(57)【要約】【課題】  高精細化により放電セルの体積が小さくなっても、発光効率の低下を防止して、各放電セルにアドレス放電の安定化を図ることのできるプラズマディスプレイパネルを提供すること。【解決手段】  前面基板１と背面基板１１との間の放電空間１４が単位発光領域毎に区画されるプラズマディスプレイパネル１００において、前面基板１の背面に形成される行電極対Ｘ，Ｙの内、背面基板１１に形成される列電極１０との間にアドレス放電を生じさせる走査電極Ｙは、他方の行電極Ｘよりも列電極１０との間の対向距離を小さく設定して、離間距離の増大に起因したアドレス放電ミスの発生を防止する。【選択図】        図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
前面基板の背面側には、行方向に延び列方向に並設されてそれぞれ表示ラインを形成する複数の行電極対とこれらの行電極対を被覆する誘電体層とが設けられると共に、背面基板の前記前面基板と放電空間を介して対向する側には、列方向に延び行方向に並設されて前記行電極対と交差する位置においてそれぞれ前記放電空間に単位発光領域を形成する複数の列電極が設けられるプラズマディスプレイパネルにおいて、
前記行電極対は前記行方向に延びる本体部と、放電ギャップを介して互いに対向し、前記本体部から突出する突出部と、からなり、前記行電極対のうちの一方の電極は前記列電極とアドレス放電を生起せしめることにより前記単位発光領域の発光状態又は非発光状態を設定する電極であり、前記行電極のうちの他方の電極と前記列電極との対向距離に比べて、前記一方の電極と前記列電極との対向距離は短く、対となる前記突出部の対向部が同一平面上に形成されたことを特徴とするプラズマディスプレイパネル。
【請求項２】
前記前面基板上の前記放電空間側の一部に凸部が形成され、前記一方の電極の前記本体部は前記凸部上に形成されると共に、前記他方の電極の前記本体部は前記前面基板上に形成され、対となる前記突出部の対向部が前記前面基板上に形成されたことを特徴とする請求項１記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項３】
前記凸部は当該凸部の頂面から前記前面基板に向かって前記前面基板とのなす角度が９０°未満となる傾斜面を有し、前記傾斜面に前記一方の電極の前記突出部が形成された事を特徴とする請求項２記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項４】
前記前面基板上の前記放電空間側の一部に凸部が形成され、前記一方の電極の前記本体部は前記凸部上に形成されると共に、前記他方の電極の前記本体部は前記前面基板上に形成され、対となる前記突出部の対向部が前記凸部上に形成されたことを特徴とする請求項１記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項５】
前記凸部は当該凸部の頂面から前記前面基板に向かって前記前面基板とのなす角度が９０°未満となる傾斜面を有し、前記傾斜面に前記他方の電極の前記突出部が形成された事を特徴とする請求項４記載のプラズマディスプレイパネル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、面放電方式交流型のプラズマディスプレイパネルに関し、特に、このプラズマディスプレイパネルのセル構造の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、大型で且つ薄型のカラー画面表示装置として面放電方式交流型プラズマディスプレイパネルが注目を集めており、その普及が図られて来ている。
【０００３】
この面放電方式交流型プラズマディスプレイパネルでは、前面基板の背面側に、背面基板が対向配置される。そして、前記前面基板の背面側には、行方向に延び列方向に並設されてそれぞれ表示ラインを形成する複数の行電極対とこれらの行電極対を被覆する誘電体層とが設けられると共に、背面基板の前記前面基板と放電空間を介して対向する側には、列方向に延び行方向に並設されて前記行電極対と交差する位置においてそれぞれ前記放電空間に単位発光領域を形成する複数の列電極が設けられた構成を成す。
【０００４】
従来、この種のプラズマディスプレイパネルとして、前記前面基板と背面基板との間に井桁構造の隔壁を配置して、この井桁構造の隔壁によって、前面基板と背面基板との間の放電空間を前記単位発光領域毎に区画した放電セルを画定したセル構造が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
このように、井桁構造の隔壁によって単位発光領域毎に区画した放電セルを画定したセル構造では、隣接する単位発光領域間で放電の干渉に起因した誤放電が発生することを防止することができる。
【０００５】
一方、放電空間内の電界強度を高めて、放電開始電圧の低下等を実現するために、前面基板の背面に行方向に沿って延びる溝（凹部）を形成し、該溝内に行電極を配置するセル構造も提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【０００６】
【特許文献１】特開２０００−１９５４３１号公報
【特許文献２】特開平１１−２９７２１５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところが、プラズマディスプレイパネルでは、画面の高精細化が急速に進められており、特許文献１，２のセル構造では、今後更なる高精細化を図る上で、難があった。
例えば、特許文献１に示したセル構造では、同じパネルサイズで高精細化が進めば進む程、すなわちセル数が増えれば増える程、前面基板背面における１つの放電セルの占有面積が小さくなり、それによって放電セルの体積が小さくなっていく。そして、一つの放電セルの体積が小さくなればなる程、１つの放電セルの放電空間が狭くなるので、発光効率は低下し、輝度の低下等の問題を招くことになる。
【０００８】
そこで、上記の特許文献２の技術を応用し、前面基板に形成した溝を利用して放電セルの体積を増やす事も考えられる。しかしながら、特許文献２の技術では、溝による凹部の中に行電極対が形成される為、行電極対の内の走査電極とアドレス電極である列電極との間の離間距離が大きくなってしまう。その結果、アドレス放電し難くなってしまい、アドレス放電のミスにより、表示性能が低下する虞があった。
【０００９】
本発明が解決しようとする課題（目的）としては、高精細化した際、放電セルの体積の減少に起因した発光効率の低下を防止して、高い発光効率による優れた輝度を確保することができ、しかも、行電極対の内の走査電極とアドレス電極である列電極との間の離間距離の増大に起因したアドレス放電のミスを防止して、各放電セルにアドレス放電の安定化を図ることのできるプラズマディスプレイパネルを提供することがその一例として挙げられる。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するために、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルは、前面基板の背面側には、行方向に延び列方向に並設されてそれぞれ表示ラインを形成する複数の行電極対とこれらの行電極対を被覆する誘電体層とが設けられると共に、背面基板の前記前面基板と放電空間を介して対向する側には、列方向に延び行方向に並設されて前記行電極対と交差する位置においてそれぞれ前記放電空間に単位発光領域を形成する複数の列電極が設けられるプラズマディスプレイパネルにおいて、前記行電極対は前記行方向に延びる本体部と、放電ギャップを介して互いに対向し、前記本体部から突出する突出部と、からなり、前記行電極対のうちの一方の電極は前記列電極とアドレス放電を生起せしめることにより前記単位発光領域の発光状態又は非発光状態を設定する電極であり、前記行電極のうちの他方の電極と前記列電極との対向距離に比べて、前記一方の電極と前記列電極との対向距離は短く、対となる前記突出部の対向部が同一平面上に形成されたことを特徴とする。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの好適な実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。
【００１２】
図１乃至図３は本発明に係るプラズマディスプレイパネルの第１の実施の形態を示したもので、図１はプラズマディスプレイパネルの第１の実施の形態における行電極対と隔壁との関係を模式的に表す平面図、図２は図１のII−II線に沿う断面図で、詳しくは、行電極対の対向部を含む垂直断面図、図３は図２のIII−III線に沿う断面図である。
【００１３】
図１乃至図３に示した第１の実施の形態のプラズマディスプレイパネル１００は、前面基板１の背面側に、所定の距離を隔てて、背面基板１１が対向配置されている。
【００１４】
前面基板１の背面側には、行方向（図１の左右方向）に延び列方向（図１の上下方向）に並設される凸部４と、行方向に延び列方向に並設されてそれぞれ表示ラインを形成する複数の行電極対Ｘ，Ｙと、列方向に隣接する行電極対Ｘ，Ｙの間を仕切るブラックストライプ層７と、これらの行電極対Ｘ，Ｙを被覆する誘電体層１２とが設けられている。
【００１５】
一方、背面基板１１の前面基板１と放電空間を介して対向する側には、列方向に延び行方向に並設されて列電極１０が設けられている。
この列電極１０と誘電体層１２との間の空間が、放電空間１４となる。列電極１０は、行電極対Ｘ，Ｙと交差する位置においてそれぞれ放電空間１４に単位発光領域を形成する。
【００１６】
前面基板１と背面基板１１との間に配置される隔壁９は、行方向に延在して装備されて隣接する行電極対Ｘ，Ｙ間を仕切る横リブ９ａと、列方向に延びて隣接する列電極１０間を仕切る縦リブ９ｂとによって井桁構造を呈していて、図１に示すように、放電空間１４を単位発光領域毎に区画した放電セルＣを画定している。
【００１７】
横リブ９ａ，縦リブ９ｂは、図２に示すように、放電空間１４の高さ寸法ｈよりも低い高さで形成される。但し、横リブ９ａの上には、列方向に隣接する単位発光領域間を遮蔽するように、嵩上げ誘電体層８が積層形成されている。この嵩上げ誘電体層８による遮蔽により、列方向において隣接する放電セルＣ間で放電の干渉が生じるのが防止される。
【００１８】
一方、縦リブ９ｂの場合は、行方向に隣接する放電セルＣ間を僅かに連通させる隙間が誘電体層１２との間に残るように、高さが設定される。行方向に隣接する放電セルＣ相互間では、この隙間を介してプライミング効果が発生し、放電が連鎖的に生じるので、放電動作の安定化を図ることが出来、これによって、画面の高精細化を図ることが可能になる。
【００１９】
前面基板１に形成される行電極対Ｘ，Ｙは、バス電極として行方向に沿って延設される本体部３，６と、互いの先端が放電ギャップｇを介して互いに対向するように本体部３，６から突出した透明電極としての突出部２，５とを備えている。バス電極となる本体部３，６は金属膜により形成され、透明電極としての突出部２，５はＩＴＯ等の透明導電膜により形成される。それぞれの突出部２，５の先端は、放電ギャップｇを介して互いに対向する対向部２ａ，５ａである。これらの対向部２ａ，５ａは、その基端側よりも行方向に幅を拡げた形態をなしている。
【００２０】
行電極対Ｘ，Ｙの内、一方の行電極Ｙは、アドレス電極である列電極１０との間でアドレス放電を生起せしめることにより単位発光領域の発光状態又は非発光状態を設定する電極（即ち、走査電極）であり、対向部５ａ以外の部位は、凸部４上に形成されている。
凸部４は、誘電体等の絶縁物から形成された行方向に延びる隆起構造で、印刷やフォトリソグラフィ法等、従来からあるパターン形成法によって前面基板１の背面に形成される。この凸部４は、横断面形状は、図２に示したように、台形状で、平坦な頂面４ａと、前面基板１の背面に対する角度θが９０°未満となる傾斜の傾斜面４ｂとを有した構成である。行電極Ｙは、図２及び図３に示すように、突出部５の対向部５ａを除いた部位が傾斜面４ｂ及び頂面４ａに延在するように形成され、本体部６が平面である頂面４ａ上に形成されている。
【００２１】
一方、行電極対Ｘ，Ｙの内、他方の行電極Ｘは、本体部３及び突出部２の何れもが、平面状の前面基板１の背面に形成されている。従って、行電極対Ｘ，Ｙの互いに対向した対向部２ａ，５ａ同士は、同一平面上で対向している。
【００２２】
以上のように、行電極対Ｘ，Ｙの内、走査電極としての行電極Ｙはその対向部５ａ以外の部位を凸部４上に形成したことで、図２に示すように、行電極Ｙと列電極１０との間の対向距離Ｓは、他方の行電極Ｘと列電極１０との間の対向距離Ｓ’よりも短くなっている。
対向距離Ｓの基準となる行電極Ｙ上の位置については、実際にアドレス放電が行われる位置を基準とする。横リブによってバス電極となる本体部６が隠れている場合は、通常、透明電極としての突出部５がその基準位置になる。
【００２３】
以上に説明したプラズマディスプレイパネル１００では、高精細化により放電セルＣの専有面積が小さくなっても、例えば、前面基板１と背面基板１１との間の隔壁９の高さを増大させて、対向距離Ｓ’を広げ、基板間の間隔を広げたりして実質的な放電空間１４の拡張を図ることで、放電セルＣの体積低下を抑止して発光効率の低下を防止することができる。従って、高い発光効率による優れた輝度を確保することができる。
【００２４】
しかも、行電極対Ｘ，Ｙの内、走査電極となる一方の行電極Ｙは、他方の行電極Ｘと比較して、アドレス電極である列電極１０との間の離間距離が短く設定されているため、走査電極とアドレス電極との間の離間距離の増大に起因したアドレス放電のミスを防止して、各放電セルＣにアドレス放電の安定化を図ることもできる。すなわち、対向距離Ｓ’を広げて放電セルＣの体積を拡張させつつ、対向距離Ｓを例えば従来の長さに保つことによって、アドレス放電の安定化を図ることができる。
【００２５】
また、本実施の形態のプラズマディスプレイパネル１００では、前面基板１の一部に形成する凸部４の高さを適宜に設定しておくことにより、その凸部４の上に形成される行電極Ｙの本体部６と背面基板１１上の列電極１０との間の離間距離を適度な接近状態に設定することができ、行電極Ｙと列電極１０間の離間距離の増大に起因したアドレス放電のミスを容易に、且つ、確実に防止することができる。
【００２６】
また、行電極対Ｘ，Ｙの内の他方の行電極Ｘの全体と、一方の行電極Ｙの対向部５ａは、前記凸部４から外れた平面状の前面基板１上に配置し、それぞれの電極の対向部２ａ，５ａ同士を同一平面上に対向配置したことで、これらの行電極対Ｘ，Ｙの対向部間の距離は、従来と同様に確保でき、行電極対Ｘ，Ｙによる維持放電を安定化することができる。
【００２７】
更に、本実施の形態のプラズマディスプレイパネル１００では、前面基板１上の凸部４の平坦な頂面４ａに一方の行電極Ｙの本体部６を設置し、該本体部６から突出する突出部５を、凸部４の頂面から延び、前面基板１とのなす角度が９０°未満の傾斜面４ｂ上に設置したことで、一方の行電極Ｙに階段状の折り曲げが形成されず、急角度の折り曲げによる断線の発生を防止することができ、行電極対Ｘ，Ｙの形成時における信頼性を向上させることができる。
【００２８】
以下、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの第２〜第４実施の形態について説明するが、これらのいずれの実施の形態の場合も、行電極対と隔壁との関係を模式的に表す平面図は第１の実施の形態で使用した図１と同様になるため、図１に相応する構成の説明は省略する。
【００２９】
図４及び図５は本発明に係るプラズマディスプレイパネルの第２の実施の形態を示したもので、図４は第２の実施の形態のプラズマディスプレイパネルにおける行電極対の対向部を含む垂直断面図、図５は図４のＶ−Ｖ線に沿う断面図である。
この第２の実施の形態のプラズマディスプレイパネル１０１は、第１の実施の形態に示したプラズマディスプレイパネル１００の一部を改良したもので、プラズマディスプレイパネル１００と共通する構成や相応する構成については同番号を付して、説明を簡略化する。
【００３０】
この第２の実施の形態のプラズマディスプレイパネル１０１は、前面基板１上の放電空間１４側の一部に形成する凸部４の頂面４ａ及び傾斜面４ｂの列方向の寸法を大きく設定している。特に、頂面４ａは、走査電極となる一方の行電極Ｙの列方向の全長よりも大きく設定している。
そして、走査電極となる一方の行電極Ｙは、突出部５と本体部６の双方を頂面４ａの上に形成している。
【００３１】
また、他方の行電極Ｘは、本体部３は前面基板１上に形成されるが、突出部２は先端の対向部２ａが頂面４ａ上で行電極Ｙの対向部５ａと対応するように、凸部４上に形成されている。
なお、本実施の形態の場合も、傾斜面４ｂが前面基板１とのなす角度θは、９０°未満に設定されている。
【００３２】
以上に説明した第２の実施の形態のプラズマディスプレイパネル１０１では、行電極対を形成する各行電極Ｘ，Ｙの対向部２ａ，５ａを、前面基板１上に形成した凸部４の頂面４ａの平面上に設定したことで、各行電極Ｘ，Ｙの対向部２ａ，５ａの位置を放電セルＣの空間中央部に設定することが可能になり、これによって、発光光率がさらに向上することが期待できる。
【００３３】
また、第２の実施の形態のプラズマディスプレイパネル１０１では、行電極対を構成している他方の行電極Ｘの突出部２を、前面基板１上の凸部４の前面基板１とのなす角度が９０°未満の傾斜面４ｂ上に設置することで、他方の行電極Ｘに階段状の折り曲げが形成されず、急角度の折り曲げによる断線の発生を防止することができ、行電極対Ｘ，Ｙ形成時における信頼性を向上させることができる。
【００３４】
図６及び図７は本発明に係るプラズマディスプレイパネルの第３の実施の形態を示したもので、図６は第３の実施の形態のプラズマディスプレイパネルにおける行電極対の対向部を含む垂直断面図、図７は図６のVII−VII線に沿う断面図である。
この第３実施の形態のプラズマディスプレイパネル１０２は、図２乃至図３に示した第１の実施の形態のプラズマディスプレイパネル１００の一部を改良したもので、前面基板１の背面の一部に突出形成する凸部４を前面基板１に一体形成した点以外の構成は、第１の実施の形態と共通である。
即ち、第１の実施の形態の場合は、凸部４は、例えば誘電体をパターン形成法によって前面基板１上に塗布することで形成した。しかし、この第３実施の形態のプラズマディスプレイパネル１０２の場合は、ガラス基板である前面基板１自体の背面をサンドブラストや切削等によって加工し、前面基板１の背面に直接凸部４を形成している。
【００３５】
このプラズマディスプレイパネル１０２の構成でも、第１の実施の形態に示したプラズマディスプレイパネル１００と同様の作用・効果を得ることができる。
【００３６】
図８及び図９は本発明に係るプラズマディスプレイパネルの第４の実施の形態を示したもので、図８は第４の実施の形態のプラズマディスプレイパネルにおける行電極対の対向部を含む垂直断面図、図９は図８のIX−IX線に沿う断面図である。
この第４実施の形態のプラズマディスプレイパネル１０３は、図４及び図５に示した第２の実施の形態のプラズマディスプレイパネル１０１の一部を改良したもので、前面基板１の背面の一部に突出形成する凸部４を、前面基板１に一体形成した点以外の構成は、第２の実施の形態と共通である。
即ち、第２の実施の形態の場合は、凸部４は、例えば誘電体をパターン形成法によって前面基板１上に塗布することで形成した。しかし、この第３実施の形態のプラズマディスプレイパネル１０２の場合は、ガラス基板である前面基板１自体の背面をサンドブラストや切削等によって加工し、前面基板１の背面に直接凸部４を形成している。
【００３７】
このプラズマディスプレイパネル１０３の構成でも、第２の実施の形態に示したプラズマディスプレイパネル１０１と同様の作用・効果を得ることができる。
【００３８】
以上、詳述したように、本発明の実施の形態におけるプラズマディスプレイパネル１００〜１０３は、前面基板１の背面側には、行方向に延び列方向に並設されてそれぞれ表示ラインを形成する複数の行電極対Ｘ，Ｙとこれらの行電極対Ｘ，Ｙを被覆する誘電体層１２とが設けられると共に、背面基板１１の前面基板１と放電空間１４を介して対向する側には、列方向に延び行方向に並設されて行電極対Ｘ，Ｙと交差する位置においてそれぞれ放電空間１４に単位発光領域を形成する複数の列電極１０が設けられるプラズマディスプレイパネルにおいて、行電極対Ｘ，Ｙは行方向に延びる本体部３，６と、放電ギャップｇを介して互いに対向し、本体部３，６から突出する突出部２，５と、からなり、行電極対Ｘ，Ｙのうちの一方の電極は列電極１０とアドレス放電を生起せしめることにより単位発光領域の発光状態又は非発光状態を設定する電極であり、行電極のうちの他方の電極と列電極１０との対向距離に比べて、一方の電極と列電極１０との対向距離は短く、対となる突出部２，５の対向部２ａ，５ａが同一平面上に形成される。
これにより、高精細化により放電セルの専有面積が小さくなっても、例えば、前面基板１と背面基板１１との間の隔壁９の高さを増大させて基板間の間隔を広げたりして実質的な放電空間１４の拡張を図ることで、放電セルＣの体積低下を抑止して発光効率の低下を防止することができる。従って、高い発光効率による優れた輝度を確保することができる。
しかも、行電極対Ｘ，Ｙの内の走査電極となる電極は、他方の電極と比較して、アドレス電極である列電極１０との間の離間距離が短く設定されているため、走査電極とアドレス電極との間の離間距離の増大に起因したアドレス放電のミスを防止して、各放電セルにアドレス放電の安定化を図ることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明に係るプラズマディスプレイパネルの第１の実施の形態における行電極対と隔壁との関係を模式的に表す平面図である。
【図２】図１のII−II線に沿う断面図で、詳しくは、行電極対の対向部を含む垂直断面図である。
【図３】図２のIII−III線に沿う断面図である。
【図４】本発明に係るプラズマディスプレイパネルの第２の実施の形態における行電極対の対向部を含む垂直断面図である。
【図５】図４のＶ−Ｖ線に沿う断面図である。
【図６】本発明に係るプラズマディスプレイパネルの第３の実施の形態における行電極対の対向部を含む垂直断面図である。
【図７】図６のVII−VII線に沿う断面図である。
【図８】本発明に係るプラズマディスプレイパネルの第４の実施の形態における行電極対の対向部を含む垂直断面図である。
【図９】図８のIX−IX線に沿う断面図である。
【符号の説明】
【００４０】
１  前面基板
２  （Ｘの）突出部（透明電極）
２ａ  （２の）対向部
３  （Ｘの）本体部（バス電極）
４  凸部
４ａ  頂面
４ｂ  傾斜面
５  （Ｙの）突出部（透明電極）
５ａ  （５の）対向部
６  （Ｙの）本体部（バス電極）
７  ブラックストライプ層
８  嵩上げ誘電体層
９  隔壁
９ａ  横リブ
９ｂ  縦リブ
１０  列電極（アドレス電極）
１１  背面基板
１２  誘電体層
１４  放電空間
Ｃ  放電セル
Ｘ  行電極
Ｙ  行電極
１００〜１０３  プラズマディスプレイパネル
【図１】
2006244876.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2006244876.tif 000009
【図８】
2006244876.tif 000010
【図９】
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