(57)【要約】【目的】  交換可能な記録媒体に対して予約されたデータ記録の失敗を防止する。【構成】  制御部は、Ｓ１で予約完了後の記録媒体検査モードが有効と判断し、Ｓ２でデータ記録前処理を実行するのに十分な残時間があると判断すると、Ｓ３でデータ記録前処理（記録媒体種類判別・装置調整処理，物理フォーマット処理，ベリファイ（欠陥検出）処理，論理フォーマット処理，欠陥管理処理，エージング処理，記録容量管理処理）を実行し、Ｓ４で上記各処理において致命的なエラーが発生したと判断したら、Ｓ５でディスプレイに記録媒体使用禁止と表示して記録媒体の交換を促し、この処理を終了する。【選択図】        図５
2006012221.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
交換可能な記録媒体に対して予約されたデータ記録開始時刻からデータ記録終了時刻までデータを記録する情報記録再生装置において、
前記データ記録開始時刻前に、前記記録媒体に対するデータの記録に備えるためのデータ記録前処理を行うデータ記録前処理手段を設けたことを特徴とする情報記録再生装置。
【請求項２】
請求項１記載の情報記録再生装置において、
前記データ記録前処理手段は、前記記録媒体に対して、前記記録媒体の種類を判別し、その判別結果に基づいて当該情報記録再生装置を調整する記録媒体種類判別・装置調整処理，前記記録媒体に物理フォーマットを実行する物理フォーマット処理，前記記録媒体に欠陥検査を実行する欠陥検査処理，前記記録媒体に論理フォーマットを実行する論理フォーマット処理，前記記録媒体に実行された欠陥検査によって検出された欠陥領域を登録して管理する欠陥領域管理処理，前記記録媒体の同一領域に対して複数回の記録を行って記録動作の安定性を確認するエージングを実行するエージング処理，又は前記記録媒体の記録可能容量を求めて録画モード毎の残時間に変換する記録容量管理処理のデータ記録前処理を行う手段であることを特徴とする情報記録再生装置。
【請求項３】
請求項２記載の情報記録再生装置において、
前記データ記録前処理手段に、前記各処理の所要時間を前記記録媒体の種類毎に予め記憶，又は前記各処理の所要時間を前記記録媒体の種類毎に予測して保持する手段を設けたことを特徴とする情報記録再生装置。
【請求項４】
請求項３記載の情報記録再生装置において、
前記データ記録前処理手段に、前記データ記録開始時刻が予約された時刻から前記予約されたデータ記録開始時刻までの残時間を求め、該残時間と前記予め記憶又は保持された前記各処理の所要時間とに基づいて、前記各処理の内の実行可能な処理を行って実行不可能な処理を行わないようにする手段を設けたことを特徴とする情報記録再生装置。
【請求項５】
請求項２記載の情報記録再生装置において、
前記データ記録前処理手段に、前記物理フォーマット処理をバックグラウンドで実行する手段を設けたことを特徴とする情報記録再生装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、主にビデオ録画再生システム，ビデオ編集システム，コンピュータシステムの中でＣＤ−ＲＯＭディスク，ＣＤ−Ｒディスク，ＣＤ−ＲＷディスク，ＤＶＤ−ＲＯＭディスク，ＤＶＤ−Ｒディスク，ＤＶＤ−ＲＷディスク，ＤＶＤ−ＲＡＭディスク，ＤＶＤ＋ＲＷディスク，ＤＶＤ＋Ｒディスク等の光ディスク、ＭＯ・ＭＤ等の光磁気ディスク、ＨＤ，リムーバブルＨＤ，ＦＤ等の磁気ディスク、不揮発ＲＡＭ，フラッシュロム（Ｆｌａｓｈ  ＲＯＭ），接触型メモリ，非接触型メモリ等のメモリカード等の記録媒体にＴＶ映像，音声等のデータを記録又は再生する情報記録再生装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
映像や音声を録画するために、記録媒体として磁気テープを使うビデオテープレコーダが既に普及しているが、各種のデジタル情報記録媒体の登場により、最近はビデオテープレコーダに代わって、ＣＤレコーダ，ＤＶＤレコーダ，ハードディスクレコーダ，及びそれらを複合したハイブリッドレコーダ等の情報記録再生装置が普及し始めている。
上記のデジタル情報記録媒体は、高密度だが２つの状態を表現すればよいため、今まで様々な種類が提案されてきたため、ＣＤとＤＶＤのように、まるで違う種類でありながら、φ１２ｃｍまたはφ８ｃｍ・厚さ１ｍｍ程度の円盤状であって、一見しても外見上区別がつかないようなものもある。また、ＣＤ，ＤＶＤの中にもそれぞれさらに記録層の違いや複数の規格が複合されたものなどの異なる種類があるため、さらに複雑である。そして、汎用のインタフェースが普及し、家電でもＰＣでも産業用機器でも同じように使用されるのも珍しくない。
【０００３】
上記のような情報記録再生装置は、ＣＤ，ＤＶＤ等の殆ど非接触式の記録媒体を使用するため、磁気テープと比較して、巻き戻しや頭出し・耐久性・画質などの点で圧倒的に優位であり、それらのうちの多くは、不在時でも録画を行うための録画予約システムを備えている。
従来、ネットワークから予約情報を取得し、録画予約システムで予約を迅速に確実に行う情報記録再生装置（例えば、特許文献１参照）があった。
また、予約情報を記録媒体に予め記録しておくという方法を取っている情報記録再生装置（例えば、特許文献２参照）があった。
さらに、録画予約システムと特定の記録媒体を関連付けて連動させている情報記録再生装置（例えば、特許文献３参照）があった。
【特許文献１】特開２００２−０１６８６２号公報
【特許文献２】特開２００２−３１９２４４号公報
【特許文献３】特開２００３−２１９３３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述のようなＣＤ，ＤＶＤに代表される記録媒体は外見上区別がつきにくいものが多く、対応していない装置にも簡単にセットされてしまうこともあるため、従来の情報記録再生装置では、情報記録再生装置にセットされた記録媒体の種類がその装置に対応したものでなかった場合、録画予約時刻が来ても録画できないという問題があった。また、記録媒体には剥き出しで扱われるものが多く、後天的につく傷，汚れ，ホコリの付着などが避けられない。
【０００５】
そのために各記録媒体や情報記録再生装置は代替のための領域を予め用意しておいたり、強力なエラー訂正，冗長な記録方法を採用しているとはいえ、それらが想定している事態を超えてしまうこともあり、完璧に働かないこともある。
そうなると、ある部分には記録エラーとなって記録が行えないという問題もあった。
例えば、ハードディスクのように密閉された記録媒体ですらひたすら記録密度競争となっており、突然記録できない部分ができてしまうことも発生する。
【０００６】
さらに、近年、記録媒体のような大量生産品は少しでも安価に作ることが優先され、品質管理が十分に行われていない事例もしばしばみられる。すなわち、記録媒体の記録密度を向上させればさせるほど精密さが求められるのに、所定の規格を満たしていない記録媒体も市場には存在している。
ユーザはそれらの区別がつかず、より安価であれば購入してしまうことが多い。
【０００７】
以上のように、現在の記録媒体が抱える問題には、大きく分けて、規格的な混乱，先天的に抱える問題，後天的に発生する欠陥、があるといえる。
これらを乗り越えて初めて記録媒体に対してデータ記録（例えば、録画）が可能になるのである。それにも関わらず、記録媒体はセットされたあと、種類や残容量は調べられる程度で、記録媒体に関する調査は不十分であった。
この発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、交換可能な記録媒体に対して予約されたデータ記録の失敗を防止することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
この発明は上記の目的を達成するため、次の（１）〜（５）の情報記録再生装置を提供する。
（１）交換可能な記録媒体に対して予約されたデータ記録開始時刻からデータ記録終了時刻までデータを記録する情報記録再生装置において、上記データ記録開始時刻前に、上記記録媒体に対するデータの記録に備えるためのデータ記録前処理を行うデータ記録前処理手段を設けた情報記録再生装置。
【０００９】
（２）上記（１）の情報記録再生装置において、上記データ記録前処理手段は、上記記録媒体に対して、上記記録媒体の種類を判別し、その判別結果に基づいて当該情報記録再生装置を調整する記録媒体種類判別・装置調整処理，上記記録媒体に物理フォーマットを実行する物理フォーマット処理，上記記録媒体に欠陥検査を実行する欠陥検査処理，上記記録媒体に論理フォーマットを実行する論理フォーマット処理，上記記録媒体に実行された欠陥検査によって検出された欠陥領域を登録して管理する欠陥領域管理処理，上記記録媒体の同一領域に対して複数回の記録を行って記録動作の安定性を確認するエージングを実行するエージング処理，又は上記記録媒体の記録可能容量を求めて録画モード毎の残時間に変換する記録容量管理処理のデータ記録前処理を行う手段である情報記録再生装置。
【００１０】
（３）上記（２）の情報記録再生装置において、上記データ記録前処理手段に、上記各処理の所要時間を上記記録媒体の種類毎に予め記憶，又は上記各処理の所要時間を上記記録媒体の種類毎に予測して保持する手段を設けた情報記録再生装置。
（４）上記（３）の情報記録再生装置において、上記データ記録前処理手段に、上記データ記録開始時刻が予約された時刻から上記予約されたデータ記録開始時刻までの残時間を求め、その残時間と上記予め記憶又は保持された上記各処理の所要時間とに基づいて、上記各処理の内の実行可能な処理を行って実行不可能な処理を行わないようにする手段を設けた情報記録再生装置。
（５）上記（２）の情報記録再生装置において、上記データ記録前処理手段に、上記物理フォーマット処理をバックグラウンドで実行する手段を設けた情報記録再生装置。
【発明の効果】
【００１１】
この発明による情報記録再生装置は、記録予約時間前に記録媒体に対する所定の検査又は所定の記録前処理を行うので、交換可能な記録媒体に対して予約されたデータ記録の失敗を防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、この発明を実施するための最良の形態を図面に基づいて具体的に説明する。
図１は、この発明の一実施例である情報記録再生装置の構成を示すブロック図である。
この情報記録再生装置は、ＣＰＵ，タイマ，リアルタイムクロック（ＲＴＣ），ダイレクトメモリアクセス（ＤＭＡ），メモリコントローラなどがワンパッケージになった高速な産業用マイコンである制御部１を備えている。
この制御部１は、この情報記録再生装置の全体の制御を司り、この発明に係るデータ記録前処理手段の機能を果たす。
【００１３】
また、制御部１が各種の制御処理を実行するためのワークメモリであるＤＲＡＭと各種のプログラムやデータを格納するためのフラッシュロム（ＦＬＡＳＨ  ＲＯＭ）とからなるメモリ２とがバスブリッジ（Ｂｕｓ  Ｂｒｉｄｇｅ）３を介してシステムバス４へ接続されている。そのバスブリッジ３にはダイレクトメモリアクセス（ＤＭＡ）コントローラが内蔵されており、それぞれのデバイスのメモリ間転送を行うことができる。
上記メモリ２内に格納されたプログラムは、制御部１がこの情報記録再生装置の全体の制御を実行するためのプログラムと、この発明に係るデータ記録前処理手段の機能を実現するために実行するプログラム等を格納している。
【００１４】
システムバス４には、バスブリッジ３を介して制御部１とメモリ２を接続する他に、アンテナ６を備え、放送やケーブルテレビ（ＣＡＴＶ）の信号を受信するチューナ，ＶＤＥＣ，アナログデジタルコンバータ（ＡＤＣ）からなるチューナ部５と、ガイド表示などグラフィックを作り出すオンスクリーンディスプレイ機能を備えたグラフィックスコントローラ（Ｇｒａｐｈｉｃｓ／ＯＳＤ）７と、表示メモリであるフレームバッファ（Ｆｒａｍｅ  Ｂｕｆｆｅｒ）とデジタルアナログコンバータ（ＤＡＣ）からなる表示制御部８と、デジタルの音声，画像を圧縮伸張するためのＡＶエンコーダ（ＡＶ−Ｅｎｃｏｄｅｒ）とＡＶデコーダ（ＡＶ−Ｄｅｃｏｄｅｒ）からなるエンコーダ・デコーダ９などが接続されている。
【００１５】
また、発生する大容量のＡＶデータ等のデータを格納するための記憶装置として、ＣＤ−ＲＯＭディスク，ＣＤ−Ｒディスク，ＣＤ−ＲＷディスク，ＤＶＤ−ＲＯＭディスク，ＤＶＤ−Ｒディスク，ＤＶＤ−ＲＷディスク，ＤＶＤ−ＲＡＭディスク，ＤＶＤ＋ＲＷディスク，ＤＶＤ＋Ｒディスクに対するデータの記録と再生を行うＤＶＤ／ＣＤドライブ１０がドライブインタフェース（Ｄｒｉｖｅ  ＩＦ）１１を介して接続されている。そのドライブＩＦ１１は、ＡＴＡ／ＡＴＡＰＩやＳＣＳＩといったものが多い。表示制御部８には実際の映像を見るディスプレイ（ＴＶ）１２が接続されている。また、ユーザの指示を伝えるリモートコントローラ（図示を省略）などからの信号を受信するＩＲコントローラ（ＩＲ）１３も接続されている。それによって、ユーザが情報記録再生装置の動作を切り替えたり、データ記録予約の設定を指示することができる。
【００１６】
図２は、この発明の他の実施例である情報記録再生装置の構成を示すブロック図であり、図１と共通する部分には同一符号を付してその説明を省略する。
この情報記録再生装置では、上述の情報記録再生装置とは接続するドライブを変えたバリエーションにしている。
図１に示した情報記録再生装置では、単体のＤＶＤ／ＣＤドライブ１０のみが接続されていたが、図２に示す情報記録再生装置では、複数台のＤＶＤ／ＣＤドライブ１０′とハードディスクドライブ１４を接続している。
このように構成すると、複数のドライブ装置間でのデータのダビングやデータ編集（例えば、映像編集）に使用することができる。これらによって、多くの部分を共有しつつ、新たな機能を持たせることができる。
【００１７】
図３は、この実施例の情報記録再生装置の録画予約システムにおけるＴＶ番組の録画予約の一覧表を示す図である。
録画予約システムは、交換可能な記録媒体に対して予約されたデータ記録開始時刻からデータ記録終了時刻までデータを記録するシステムとして、ＴＶ番組を録画するシステムであり、そのＴＶ録画予約に必要な情報（データ記録開始時刻，データ記録終了時刻等）を、例えば、ディスプレイ１２に表示されたメニューに基づいて、図示を省略したリモートコントローラ（リモコン）で入力すると、ＩＲコントローラ１３によってその入力情報を入力し、制御部１へ伝達する。制御部１はその入力情報に基づいてＴＶ番組の録画予約を実行する。
【００１８】
上記入力情報としては、予約番号，録画予約する番組名であるタイトル，録画予約するＴＶ局の番号であるチャンネル（または装置），録画を開始する時刻である動作開始時刻（データ記録開始時刻）と録画を終了する時刻である動作終了時刻（データ記録終了時刻），動作種類と録画画質からなる録画モード，再生モードなどを指定して、一件の予約とする。
【００１９】
最近はチューナやインターネットからＥＰＧ（電子番組ガイド）受信できるような機能を内蔵した情報記録再生装置（例えば、ビデオ録画装置）が増えているが、そのような情報記録再生装置ならば、放送電波の中に埋め込まれた放送番組データを受信し、表示させ、それを見ながら録画予約を行うこともできる。その放送番組データには、チャンネル，開始時刻（データ記録開始時刻），終了時刻（データ記録終了時刻），番組名が入っており、ユーザはそれらを見て選択するだけで予約を行うことができ、ユーザが夫々の開始時刻と終了時刻を指定して番組名を入力しなくても良いようになっている。タイトルは利用してそれを表示するだけである。
【００２０】
図４は、この情報記録再生装置におけるデータ記録前処理の概要を示す説明図である。
情報記録再生装置においては、多くの場合、録画の予約は録画開始時よりもかなり前に行われる。例えば、朝に晩のＴＶ番組を録画予約するようなことが多いだろう。ここで、録画予約から実際の録画開始時までにあるかなりの時間を利用して、この発明に係るデータ記録前処理を開始（図中の「媒体検査開始」）すれば、記録媒体に対する録画予約の信頼性をより高めることができ、また、記録媒体に対する記録の信頼性も向上させることができる。
【００２１】
そこで、この情報記録再生装置では、予めユーザによって記録媒体検査モードを有効にすると、ユーザが録画予約を行った後、その予約録画が実行されるまでの時間を使って、制御部１が記録媒体に対する初期化処理，検査処理であるデータ記録前処理（この発明に係るデータ記録前処理）を行う。記録媒体に対して行うデータ記録前処理動作としては、次のいずれかの処理又はいずれか複数の処理を組み合わせて行う。
【００２２】
・記録媒体の種類と装置調整処理：記録媒体の種類を判別し、記録媒体の種類に基づいて当該情報記録再生装置を調整する記録媒体種類判別・装置調整処理
・物理フォーマット（初期化）処理：記録媒体に物理フォーマットを実行する物理フォーマット処理（記録可能領域へのアクセスを確立するための処理）
・ベリファイ（欠陥検出）処理：記録媒体に欠陥検査を実行する欠陥検査処理（記録または再生不可能領域を検出するための処理）
・論理フォーマット処理：記録媒体に論理フォーマットを実行する論理フォーマット処理（ファイルシステムの記録処理）
【００２３】
・欠陥管理処理：記録媒体に実行された欠陥検査によって検出された欠陥領域を登録して管理する欠陥領域管理処理（欠陥領域の管理登録の処理）
・エージング処理：記録媒体の同一領域に対して複数回の記録を行って記録動作の安定性を確認するエージングを実行するエージング処理（同一記録領域に複数回記録、あるいは、ダミー記録を行って安定動作確認する処理）
・記録容量管理処理：記録媒体の記録可能容量を求めて録画モード毎の残時間に変換する記録容量管理処理（記録可能容量の把握と録画モード毎の残時間への変換処理）
【００２４】
図５は、この情報記録再生装置のデータ記録前処理を示すフローチャート図である。
制御部１は、まず、データ記録前処理の所要時間を記録媒体の種類毎に予めメモリに記憶，又は上記各処理の所要時間を記録媒体の種類毎に予測してメモリに保持する。そして、ある録画予約後に記録媒体がセットされると、ステップ（図中「Ｓ」で示す）１で予約完了後の記録媒体検査モードが有効か否かを判断し、記録媒体検査モードが有効ならば、ＲＴＣによって現在時刻から動作開始時刻（データ記録開始時刻）までの残時間を計算し、ステップ２でデータ記録前処理を実行するのに十分な残時間があるか否かを判断し、データ記録前処理を実行するのに十分な残時間があれば、ステップ３でデータ記録前処理を実行する。すなわち、制御部１は、上記データ記録開始時刻が予約された時刻（現在時刻）から上記予約されたデータ記録開始時刻（動作開始時刻）までの残時間を求め、その残時間と予め記憶又は保持された上記各処理の所要時間とに基づいて、上記各処理の内の実行可能な処理を行って実行不可能な処理を行わないようにする。
【００２５】
ステップ３のデータ記録前処理では、Ｔ＝１〜７の処理を順番に行う。１番目（Ｔ＝１）の記録媒体種類判別・装置調整処理では、記録媒体の種類を判別し、その種類に基づいて情報記録再生装置の調整を行う。これは多岐多品種にわたる光学記録媒体で見られるが、レーザなどのキャリブレーションを夫々の記録媒体に対して行ったりすることである。２番目（Ｔ＝２）の物理フォーマット処理では、まだフォーマットしていないブランクの記録媒体が入っていて、必要なら物理フォーマットを開始する。物理フォーマットは記録媒体によって必要な時間がまちまちな処理である。例えば、２．４倍速のＤＶＤ＋ＲＷディスク（４．７ＧＢ）では全面フォーマットすると３０分程度の時間が必要となる。逆にＭＯディスクなどは記録媒体が既に物理フォーマット済みである為、１分以下で物理フォーマットにかかる時間は殆ど無い。
【００２６】
３番目（Ｔ＝３）のベリファイ（欠陥検出）処理では、ベリファイ動作で、フォーマット後の記録した記録媒体を読み出し、初期化パターンと比較する。読めない領域や異なるデータが読めてしまった領域は、欠陥管理に使用するために記憶しておく。多くの場合、記録時よりは、再生の方がより高速に実行される。
４番目（Ｔ＝４）の論理フォーマット処理では、論理フォーマットでファイルシステムを記録し、様々な環境でファイル操作ができるようにしておく。
５番目（Ｔ＝５）の欠陥管理処理では、先程の検出されたエラー領域を記録する。これは、ファイルシステムと連動するときもあるし、ファイルシステムとは無関係に情報記録再生装置自身が行う場合ときもある。そのため、この実施例では論理フォーマットより後に行っている。
【００２７】
６番目（Ｔ＝６）のエージング処理では、一度記録した領域に対して数度記録を繰り返すことで、記録媒体の記録安定性を増す。但し、論理フォーマットでファイルシステムを記録した領域に対して行うと、上書きしてしまうため、そこは一度読み取ってから再び記録するか、あるいは、領域への記録を避けて、行う必要がある。
７番目（Ｔ＝７）の記録容量管理処理では、記録可能容量の把握と録画モード毎の残時間への変換を行う。これにより、行われている予約動作が、現在選ばれている記録媒体に対して可能かどうかの判定を行うことができる。これは、単純なものなら今でも多くの装置がこのような機能を備えているが、様々な記録媒体検査を行った後だと容量が変化する可能性があるため、予約状況への影響が考えられる。そこで、この実施例の情報記録再生装置では、多くの検査の最後に行うことで、最新の記録容量を把握して予約動作の見直しを行うことができるようにしている。
【００２８】
ステップ３で以上のステップの処理を実行し、ステップ４で致命的なエラーが発生したか否かを判断する。例えば、欠陥領域が多すぎて管理不能になった場合、記録媒体への記録や再生エラーが多すぎる場合などの致命的なエラーが発生した場合、予約の録画を行っても再生が難しいので、ステップ５でディスプレイに記録媒体使用禁止と表示して記録媒体の交換を促し、この処理を終了する。
一方、ステップ１で予約完了後の記録媒体検査モードが無効と判断したとき、ステップ２でデータ記録前処理を実行するのに十分な残時間が無いと判断したとき、ステップ４で致命的なエラーが発生しなかったと判断したときには、この処理を終了する。
【００２９】
このようにして、録画予約されたときには録画を開始する前に、予め記録媒体の検査を行うことにより、予約録画失敗の可能性を抑えることができ、録画予約システムの信頼性を向上させることができる。また、データ記録前処理の各処理動作をモードスイッチを設けて選択式にすることにより、従来通りの最低限の動作に留めることも可能である。
【００３０】
さらに、上記記録媒体種類判別・装置調整処理Ｔ１により、記録媒体の種類と情報記録再生装置とのマッチング確認と、記録媒体の種類を判別し、記録不可能な異なる記録媒体のセットを予防することができる。またＯＰＣなどを自動的に行うことで、情報記録再生装置と記録媒体を最適化することができる。
上記物理フォーマット（初期化）処理Ｔ２により、記録媒体の記録可能領域へのアクセスを確立でき、記録可能領域上の任意の位置への記録を可能にすることができる。
上記ベリファイ（欠陥検出）処理Ｔ３により、記録媒体に対する記録または再生不可能領域の検出を行って、予め記録不可能な領域に記録を行わないように検出することができる。
【００３１】
上記論理フォーマット処理Ｔ４により、記録媒体にファイルシステムを記録し、多くのシステムで再生または追記のために認識できるようにすることができる。
上記欠陥管理処理Ｔ５により、上記ベリファイ（欠陥検出）処理Ｔ３で検出した領域を、所定の方法に従って欠陥領域として登録することができ、予め記録不可能な領域に記録を行わないようにすることができる。
【００３２】
上記エージング処理Ｔ６により、同一記録領域に複数回記録、あるいは、ダミー記録を行って安定動作確認することができる。書き換え型の記録媒体では、ブランク状態から物理フォーマットした直後は再生性能に劣り、何度か上書きを繰り返すことで、再生性能が向上するものがある。そのような場合は、何度か書き換えを行い、予約記録後にも向上した再生性能が発揮できる状態にすることができる。また、追記型（ライトワンス）の記録媒体では、書き込みパワーに満たないパワーでの再生を行い、トラック外れなどが発生しないか、媒体信号が連続して読み取れるか等のチェックを行うことができる。それによって再生性能の確認と向上させる効果がある。
上記記録容量管理処理Ｔ７により、記録可能容量を正確に把握し、記録可能時間を算出することができる。したがって、ユーザに対して予約時に記録可能時間を提供できる効果がある。また、予約を行った後からでも録画が不可能になる場合にも検知して警告などを出すことができる。
【００３３】
図６は、この情報記録再生装置の他のデータ記録前処理を示すフローチャート図である。この処理では、図５に示した処理と同様にして、ある予約後、記録媒体がセットされ、記録媒体検査モードが有効になっていれば、ＲＴＣにより現在時刻から、予約実行時間までの残時間を計算し、予め計算されていた、あるいは、記録媒体の状態に基づいて行われて求めた、各検査ステップ（Ｔ１〜Ｔ７）毎の検査時間を取得し、それに対して十分な時間があれば、各ステップの項目（Ｔ）の検査を一つづつ実行する。一項目終了するたびに、予約時間までの残時間と比較を行い、時間が無かったら終了する。十分な時間があれば、次のステップを実行する。これを全項目終了するまで繰り返す。致命的なエラーが発生した場合、これも同様に記録媒体の交換を促す表示を行う。
【００３４】
制御部１は、まず、データ記録前処理の所要時間を記録媒体の種類毎に予めメモリに記憶，又は上記各処理の所要時間を記録媒体の種類毎に予測してメモリに保持する。そして、ある録画予約後に記録媒体がセットされると、ステップ（図中「Ｓ」で示す）１１でデータ記録前処理の７種類の各処理をカウントするためのＴの初期値Ｔ＝０を設定し、ステップ１２で予約完了後の記録媒体検査モードが有効か否かを判断し、記録媒体検査モードが有効ならば、ＲＴＣによって現在時刻から動作開始時刻（データ記録開始時刻）までの残時間を計算し、ステップ１３で記録媒体毎の検査時間になったか否かを判断し、検査時間になったらステップ１４でデータ記録前処理を実行するのに十分な残時間があるか否かを判断する。
【００３５】
すなわち、制御部１は、上記データ記録開始時刻が予約された時刻（現在時刻）から上記予約されたデータ記録開始時刻（動作開始時刻）までの残時間を求め、その残時間と予め記憶又は保持された上記各処理の所要時間とに基づいて、上記各処理の内の実行可能な処理を行って実行不可能な処理を行わないようにする。
ステップ１４の判断で、データ記録前処理を実行するのに十分な残時間があれば、ステップ１５でＴ≦７か否かを判断し、Ｔ≦７ならステップ１６でＴ＝Ｔ＋１とし、ステップ１７でデータ記録前処理を実行する。
【００３６】
ステップ１７ではステップ１６で得られたＴの値に相当する処理を実行する。
１番目（Ｔ＝１）の記録媒体種類判別・装置調整処理では、記録媒体の種類を判別し、その種類に基づいて情報記録再生装置の調整を行う。これは多岐多品種にわたる光学記録媒体で見られるが、レーザなどのキャリブレーションを夫々の記録媒体に対して行ったりすることである。２番目（Ｔ＝２）の物理フォーマット処理では、まだフォーマットしていないブランクの記録媒体が入っていて、必要なら物理フォーマットを開始する。物理フォーマットは記録媒体によって必要な時間がまちまちな処理である。例えば、２．４倍速のＤＶＤ＋ＲＷディスク（４．７ＧＢ）では全面フォーマットすると３０分程度の時間が必要となる。逆にＭＯディスクなどは記録媒体が既に物理フォーマット済みである為、１分以下で物理フォーマットにかかる時間は殆ど無い。
【００３７】
３番目（Ｔ＝３）のベリファイ（欠陥検出）処理では、ベリファイ動作で、フォーマット後の記録した記録媒体を読み出し、初期化パターンと比較する。読めない領域や異なるデータが読めてしまった領域は、欠陥管理に使用するために記憶しておく。多くの場合、記録時よりは、再生の方がより高速に実行される。
４番目（Ｔ＝４）の論理フォーマット処理では、論理フォーマットでファイルシステムを記録し、様々な環境でファイル操作ができるようにしておく。
５番目（Ｔ＝５）の欠陥管理処理では、先程の検出されたエラー領域を記録する。これは、ファイルシステムと連動するときもあるし、ファイルシステムとは無関係に情報記録再生装置自身が行う場合ときもある。そのため、この実施例では論理フォーマットより後に行っている。
【００３８】
６番目（Ｔ＝６）のエージング処理では、一度記録した領域に対して数度記録を繰り返すことで、記録媒体の記録安定性を増す。但し、論理フォーマットでファイルシステムを記録した領域に対して行うと、上書きしてしまうため、そこは一度読み取ってから再び記録するか、あるいは、領域への記録を避けて、行う必要がある。
７番目（Ｔ＝７）の記録容量管理処理では、記録可能容量の把握と録画モード毎の残時間への変換を行う。これにより、行われている予約動作が、現在選ばれている記録媒体に対して可能かどうかの判定を行うことができる。これは、単純なものなら今でも多くの装置がこのような機能を備えているが、様々な記録媒体検査を行った後だと容量が変化する可能性があるため、予約状況への影響が考えられる。そこで、この実施例の情報記録再生装置では、多くの検査の最後に行うことで、最新の記録容量を把握して予約動作の見直しを行うことができるようにしている。
【００３９】
上記各処理を実行する毎に、ステップ１８で致命的なエラーが発生したか否かを判断し、致命的なエラーが発生した場合、予約の録画を行っても再生が難しいので、ステップ１９でディスプレイに記録媒体使用禁止と表示して記録媒体の交換を促し、この処理を終了する。一方、ステップ１８で致命的なエラーが発生しなかったと判断したら、ステップ１３へ戻る。
このようにして、データ記録前処理の各処理を１つずつ実行し、その各処理において致命的なエラーが発生したら、ただちにディスプレイに記録媒体使用禁止と表示して記録媒体の交換を促し、この処理を終了する。
一方、ステップ１２で予約完了後の記録媒体検査モードが無効と判断したとき、ステップ１４でデータ記録前処理を実行するのに十分な残時間が無いと判断したとき、ステップ１５でＴ≦７ではない（Ｔ＞７）と判断したときには、この処理を終了する。
【００４０】
このようにして、データ記録前処理の夫々の処理（検査項目）を全て実施していたら予約時刻に間に合わないこともありうる。そこで、リーズナブルで効果的な検査を実施するために、夫々の種類の記録媒体に対して夫々の検査項目の所要時間を見積もり記憶しておく。これならば、予約時刻までに実施できる検査を判定でき、実施したり禁止したりできる。あるいはユーザに示して選ばせても良い。
また、この情報記録再生装置は、データ記録前処理の各処理を装置が予約録画前に実行可能か否かを判断して実行可能な場合に自動的に実行するので、ユーザが選ぶ手間などが省けた上に信頼性とユーザビリティの向上が期待できる。
【００４１】
図７は、この情報記録再生装置の他のデータ記録前処理を示すフローチャート図である。この処理では、バックグラウンドフォーマットを採用している。
バックグラウンドフォーマットとは、主にＤＶＤ＋ＲＷディスク，ＤＶＤ＋ＭＲＷディスク，ＣＤ−ＭＲＷディスクなどに採用されているフォーマット方式であり、ブランクの記録媒体へのフォーマットが必要な場合、管理領域など、必要最小限の領域のみの記録を行った後にフォーマット完了としてしまい、その後、膨大なデータエリアに対しては情報記録再生装置が空いている時間に延々フォーマットを行うというものである。
そのときでも他の仕事が入るとそちらを行い、また情報記録再生装置が解放されたら再びフォーマット動作に戻る。バックグラウンドフォーマットを実施すると、欠陥の発見はフォーマット完了後になるためである。
【００４２】
しかし、バックグラウンドフォーマットではフォーマット時間が著しく短縮されるため、それ以外の動作はいち早く実行することができる。よって見かけ上は比較的短い時間で通常待機状態に戻ることができる。
これも主な動作は図６と同様だが、データ記録前処理の各処理（検査ステップ）を実行する順番が異なる。物理フォーマット処理は開始されると見かけ上終わってしまうが、ベリファイ処理はフォーマットが完了しないと行えない。
そこで、論理フォーマット処理とエージング処理を行った後、記録容量管理処理までを済ませてしまう。その後のベリファイ処理で物理フォーマット処理の終了を延々待つ。物理フォーマットが完了したら、ベリファイ処理と欠陥管理処理を行う。すると容量が変化しているであろうから、再び記録容量管理処理を行うことで正確な記録可能量に近づけることができる。
【００４３】
制御部１は、まず、データ記録前処理の所要時間を記録媒体の種類毎に予めメモリに記憶，又は上記各処理の所要時間を記録媒体の種類毎に予測してメモリに保持する。そして、ある録画予約後に記録媒体がセットされると、ステップ（図中「Ｓ」で示す）２１でデータ記録前処理の８種類の各処理をカウントするためのＴの初期値Ｔ＝０を設定し、ステップ２２で予約完了後の記録媒体検査モードが有効か否かを判断し、記録媒体検査モードが有効ならば、ＲＴＣによって現在時刻から動作開始時刻（データ記録開始時刻）までの残時間を計算し、ステップ２３で記録媒体毎の検査時間になったか否かを判断し、検査時間になったらステップ２４でデータ記録前処理を実行するのに十分な残時間があるか否かを判断する。
【００４４】
すなわち、制御部１は、上記データ記録開始時刻が予約された時刻（現在時刻）から上記予約されたデータ記録開始時刻（動作開始時刻）までの残時間を求め、その残時間と予め記憶又は保持された上記各処理の所要時間とに基づいて、上記各処理の内の実行可能な処理を行って実行不可能な処理を行わないようにする。
ステップ２４の判断で、データ記録前処理を実行するのに十分な残時間があれば、ステップ２５でＴ≦８か否かを判断し、Ｔ≦８ならステップ２６でＴ＝Ｔ＋１とし、ステップ２７でデータ記録前処理を実行する。
【００４５】
ステップ２７ではステップ２６で得られたＴの値に相当する処理を実行する。
１番目（Ｔ＝１）の記録媒体種類判別・装置調整処理では、記録媒体の種類を判別し、その種類に基づいて情報記録再生装置の調整を行う。これは多岐多品種にわたる光学記録媒体で見られるが、レーザなどのキャリブレーションを夫々の記録媒体に対して行ったりすることである。
２番目（Ｔ＝２）の物理フォーマット処理では、まだフォーマットしていないブランクの記録媒体が入っていて、必要なら物理フォーマットを開始する。物理フォーマットは記録媒体によって必要な時間がまちまちな処理である。例えば、２．４倍速のＤＶＤ＋ＲＷディスク（４．７ＧＢ）では全面フォーマットすると３０分程度の時間が必要となる。逆にＭＯディスクなどは記録媒体が既に物理フォーマット済みである為、１分以下で物理フォーマットにかかる時間は殆ど無い。
【００４６】
３番目（Ｔ＝３）の論理フォーマット処理では、論理フォーマットでファイルシステムを記録し、様々な環境でファイル操作ができるようにしておく。
４番目（Ｔ＝４）のエージング処理では、一度記録した領域に対して数度記録を繰り返すことで、記録媒体の記録安定性を増す。但し、論理フォーマットでファイルシステムを記録した領域に対して行うと、上書きしてしまうため、そこは一度読み取ってから再び記録するか、あるいは、領域への記録を避けて、行う必要がある。
【００４７】
５番目（Ｔ＝５）の記録容量管理処理では、記録可能容量の把握と録画モード毎の残時間への変換を行う。これにより、行われている予約動作が、現在選ばれている記録媒体に対して可能かどうかの判定を行うことができる。これは、単純なものなら今でも多くの装置がこのような機能を備えているが、様々な記録媒体検査を行った後だと容量が変化する可能性があるため、予約状況への影響が考えられる。そこで、この実施例の情報記録再生装置では、多くの検査の最後に行うことで、最新の記録容量を把握して予約動作の見直しを行うことができるようにしている。
【００４８】
６番目（Ｔ＝６）のベリファイ（欠陥検出）処理では、ベリファイ動作で、フォーマット後の記録した記録媒体を読み出し、初期化パターンと比較する。読めない領域や異なるデータが読めてしまった領域は、欠陥管理に使用するために記憶しておく。多くの場合、記録時よりは、再生の方がより高速に実行される。
７番目（Ｔ＝７）の欠陥管理処理では、先程の検出されたエラー領域を記録する。これは、ファイルシステムと連動するときもあるし、ファイルシステムとは無関係に情報記録再生装置自身が行う場合とある。そのため、この実施例では論理フォーマットより後に行っている。
８番目（Ｔ＝８）で、再び記録容量管理処理を行う。
【００４９】
上記各処理を実行する毎に、ステップ２８で致命的なエラーが発生したか否かを判断し、致命的なエラーが発生した場合、予約の録画を行っても再生が難しいので、ステップ２９でディスプレイに記録媒体使用禁止と表示して記録媒体の交換を促し、この処理を終了する。一方、ステップ２８で致命的なエラーが発生しなかったと判断したら、ステップ２３へ戻る。
このようにして、データ記録前処理の各処理を１つずつ実行し、その各処理において致命的なエラーが発生したら、ただちにディスプレイに記録媒体使用禁止と表示して記録媒体の交換を促し、この処理を終了する。
一方、ステップ２２で予約完了後の記録媒体検査モードが無効と判断したとき、ステップ２４でデータ記録前処理を実行するのに十分な残時間が無いと判断したとき、ステップ２５でＴ≦８ではない（Ｔ＞８）と判断したときには、この処理を終了する。
【００５０】
このようにして、記録媒体の検査の中で最も時間のかかる物理フォーマットに関して、見かけ上短い時間で終了させることができ、並行して他の検査を行うことができる。録画時刻になってもそのまま録画を開始することができ、録画終了後にも引き続き物理フォーマットを継続できる。その為、間に録画時間を挟んだ検査が可能となる。
なお、上述の実施例では、データ記録前処理の各処理を致命的なエラーが発生するまでは全て実行するようにした場合について説明したが、各処理の内、ユーザが予め実行させる処理を選択し、その選択した１種類又は複数種類の処理のみを実行するようにすることもできる。
また、上述の実施例では、光ディスクとハードディスクにデータを記録及び再生する情報記録再生装置について説明したが、ＭＯ・ＭＤ等の光磁気ディスク、ＨＤ，リムーバブルＨＤ，ＦＤ等の磁気ディスク、不揮発ＲＡＭ，フラッシュロム（Ｆｌａｓｈ  ＲＯＭ），接触型メモリ，非接触型メモリ等のメモリカード等の記録媒体に記録再生を行う装置を接続すれば、上述と同様にして実施することができる。
【００５１】
この情報記録再生装置におけるデータ記録前処理によれば、予約時刻開始間際になってこれらの動作を行うのでなく、予約時刻までの時間の許す限りこれらを予め行っておき、本番の録画に備えるので、記録媒体の持つ規格的，先天的，後天的問題のハードルを下げ、予約録画システムに対する信頼性を向上することができる。
【産業上の利用可能性】
【００５２】
この発明による情報記録再生装置は、デスクトップパソコン，ノートブックパソコン等のパーソナルコンピュータにおいても適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】この発明の一実施例である情報記録再生装置の構成を示すブロック図である。
【図２】この発明の他の実施例である情報記録再生装置の構成を示すブロック図である。
【図３】この実施例の情報記録再生装置の録画予約システムにおけるＴＶ番組の録画予約の一覧表を示す図である。
【図４】この実施例の情報記録再生装置におけるデータ記録前処理の概要を示す説明図である。
【図５】この実施例の情報記録再生装置のデータ記録前処理を示すフローチャート図である。
【図６】この実施例の情報記録再生装置の他のデータ記録前処理を示すフローチャート図である。
【図７】この実施例の情報記録再生装置のさらに他のデータ記録前処理を示すフローチャート図である。
【符号の説明】
【００５４】
１：制御部    ２：メモリ    ３：バスブリッジ    ４：システムバス    ５：チューナ部    ６：アンテナ    ７：グラフィックスコントローラ    ８：表示制御部    ９：エンコーダ／デコーダ    １０：ＤＶＤ／ＣＤドライブ    １１：ドライブＩＦ    １２：ディスプレイ    １３：ＩＲコントローラ    １４：ハードディスクドライブ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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