(57)【要約】【課題】  いずれの電極間の放電開始電圧も低いプラズマディスプレイパネルの実現。【解決手段】  第１の基板8と、第２の基板9とを備えるプラズマディスプレイパネルであって、第１の基板は、横方向に伸びる維持放電を行う第１電極11,12のグループ及び独立駆動可能な第２電極のグループ13,14と、その間に位置する第３電極のグループ15,16と、それらを覆う誘電体層17と、誘電体層の上に縦方向に伸びる第４電極のグループ18と、保護層19とを備え、第２の基板は、第１から第３電極が伸びる方向を区画するように第４電極と平行に設けられた隔壁20と、紫外線により発光する蛍光体2-23とを備える。【選択図】      図２
2006286250.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の基板と、第２の基板と、前記第１の基板と前記第２の基板の間に封入された放電ガスとを備えるプラズマディスプレイパネルであって、
前記第１の基板は、略平行に交互に配置され、維持放電を行う第１電極のグループ及び独立駆動可能な第２電極のグループと、前記第１及び第２の電極の間に位置する第３電極のグループと、前記第１から第３電極のグループを覆う誘電体層と、前記誘電体層の上に前記第１から第３電極と交差するように設けられた第４電極のグループと、前記誘電体層及び前記第４電極のグループを覆うように設けられた保護層とを備え、
前記第２の基板は、少なくとも前記第１から第３電極が伸びる方向を区画するように前記第４電極と平行に設けられた隔壁と、紫外線により発光する蛍光体とを備えることを特徴とするプラズマディスプレイパネル。
【請求項２】
前記第１電極は、可視光を透過する第１放電電極と該第１放電電極よりも電気的抵抗値の低い第１バス電極とからなり、前記第２電極は可視光を透過する第２放電電極と該第２放電電極よりも電気的抵抗値の低い第２バス電極とからなる請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項３】
前記第１及び第２電極のグループ及び前記第３電極のグループは、同一平面上に配置されている請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項４】
前記隔壁は、前記第１バス電極、前記第２バス電極及び前記第３電極と前記第４電極との交差部及びその近傍を覆うように設けられている請求項２に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項５】
前記第１放電電極、前記第２放電電極及び前記第３電極は各セルにおいて同一の形状を有し、前記第１放電電極及び前記第２放電電極と前記第３電極との間隔は各セルにおいて徐々に変化する請求項２に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項６】
各セルにおける前記第１放電電極及び前記第２放電電極と前記第３電極との最小間隔は５０μｍ以下であり、且つ前記封入放電ガスの圧力と前記最小間隔の積はパッシェンミニマムよりも大きい請求項５に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項７】
各セルにおける前記第１放電電極及び前記第２放電電極と前記第３電極との最大間隔は１００μｍ以上である請求項５に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項８】
各セルにおける前記第１放電電極及び前記第２放電電極と前記第３電極との最小間隔は、セル内の前記第４電極の配置されている側に位置している請求項５に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項９】
前記第２放電電極と前記第４電極との間隔は、前記第１放電電極及び前記第２放電電極と前記第３電極との間隔より狭い請求項２に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１０】
前記第１から第３電極のグループを覆う前記誘電体層は、気相成膜法により形成されたシリコン化合物で構成されている請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１１】
前記第２の基板の長辺及び短辺は、前記第１の基板の長辺及び短辺よりそれぞれ短い請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１２】
前記放電ガスは、少なくともネオン（Ｎｅ）及びキセノン（Ｘｅ）を含み、キセノンの混合比が１０パーセント以上である請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１３】
請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルと、
前記第１から第４電極のグループに電圧を印加する第１から第４駆動回路とを備えるプラズマディスプレイ装置であって、
維持放電期間において、前記第１電極のグループと前記第２電極のグループの間で繰り返し放電を起こすために、前記第１及び第２駆動回路が前記第１及び前記第２電極のグループに電圧を印加するのに同期して、前記第３駆動回路は、前記第３電極のグループが前記第１電極のグループ又は前記第２電極のグループとの間で放電を起こす電圧を前記第３電極のグループに印加するプラズマディスプレイ装置。
【請求項１４】
請求項９に記載のプラズマディスプレイパネルと、
前記第１から第４電極のグループに電圧を印加する第１から第４駆動回路とを備えるプラズマディスプレイ装置であって、
アドレス期間において、前記第４駆動回路が前記第４電極のグループに電圧を印加した時に、前記第４電極と前記第２電極の間で放電が発生し、前記第４電極と前記第２電極の間での前記放電をトリガとして、前記第２電極と前記第１電極の間の放電が発生するプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パーソナルコンピュータやワークステーションなどのディスプレイ装置、平面型テレビジョン、広告や情報などの表示用プラズマディスプレイに使用されるＡ／Ｃ型プラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）及びプラズマディスプレイ装置（ＰＤＰ装置）に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＡＣ型カラーＰＤＰ装置においては、表示するセルを規定する期間（アドレス期間）と表示点灯のための放電を行う表示期間（維持放電期間）とを分離したアドレス・表示分離（ＡＤＳ）方式が広く採用されている。この方式においては、アドレス期間で、点灯するセルに電荷を蓄積し、その電荷を利用して維持放電期間で表示のための放電を行う。
【０００３】
また、プラズマディスプレイパネルには、第１の方向に伸びる複数の第１電極を互いに平行に設け、第１の方向に対して垂直な第２の方向に伸びる複数の第２電極を互いに平行に設けた２電極型ＰＤＰと、第１の方向に伸びる複数の第１電極と第２電極を交互に平行に設け、第１の方向に対して垂直な第２の方向に伸びる複数の第３電極を互いに平行に設けた３電極型ＰＤＰとがあり、近年は３電極型ＰＤＰが広く使用されている。
【０００４】
この３電極型ＰＤＰの一般的な構造は、第１の基板に第１（Ｘ）電極と第２（Ｙ）電極を交互に平行に設け、第１の基板に対向する第２の基板にＸ及びＹ電極に垂直な方向に伸びるアドレス電極を設け、電極表面をそれぞれ誘電体層で覆う。第２の基板上には更に、アドレス電極の間にアドレス電極と平行に伸びる１方向のストライプ状の隔壁、又はセルを各々分離するようにアドレス電極及びＸとＹ電極と平行配置される２次元格子状の隔壁を設け、隔壁の間に蛍光体層を形成した後、第１と第２基板を貼り合せる。従って、アドレス電極の上には誘電体層と蛍光体層、さらに隔壁が形成される場合もある。
【０００５】
Ｘ電極とＹ電極の間に電圧を印加して全セルの電極近傍の電荷（壁電荷）を一様な状態にした後、Ｙ電極に走査パルスを順次印加し、走査パルスに同期してアドレス電極にアドレスパルスを印加して、点灯するセル内に選択的に壁電荷を残すアドレス動作を行った後、放電する隣接２電極間が交互に逆極性の電極となる維持放電パルスをＸ及びＹ電極に印加して、アドレス動作により壁電荷の残された点灯セルで維持放電を発生させて点灯を行う。蛍光体層は、放電により発生する紫外線により発光し、それを第１の基板を通して見る。そのため、Ｘ及びＹ電極は、金属材料で形成された不透明なバス電極と、ＩＴＯ膜などの放電電極で形成され、放電電極を通して蛍光体層で発生した光を見られるようになっている。一般的なＰＤＰの構造及び動作は広く知られているので、ここでは詳しい説明を省略する。
【０００６】
上記のような３電極型ＰＤＰにおいて、Ｘ電極とＹ電極の間に平行に第３（Ｚ）電極を設けたＰＤＰが各種提案されている。
【０００７】
例えば、特許文献１は、放電を行わないＸ電極とＹ電極の間（非表示ライン）にＺ電極を設けて、トリガ動作、非表示ラインでの放電防止（逆スリット防止）及びリセット動作などにＺ電極を利用する構成を記載している。
【０００８】
また、特許文献２は、Ｘ及びＹ電極とアドレス電極とを第１の基板（前面基板）に設ける例を記載している。また、本出願人は、特願２００４−１３５３２１号（特願２００３−３２６４４０の国内優先出願）で、Ｘ及びＹ電極とアドレス電極とを第１の基板（前面基板）に設ける例を記載している。
【０００９】
【特許文献１】特開２００１−３４２２８号公報
【特許文献２】特開２００４−２７３２６５号公報
【特許文献３】特許第２８０１８９３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
近年、ＰＤＰ装置の省電力化が求められており、発光効率向上のために、放電ガス中のキセノン（Ｘｅ）の濃度を高くすることが行われているが、放電ガス中のキセノン（Ｘｅ）の濃度を高くすると、第１の基板（前面基板）上のＹ電極と第２の基板（背面基板）上のアドレス電極との放電開始電圧が高くなる。そのため、Ｙ電極及びアドレス電極の駆動回路は高い電圧を出力する必要があり、駆動回路のコストが増加するという問題がある。言い換えれば、放電ガス中のキセノン（Ｘｅ）の濃度を高くしても、Ｙ電極とアドレス電極との放電開始電圧は低くすることが求められる。
【００１１】
一方、第１（Ｘ）電極と第２（Ｙ）電極との間の放電開始電圧を低くして、Ｘ電極とＹ電極の駆動回路の出力電圧を小さくすることも求められている。
【００１２】
本発明は、いずれの電極間の放電開始電圧も低いプラズマディスプレイパネルの実現を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記目的を実現するため、本発明のプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）は、放電を行う第１（Ｘ）、第２（Ｙ）、第３（Ｚ）及び第４（アドレス）電極を片側の基板上に形成する。
【００１４】
すなわち、本発明のプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）は、第１の基板と、第２の基板と、前記第１の基板と前記第２の基板の間に封入された放電ガスとを備えるプラズマディスプレイパネルであって、前記第１の基板は、略平行に交互に配置され、維持放電を行う第１電極のグループ及び独立駆動可能な第２電極のグループと、前記第１及び第２の電極の間に位置する第３電極のグループと、前記第１から第３電極のグループを覆う誘電体層と、前記誘電体層の上に前記第１から第３電極と交差するように設けられた第４電極のグループと、前記誘電体層及び前記第４電極のグループを覆うように設けられた保護層とを備え、前記第２の基板は、少なくとも前記第１から第３電極が伸びる方向を区画するように前記第４電極と平行に設けられた隔壁と、紫外線により発光する蛍光体とを備えることを特徴とする。
【００１５】
本発明のＰＤＰは、放電を行う４種類の電極がすべて第１の基板（前面基板）に設けられているため、対向する基板にそれぞれ設けられた電極間で放電する必要ない。そのため、放電を行う電極間の距離が小さく、放電開始電圧を低くできる。
【００１６】
第１（Ｘ）電極は、可視光を透過する第１放電電極と第１放電電極よりも電気的抵抗値の低い第１バス電極とからなり、第２電極は可視光を透過する第２放電電極と第２放電電極よりも電気的抵抗値の低い第２バス電極とからなる。
【００１７】
第１及び第２電極のグループ及び第３電極のグループは、第１の基板上の同一平面上に配置されている。
【００１８】
隔壁は、第１バス電極、第２バス電極及び第３電極と第４電極との交差部及びその近傍を覆うように設ける。
【００１９】
第１放電電極、第２放電電極及び第３電極は各セルにおいて同一の形状を有するようにする。そして、第１放電電極及び第２放電電極と第３電極との間隔が各セルにおいて徐々に変化するようにする。これにより、エッジ間隔のバラツキによる放電開始電圧のバラツキを低減できる。
【００２０】
各セルにおける第１放電電極及び第２放電電極と第３電極との最小間隔は５０μｍ以下で、最大間隔は１００μｍ以上であることが望ましい。封入放電ガスの圧力と最小間隔の積はパッシェンミニマムよりも大きいことが望ましい。
【００２１】
ＰＤＰのように放電空間に放電ガスを封入して２電極間で放電を発生させる場合、放電の閾値電圧（放電開始電圧）は、２電極間の距離と放電ガスの圧力の積に応じて決定されることが知られており、その変化をこの積を横軸に放電開始電圧を縦軸にして示した曲線をパッシェンカーブという。パッシェンカーブは、２電極間の距離と放電ガスの圧力の積がある値の時に最小値になり、その状態はパッシェンミニマムと呼ばれる。
【００２２】
各セルにおける第１放電電極及び第２放電電極と第３電極との最小間隔は、セル内の第４電極の配置されている側に位置していることが望ましい。
【００２３】
第２放電電極と第４電極との間隔は、第１放電電極及び第２放電電極と第３電極との間隔より狭いことが望ましい。これにより、アドレス動作時に、第２電極と第４（アドレス）電極に印加する電圧を低くしても、第２電極と第４電極の間で放電が起き、それをトリガとして、第２電極と第１電極の間の放電に移行する。
【００２４】
第１から第３電極のグループを覆う誘電体層は、気相成膜法により形成されたシリコン化合物で構成されていることが望ましい。請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。気相成膜法により形成された誘電体層は、表面が平滑で、安定で、薄くできる。そのため、その上に第４（アドレス）電極を形成するのが容易である。更に、気相成膜法により形成された誘電体層は、誘電率も小さいので、電極間容量が小さく、駆動が容易である。
【００２５】
第１及び第２の基板は長方形であり、第２の基板の長辺及び短辺は、第１の基板の長辺及び短辺よりそれぞれ短い。
【００２６】
放電ガスは、少なくともネオン（Ｎｅ）及びキセノン（Ｘｅ）を含み、キセノンの混合比が１０パーセント以上であることが望ましい。これにより、輝度を向上できる。また、第４（アドレス）電極は、第２（Ｙ）電極と同じ第１の基板に形成されているので、アドレス放電を起こす電圧を低くできる。
【００２７】
第３（Ｚ）電極は、維持放電期間において、第１（Ｘ）電極と第２（Ｙ）電極間で繰り返し放電を起こす時、トリガ電極として動作する。そのため、維持放電期間において、第１電極のグループと第２電極のグループの間で繰り返し放電を起こすために、第１及び第２電極のグループに電圧を印加するのに同期して、第３電極のグループが第１電極のグループ又は第２電極のグループとの間で放電を起こす電圧を第３電極のグループに印加する。これにより、表示のための主放電は、発光効率のよい第１放電電極と第２放電電極間で行わる。具体的には、第１電極と第２電極間で維持放電を行う際に、第１電極と第２電極間に維持放電電圧を印加するのと同時又はそれより早く、第３電極と第１電極又は第２電極の一方の間に所定の電圧を印加することにより、第１電極又は第２電極と第３電極との間で放電がおき、それをきっかけとして第１電極と第２電極との間で維持放電を起こす。第１電極と第２電極との間で維持放電が起きた直後に、第３電極に印加する電圧を切り換えて、第３電極と第１電極又は第２電極の他方との間に所定の電圧を印加することにより、第１電極又は第２電極の一方と第３電極との間の放電を停止させる。
【００２８】
本発明の構成は、１対の第１電極と第２電極の間で放電を行う通常の３電極型ＰＤＰにも、特許文献３に記載された、いわゆるＡＬＩＳ方式のＰＤＰにも適用可能である。通常の３電極型ＰＤＰに本発明を適用する場合には、第３（Ｚ）電極は、放電の行われる第１電極と第２電極の間に配置される。ＡＬＩＳ方式のＰＤＰに本発明を適用する場合には、第３（Ｚ）電極は、第１電極と第２電極のすべての間に配置され、配置される位置に応じて４つのグループに分割されてグループ毎に共通の電圧が印加される。
【発明の効果】
【００２９】
本発明によれば、いずれの電極間の放電開始電圧も低いプラズマディスプレイパネルの実現され、このプラズマディスプレイパネルを有するプラズマディスプレイ装置（ＰＤＰ装置）の駆動回路の出力電圧を低くして、コストを低減できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
図１は、本発明の第１実施例のプラズマディスプレイ装置（ＰＤＰ装置）の全体構成を示す図である。第１実施例のＰＤＰ装置で使用するＰＤＰ１は、１対の第１（Ｘ）電極と第２（Ｙ）電極の間で放電を行う従来型のＰＤＰに本発明を適用したものである。図１に示すように、第１実施例のＰＤＰ１は、横方向に伸びるＸ電極Ｘ１、Ｘ２、…ＸｎとＹ電極Ｙ１、Ｙ２、…、Ｙｎが交互に配置され、各対のＸ電極とＹ電極の間に第３電極Ｚ１、Ｚ２、…、Ｚｎが配置される。従って、Ｘ電極、Ｙ電極及びＺ電極の３本の電極の組みがｎ組形成される。また、縦方向に伸びる第４（アドレス）電極Ａ１、Ａ２、…、Ａｍが、ｎ組のＸ電極、Ｙ電極及びＺ電極と交差するように配置され、交差部分にセルが形成される。従って、ｎ本の表示行とｍ本の表示列が形成される。
【００３１】
図１に示すように、第１実施例のＰＤＰ装置は、ｍ本のアドレス電極を駆動するアドレス駆動回路２と、ｎ本のＹ電極に走査パルスをそれぞれ印加する走査回路３と、走査回路３を介してｎ本のＹ電極に走査パルス以外の電圧を共通に印加するＹ駆動回路４と、ｎ本のＸ電極に電圧を共通に印加するＸ駆動回路５と、ｎ本のＺ電極に電圧を共通に印加するＺ駆動回路６と、各部を制御する制御回路７とを有する。第１実施例のＰＤＰ装置は、ＰＤＰ１のパネル構造、ＰＤＰ１にＺ電極を設けた点及びそれを駆動するＺ駆動回路６を設けた点が従来例と異なり、他の部分は従来例と同じである。ここでは、パネル構造及びＺ電極に関係する部分のみを説明し、他の部分の説明は省略する。
【００３２】
図２は、第１実施例のＰＤＰの分解斜視図である。図示のように、前面（第１）ガラス基板８の上には、横方向に伸びる第１（Ｘ）バス電極１２及び第２（Ｙ）バス電極１４が交互に平行に配置されて対をなしている。Ｘ及びＹ光透過性電極（放電電極）１１及び１３が、Ｘ及びＹバス電極１２、１４に重なるように設けられ、Ｘ及びＹ放電電極１１及び１２の一部が、対向する電極の方に広がっている。１対のＸ及びＹバス電極１２、１４の間には、第３（Ｚ）放電電極１５と第４（Ｚ）バス電極１６が重なるように設けられている。例えば、バス電極１２、１４及び１６は金属層で形成され、放電電極１１、１３及び１５はＩＴＯ層膜などで形成され、バス電極１２、１４及び１６の抵抗値は放電電極１１、１３及び１５の抵抗値よりも低いか又は同等である。以下、Ｘ及びＹ放電電極１１及び１３のＸ及びＹバス電極１２、１４から伸びた部分を、単にＸ及びＹ放電電極１１及び１３と称し、第３（Ｚ）放電電極１５と第３（Ｚ）バス電極１６を合わせて第３（Ｚ）電極と称する。
【００３３】
放電電極１１、１３及び１５、及びバス電極１２、１４及び１６の上には、これらの電極を覆うように誘電体層１７が形成されている。この誘電体層１７は、気相成膜法により形成された可視光を透過するＳｉＯ2膜などで構成される。なお、誘電体層１７の製法としては、気相成膜法のうち、ＣＶＤ法、特にプラズマＣＶＤ法が適している。
【００３４】
この誘電体層１７の上には、バス電極１２、１４及び１６と交差するように第４（アドレス）電極１８が設けられている。例えば、アドレス電極２１は金属層で形成される。この時、アドレス電極１８を形成する時、気相成膜法により形成された誘電体層１７の表面は平滑であり、電極を形成しやすい。また、誘電体層１７は、フッ酸以外のウェットエッチャントに侵されないため、電極パターンを形成するプロセスにおいても変質することはない。更に、気相成膜法により形成された誘電体層１７は一般的な焼成による誘電体層に比べて薄くできるため、誘電体層１７の高低差が少なく、この面でも電極形成が容易である。また、誘電率も一般的な鉛系低融点ガラスの誘電体の約１／３と低く、誘電体層を挟んで両側に電極を形成しても容量の増加は小さく、それらの電極の駆動が容易である。以上のように、気相成膜法により形成された誘電体層１７はその両側に電極を配置することが容易であり、可視光をよく透過するので前面基板とすることができる。
【００３５】
アドレス電極１８の上には、誘電体層１７ｂとＭｇＯなどの保護層１９が形成される。この保護層１９はイオン衝撃により電子を放出して放電を成長させ、放電電圧の低減、放電遅れの低減などの効果を生じる。本実施例の構造では、すべての電極のグループがこの保護層１９に覆われるため、どの電極群が陰極になっても保護層１９の効果を利用した放電が可能になる。なお、誘電体層１７ｂの厚さは、誘電体層１７の厚さに比べて薄くてよく、誘電体層１７ｂはなくてもよい。また、保護層１９の厚さは１μｍ以下であり、図では単に線として示している。
【００３６】
一方、背面（第２）基板９の上には、縦方向隔壁２０が形成されている。図示のように、縦方向隔壁２０は、横方向の幅が一部異なっている。これについては後述する。そして、縦方向隔壁２０の側面と背面基板９で形成される溝の側面と底面には、放電時に発生する紫外線で励起され、赤、緑及び青の可視光を発生する蛍光体層２１、２２、２３が塗布されている。
【００３７】
図３は、第１実施例のＰＤＰの部分断面図であり、（Ａ）は縦方向の断面図、（Ｂ）は横方向の断面図である。前面基板８と背面基板９はシール２４により封着されている。隔壁２０で区切られる前面基板１１と背面基板２０の間の放電空間２５にはＮｅ、Ｘｅ、Ｈｅなどの放電ガスが封入されている。ここでは、アドレス電極１８は、一部が縦方向隔壁２０と重なる位置に配置される。
【００３８】
図４は、第１実施例のプラズマディスプレイパネル１の電極形状を示す図であり、縦方向の２画素を示す。このような画素及び電極が立て奉公及び横方向に繰り返し配置される。
【００３９】
図示のように、１本１本独立駆動可能なＹバス電極１４と、共通に駆動されるＸバス電極１２が平行に交互に配置されている。Ｘバス電極１２からは、対となるＹバス電極側に光透過性のＸ放電電極１１が突出している。同様に、Ｙバス電極１４からは、対となるＸバス電極側に光透過性のＹ放電電極１３が突出している。Ｘ放電電極１１とＹ放電電極１３の間には、光透過性のＺ放電電極１５と金属層のＺバス電極１６からなるＺ電極が配置されている。
【００４０】
Ｘ放電電極１１及びＹ放電電極１３は、Ｚ電極と対向するエッジの距離が徐々に変化するように形成されており、エッジ間の距離が連続的に変化する。本実施例では、対向する電極エッジが、対応するアドレス電極１８の側で近接し、他の側では所定の距離だけ離れるように９０度より小さい角度をなしている。Ｘ放電電極１１及びＹ放電電極１３とＺ電極の対向するエッジの距離（電極間距離）は、近接端で概ね５０μｍ（距離ｄ２＝５０μｍ）、他端で１００μｍ（距離ｄ１＝１００μｍ）である。なお、この電極間距離ｄは後述するパッシェンの法則により、封入する放電ガスの圧力との関係で決まるため、この寸法は一例である。また、対向するエッジを階段状に形成して電極間距離を段階的に変えることも可能である。この場合は、ステップ部分を除き大部分の電極エッジは平行であり、なす角度は概ね０度である。
【００４１】
また、パネルの上下端では、ダミー電極として、光透過性の放電電極１１、１３を設けないバス電極だけが複数本配置されることもある。
【００４２】
これらのバス電極１２、１４及び１６、光透過性の放電電極１１、１３及び１５を覆うように設けられた誘電体層１７の上に、バス電極１２、１４及び１６に略垂直に縦方向に伸びるアドレス電極１８が配置される。Ｙ放電電極１３からアドレス電極１８に向かって突出した突出部が設けられる。Ｙ放電電極１３の突出部とアドレス電極１８の対向するエッジの距離ｄ３は、Ｘ放電電極１１及びＹ放電電極１３とＺ電極との電極間距離の最小値ｄ２よりも小さい。Ｙ放電電極１３とアドレス電極１８は、誘電体層１７を挟んで絶縁されているため、概ね重なってもよい。
【００４３】
なお、アドレス電極１８は、縦方向隔壁２０と一部が重なるように、具体的には、対となるＸ放電電極１１及びＹ放電電極１３が設けられる側（図では左側）は重ならず、反対側（図では右側）が重なるように配置される。更に、縦方向隔壁２０は、Ｘバス電極１２、Ｙバス電極１４及びＺ電極（Ｚ放電電極１５及びＺバス電極１６）とアドレス電極１８の交差部分で横方向に突出している。この突出部分が、図２の縦方向隔壁２０の幅が広くなっている部分に対応する。この縦方向隔壁２０の突出部分により、Ｘバス電極１２、Ｙバス電極１４及びＺ電極とアドレス電極１８との間の放電が防止される。
【００４４】
図５は、前面基板８と背面基板９の大きさの関係を示す図である。前面基板８と背面基板９は長方形であり、前面基板８の長辺及び短辺は、背面基板９の長辺及び短辺より長い。
【００４５】
図６は、第１実施例の背面基板の形状を説明する図である。この背面基板９は、サンドブラスト法などにより、放電空間２５と廃棄空間２６をガラス基板に彫り込んで形成したものである。排気孔２７は、排気空間２６から背面基板９を貫通し、前面基板８と貼り合わされた後、裏面から排気及び放電ガス封入を行うための穴で、１個から数個も受けられる。
【００４６】
次に、図７を利用して本発明の動作原理を説明する。
【００４７】
図７は、パッシェンカーブを示す図であり、横軸は放電を行う２電極間の距離ｄと放電空間の放電ガスの圧力ｐの積ｐｄであり、縦軸は放電開始電圧である。放電ガスは一般にネオン（Ｎｅ）、キセノン（Ｘｅ）、ヘリウム（Ｈｅ）などの混合ガスである。放電ガスの組成（混合比）が一定の場合、電極間距離ｄまたは放電ガスの圧力ｐが変化すると、その積ｐｄに対して放電開始電圧が変化する。その変化は、図７では下に凸の関係を有する。この時、放電開始電圧がもっとも低くなる点を一般にパッシェンミニマムと呼ぶ。放電ガスの混合比、例えばキセノン（Ｘｅ）の分圧が高くなった場合、放電開始電圧は高くなる傾向であるが、パッシェンミニマムでの電圧変化は小さい。
【００４８】
一般に、ＡＣ型カラーＰＤＰでは、電極間距離ｄは一定値で設計され、ｐｄ積はパッシェンミニマムよりも右側に位置するように設定されている。これは製造上、電極間距離ｄがばらついた際にも、ｐｄ積に対して電圧変化が増加、又は減少の一方向になるような領域を選択するためである。ｐｄ積の一例としては、ｄ＝１００μｍ、ｐ＝６．７×１０4Ｐａ程度が選択される。この際、電極間距離ｄを一定にするとパッシェンミニマムの放電ガス圧力は１．３×１０4Ｐａ程度になる。放電ガス圧力を６．７×１０4Ｐａ程度とすると、パッシェンミニマムの電極間距離ｄは２０μｍ程度になる。従って、放電ガス圧力を６．７×１０4Ｐａ程度とし、電極間距離ｄをｄ２＝５０μｍからｄ１＝１００μｍの間で変化させると、電極間距離に製造上のバラツキが生じても、放電開始電圧の変動は少なくなる。
【００４９】
一方、Ｙ放電電極１３とアドレス電極１８の電極間距離ｄ３は、ｄ２より小さいため、電圧が印加されてから実際に放電が起こるまでの放電遅れ時間も小さくなる。これは特に、アドレス動作に要する時間を短くできることになるため、アドレス期間を短縮した時間を利用して、維持放電の回数を増加させて輝度を向上させたり、階調数を増加させることが可能になる。
【００５０】
なお、Ｘ電極、Ｙ電極及びＺ電極は同一平面上にあるため、電極間距離の最小値ｄ２は、製造時のバラツキを考慮すると、短絡しないように５０μｍ程度にするのが望ましい。一方、Ｙ放電電極１３とアドレス電極１８は、誘電体層１７を介して形成されるため、更に近接させることが可能であり、ｄ３をｄ２より狭くすることで、Ｙ放電電極１３に対して、Ｚ電極よりアドレス電極の方が低い電圧で放電を開始できる。これにより、アドレス電極はＺ電極と区別して駆動が可能になる。以上のように、ｄ３はｄ２より狭く、パッシェンミニマム（この場合は２０μｍ）よりも広い領域に設定することが望ましい。
【００５１】
ＰＤＰの各セルは、点灯・非点灯のみが選択できるだけであり、点灯輝度を変化させる、すなわち階調を表示することができない。そこで、１フレームを所定の重み付けをした複数のサブフィールドに分割し、各セル毎に１フレームで点灯するサブフィールドを組み合わせることにより階調表示を行う。各サブフィールドは、通常同じ駆動シーケンスを有する。
【００５２】
図８は、第１実施例のＰＤＰ装置の駆動波形を示す図であり、ＹはＹ電極に印加する電圧波形を、ＸはＸ電極に印加する電圧波形を、ＺはＺ電極に印加する電圧波形を、Ａはアドレス電極に印加する電圧波形を示す。
【００５３】
リセット期間の最初には、アドレス電極に０Ｖを印加した状態で、Ｘ電極とＺ電極に負のリセットパルス５１、６１を印加し、Ｙ電極に所定の電圧から徐々に電圧が増加する正のリセットパルス１０３を印加する。これにより、全セルで、Ｚ電極１５、１６とＸ放電電極１１及びＹ放電電極１３の間でまず放電が発生し、Ｘ放電電極１２とＹ放電電極１４の間の放電に移行する。ここで印加されるのは、電圧が徐々に変化する鈍波であるため、微弱な放電と電荷形成を繰返し、全セル一様に壁電荷を形成する。形成された壁電荷の極性は、Ｘ放電電極及びＺ電極近傍が正極性、Ｙ放電電極近傍が負極性である。背面基板９にアドレス電極が形成された従来の構造のパネルでは、前面基板８側に配置された電極に印加する電圧で背面基板側の電荷を制御するため、高いリセット電圧を必要とするが、本実施例のパネルでは、前面基板８側の電荷を制御するだけなので、リセット放電を低くすることができる。
【００５４】
続いて、Ｘ放電電極及びＺ電極に正の補償電圧５２、６２（例えば＋Ｖｓ）を印加して、Ｙ電極に徐々に電圧が低下する補償鈍波４２を印加することにより、上記のように形成された壁電荷とは逆極性の電圧が鈍波で印加されるため、微弱な放電により、セル内の壁電荷が減少する。以上で、リセット期間が終了し、全セルは均一な状態になる。
【００５５】
本実施例のＰＤＰでは、Ｚ電極１５、１６が設けられているので、Ｚ電極１５、１６とＸ放電電極１１及びＹ放電電極１３との間隔が狭く、低い放電開始電圧でも放電が発生し、それをトリガとしてＸ放電電極１１とＹ放電電極１３の間の放電に移行するので、リセット期間にＸ電極及びＺ電極とＹ電極間に印加するリセット電圧を小さくできる。これにより、表示に関係しないリセット放電による発光量を低減してコントラストを向上できる。
【００５６】
次のアドレス期間では、Ｘ電極及びＺ電極に補償電圧５２、６２と同じ電圧（例えば＋Ｖｓ）５３、６３を印加して、Ｙ電極に所定の負電圧を印加した状態で更に走査パルス４３を、印加するＹ電極の位置を変えながら印加タイミングをシフトして順次印加する。走査パルス４３の印加に応じて、点灯するセルのアドレス電極にアドレスパルス７４を印加する。この時、リセット期間に形成された壁電荷の極性とＹ電極及びアドレス電極に印加されるパルスの極性は一致しており、この壁電荷により印加電圧を低くすることができる。これにより、走査パルス４３とアドレスパルス７４が同時に印加されたセルではアドレス放電が発生し、それをトリガとしてＸ電極及びＺ電極とＹ電極との間の放電が発生する。このアドレス放電により、Ｘ電極及びＺ電極の近傍（誘電体層の表面）には負の壁電荷が形成され、Ｙ電極の近傍には正の壁電荷が形成される。ここで形成される壁電荷は、リセット期間に形成された壁電荷とは逆極性である。走査パルス又はアドレスパルスの印加されないセルではアドレス放電は発生しないので、リセット時の壁電荷が維持される。アドレス期間では、すべてのＹ電極に順次走査パルスを印加して上記の動作を行い、パネル全面の点灯するセルでアドレス放電を発生させる。
【００５７】
アドレス期間の最後には、Ｙ電極にのみ負極性の電荷調整パルス４４を印加する。アドレス放電が発生したセルではＹ電極の近傍に正極性の壁電荷が形成されており、電荷調整パルス４４の電圧を減少させる方向に作用し、放電は発生しない。一方、アドレス放電が発生しなかったセルではＹ電極の近傍に負極性の壁電荷が形成されており、電荷調整パルス４４の電圧に加算されるので、放電が発生する。なお、この際、電極には電圧は印加されておらず、２電極間の電位は小さいため、放電は遅れが大きく、強度は小さい。このため、電荷調整パルス４４は２０μｓ以上の長さを必要とし、放電後に形成される壁電荷も少ない。このため、電荷調整パルス４４により放電したセルは、次の維持放電期間に印加される維持パルスでは放電しない。
【００５８】
維持放電期間では、まず、Ｙ電極に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス４５を、Ｘ電極に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス５５を印加する。最初にＹ電極に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス４５を、Ｘ電極に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス５５を印加する時、アドレス放電の発生したセルでは、Ｙ電極の近傍に形成された正の壁電荷による電圧が電圧＋Ｖｓに重畳され、Ｘ電極の近傍に形成された負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳され、Ｘ放電電極１１とＹ放電電極１３の間で維持放電が発生する。この放電は、放電により発生した電荷のうち、正の電荷がＸ電極の近傍に壁電荷として蓄積され、負の電荷がＹ電極の近傍に壁電荷として蓄積され、壁電荷による電圧がＸ電極とＹ電極間の電圧を減少させることにより収束する。収束した時には、Ｘ電極の近傍に正の壁電荷が形成され、Ｙ電極の近傍に負の壁電荷が形成される。Ｚ電極には０Ｖが印加されるので、Ｙ放電電極及びＸ放電電極とＺ電極の間の放電は発生せず、Ｚ電極の近傍の壁電荷はリセット時の壁電荷、すなわち正の壁電荷が維持される。
【００５９】
次に、Ｘ電極に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス５６を、Ｙ電極に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス４６を印加し、Ｚ電極に電圧＋Ｖｓの短いパルス６５を印加し、その後電圧−Ｖｓに変化するパルス６６を印加する。これにより、Ｙ電極の近傍に形成された負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳され、Ｘ電極及びＺ電極の近傍に形成された正の壁電荷による電圧が電圧＋Ｖｓに重畳される。これにより、まずＺ電極とＹ電極の間で放電が開始され、この放電をトリガとして、間隔の広いＸ電極とＹ電極の間の放電に移行する。この直後、Ｚ電極に印加される電圧は＋Ｖｓから−Ｖｓに変化し、Ｚ電極とＹ電極の間で放電は停止する。Ｘ電極とＹ電極の間の放電は、負の電荷がＸ電極の近傍に壁電荷として蓄積され、正の電荷がＹ電極の近傍に壁電荷として蓄積されると停止するが、この時Ｚ電極には−Ｖｓが印加されているので、Ｚ電極の近傍には正の壁電荷が形成される。従って、放電が収束した時には、Ｘ電極の近傍に負の壁電荷が形成され、Ｙ電極及びＺ電極の近傍に正の壁電荷が形成される。
【００６０】
次に、Ｘ電極に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス５５を、Ｙ電極に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス４５を印加し、Ｚ電極に電圧＋Ｖｓの短いパルス６５を印加し、その後電圧−Ｖｓに変化するパルス６６を印加する。これにより、Ｘ電極の近傍に形成された負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳され、Ｙ電極及びＺ電極の近傍に形成された正の壁電荷による電圧が電圧＋Ｖｓに重畳される。これにより、まずＺ電極とＸ電極の間で放電が開始され、この放電をトリガとして、間隔の広いＸ電極とＹ電極の間の放電に移行する。この直後、Ｚ電極に印加される電圧は＋Ｖｓから−Ｖｓに変化し、Ｚ電極とＸ電極の間で放電は停止するが、この時Ｚ電極には−Ｖｓが印加されているので、Ｚ電極の近傍には正の壁電荷が形成される。従って、収束した時には、Ｘ電極及びＺ電極の近傍に正の壁電荷が形成され、Ｙ電極の近傍に負の壁電荷が形成される。以下、Ｘ電極とＹ電極に交互に正及び負の維持放電パルスを印加し、維持放電パルスの印加に同期してＺ電極に幅の狭いパルスを印加することにより、維持放電が繰り返される。
【００６１】
維持放電期間の後、Ｙ電極に消去パルス４７を、Ｘ電極及びＺ電極に、電圧が徐々に低下する鈍波消去パルス５７、６７を印加する。これにより、維持放電の発生したセルでは、形成されている壁電荷による電圧が重畳されて放電が発生し、壁電荷が消去される。維持放電が発生しなかったセルでは、壁電荷が少ないため、放電は発生しない。
【００６２】
図９は、第１実施例のＰＤＰの隔壁の変形例を示す図である。この変形例では、縦方向隔壁２０に加えて横方向隔壁２８も設ける。縦方向隔壁２０と横方向隔壁２８は一体に設けられる。横方向隔壁２８は、図示のようにＸバス電極１２とＹバス電極１４の間に配置される。
【００６３】
図１０は、縦方向隔壁２０と横方向隔壁２８を有する場合の、背面基板の構造を説明する図である。図６の構成に加えて、横方向隔壁２８が設けられている。
【００６４】
図１１は、本発明の第２実施例のＰＤＰ装置の全体構成を示す図である。第２実施例は、本発明を特許文献３に記載されたＡＬＩＳ方式のＰＤＰ装置に適用した例である、第２実施例のＰＤＰ１は、第１実施例のＰＤＰにおいて、第１（Ｘ）電極と第２（Ｙ）電極のすべての間に第３電極（Ｚ電極）を設け、第１（Ｘ）電極と第２（Ｙ）電極のすべての間を表示ラインとして利用する点が異なる。ＡＬＩＳ方式については、特許文献４に記載されているので、ここでは詳しい説明を省略する。
【００６５】
図１１に示すように、プラズマディスプレイパネル１は、横方向（長手方向）に伸びる複数の第１電極（Ｘ電極）及び第２電極（Ｙ電極）を有する。複数のＸ電極とＹ電極は、交互に配置され、Ｘ電極の本数がＹ電極の本数より１本多い。Ｘ電極とＹ電極の間には、第３電極（Ｚ電極）が配置される。従って、Ｚ電極の本数は、Ｙ電極の２倍である。第４電極（アドレス電極）は、Ｘ、Ｙ及びＺ電極に対して垂直な方向に伸びる。ＡＬＩＳ方式では、Ｘ電極とＹ電極のすべての間が表示ラインとして利用され、奇数番目の表示ラインと偶数番目の表示ラインがインターレース表示される。言い換えれば、奇数番目のＸ電極と奇数番目のＹ電極の間及び偶数番目のＸ電極と偶数番目のＹ電極の間に奇数表示ラインが形成され、奇数番目のＹ電極と偶数番目のＸ電極との間及び偶数番目のＹ電極と奇数番目のＹ電極の間に偶数表示ラインが形成される。１表示フィールドは、奇数フィールドと偶数フィールドで構成され、奇数フィールドでは奇数表示ラインが表示され、偶数フィールドでは偶数表示ラインが表示される。従って、Ｚ電極は、奇数及び偶数表示ラインの中にそれぞれ存在する。ここでは、奇数番目のＸ電極と奇数番目のＹ電極の間に設けられたＺ電極を第１グループのＺ電極、奇数番目のＹ電極と偶数番目のＸ電極との間に設けられたＺ電極を第２グループのＺ電極、偶数番目のＸ電極と偶数番目のＹ電極の間に設けられたＺ電極を第３グループのＺ電極、偶数番目のＹ電極と奇数番目のＸ電極との間に設けられたＺ電極を第４グループのＺ電極と称する。言い換えれば、４ｐ＋１（ｐは自然数）番目のＺ電極は第１グループのＺ電極、４ｐ＋２番目のＺ電極は第２グループのＺ電極、４ｐ＋３番目のＺ電極は第３グループのＺ電極、４ｐ＋４番目のＺ電極は第４グループのＺ電極である。
【００６６】
図１１に示すように、第２実施例のＰＤＰ装置は、アドレス電極を駆動するアドレス駆動回路２と、Ｙ電極に走査パルスを印加する走査回路３と、走査回路３を介して奇数番目のＹ電極に走査パルス以外の電圧を共通に印加する奇数Ｙ駆動回路４１と、走査回路３を介して偶数番目のＹ電極に走査パルス以外の電圧を共通に印加する偶数Ｙ駆動回路４２と、奇数番目のＸ電極に電圧を共通に印加する奇数Ｘ駆動回路５１と、偶数番目のＸ電極に電圧を共通に印加する偶数Ｘ駆動回路５２と、第１グループのＺ電極を共通に駆動する第１Ｚ駆動回路６１と、第２グループのＺ電極を共通に駆動する第２Ｚ駆動回路６２と、第３グループのＺ電極を共通に駆動する第３Ｚ駆動回路６３と、第４グループのＺ電極を共通に駆動する第４Ｚ駆動回路６４と、各部を制御する制御回路７とを有する。
【００６７】
第２実施例のＰＤＰは、Ｘバス電極とＹバス電極の両側にＸ放電電極及びＹ放電電極がそれぞれ設けられる点、Ｘバス電極とＹバス電極のすべての間にＺ電極が設けられる点を除けば、第１実施例と同じ構造を有するので、分解斜視図は省略する。
【００６８】
図１２は、第２実施例の電極形状を示す図である。第２実施例の電極形状は、図４の第１実施例の電極形状において、Ｘバス電極１２とＹバス電極１４が等間隔で交互に平行に配置され、そのすべての間の中央にＺ電極１５、１６が配置され、Ｘバス電極１３から下側に伸びたＸ放電電極１２Ａと、Ｘバス電極１３から上側に伸びたＸ放電電極１２Ｂと、Ｙバス電極１５から上側に伸びたＹ放電電極１４Ａと、Ｙバス電極１５から下側に伸びたＹ放電電極１４Ｂとが設けられている点が異なり、他は同じである。
【００６９】
図１３及び図１４は、第２実施例のＰＤＰ装置の駆動波形を示す図であり、図１３は奇数フィールドの駆動波形を、図１４は偶数フィールドの駆動波形を示す。Ｘ電極、Ｙ電極及びアドレス電極に印加される駆動波形は特許文献４などに記載された駆動波形と同じであり、放電を行うＸ電極とＹ電極の間に設けられたＺ電極には第１実施例でＺ電極に印加したのと同じ駆動波形が印加され、放電を行わないＸ電極とＹ電極の間に設けられたＺ電極には若干異なる駆動波形が印加される。なお、図１３及び図１４において、図８と同じ機能のパルスには同じ参照番号を付している。
【００７０】
リセット期間における駆動波形は第１及び第２実施例の駆動波形と同じであり、リセット期間には全セルが均一な状態にされる。
【００７１】
アドレス期間の前半では、奇数番目のＸ電極Ｘ１及び第１グループのＺ電極Ｚ１に所定の電圧（例えば＋Ｖｓ）１０１、１０２を印加し、偶数番目のＸ電極Ｘ２、偶数番目のＹ電極Ｙ２及び第２から第４グループのＺ電極Ｚ２−Ｚ４を０Ｖにして、奇数番目のＹ電極Ｙ１に所定の負電圧を印加した状態で更に走査パルス１０３を順次印加する。走査パルス１０３の印加に応じて、点灯するセルのアドレス電極にアドレスパルス７４を印加する。これにより、走査パルスの印加された奇数番目のＹ電極Ｙ１とアドレスパルスの印加されたアドレス電極の間で放電が発生し、それをトリガとして奇数番目のＸ電極Ｘ１及び第１グループのＺ電極Ｚ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１との間の放電が発生する。この時、偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第２グループのＺ電極Ｚ２には０ｖが印加されているので、奇数番目のＹ電極Ｙ１との間で放電は発生しない。このアドレス放電により、奇数番目のＸ電極Ｘ１及び第１グループのＺ電極Ｚ１の近傍（誘電体層の表面）には負の壁電荷が形成され、奇数番目のＹ電極Ｙ１の近傍には正の壁電荷が形成される。走査パルス又はアドレスパルスの印加されないセルではアドレス放電は発生しないので、リセット時の壁電荷が維持される。アドレス期間の前半では、すべての奇数番目のＹ電極Ｙ１に順次走査パルスを印加して上記の動作を行う。
【００７２】
アドレス期間の後半では、偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第３グループのＺ電極Ｚ３に所定の電圧１０４、１０５を印加し、奇数番目のＸ電極Ｘ１、奇数番目のＹ電極Ｙ１及び第１、第２及び第４グループのＺ電極Ｚ１、Ｚ２，Ｚ４を０Ｖにして、偶数番目のＹ電極Ｙ２に所定の負電圧を印加した状態で更に走査パルス１０６を順次印加する。走査パルス１０６の印加に応じて、点灯するセルのアドレス電極にアドレスパルス７４を印加する。これにより、走査パルスの印加された偶数番目のＹ電極Ｙ２とアドレスパルスの印加されたアドレス電極の間で放電が発生し、それをトリガとして偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第３グループのＺ電極Ｚ３と偶数番目のＹ電極Ｙ２との間の放電が発生する。このアドレス放電により、偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第３グループのＺ電極Ｚ３の近傍には負の壁電荷が形成され、偶数番目のＹ電極Ｙ２の近傍には正の壁電荷が形成される。アドレス期間の後半では、すべての偶数番目のＹ電極Ｙ２に順次走査パルスを印加して上記の動作を行う。
【００７３】
以上のようにして、奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１、及び偶数番目のＸ電極Ｘ２と偶数番目のＹ電極Ｙ２の間、すなわち奇数番目の表示ラインのアドレス動作が終了する。アドレス放電が行われたセルでは、奇数番目及び偶数番目のＹ電極Ｙ１、Ｙ２の近傍に正の壁電荷が形成され、奇数番目及び偶数番目のＸ電極Ｘ１、Ｘ２、第１及び第３グループのＺ電極Ｚ１、Ｚ３の近傍に負の壁電荷が形成されている。
【００７４】
アドレス期間の最後には、Ｙ電極に電荷調整パルス４４を印加する。
【００７５】
維持放電期間では、まず、奇数番目のＸ電極Ｘ１に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス１１０を、奇数番目のＹ電極Ｙ１に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス１１２を、第１グループのＺ電極Ｚ１に電圧−Ｖｓのパルス１１１を印加する。偶数番目のＸ電極Ｘ２、偶数番目のＹ電極Ｙ２及び第３グループのＺ電極Ｚ３には０Ｖを印加する。維持放電期間中は、第２及び第４グループのＺ電極Ｚ２及びＺ４には０Ｖを印加する。奇数番目のＸ電極Ｘ１では負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳され、第１グループのＺ電極Ｚ１では負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳され、奇数番目のＹ電極Ｙ１では正の壁電荷による電圧が電圧＋Ｖｓに重畳され、それらの間に大きな電圧が印加される。これにより、まず間隔の狭い第１グループのＺ電極Ｚ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１の間で微弱な放電が開始され、この放電をトリガとして、間隔の広い奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１の間の放電に移行する。この放電が終了した時には、奇数番目のＸ電極Ｘ１及び第１グループのＺ電極Ｚ１の近傍に正の壁電荷が形成され、奇数番目のＹ電極Ｙ１の近傍に負の壁電荷が形成される。
【００７６】
奇数番目のＹ電極Ｙ１には電圧Ｖｓが印加され、第２グループのＺ電極Ｚ２には０Ｖが印加され、奇数番目のＹ電極Ｙ１では正の壁電荷による電圧が重畳され、奇数番目のＹ電極Ｙ１と第２グループのＺ電極Ｚ２の間の電圧は大きくはなるが、第２グループのＺ電極Ｚ２に印加される電圧は０Ｖである上、第２グループのＺ電極Ｚ２には壁電荷が形成されていないので、壁電荷による電圧は重畳されないので、放電開始電圧には達せず、放電は発生しない。同様に、偶数番目のＸ電極Ｘ２と第２グループのＺ電極Ｚ２との間でも放電は発生しない。ここで、第２グループのＺ電極Ｚ２に印加する電圧は、放電が発生しないような電圧に設定することが必要である。ただし、第２グループのＺ電極Ｚ２に印加する電圧は隣接する奇数番目のＹ電極Ｙ１及び偶数番目のＸ電極Ｘ２に印加される電圧＋Ｖｓより低いことが望ましい。これは、奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１の間で維持放電が発生すると、移動しやすい電子が奇数番目のＸ電極Ｘ１から奇数番目のＹ電極Ｙ１に向かって移動するが、もし第２グループのＺ電極Ｚ２の電圧が奇数番目のＹ電極Ｙ１の電圧と同じであると、電子はそのまま第２グループのＺ電極Ｚ２に向かって移動し、更に偶数番目のＸ電極Ｘ２にまで移動する。このようなことが発生すると、次に逆極性の維持放電パルスを印加すると誤放電を発生して表示エラーになる。これに対して、本実施例のように、第２グループのＺ電極Ｚ２の電圧を０Ｖとすれば、奇数番目のＹ電極Ｙ１の電圧より低くいので、電子の移動を防止でき、隣接する表示ラインでの誤放電の発生を防止できる。
【００７７】
上記の条件は、偶数番目のＹ電極Ｙ２と奇数番目のＸ電極Ｘ１の間に設けられる第４グループのＺ電極Ｚ４についても同様である。
【００７８】
次に、奇数番目のＸ電極Ｘ１及び偶数番目のＹ電極Ｙ２に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス１１３及び１１８を、奇数番目のＹ電極Ｙ１及び偶数番目のＸ電極Ｘ２に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス１１５及び１１６を、第１グループのＺ電極Ｚ１に電圧＋Ｖｓの正の短パルス１１４を、第３グループのＺ電極Ｚ３に電圧−Ｖｚの負のパルス１１８を印加する。奇数番目のＸ電極Ｘ１及び第１グループのＺ電極Ｚ１では、上記のように、前の維持放電により正の壁電荷が形成されており、それによる電圧が電圧＋Ｖｓにそれぞれ重畳され、奇数番目のＹ電極Ｙ１では前の維持放電により負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳されて、それらの電極間に大きな電圧が印加される。更に、偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第３グループのＺ電極Ｚ３では、アドレス終了時の負の壁電荷が維持されており、それによる電圧が電圧−Ｖｓにそれぞれ重畳され、偶数番目のＹ電極Ｙ２ではアドレス終了時の正の壁電荷が維持されており、それによる電圧が電圧＋Ｖｓに重畳されて、それらの電極間に大きな電圧が印加される。これにより、間隔の狭い第１グループのＺ電極Ｚ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１の間及び第３グループのＺ電極Ｚ３と偶数番目のＹ電極Ｙ２の間で微弱な放電が開始され、この放電をトリガとして、間隔の広い奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１の間及び偶数番目のＸ電極Ｘ２と偶数番目のＹ電極Ｙ２の間の放電に移行する。
【００７９】
第１グループのＺ電極Ｚ１に正の短パルス１１４を印加した後、第１グループのＺ電極Ｚ１には電圧−Ｖｓのパルス１１９が印加されるので、奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１の間の主放電が終了した時には、奇数番目のＸ電極Ｘ１の近傍に負の壁電荷が形成され、第１グループのＺ電極Ｚ１及び奇数番目のＹ電極Ｙ１の近傍に正の壁電荷が形成される。また、偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第３グループのＺ電極Ｚ３の近傍に正の壁電荷が形成され、偶数番目のＹ電極Ｙ２の近傍に負の壁電荷が形成される。
【００８０】
次に、奇数番目のＸ電極Ｘ１及び偶数番目のＹ電極Ｙ２に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルスを、奇数番目のＹ電極Ｙ１及び偶数番目のＸ電極Ｘ２に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルスを、第１グループのＺ電極Ｚ１及び第３グループのＺ電極Ｚ３に電圧−Ｖｓの正の短パルスを印加する。これにより、奇数番目のＸ電極Ｘ１と第１グループのＺ電極Ｚ１との間の放電をトリガとして、奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１との間で維持放電が発生する。同様に、偶数番目のＹ電極Ｙ２と第３グループのＺ電極Ｚ３との間の放電をトリガとして、偶数番目のＸ電極Ｘ２と偶数番目のＹ電極Ｙ２との間で維持放電が発生する。以下、極性を反転しながら維持放電パルスを印加することにより維持放電が繰り返される。
【００８１】
上記のように、最初の維持放電は、奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１との間でのみ発生し、偶数番目のＸ電極Ｘ２と偶数番目のＹ電極Ｙ２との間では発生しないので、維持放電期間の終わりに、偶数番目のＸ電極Ｘ２と偶数番目のＹ電極Ｙ２との間でのみ維持放電が発生し、奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１との間では発生しないようにして、維持放電回数を一致させる。
【００８２】
維持放電期間の後には、第１実施例と同様に、消去パルス４７、５７及び６７を印加する。
【００８３】
以上奇数フィールドの駆動波形について説明した。偶数フィールドの駆動波形では、奇数及び偶数番目のＹ電極Ｙ１及びＹ２に奇数フィールドと同じ駆動波形を、奇数番目のＸ電極Ｘ１に奇数フィールドの偶数番目のＸ電極Ｘ２に印加した駆動波形を、偶数番目のＸ電極Ｘ２に奇数フィールドの奇数番目のＸ電極Ｘ１に印加した駆動波形を、第１グループのＺ電極Ｚ１に奇数フィールドの第２グループのＺ電極Ｚ２に印加した駆動波形を、第２グループのＺ電極Ｚ２に奇数フィールドの第１グループのＺ電極Ｚ１に印加した駆動波形を、第３グループのＺ電極Ｚ３に奇数フィールドの第４グループのＺ電極Ｚ４に印加した駆動波形を、第４グループのＺ電極Ｚ４に奇数フィールドの第３グループのＺ電極Ｚ３に印加した駆動波形を印加する。
【産業上の利用可能性】
【００８４】
以上説明したように、本発明によれば、ＰＤＰ装置において駆動回路を駆動能力の比較的低い素子で構成することができ、表示品質の良好なＰＤＰ装置を低コストで実現できるプラズマディスプレイパネルを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００８５】
【図１】本発明の第１実施例のＰＤＰ装置の全体構成を示す図である。
【図２】第１実施例のＰＤＰの分解斜視図である。
【図３】第１実施例のＰＤＰの断面図である。
【図４】第１実施例の電極形状を示す図である。
【図５】第１実施例の基板の形状を示す図である。
【図６】第１実施例の背面基板の構造を示す図である。
【図７】本発明の原理を説明する図である。
【図８】第１実施例の駆動波形を示す図である。
【図９】隔壁の変形例を示す図である。
【図１０】変形例の背面基板の構造を示す図である。
【図１１】本発明の第２実施例のＰＤＰ装置の全体構成を示す図である。
【図１２】第２実施例の電極形状を示す図である。
【図１３】第２実施例の駆動波形（奇数フィールド）を示す図である。
【図１４】第２実施例の駆動波形（偶数フィールド）を示す図である。
【符号の説明】
【００８６】
１    プラズマディスプレイパネル
８    前面基板
９    背面基板
１１    第１（Ｘ）放電電極
１２    第１（Ｘ）バス電極
１３    第２（Ｙ）放電電極
１４    第２（Ｙ）バス電極
１５    第４（Ｚ）放電電極
１６    第４（Ｚ）バス電極
１７    誘電体層
１８    第３（アドレス）電極
１９    保護層
２０    縦方向隔壁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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