス電極がお互いに直交するように配置され、両バス電極の交点にある画素に対して点灯／非点灯の別を記録する電圧を与える。液晶ディスプレイにおける表示と原理的に同じである。なお、各画素への記録は、水平方向の１ラインごとに行う。その動作から、水平方向のバス電極（前面パネルに形成）をスキャンバス電極と、また、垂直方向のバス電極（背面パネルに形成）をアドレスバス電極と、それぞれ呼ぶ。
【０１６０】
本発明が対象とする交流プラズマディスプレイ装置では、交流電圧を印加して維持放電を行う。放電はパルス状の大電流である（ピーク電流はパネル１枚あたり１００Ａを超えることがある）ので、電源の内部インピーダンスを極力下げる必要がある。そこで、キャパシタを使用する。図２２では、プラス側電源キャパシタ５３０４が正側の電圧印加を、マイナス側電源キャパシタ５３０５が負側の電圧印加を担当する。
【０１６１】
図では、正側の電圧印加時の電流の流れ方を示す。流れる経路を太い線で示す。スキャン配線基板５３０２上のプラス側電源キャパシタ５３０４から出た電流はプラス側半導体スイッチ５３０８を経由してパネルスキャンバス電極への配線５３０６（具体的な形態はフレキシブル配線基板）を通過する。パネルスキャンバス電極への配線５３０６は前面パネルの左端に設けられた外部との接続端子（図示せず）に接続される。その後、電流は前面パネル内のスキャンバス電極（図示せず）を水平に流れ、点灯することが決まっている画素に導かれ、放電し、背面パネル内のアドレスバス電極（図示せず）に導かれる。その後、電流はパネルアドレスバス電極を垂直方向に流れて、パネルの上端にある外部との接続端子（図示せず）に至る。接続端子にはパネルアドレスバス電極への配線５３０７が接続されており、電流はアドレス配線基板５３０３に入る。アドレス配線基板５３０３では、維持放電期間中は電流が常にアドレス配線基板５３０３内のグランド層（図示せず）に流れるように結線されている。グランド層に直結しているシャーシ５３０１に流れ込んだ電流は、シャーシ通電部５３１０を経由してふたたびスキャン配線基板５３０２に戻ってくる。プラス側電源キャパシタ５３０４とマイナス側電源キャパシタ５３０５の接続部、すなわち電源の中性点に戻って電流ループが完了する。
【０１６２】
そして次のフェーズでは、逆方向に電流が流れる。なお、図ではこのフェーズを表示していない。このフェーズではマイナス側電源キャパシタ５３０５が電源になる。プラス側電源キャパシタ５３０４とマイナス側電源キャパシタ５３０５の接続部、すなわち電源の中性点から電流が流れ始める。シャーシ通電部５３１０を経由し、アドレス配線基板5303に達する。その後、パネルアドレスバス電極への配線５３０７を通りアドレスバス，画素での点灯，スキャンバスと経由してパネルスキャンバス電極への配線５３０６に至り、スキャン配線基板５３０２上のマイナス側半導体スイッチ５３０９を通り、マイナス側電源キャパシタ５３０５のマイナス側端子にもどり、電流ループが完了する。
【０１６３】
一方、図２２にコイルとして示しているように、配線にはすべてインダクタンスが存在する。インダクタンスは配線の長さ，配線の幅，配線の厚さ，配線の配置，隣接配線の有無、そこを流れる電流等様々な要因で変化するが、配線長を同じとすると配線の幅即ち電流の広がり具合がその値を決める最大の要因となる。先程から説明している維持放電回路のうち、プラズマディスプレイパネルの配線が数百ナノヘンリーで（但し全数並列接続した場合）一番インダクタンスの大きい部分となるが、それを除くと、シャーシ通電部5310，スキャン配線基板５３０２及びアドレス配線基板５３０３が大きいインダクタンスを示す。
【０１６４】
シャーシ通電部５３１０は、プラズマディスプレイパネルの配線と同様、電流の流れる長さに比較して充分な幅を有しているため、インダクタンスの絶対値はその大きさの割に比較的小さい。さらに、シャーシ通電部５３１０の電流はパネルを流れる電流と逆方向であるため、パネルを流れる電流との相互インダクタンスによるインダクタンスの相殺効果により、パネルとシャーシ通電部５３１０を合わせたトータルのインダクタンスを著しく小さい値に持っていくことが可能である。本発明では対向放電タイプのため、図に示すようにシャーシ通電部５３１０で電流が曲がる点が特徴である。したがって、面放電タイプに比較するとインダクタンスの相殺効果は小さい。しかし、パネルのバス電極を流れる電流が前面パネルでは水平、背面パネルではそれに垂直と、お互いに直交するため、それぞれの電流に伴う磁場どうしの干渉がほとんどない。したがって、垂直方向，水平方向のそれぞれの相殺効果が単独に現れる。この点に着目し、本発明が生まれた。
【０１６５】
以上、シャーシ通電部５３１０ではインダクタンスの相殺効果によりインダクタンスが大幅に低減するが、それに対し、スキャン配線基板５３０２及びアドレス配線基板5303内配線は、配線の引き回しに制約が多く、短い配線長の割には大きいインダクタンスを持っている。しかも、パネルとシャーシ通電部５３１０のように、効果的なインダクタンス低減構造がない。そこで本発明は、パネルとシャーシ通電部５３１０との相互インダクタンスによるインダクタンスの相殺作用を効果的に発揮する構造であり、同時にスキャン配線基板５３０２及びアドレス配線基板５３０３内の配線のインダクタンスを低くするための構造でもある解決策を提供する。
【０１６６】
以下、図２３（ａ）〜（ｃ）を使用してパネルとシャーシ通電部の相互インダクタンスを強くする構造について述べる。図２３（ａ）〜（ｃ）は維持放電に関与する配線基板、すなわち、スキャン配線基板及びアドレス配線基板（何れも図示せず）の接地配線をシャーシ５４００に接続する位置を３種類変化させた場合のシャーシ５４００内の電流分布を示している。図中の曲線は電流の流れを示している。なお、（ａ）及び（ｂ）については、表示の簡素化のためシャーシ５４００周辺部の電流表示を省略し、中央部のみ表示した。
【０１６７】
まず、（ａ）〜（ｃ）を眺めて、通常の電流の流れ方と違うことが分かる。すなわち、給電点或いは給電線を結ぶ最短コースを電流が流れるのではなく、大きく迂回している。さらに、電流経路が比較的小さい曲率で曲がり、その他の部分ではほぼ直線に近い流れ方をしている。もう少し細かく見ると、電流の曲がり角（主に右下の部分で顕著）で、電流経路が膨らんでいる。これらは、パネル（図示せず）を流れる、お互いに垂直な直線状の電流によるものである。シャーシ５４００上ではパネルを流れる電流が作る磁場の影響を大きく受ける。そのため、パネルを流れる電流の向きに揃うような流れ方をするのである。このことが、インダクタンスの低減にも大きく寄与している。電流の曲がり角における膨らみは、パネルを流れる電流によるシャーシ上の電流の誘導の影響が大きいためにオーバーランしていることを物語っている。
【０１６８】
このようなパネルを流れる電流に大きく影響を受けるシャーシ内の電流の流れ方が意味することは、水平方向，垂直方向のパネルを流れる電流ごとにそれに対応する水平方向及び垂直方向のシャーシを流れる電流が存在し、それらが独立してそれぞれの方向のインダクタンス低減に寄与しているということである。すなわち、水平方向にシャーシ内を電流が流れている部分では、水平方向に流れるパネル内のバス配線を流れる電流に対してインダクタンス低減が機能し、垂直方向にシャーシ内を電流が流れている部分では、垂直方向に流れるパネル内のバス配線を流れる電流に対してインダクタンス低減が機能している。したがって、水平及び垂直にシャーシ内を電流が流れる長さ及び幅（すなわち面積）を最大にすることがインダクタンスの低減効果を最大にすることに結びつく。
【０１６９】
つぎに、３つの形態の違いについて述べる。まず、シャーシ５４００へ電流を流すポイントがシャーシ５４００の端から遠い場合（図２３（ａ））について述べる。給電点5404は左に１個所、上に１個所の合計２個所ある。実物では各２個所以上であるが、図面の簡素化のために各１個所にした。本配置では、左側の給電点５４０４より左にはみ出している領域、上側の給電点５４０４より上にはみ出している領域のように、電流の一部が対向する給電点５４０４に向かわず、逆方向に流れている部分がある。すなわち、逆流部5408が存在する。また、ハッチングを施して表示した順行部５４０１の面積が他より狭い。順行部５４０１では、上述したように、パネル（図示せず）の電流が作る磁場の影響でパネルを流れる電流と概略方向が逆の電流が流れるため、この部分のインダクタンスは、パネルとシャーシ５４００でかなり相殺される。しかし、その他の部分では、相殺効果が小さくなる。とくに、逆流部５４０７では相互インダクタンスが正となり、この部分に限れば単独のインダクタンスより大きくなってしまう。
【０１７０】
つぎに、シャーシ５４００に電流を流すポイントが図２３（ａ）よりシャーシ５４００端に近い図２３（ｂ）では、逆流部５４０８のような、インダクタンスを明らかに増大する個所が存在しなくなる。それと同時に、順行部５４０２が順行部５４０１より広くなるため、よりインダクタンスの相殺効果が増す。したがって、同図（ａ）より同図（ｂ）の方がパネルとシャーシ５４００を合成したインダクタンスが小さくなる。
【０１７１】
最後に、シャーシ５４００の辺で給電する形態、すなわち、スキャン側給電線５４０６及びアドレス側給電線５４０７を使用する場合について同図(ｃ)で述べる。なお、スキャン側給電線５４０６とアドレス側給電線５４０７はお互いに接してはいない。いままでの２例と違って、端部で線状に給電すると、シャーシ５４００全面に亙って順行部５４０３が広がる。その結果、パネルを流れる維持放電電流とシャーシ５４００を流れる維持放電電流の相互インダクタンスが最小（値が負のため絶対値では最大）になり、パネルとシャーシ５４００を合成したインダクタンスが大幅に小さくなる。ただし、パネルを流れる電流が直交しているので、概略全面積の半分は相殺効果がないので、ゼロに近づくということはない。即ちシャーシの相隣り合う辺のそれぞれにおいて線状に接続させることでインダクタンスを低減することができるようになる。
【０１７２】
以上、相互インダクタンスを利用して、パネルとシャーシを合わせたインダクタンスを低減する構造について述べた。続いて、コントロールが難しい配線基板内のインダクタンスを下げる構造について、図４を使用して説明する。なお図２２と対比させて説明する。図４における通電板５０１は、図２２におけるスキャン配線基板５３０２あるいはアドレス配線基板５３０３内の配線の一部を取り出して単純化したものに相当する。また図４における隣接導電板５０２は、図２２におけるシャーシ５３０１に相当する。通電板５０１と隣接導電板５０２が磁気的に結合した状態である場合、通電板５０１に時間的に変化する電流（図中に矢印で記載）が流れれば、それと同じ位相で全く逆の方向に流れる電流が隣接導電板５０２内の通電板５０１と重なっている部分即ち渦電流誘起部５０３に発生することとなる。この電流による磁力線は、通電板５０１上を流れる電流による磁力線を打ち消す方向であるため、通電板５０１のインダクタンスが低下させることができる。ただし、渦電流誘起部５０３で発生する電流は、隣接導電板５０２内で完結しなければならないので、渦電流誘起部５０３外部を８の字状に流れることとなる。この外周部がないと、渦電流誘起部５０３上の電流が充分発生せず通電板５０１のインダクタンスが充分下がらない。通電板５０１と隣接導電板５０２が磁気的に結合するためには、両者の距離が近いことが必要である。
【０１７３】
本発明のポイントの一つは、以上説明した二つの効果を同時に持たせるための構造として導電性板を導入する点にある。ここでは導電性板を整流板と名付けることにする。ここで、整流という用語は交流を直流に変換する意味ではなく、シャーシに流れる電流を平行電流にするという意味で使用している。
【０１７４】
図２４に本実施例によるプラズマディスプレイ装置のほぼ半分の断面を示す。図はプラズマディスプレイ装置の長手方向の断面の左半分である。すなわち、スキャン配線基板周りの構造を示している。アドレス配線基板においても同様の構造になるので、しかも、表示すると断面図が複雑になるので、図ではアドレス配線基板及びそれに付随する部材の描画を省略してある。図中の矢印は、ある瞬間における維持放電電流の経路及び方向を示す。図中の太くて矢尻の大きい矢印は、電流が分散して（面状に広がって）流れている部分を表示している。また、細くて小さい矢尻の矢印は、電流が集中して（幅の狭い流路を）流れている部分を表示している。インダクタンスの特性として、同じ長さでも分散して流れている部分ではインダクタンスが小さく、集中して流れている部分ではインダクタンスが大きい。
【０１７５】
維持放電電流は、プラス側電源キャパシタ５６０２のプラス側電極（図示せず）を起点としてプラス側半導体スイッチ５６０３を通過し、スキャン配線基板５６０１の配線パターンを経由してパネルスキャンバス電極への配線５６０６に向かう。ここまではプリント基板内の配線であり、集中して電流が流れる。スキャン配線基板内をパネルに向かう電流５６１１として表示してある。つぎに、パネルスキャンバス電極への配線５６０６に入ると、電流は面状に分散する。パネルスキャンバス電極への配線を流れる電流５６１３として表示してある。その広がった状態を維持したまま、前面パネル５６０７と背面パネル
５６０８で挟まれた狭い空間の前面パネル５６０７側に設けられたスキャンバス電極（図示せず）を通る。パネルスキャンバス電極を流れる電流５６１４として表示してある。画素に到達するとプラズマディスプレイパネルに発光を行わせ、背面パネル５６０８に儲けられたアドレスバス電極（図示せず）を経由してパネルアドレスバス電極への配線（図示せず）を通過する。ここまでが分散電流である。つぎに入るアドレス配線基板(図示せず)内では、集中電流になる。アドレス配線基板からアドレス側整流板(図示せず)に導かれる。ここで、電流は分散状態になり、シャーシ５６１０の端部に向かう。シャーシ５６１０端部でシャーシの幅一杯に広がったままシャーシ５６１０に流れ込む。流れはシャーシ
５６１０の幅一杯にひろがったままほぼ直角に曲がり（図２３（ｃ）参照）、図２４の断面に入ってくる。シャーシを流れる電流５６１５はシャーシ５６１０の左側端部まで流れ、スキャン側整流板５６１７に流入する。ここで、スキャン側整流板５６１７を固定するのはスキャン配線基板側絶縁スペーサ５６０５であり、絶縁物のため、電流はこの部分を通らずかならずシャーシ５６１０の端まで流れるのが特徴である。シャーシを流れる電流５６１５はシャーシ５６１０の幅一杯に広がった状態のまま、端部でスキャン側整流板
５６１７に流入する。複雑になるため表示を省略したが、アドレス側でも同じ構造である。スキャン側整流板を流れる電流５６１６も広がった電流であり、ここまで広がった電流を維持する。つぎに、スキャン配線基板側通電ボス５６０４を経由してスキャン配線基板５６０１内のシャーシからスキャン配線基板内に戻った電流５６１２となる。この部分は、比較的幅の狭いパターン上を電流が流れる。最終的にプラス側電源キャパシタ５６０２のマイナス側電極（図示せず）でループが完了する。
【０１７６】
スキャン側整流板５６１７の機能は、大きく二つある。なお、図示していないが、同じ構造のアドレス側整流板でも同じ機能を持つ。
【０１７７】
第１の機能は、集中状態で流れるスキャン配線基板５６０１内を流れる電流を分散状態でシャーシ５６１０に導くことである。しかも、シャーシ５６１０との接続部をシャーシ５６１０の端部で線状に分散することで、シャーシを流れる電流５６１５がシャーシ5610の端から端まで分散状態で整流された状態で流れることが可能となり、パネルスキャンバス電極を流れる電流５６１４とのインダクタンスの相殺効果を最大に高めることができる（図２３（ｃ）の形態）。
【０１７８】
第２の機能は、スキャン配線基板５６０１内の配線で発生するインダクタンスを下げることである。図４で示した通電板５０１がスキャン配線基板５６０１内のパターン，隣接導電板５０２がスキャン側整流板５６１７に相当する。すなわち、スキャン配線基板5601内の配線で発生するインダクタンスをスキャン側整流板５６１７に発生する渦電流で小さくするのである。この効果は、数値的には上記した第１の機能より小さいが、パターンの引き回しに制約の多いプリント配線基板内の配線のインダクタンスを下げる機能として貴重である。
【０１７９】
上記した二つの機能に比較すると効果は小さいが、第３の機能としてシールド効果を挙げることができる。すなわち、スキャン配線基板５６０１で発生する磁場は複雑なものであり、近くにある面状の導電体に複雑な渦電流を発生させる。これがスキャン配線基板
５６０１で発生するインダクタンスを下げる効果を持っているのであるが、この渦電流がシャーシを流れる電流５６１５を乱すことになる。スキャン側整流板５６１７が存在しないと多かれ少なかれ渦電流による乱れがシャーシを流れる電流５６１５に生ずるが、途中にスキャン側整流板５６１７が存在するとシャーシを流れる電流５６１５の乱れが大幅に緩和される。
【０１８０】
第１，第２及び第３の機能を有効に発揮させるためには、スキャン側整流板５６１７は、スキャン配線基板５６０１より大きいことが望まれる。とくに縦方向（電流の流れる方向に垂直な方向）については、充分に電流を広げるために、シャーシ５６１０の幅にできる限り近づけることが望ましい。
【０１８１】
また、第２及び第３の機能を有効に発揮させるためには、スキャン側整流板５６１７は、スキャン配線基板５６０１にできるだけ近く、シャーシ５６１０からは遠いことが要求される。シミュレーション，実験による検証の結果，スキャン側整流板５６１７とスキャン配線基板５６０１の接地配線が形成されている配線層との距離は、スキャン側整流板
５６１７とシャーシ５６１０との距離より短いことが望ましい。同時に、パネル内のバス電極を形成している、前面パネル５６０７と背面パネル５６０８の向き合う面とシャーシ５６１０のパネル側表面との距離は、スキャン側整流板５６１７とシャーシ５６１０との距離より短いことが望ましい。
【実施例１３】
【０１８２】
本発明の第１３の実施例について、図２５及び図２６を参照して説明する。
【０１８３】
図２５は、本発明の第１３の実施例によるプラズマディスプレイ装置を、表示面（完成品の正面）を下にして斜め上部から眺めた場合の斜視図である。なお図２６は、図２５によるプラズマディスプレイ装置を短手方向（縦方向）に沿って垂直に切った場合の断面である。図２５に切り口を平行四辺形で、また切った面を眺める方向を３個の矢印で示す。
【０１８４】
本実施例によるプラズマディスプレイ装置は、前面パネル５１０１及び背面パネル5102で構成されるプラズマディスプレイパネル，アルミニウムシャーシ５１００，外ケース
（図示せず），アルミニウムシャーシ５１００に固定されるスキャン側整流板５１１５，アドレス側整流板５１１６，スキャン配線基板５１０４及びアドレス配線基板５１０５を有して構成されている。
【０１８５】
プラズマディスプレイパネルは２枚のガラス板を有して構成されている。前面パネル
５１０１及び背面パネル５１０２である。なお前面パネル５１０１の裏面（背面パネル
５１０２に対向する面）には、各画素への表示／非表示の設定のため、及び設定後の表示のためのスキャンバス電極（図示せず）が形成されている。スキャンバス電極は、前面パネル５１０１の長手方向に平行に形成された多数の金属細線である。前面パネル５１０１の左端に外部との接続端子が設けられている。さらに背面パネル５１０２の表面（前面パネル５１０１に対向する面）には、各画素への表示／非表示の設定のため、及び設定後の表示のためのアドレスバス電極（図示せず）が形成されている。アドレスバス電極は、背面パネル５１０２の短手方向に平行に形成された多数の金属細線である。背面パネル5102の上端に外部との接続端子が設けられている。また、前面パネル５１０１と背面パネル
５１０２との間にはガスが封入されておりこの間でプラズマ放電を起こして画像の表示を行う。
【０１８６】
またプラズマディスプレイパネルは、両面テープ５１０３を介してアルミニウムシャーシ５１００（厚さ１.５mm ）に固定されており、アルミニウムシャーシ５１００はプラズマディスプレイ装置のその他の各部材を固定する役割を果たしている。
【０１８７】
本実施例のプラズマディスプレイ装置は対向放電タイプであるために、各画素に表示／非表示の指定をするアドレス期間と、全画面で一斉に行われる維持放電期間で、同一の電極を使用する。したがって、スキャン配線基板５１０４とアドレス配線基板５１０５の間で維持放電の電流が制御される。面放電タイプの場合は、左右にある二つの維持放電配線基板が交互に電流の供給を行うが、本方式では常にスキャン配線基板５１０４が電流の供給を行う。したがって、維持放電期間におけるアドレス配線基板５１０５の機能は、たんにアドレスフレキシブル基板５１０７とアルミニウムシャーシ５１００を接続するだけである。
【０１８８】
スキャン配線基板５１０４には、アドレス期間に使用する、スキャンＩＣ５１１３が実装されている。維持放電期間では、スキャンＩＣ５１１３をバイパスして電流が流れる。維持放電期間では、維持放電電源キャパシタ５１１２が電源となり、維持放電スイッチ
５１１８が通電の制御（電流の方向，通電のタイミング調整）を行う。ここで、維持放電電源キャパシタ５１１２は、二つが一体となって働く。図２２に示すように、スキャン配線基板５１０４のみで維持放電の両方向の電流を制御するため、プラス側電源キャパシタ５３０４とマイナス側電源キャパシタ５３０５の二つが対で動く。
【０１８９】
一方、アドレス配線基板５１０５にはアドレスＩＣ５１１４が搭載されている。維持放電期間では、アドレスＩＣ５１１４をバイパスして維持放電電流が流れる。アドレス配線基板５１０５には、維持放電期間に機能する部材がない。さきほども述べたが、維持放電期間中は、アドレス配線基板５１０５はアドレスフレキシブル基板５１０７をアルミニウムシャーシ５１００につなぐのみの働きである。
【０１９０】
スキャン配線基板５１０４及びアドレス配線基板５１０５とアルミニウムシャーシ5100との接続について説明する。スキャン配線基板５１０４は、スキャン側整流板５１１５にスキャン通電ボス５１０８（第２の固定部材）を介して固定されており、更にスキャン側整流板５１１５はスキャン非通電ボス５１１０（第１の固定部材）を介してアルミニウムシャーシ５１００に固定されている。なおスキャン側整流板５１１５は端部で曲げられ、アルミニウムシャーシ５１００の端面で電気的に接続されている。アドレス配線基板5105もスキャン配線基板５１０４と同様であり、アドレス側整流板５１１６にアドレス通電ボス５１０９を介して固定されており、更にアドレス側整流板５１１６はアドレス非通電ボス５１１１(第３の固定部材)を介してアルミニウムシャーシ５１００に固定されている。アドレス側整流板５１１６は端部で曲げられ、アルミニウムシャーシ５１００の端部で電気的に接続されている。ここで、スキャン側整流板５１１５とアドレス側整流板５１１６が重なる部分では、スキャン側整流板５１１５に段差を設けて、お互いに触れないようにしている。つまり２つの導電性体であるスキャン側整流板５１１５とアドレス側整流板
５１１６は、導電体であるシャーシのお互いに直交する２辺（導電体の長辺側と短辺側の２辺）に面で接続され、お互いに直交する２辺に平行に配置されている。
【０１９１】
さらに、スキャン通電ボス５１０８がアドレス側整流板５１１６を貫通する部分では、アドレス側整流板５１１６に絶縁物である絶縁管５１１７を嵌めてスキャン配線基板5104から電流がアドレス側整流板５１１６に流れないようにしている。
【０１９２】
次にプラズマディスプレイ装置における維持放電電流の経路について順を追って説明する。
【０１９３】
まず維持放電電源キャパシタ５１１２のうちのプラス側を分担するキャパシタが電流を供給しているフェーズで説明する。維持放電電源キャパシタ５１１２のうちのプラス側を分担するキャパシタのプラス側端子(図示せず)を出た電流は、維持放電スイッチ５１１８に導かれてスキャン配線基板５１０４を出てスキャンフレキシブル基板５１０６に入る。ここで電流は集中型から分散型に変わる。前面パネル５１０１と背面パネル５１０２で挟まれた空間で放電を済ませた維持放電電流は、アドレスフレキシブル基板５１０７を経由してアドレス配線基板５１０５に入る。ここで電流は集中型に変化する。電流は接地配線（図示せず）に導かれ、アドレス通電ボス５１０９を経由してアドレス側整流板５１１６に到達する。ここで電流は分散型に変化する。電流はアドレス側整流板５１１６とアルミニウムシャーシ５１００の接続部分（アルミニウムシャーシ５１００の長辺全長で均一な接続がなされている）を通って、ほぼ均一に分散した状態でアルミニウムシャーシ5100に流れ込む。アルミニウムシャーシ５１００内を広がった状態で流れた維持放電電流は途中で直角に向きを変え、スキャン側整流板５１１５との接続部分（ここでもアルミニウムシャーシ５１００の短辺全長で均一な接続がなされている）を通って、スキャン側整流板
５１１５に流れ込む。スキャン通電ボス５１０８を通る際に電流は集中型に変化し、スキャン配線基板５１０４内の接地配線を経由して維持放電電源キャパシタ５１１２のうちのプラス側を分担するキャパシタの接地側端子（図示せず）に至り、ループが完了する。
【０１９４】
つぎに、維持放電電源キャパシタ５１１２のうちのマイナス側を分担するキャパシタが電流を供給しているフェーズで説明する。共通部分が多いので、簡潔に説明する。維持放電電源キャパシタ５１１２のうちのマイナス側を分担するキャパシタのプラス側端子（図示せず、プラス側を分担するキャパシタのマイナス側端子と共通、接地電位）を出た電流は、スキャン配線基板５１０４内の接地配線からスキャン通電ボス５１０８を通り、スキャン側整流板５１１５に流れ込む。スキャン側整流板５１１５内で広がった電流は、アルミニウムシャーシ５１００との接続部分を経由してアルミニウムシャーシ５１００に流れ込む。アルミニウムシャーシ５１００内を直角に曲がった電流は、アルミニウムシャーシ５１００とアドレス側整流板５１１６との接続部分を経由してアドレス側整流板５１１６に到達する。アドレス側整流板５１１６を通過した電流は、アドレス通電ボス５１０９を経由してアドレス配線基板５１０５に入る。アドレス配線基板５１０５内では、接地配線がアドレスフレキシブル基板５１０７と直結しているので、電流はアドレスフレキシブル基板５１０７に入り、前面パネル５１０１と背面パネル５１０２で挟まれた空間で放電する。その後、電流はスキャンフレキシブル基板５１０６を経由してスキャン配線基板5104に入る。スキャン配線基板５１０４内の維持放電スイッチ５１１８を経て、維持放電電源キャパシタ５１１２のうちのマイナス側を分担するキャパシタのマイナス側端子（図示せず、マイナス電位）に至り、ループが完了する。
【０１９５】
ここで、本実施例でポイントの一つとしているスキャン側整流板５１１５及びアドレス側整流板５１１６について述べる。スキャン側整流板５１１５はスキャン配線基板5104の接地配線につながっているスキャン通電ボス５１０８とアルミニウムシャーシ５１００の左側端部とを電気的に接続する部材である。同様に、アドレス側整流板５１１６はアドレス配線基板５１０５の接地配線につながっているアドレス通電ボス５１０９（第４の固定部材）とアルミニウムシャーシ５１００の上側端部とを電気的に接続する部材である。スキャン側整流板５１１５及びアドレス側整流板５１１６はアルミニウムシャーシ５１００に固定されるが、固定部材としては絶縁性の樹脂でできたスペーサであるスキャン非通電ボス５１１０及びアドレス非通電ボス５１１１を使用している。この部材に導電性材料を使用すると、維持放電電流の一部がこの部分を流れるので、アルミニウムシャーシ5100の電流に乱れを生じてしまう。スキャン側整流板５１１５及びアドレス側整流板５１１６とアルミニウムシャーシ５１００との接続部（端部）には、導電性の両面接着テープを全長に亙って使用し、直線状に全幅で電流の受け渡しをするようにしている。
【０１９６】
シミュレーションの結果、スキャン側整流板５１１５とアドレス側整流板５１１６が電気的に接触すると、アルミニウムシャーシ５１００を流れるべき電流の一部がスキャン側整流板５１１５からアドレス側整流板５１１６に直接流れ、電流に乱れを生ずることが分かった。したがって、本実施例ではスキャン側整流板５１１５とアドレス側整流板5116の重なる部分では、スキャン側整流板５１１５を曲げてアルミニウムシャーシ５１００側に近づけ、アドレス側整流板５１１６と接触することを防止した。スキャン側整流板5115を曲げたのは、スキャン側整流板５１１５及びアドレス側整流板５１１６は、スキャン配線基板５１０４及びアドレス配線基板５１０５にできるだけ近づけることが効果を上げるために必要であり、より面積の狭いアドレス配線基板５１０５側のアドレス側整流板5116を優先にしたため、及び、スキャン側整流板５１１５を折り曲げる部分は、スキャン配線基板５１０４に重なる部分の一部に過ぎないため、渦電流効果の低下が僅かで済むと判断したためである。本実施例では、スキャン配線基板５１０４とアドレス配線基板５１０５のアルミニウムシャーシ５１００からの高さが同じであるために上記のような構造を採用したが、両配線基板の高さが異なれば、その差を利用してスキャン側整流板５１１５とアドレス側整流板５１１６が接触しない構造を実現することは可能である。
【０１９７】
ただし、パネルのバス電極を流れる電流による磁場の影響が大きく、スキャン側整流板５１１５とアドレス側整流板５１１６が完全に一体化しても、主な電流はスキャン側整流板５１１５直接とアドレス側整流板５１１６の間を直接流れるのではなく、アルミニウムシャーシ５１００を流れる。したがって、両者を分離するのは、効果をより高めるための構造上の工夫であり、本発明の必須要件ではない。
【０１９８】
スキャン配線基板５１０４は４層のプリント板で、縦（完成品の使用時は上下方向）
３１２mm，横（完成品の使用時は左右方向）２４０mmである。これに対して、スキャン側整流板５１１５は、縦５５０mm，横３００mmである。真上（図２５では手前、図２６では上、完成品の使用時では後ろ）から眺めてスキャン配線基板５１０４の後ろにスキャン側整流板５１１５が完全にはみ出して見える配置になっている。アドレス配線基板５１０５も４層のプリント板で、縦（完成品の使用時は上下方向）７５mm，横（完成品の使用時は左右方向）７７０mmである。これに対して、アドレス側整流板５１１６は、縦２５０mm，横８５０mmである。スキャン配線基板５１０４と同じく、アドレス配線基板５１０５後ろにアドレス側整流板５１１６が完全にはみ出して見える配置になっている。これは図４で説明したように隣接導電板５０２を確保して渦電流の還流を助けるためであり、それぞれの配線基板内で維持放電電流により発生する磁場によるスキャン側整流板５１１５及びＸアドレス側整流板５１１６に発生する渦電流が充分大きくなるための寸法及び配置である。さらに、流れに垂直な方向（スキャンでは縦、アドレスでは横）の寸法は、渦電流の確保に加えて、アルミニウムシャーシ５１００の縦寸法５７５mm，横寸法９３０mmに近づけ、電流をできるだけ幅一杯に広げる目的でも決定されている。
【０１９９】
スキャン側整流板５１１５及びアドレス側整流板５１１６の材質はアルミニウムである。銅でも良いが、コスト面でアルミニウムがより好ましい。また厚さは０.５mm である。インダクタンスには厚さ（電気抵抗）がほとんど影響しないため、もっと薄くても良い。０.５mmとすることで比較的変形しにくく取り扱いが容易となる。
【０２００】
スキャン配線基板５１０４の下面とスキャン側整流板５１１５の上面、及びアドレス配線基板５１０５の下面とアドレス側整流板５１１６の上面の距離は６mmである。それぞれの配線基板には挿入部品があるため、ほぼ限界まで近づけた距離である。また、スキャン側整流板５１１５の下面及びアドレス側整流板５１１６の下面とアルミニウムシャーシ
５１００の上面との距離は１０mmである。この距離をもっと大きくする方がアルミニウムシャーシ５１００に流れる維持放電電流の整流には有効であるが、完成品全体の奥行きをできるだけ小さくするために、この数値とした。
【０２０１】
スキャン通電ボス５１０８及びスキャン非通電ボス５１１０はスキャン配線基板5104を、またアドレス通電ボス５１０９及びアドレス非通電ボス５１１１はアドレス配線基板
５１０５を、それぞれアルミニウムシャーシ５１００に固定する役割を担っているので、スキャン配線基板５１０４では四隅に、また、細長いアドレス配線基板５１０５では四隅と中央の合計６ヵ所に設けてある。さらに、スキャン通電ボス５１０８とスキャン非通電ボス５１１０、及びアドレス通電ボス５１０９とアドレス非通電ボス５１１１は、それぞれ同軸で接続してあり、スキャン配線基板５１０４及びアドレス配線基板５１０５の固定をより確実にしている。スキャン配線基板５１０４では、配線が比較的幅の小さいパターンであるので、インダクタンスが大きくなりやすい。したがって、インダクタンスを下げるためには、維持放電電源キャパシタ５１１２とスキャン通電ボス５１０８の直線距離を短くすることが望ましい。
【０２０２】
本実施例の変形例として、スキャン側整流板とアドレス側整流板が接触しないためにスキャン側整流板のシャーシからの距離とアドレス側整流板のシャーシからの距離に差を付ける構成もあり得る。すでに説明したが、スキャン配線基板或いはアドレス配線基板とそれぞれの整流板の距離はできるだけ小さいことが望ましいので、整流板のシャーシからの高さの違いをそのまま各配線基板のシャーシからの高さの違いにすれば、そのままではどちらかの整流板が相手側の配線基板にぶつかる。それを避けるには、シャーシから遠い方の整流板を実施例１５に示すように絶縁層付きの整流板として、シャーシから近い方の整流板と対応する配線基板の間に挿入する構造があり得る。その際、整流板の絶縁層は両面であることが望ましい。
【０２０３】
同じく、整流板のシャーシからの距離に差を付ける構造として、実施例１６に示す、配線基板の銅箔の層を整流板として利用する構造を採用する構成もあり得る。
【実施例１４】
【０２０４】
本発明の第１４の実施例について、図２７及び図２８を参照して説明する。
【０２０５】
図２７は、本発明の第１４の実施例によるプラズマディスプレイ装置を、表示面（完成品の正面）を下にして斜め上部から眺めた斜視図である。なお図２８は、図２７によるプラズマディスプレイ装置を短手方向（縦方向）に沿って垂直に切った場合の断面である。図２７に切り口を平行四辺形で、また切った面を眺める方向を３個の矢印で示す。
【０２０６】
本実施例によるプラズマディスプレイ装置はほぼ実施例１３によるプラズマディスプレイ装置と同様であるが、以下の点において異なる。
【０２０７】
実施例１４は実施例１３とスキャン側整流板５７１５及びアドレス側整流板５７１６の形態において差異がある。実施例１３では両者が重なる部分があり、その部分でお互いに電気的に接触しないための工夫を施していたが、本実施例ではスキャン側整流板５７１５とアドレス側整流板５７１６が面どうしで重ならない構造としている。お互いに重なる部分に切欠を入れて分離している。つまりスキャン側整流板５７１５とアドレス側整流板
５７１６の２つの導電性体は、お互いが電気的に分離され、各々導電体であるシャーシとの距離を、ほぼ同一としている。アドレス側整流板５７１６は、切欠を入れてもアルミニウムシャーシ５７００との接続部分は短くならず長手方向のほぼ全長に亙っているため、とくに構造上の工夫は必要ないが、スキャン側整流板５７１５では、アドレス側整流板
５７１６と重なる部分がアルミニウムシャーシ５７００の端部近くまで及ぶため、たんなる矩形の形態ではアルミニウムシャーシ５７００の一辺の全長で接続することができない。そこで、接続部分がアルミニウムシャーシ５７００の一辺ほぼ全長になるように接続部分を残し、切欠部に段差を設けた。図２８の断面図と併せて参照されたい。
【０２０８】
本実施例の第１３の実施例に勝る点は、スキャン側整流板５７１５及びアドレス側整流板５７１６を可能な限りスキャン配線基板５７０４及びアドレス配線基板５７０５に接近して配置できることである。アルミニウムシャーシ５７００からの高さ方向の制約がないためである。逆に、欠点は、整流板の面積が小さいため、渦電流の発生効率が低下することである。上記したように、第１３の実施例に比べて長所と短所を併せ持っているため、本実施例は、具体的に第１３の実施例と効果の大小を比較して採用の可否を決定する必要がある。
【実施例１５】
【０２０９】
本発明の第１５の実施例について、図２９を参照して説明する。
【０２１０】
図２９に本発明の第１５の実施例によるプラズマディスプレイ装置のほぼ半分の断面を示す。図の下側が完成品の表示面（正面）にあたる。図はプラズマディスプレイ装置の長手方向の断面の左半分である。すなわち、スキャン配線基板周りの構造を示している。アドレス配線基板においても同様の構造になるので、しかも、断面図が複雑になるので、図ではアドレス配線基板及びそれに付随する部材の描画を省略してある。
【０２１１】
本実施例の特徴は、スキャン側整流板５９１１にスキャン側整流板絶縁層５９１２を設けたことである。この構造にすることで、スキャン側整流板５９１１をスキャン配線基板５９０４にさらに近づけることができる。すでに述べたように、整流板は維持放電を担う配線基板、すなわちスキャン配線基板及びアドレス配線基板に近づくほど維持放電を担う配線基板内のインダクタンスを下げることができるが、挿入部品の先端が基板から突き出しているために５mm程度より近づけることは完全に不可能でないにしても実上不可能である。
【０２１２】
その点、本実施例ではスキャン側整流板５９１１のスキャン配線基板５９０４に面する部分に絶縁物の皮膜を被覆した。すなわち、絶縁層であるスキャン側整流板絶縁層5912を設けたものである。
【０２１３】
スキャン側整流板絶縁層５９１２の材質は通常の有機物の樹脂であり特別のものではないが、０.５mm と充分厚くしてあるのでスキャン配線基板５９０４の挿入部品の先端が刺さっても絶縁に支障を来さない。その結果、スキャン側整流板５９１１とスキャン配線基板５９０４の表面間の距離を、１mm程度とかなり小さくすることができた。
【０２１４】
本実施例で述べた片面絶縁整流板をスキャン側とアドレス側の整流板の重なり部分に適用すると、整流板どうしを密着させることが可能になり、維持放電を担う配線基板、すなわちスキャン配線基板及びアドレス配線基板と整流板の距離を小さく保つことができる。第１３の実施例では、スキャン側整流板５１１５に適用することになる。スキャン側整流板５１１５がアドレス側整流板５１１６の下側に位置する部分でスキャン配線基板5104の下側の部分で効果がある。すなわち、スキャン側整流板５１１５をより高く（スキャン配線基板５１０４に近く）配置可能になる。
【実施例１６】
【０２１５】
本発明の第１６の実施例について、図３０を参照して説明する。
【０２１６】
図３０に本発明の第１６の実施例によるプラズマディスプレイ装置のほぼ半分の断面を示す。図の下側が完成品の表示面（正面）にあたる。図はプラズマディスプレイ装置の長手方向の断面の左半分である。すなわち、スキャン配線基板周りの構造を示している。アドレス配線基板においても同様の構造になるので、しかも、断面図が複雑になるので、図ではアドレス配線基板及びそれに付随する部材の描画を省略してある。
【０２１７】
本実施例は、実施例１５とほぼ同様であるが、整流板と維持放電配線基板の距離をさらに縮めて整流板を維持放電配線基板の一つの導電層にしたことを特徴とする。
【０２１８】
その結果、スキャン側整流層６０１０とスキャン配線基板６００４の表面間の距離はスキャン配線基板６００４内の配線層間の距離に等しくなり、０.５mm 程度になった。このままではアルミニウムシャーシ６０００に接続できないので、接続部材としてスキャン側整流フレキシブル基板６０１１を、スキャンフレキシブル基板６００５と同様のコネクタで接続した。もちろん、これらの部材は単純な金属板或いは金属箔でも良いが、プリント板上のコネクタとの構造上の整合性からフレキシブル配線基板にした。ただし、パターンなしのべた基板である。
【０２１９】
インダクタンス低減の効果は、渦電流を発生する導電部材（ここではスキャン側整流層６０１０）の抵抗値に鈍感である。すなわち、第１３の実施例のように厚い金属板でなく、プリント板の１層（ここでは厚さ３５μｍ）でも効果が落ちることはない。むしろ配線層との距離が近づくため、効果が顕著になるという利点が大きい。ただし、スキャン配線基板６００４にはすでに述べたように挿入部品を搭載している。そのために、基板の表裏を貫通する銅箔のパターン（スルーホール）が随所にある。また、プリント板内の層間の配線のためにもスルーホールが使用されている。スルーホールは当然様々な電位であり、スキャン側整流層６０１０と接続する接地配線のスルーホール以外は絶縁されていなければならない。その結果、全面べたの導電膜が得られない。すなわち、完全な導電板ではなくなり、効果が減額されてしまうという課題はある。
【０２２０】
また、平面方向のサイズの制約もある。実施例１３〜実施例１５では、維持放電配線基板のサイズより一回り以上大きいサイズの整流板を使用している。そのため、図４の隣接導電板５０２のように、渦電流がループを描くための充分なスペースがある。その点、本実施例では整流板が配線基板と同じサイズになるため、ループを描くという面では不利である。しかし、実際の配線では、配線基板の中で維持放電電流が流れるパターンが配線基板のサイズ一杯ぎりぎりということはなく、周囲にかなりのスペースを有していることが多い。したがって、本実施例では整流板と配線基板の距離が大幅に縮まる効果の方が大きく寄与し、充分な効果を発揮することとなる。もちろん、スキャン配線基板６００４を一回り大きくすることで効果が大きくなる。
【０２２１】
この構造は、多層プリント板内の１層を利用するため、スキャン側とアドレス側の整流板が重なる部分でも、両者を密着させることが可能であり、配線基板内の配線層との距離を小さく保つ上で有利である。
【図面の簡単な説明】
【０２２２】
【図１】本発明の実施例１に係るプラズマディスプレイ装置の断面を示した図である。
【図２】本発明の原理を説明するための図である。
【図３】本発明の原理を説明するための図である。
【図４】本発明の原理を説明するための図である。
【図５】本発明の実施例２に係るプラズマディスプレイ装置の断面を示した図である。
【図６】本発明の実施例２に係る効果を説明するための図である。
【図７】本発明の実施例３に係るプラズマディスプレイ装置の概略斜視を示した図である。
【図８】図７に係るプラズマディスプレイ装置の断面を示した図である。
【図９】本発明の実施例４に係るプラズマディスプレイ装置の概略斜視を示した図である。
【図１０】図９に係るプラズマディスプレイ装置の断面を示した図である。
【図１１】本発明の実施例５に係るプラズマディスプレイ装置の概略斜視を示した図である。
【図１２】図１１に係るプラズマディスプレイ装置の断面を示した図である。
【図１３】本発明の実施例６に係るプラズマディスプレイ装置の断面を示した図である。
【図１４】本発明の実施例７に係るプラズマディスプレイ装置の断面を示した図である。
【図１５】本発明の実施例８に係るプラズマディスプレイ装置の概略斜視を示した図である。
【図１６】図１５に係るプラズマディスプレイ装置の断面を示した図である。
【図１７】本発明の実施例９に係るプラズマディスプレイ装置の断面を示した図である。
【図１８】本発明の実施例１０に係るプラズマディスプレイ装置の概略斜視を示した図である。
【図１９】図１８に係るプラズマディスプレイ装置の断面を示した図である。
【図２０】本発明の原理を説明するための図である。
【図２１】本発明の実施例１１に係るプラズマディスプレイ装置の断面を示した図である。
【図２２】本発明の原理を説明するための図である。
【図２３】本発明の原理を説明するための図である。
【図２４】本発明の実施例１２に係るプラズマディスプレイ装置の断面を示した図である。
【図２５】本発明の実施例１３に係るプラズマディスプレイ装置の概略斜視を示した図である。
【図２６】図２５に係るプラズマディスプレイ装置の断面を示した図である。
【図２７】本発明の実施例１４に係るプラズマディスプレイ装置の概略斜視を示した図である。
【図２８】図２７に係るプラズマディスプレイ装置の断面を示した図である。
【図２９】本発明の実施例１５に係るプラズマディスプレイ装置の断面を示した図である。
【図３０】本発明の実施例１６に係るプラズマディスプレイ装置の断面を示した図である。
【符号の説明】
【０２２３】
１０１，２０２…Ｙ側維持放電配線基板、１０２，２０３…Ｘ側維持放電配線基板、
１０３，２０４…Ｙ側電源キャパシタ、１０４，２０５…Ｘ側電源キャパシタ、１０５，２０８…Ｙ側半導体スイッチ、１０６，２０９…Ｘ側半導体スイッチ、１０７…Ｙ側通電ボス、１０８…Ｘ側通電ボス、１０９…Ｙ側非通電ボス、１１０…Ｘ側非通電ボス、111…Ｙ側フレキシブル基板、１１２…Ｘ側フレキシブル基板、１１３…前面パネル、１１４…背面パネル、１１５…両面テープ、１１６…アルミニウムシャーシ、２０６…パネルＹ電極への配線、２０７…パネルＸ電極への配線。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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