(57)【要約】【課題】ガイドレールのケーブル溝において拡径部の形成を要さないサンルーフ装置におけるケーブルの挿通構造を提供する。【解決手段】ルーフパネルをスライドさせるためのプッシュプル用のケーブル１４をジョイント部材１２を介してガイドレール５のケーブル溝５Ａに挿通させる構造であって、ジョイント部材１２は、ガイドレール５におけるケーブル溝５Ａと異なる位置に嵌合して、ジョイント部材１２とケーブル溝５Ａとにおけるケーブル１４の芯出しを行う位置決め手段１５を有しているサンルーフ装置におけるケーブルの挿通構造とした。【選択図】      図４
2006137212.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
固定ルーフの開口部に装着されるルーフパネルと、前記ルーフパネルに接続し、スライドすることにより前記ルーフパネルの開閉を行うスライダと、前記スライダに接続し、プッシュプル動作により前記スライダをスライドさせるケーブルと、前記スライダ用のガイド溝及び前記ケーブルを挿通させるケーブル溝が形成されたガイドレールと、を備えたサンルーフ装置に関し、前記ケーブルをジョイント部材を介して前記ケーブル溝に挿通させる構造であって、
前記ジョイント部材は、前記ガイドレールにおける前記ケーブル溝と異なる位置に嵌合して、前記ジョイント部材と前記ケーブル溝とにおける前記ケーブルの芯出しを行う位置決め手段を有していることを特徴とするサンルーフ装置におけるケーブルの挿通構造。
【請求項２】
前記ジョイント部材に形成され、前記ケーブル溝に臨むケーブル挿通路の内径寸法は、前記ケーブル溝の内径寸法と同一、或いは前記ケーブル溝の内径寸法よりも小さいことを特徴とする請求項１に記載のサンルーフ装置におけるケーブルの挿通構造。
【請求項３】
前記ガイドレールは押出形材からなることを特徴とする請求項１または請求項２に記載のサンルーフ装置におけるケーブルの挿通構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両のサンルーフ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
車両の一般的なサンルーフ装置として、固定ルーフの開口部に装着されるルーフパネルと、ルーフパネルに接続し、スライドすることによりルーフパネルの開閉を行うスライダと、スライダに接続し、プッシュプル動作によりスライダをスライドさせるケーブルと、スライダ用のガイド溝及びケーブルを挿通させるケーブル溝が形成されたガイドレールとを備えた構成のものが挙げられる（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
ケーブルをケーブル溝に挿通させる構造の一従来例を図６に示す。（ａ）は側断面説明図、（ｂ）は外観斜視図である。ガイドレール５１の外部においてケーブル５２のガイド機能を担うパイプ５３の端部は拡開形成され、この拡開部にジョイント部材５４の一端側がかしめ等により内嵌固定されている。そして、ジョイント部材５４の他端側がガイドレール５１の端面においてケーブル溝５５に同芯状に内嵌された状態で、パイプ５３が留め具５６、ボルト５７等により所定のフレーム（図示せず）に固定されることで、ケーブル５２がケーブル溝５５に直線状に挿通される。
【特許文献１】実用新案登録公報第２５２８５４７号（第２頁、第３頁、第２図〜第４図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ケーブル溝５５は、ケーブル５２のプッシュプル動作をスムースにガイドするべく、その内径寸法Ｄがケーブル５２の径より若干大きい程度となっている。したがって、ジョイント部材５４の他端側をケーブル溝５５に内嵌させるにあたり、従来ではケーブル溝５５の端部周りを拡径し、その拡径部５８にジョイント部材５４を内嵌させる構造が採られていた。この拡径部５８の形成が必須となる従来の構造では、特にガイドレール５１がアルミニウム合金等の押出形材で成形されている場合、座ぐり加工にて対応せざるを得ないため、この別途要する加工工程によりサンルーフ装置の製造コストが高くなりやすい。
【０００５】
本発明は、以上のような問題を解決するために創作されたものであり、ガイドレールのケーブル溝において拡径部の形成を要さないサンルーフ装置におけるケーブルの挿通構造を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するため、本発明は、固定ルーフの開口部に装着されるルーフパネルと、前記ルーフパネルに接続し、スライドすることにより前記ルーフパネルの開閉を行うスライダと、前記スライダに接続し、プッシュプル動作により前記スライダをスライドさせるケーブルと、前記スライダ用のガイド溝及び前記ケーブルを挿通させるケーブル溝が形成されたガイドレールと、を備えたサンルーフ装置に関し、前記ケーブルをジョイント部材を介して前記ケーブル溝に挿通させる構造であって、前記ジョイント部材は、前記ガイドレールにおける前記ケーブル溝と異なる位置に嵌合して、前記ジョイント部材と前記ケーブル溝とにおける前記ケーブルの芯出しを行う位置決め手段を有していることを特徴とするサンルーフ装置におけるケーブルの挿通構造とした。
【０００７】
この構造によれば、ジョイント部材とケーブル溝とにおけるケーブルの芯出しが、ジョイント部材をガイドレールにおけるケーブル溝と異なる位置に嵌合することで達成されるため、従来のようにケーブル溝にジョイント部材を嵌合させる拡径部を形成する必要がない。
【０００８】
また、前記ジョイント部材に形成され、前記ケーブル溝に臨むケーブル挿通路の内径寸法は、前記ケーブル溝の内径寸法と同一、或いは前記ケーブル溝の内径寸法よりも小さいことを特徴とするサンルーフ装置におけるケーブルの挿通構造とした。
【０００９】
この構造によれば、何らガイドレールにエッジ処理加工を要することなく、ケーブルとケーブル溝の開口エッジ部との干渉を防止できる。
【００１０】
また、前記ガイドレールは押出形材からなることを特徴とするサンルーフ装置におけるケーブルの挿通構造とした。
【００１１】
この構造によれば、一定断面たる押出形材のガイドレールに対し、拡径部の形成として座ぐり加工を要さないため、サンルーフ装置の製造工程を削減できる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、ジョイント部材とケーブル溝とにおけるケーブルの芯出しを行うにあたり、従来のようにケーブル溝にジョイント部材を嵌合させる拡径部を形成する必要がなく、特にガイドレールが押出形材からなる場合、座ぐり加工を要さないためサンルーフ装置の製造工程を削減できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
先ず本発明が適用されるサンルーフ装置の概略構造について説明する。図１はサンルーフ装置１の平面図（ルーフパネル４を後方に移動させた状態として示す）、図２はルーフパネル４の開閉動作を示す側面作用説明図である。本実施形態のサンルーフ装置１はアウタスライド式であり、図１において、閉時には固定ルーフ２の開口部３を閉塞し、開時にはチルトアップして車外において後方に移動するルーフパネル４を備える。ルーフパネル４は例えばガラス製のパネルとして構成される。開口部３の周縁下部には、車両の前後方向に延設する左右対称の一対のガイドレール５と、車両の幅方向に延設し、ガイドレール５の前端部同士及び後端部同士をそれぞれ連結する前部フレーム６及び後部フレーム７とが配設されている。
【００１４】
各ガイドレール５には、ルーフパネル４のチルト機能とスライド機能とを担うチルトスライド機構部が収装され、その一例としては、図２に示すように、車両の前後方向にスライドするスライダ（前部スライダ８及び後部スライダ９）と、ルーフパネル４と前部スライダ８及び後部スライダ９との間に介在するパネル支持ステー１０とを備えた構成からなる。前部スライダ８及び後部スライダ９にはそれぞれカム溝８ａ、９ａが形成され、パネル支持ステー１０にはこれらカム溝８ａ、９ａに係合する係合ピン１０ａ、１０ｂが形成されている。ルーフパネル４はパネル支持ブラケット１１を介してパネル支持ステー１０に取り付けられている。後部スライダ９にはモータＭ（図１）等の駆動源によってプッシュプル動作を行うケーブル１４（図２では図示せず、図１、図５等参照）が連結されており、そのプッシュプル動作により後部スライダ９が前後にスライドするとともに、パネル支持ステー１０を介して前部スライダ８も連動してスライドする。
【００１５】
図２の（ａ）はルーフパネル４が全閉となった状態を示しており、このとき前部スライダ８及び後部スライダ９は最前進位置にある。この状態から、ケーブル１４（図１）を介して後部スライダ９が若干後方にスライドすると、カム溝８ａ、９ａと係合ピン１０ａ、１０ｂとの関係により、（ｂ）に示すように、パネル支持ステー１０が後上がりに傾動してルーフパネル４がチルトアップした状態となる。この状態では前部スライダ８は未だスライドせず、ルーフパネル４もスライドしていない状態である。そして、後部スライダ９がさらに後方にスライドすると、パネル支持ステー１０の介在により前部スライダ８も連動して後方にスライドし、（ｃ）に示すように、ルーフパネル４はチルトアップした状態として後方にスライドする。
【００１６】
次いでガイドレール５の断面形状について説明すると、図３（図１におけるＡ部の拡大斜視図）に示すように、ガイドレール５は、平板状の底部上において開口部３寄りから順に、ケーブル１４（図５）が挿通するケーブル溝５Ａと、前部スライダ８（図２）及び後部スライダ９（図２）のスライドをガイドするガイド溝５Ｂと、雨水等を排水するための排水溝５Ｃとが画成されている。ケーブル溝５Ａの上部には、前部スライダ８（図２）に連結し、ルーフパネル４（図２）の開き際の押し上げ及び閉じ際の引き込みをアシストするアンカスライダ（図示せず）用のガイド溝５Ｄが画成されている。ガイドレール５は、その前端周りが前部フレーム６の端部に載置固定される。また、ガイドレール５は例えばアルミニウム合金の押出形材からなる。
【００１７】
さて、本発明は、図４（ガイドレール５の端部周り及びジョイント部材１２の外観斜視図）、図５（ガイドレール５とジョイント部材１２の接続構造を示す説明図であり、（ａ）は側断面説明図、（ｂ）は（ａ）におけるＢ−Ｂ断面説明図）に示すように、ケーブル１４を外部からジョイント部材１２を介してケーブル溝５Ａに挿通させる構造において、ジョイント部材１２が、ガイドレール５におけるケーブル溝５Ａと異なる位置に嵌合して、ジョイント部材１２とケーブル溝５Ａとにおけるケーブル１４の芯出しを行う位置決め手段１５を有していることを主な特徴とする。
【００１８】
図４及び図５（ａ）に示す符号１３は、ガイドレール５の外部においてケーブル１４のガイド機能を担うパイプを示し、一端側がジョイント部材１２に接続し、他端側は図１に示すようにモータＭ周りまで延設されている。パイプ１３は前部フレーム６に形成した図示しない貫通孔を通ってガイドレール５側とモータＭ側との間に配管される。なお図１の符号１６は、各ガイドレール５に対応するケーブル１４を引いたときのそれぞれの余長分を収容するアイドリングパイプを示し、その各端部は前部フレーム６の適宜な箇所に固定される。
【００１９】
図４及び図５において、パイプ１３の一端側の端縁は口広げ状の鍔部１３ａとして形成されるとともに、鍔部１３ａから所定間隔を空けた外周部には環状の突部１３ｂが形成される。ジョイント部材１２はこのパイプ１３の一端側をガイドレール５に対して固定する機能を担うものであり、本実施形態では図４から判るように２分割して上ブロック１２ａ及び下ブロック１２ｂから構成している。上ブロック１２ａ及び下ブロック１２ｂの互いに対向する面には、それぞれパイプ１３の上外周面側、下外周面側に嵌合する半円形のパイプ用内周面部１２ｃが形成されるとともに、パイプ１３の端縁から延出されるケーブル１４のガイド機能を担う半円形のケーブル用内周面部１２ｄが形成される。パイプ用内周面部１２ｃには前記したパイプ１３の鍔部１３ａ及び突部１３ｂを位置決め可能に収容するための溝部１２ｅ、１２ｆが形成されている。
【００２０】
図５（ａ）に示すように、ケーブル用内周面部１２ｄの内径寸法Ｄ0（請求項に記載の「ケーブル溝に臨むケーブル挿通路の内径寸法」に相当する）はケーブル１４の径寸法ｄより若干大きい程度であって、ガイドレール５のケーブル溝５Ａの内径寸法Ｄと同一、或いは内径寸法Ｄより小さい寸法である。つまり、「ｄ＜Ｄ0≦Ｄ」の関係となるように構成されている。内径寸法Ｄ0を内径寸法Ｄよりも大きくした場合には、ケーブル１４がケーブル溝５Ａの開口エッジ部と干渉するおそれがあるため、開口エッジ部に曲面処理やテーパ面処理を施すなど、ガイドレール５に対して別途のエッジ処理加工が必要となる。これに対して内径寸法Ｄ0を内径寸法Ｄと同一寸法、或いは内径寸法Ｄより小さくすれば、何らガイドレール５にエッジ処理加工を要することなく、ケーブル１４とケーブル溝５Ａの開口エッジ部との干渉を防止できる。
【００２１】
なお、ジョイント部材１２の製作精度や取り付け精度を考慮すると、両者を同一寸法とする仕様よりも内径寸法Ｄ0を内径寸法Ｄより小さく設定する仕様の方がより望ましい。この場合、今度はケーブル１４とジョイント部材１２の開口エッジ部との干渉が問題となってくるが、ジョイント部材１２におけるエッジ処理（符号１２ｇで示すテーパ面など）については、例えばジョイント部材１２が後記するようにアルミダイキャスト製からなるような場合には、ジョイント部材１２の成形時に同時に形成することが可能であり、別途のエッジ処理加工を要せずに対処可能となる。また、パイプ１３の内径寸法Ｄｐと内径寸法Ｄ0との関係は「Ｄ0≦Ｄｐ」であり、この場合においても両者を同一寸法とする仕様よりも内径寸法Ｄ0を内径寸法Ｄｐより小さくする方が望ましい。その場合、ジョイント部材１２側においてはケーブル１４との干渉を防止すべく、符号１２ｈで示すような曲面などが形成される。この曲面１２ｈもジョイント部材１２の成形時に同時に形成することができる。
【００２２】
以上により、図４に示すように、パイプ１３の一端側周りを上下から挟み込むように上ブロック１２ａと下ブロック１２ｂとを嵌合させ、両者をねじ１７で締結固定することで、ジョイント部材１２に対するパイプ１３の取り付けがなされ、パイプ１３の軸方向の移動は前記鍔部１３ａ、突部１３ｂと溝部１２ｅ、１２ｆとの係合により規制される。ジョイント部材１２の材質は特に限定されないが、強度や軽量性、防錆性の観点からアルミニウムが好適であり、アルミダイキャスト製にすれば設計自由度や製作コストの点でも有利である。
【００２３】
次いで前記した「ガイドレール５におけるケーブル溝５Ａと異なる位置に嵌合して、ジョイント部材１２とケーブル溝５Ａとにおけるケーブル１４の芯出しを行う位置決め手段１５」について説明する。「ガイドレール５におけるケーブル溝５Ａと異なる位置」の例としては、ガイド溝５Ｂ、排水溝５Ｃ（図３）、ガイド溝５Ｄが挙げられるが、ケーブル溝５Ａに近接した位置とした方がジョイント部材１２を小型化させることができる。本実施形態では、前記位置をガイド溝５Ｄとしている。なお、このガイド溝５Ｄ内をスライドするアンカスライダ（図示せず）はガイド溝５Ｄの前端周りには位置しないため位置決め手段１５と干渉することはない。
【００２４】
ガイド溝５Ｄは一方の側辺の中央周りが開口形成された縦長矩形断面を呈している。ジョイント部材１２の上ブロック１２ａには、ガイドレール５の前端からこのガイド溝５Ｄに挿嵌される嵌合部１８が一体に形成されている。嵌合部１８の形状は、ガイド溝５Ｄに挿嵌された際に、断面における３６０度方向の位置決め、つまり図５（ｂ）におけるＸ軸及びＹ軸方向の位置決めがなされればいかなる態様でもよい。本実施形態では、ガイド溝５Ｄの矩形断面に対して小となる略相似形の矩形断面形状とし、上面と下面にはそれぞれガイド溝５Ｄの延出方向に沿う上リブ１８ａ、下リブ１８ｂを形成するとともに、両側面にはガイド溝５Ｄの延出方向に間隔を空けた一対の突部１８ｃを形成している。
【００２５】
すなわち、上リブ１８ａと下リブ１８ｂとが、ガイド溝５Ｄを構成するガイドレール５の上面、下面に当接することでジョイント部材１２の前記Ｙ軸方向の位置決めがなされ、突部１８ｃがガイド溝５Ｄを構成するガイドレール５の側面に当接することでジョイント部材１２の前記Ｘ軸方向の位置決めがなされる。このように、上リブ１８ａ、下リブ１８ｂ、突部１８ｃなど局所的な突状部で位置決めをする態様とすれば、前記したようにジョイント部材１２をアルミダイキャスト製とした場合、金型における前記突状部の寸法の微調整だけでガイド溝５Ｄに対するジョイント部材１２の位置決め精度を容易に高めることができる。
【００２６】
そして、嵌合部１８がガイド溝５Ｄに挿嵌されたとき、前記ケーブル用内周面部１２ｄによって形成されるケーブル１４の挿通路の軸が、ガイドレール５のケーブル溝５Ａの軸と同軸状に位置する。つまり、ジョイント部材１２とケーブル溝５Ａとにおけるケーブル１４の芯出しがなされる。その後、図５（ａ）に示すようにジョイント部材１２の端面をガイドレール５の端面に突き当てたうえで、図４に示すねじ１９でジョイント部材１２を前部フレーム６（図１）に締結固定することで、ガイドレール５に対するジョイント部材１２の取り付けが完了する。
【００２７】
以上のように、ジョイント部材１２において、ガイドレール５におけるケーブル溝５Ａと異なる位置に嵌合して、ジョイント部材１２とケーブル溝５Ａとにおけるケーブル１４の芯出しを行う位置決め手段１５を備える構成とすれば、ジョイント部材１２とケーブル溝５Ａとにおけるケーブル１４の芯出しが、ケーブル溝５Ａ以外の箇所での嵌合により達成されるため、従来の拡径部５８（図６）の形成が不要となる。特にガイドレール５がアルミニウム合金等の押出形材で成形されている場合、拡径部５８の形成としての座ぐり加工が不要になるので、サンルーフ装置１の組立工数の削減が実現され、製造コストを低減できる。
【００２８】
また、ジョイント部材１２に形成され、ケーブル溝５Ａに臨むケーブル挿通路の内径寸法（内径寸法Ｄ0）を、ケーブル溝５Ａの内径寸法Ｄと同一、或いはケーブル溝５Ａの内径寸法Ｄよりも小さく設定すれば、何らガイドレール５にエッジ処理加工を要することなく、ケーブル１４とケーブル溝５Ａの開口エッジ部との干渉を防止できる。
【００２９】
以上、本発明について好適な実施形態を説明した。本発明においては、嵌合部１８の嵌合態様としてはガイドレール５の断面形状をそのまま利用したものであればいかなるものでもよい。また、本実施形態ではジョイント部材１２を上下に２分割に構成したが、単体から構成してパイプ１３を前部フレーム６（図１）に対して上から押さえ込むようにして固定する態様も可能である。その他、本発明は各構成要素に関するレイアウトや形状、個数等について図面に記載したものに限定されることなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜に設計変更が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】サンルーフ装置の平面図である。
【図２】ルーフパネルの開閉動作を示す側面作用説明図である。
【図３】図１におけるＡ部の拡大斜視図である。
【図４】ガイドレールの端部周り及びジョイント部材の外観斜視図である。
【図５】ガイドレールとジョイント部材の接続構造を示す説明図であり、（ａ）は側断面説明図、（ｂ）は（ａ）におけるＢ−Ｂ断面説明図である。
【図６】ケーブルをケーブル溝に挿通させる従来構造の説明図であり、（ａ）は側断面説明図、（ｂ）は外観斜視図である。
【符号の説明】
【００３１】
１      サンルーフ装置
２      固定ルーフ
３      開口部
４      ルーフパネル
５      ガイドレール
５Ａ    ケーブル溝
１２    ジョイント部材
１３    パイプ
１４    ケーブル
１５    位置決め手段
１８    嵌合部
【図１】
2006137212.tif 000003
【図２】
2006137212.tif 000004
【図３】
2006137212.tif 000005
【図４】
2006137212.tif 000006
【図５】
2006137212.tif 000007
【図６】
2006137212.tif 000008