(57)【要約】【課題】  本発明は加熱調理器の表示手段の温度保護機構に関し、表示手段に耐熱温度以上の熱が加わるのを防止する加熱調理器を得ることを目的とする。【解決手段】  天面に備えられたトッププレート２、被加熱物を載置する載置部、加熱手段３７、加熱手段３７の加熱出力等の情報を発光素子で表示する表示手段４０、操作部３９、制御部４２を有し、表示手段４０又はその近傍の温度を検知する温度検知手段４１、温度検知手段４１で検知される温度が所定の温度に達したとき、加熱手段３７の加熱出力を低減又は停止させる。【選択図】        図４
2006245014.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
天面に備えられたトッププレートと、前記トッププレートに備えられた被加熱物を載置する載置部と、前記載置部下方に設けられた加熱手段と、前記加熱手段の加熱出力等の情報を発光素子により表示する表示手段と、前記加熱手段の加熱出力等の操作を行う操作部と、前記操作部の操作に基づき前記加熱手段の加熱出力を制御してその情報を前記表示手段により表示する制御部とを有し、
前記表示手段またはその近傍の温度を検知する温度検知手段を設け、前記温度検知手段により検知される温度が所定の温度に達したときに、前記加熱手段の加熱出力を低減又は停止させることを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
天面に備えられたトッププレートと、前記トッププレートに備えられた被加熱物を載置する載置部と、前記載置部下方に設けられた加熱手段と、前記加熱手段の加熱出力等の情報を発光素子により表示する表示手段と、前記加熱手段の加熱出力等の操作を行う操作部と、前記操作部の操作に基づき前記加熱手段の加熱出力を制御してその情報を前記表示手段により表示する制御部と、調理器内部に気流を発生させる送風手段を有し、
前記表示手段は前記トッププレートの下方に、前記トッププレートと隙間を設けて備えられ、前記隙間に送風手段により発生された気流が通過するように構成されたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項３】
前記表示手段は、発光素子と、前記発光素子が固定された基板と、前記発光素子の発する光を拡散する光拡散手段とを備え、表示手段またはその近傍の温度を検知する温度検知手段が前記発光素子の固定された同一基板上に設けられて表示装置ユニットを構成していることを特徴とする請求項１または２に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は加熱調理器、特に発光素子を用いて加熱調理器の情報を表示する表示手段の温度保護機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の加熱調理器は、加熱手段の出力状態の表示を行う表示手段がトッププレートの下面に当接されて設けられ、使用者に対して加熱手段の出力状態を視覚的に理解できるように構成されている（例えば、特許文献１を参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−１７５８７４号公報
【０００４】
従来では、表示手段はプリント基板や発光素子、光拡散板などで構成され、これらそれぞれの構成部品は熱的に２００℃前後の耐熱温度を有するものの、加熱調理器は、この耐熱温度をはるかに越える温度まで被加熱物を加熱することが可能である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
このため調理中の被加熱物、例えば鍋の位置を、使用者が誤って所定位置より表示手段に近い位置や表示手段にかぶるように置かれてしまったり、径の大きな鍋などを使用して表示手段に近い位置まで達してしまった場合、トッププレートを介して鍋の熱が表示手段へ伝わってしまうことがあった。そして表示手段の構成部品それぞれの耐熱温度を超えてしまったとき、例えば光拡散板にその熱が伝導し、耐熱温度を超えてしまった場合では光拡散板が熱変形を起こして表示性が低下するという問題点があった。
【０００６】
また、調理器を動作させると加熱手段そのものも発熱し、この加熱手段自身の発熱が装置の内部から表示手段へ伝わり、前述と同様に熱変形を起こすなどの問題を生じることもあった。
【０００７】
本発明は、前述のような問題を解決するためになされたもので、表示手段の耐熱温度を超えるような熱が表示手段に加わるのを防止し得る加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記目的を達成するために、本発明にかかる加熱調理器は、天面に備えられたトッププレートと、前記トッププレートに備えられた被加熱物を載置する載置部と、前記載置部下方に設けられた加熱手段と、前記加熱手段の加熱出力等の情報を発光素子により表示する表示手段と、前記加熱手段の加熱出力等の操作を行う操作部と、前記操作部の操作に基づき前記加熱手段の加熱出力を制御してその情報を前記表示手段により表示する制御部とを有し、前記表示手段またはその近傍の温度を検知する温度検知手段を設け、前記温度検知手段により検知される温度が所定の温度に達したときに、前記加熱手段の加熱出力を低減又は停止させることを特徴とする。
【０００９】
また本発明にかかる加熱調理器は、天面に備えられたトッププレートと、前記トッププレートに備えられた被加熱物を載置する載置部と、前記載置部下方に設けられた加熱手段と、前記加熱手段の加熱出力等の情報を発光素子により表示する表示手段と、前記加熱手段の加熱出力等の操作を行う操作部と、前記操作部の操作に基づき前記加熱手段の加熱出力を制御してその情報を前記表示手段により表示する制御部と、調理器内部に気流を発生させる送風手段を有し、前記表示手段は前記トッププレートの下方に、前記トッププレートと隙間を設けて備えられ、前記隙間に送風手段により発生された気流が通過するように構成されたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
以上、説明したように本発明による加熱調理器によれば、発光素子により加熱出力等の情報を表示する表示手段の耐熱温度を超えるような熱が加わるのを防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
実施の形態１．
図１は本実施形態に係る加熱調理器の斜視図である。図１において、本体１の天面には耐熱ガラス製のトッププレート２が備えられ、このトッププレート２の上面には被加熱物を載置する載置部として、円形状の左載置部３、右載置部４、中央載置部５がそれぞれ備えられている。また、トッププレート１の上面には左載置部３に対応した加熱出力等の情報を表示する表示手段としての左加熱表示部６が本体手前側の左載置部３の近傍位置に配置されている。同様に右載置部４に対応した加熱出力等の情報を表示する表示手段としての右加熱表示部７が本体手前側の右載置部４の近傍位置に、中央載置部５に対応した加熱出力等の情報を表示する表示手段としての中央加熱表示部８が本体手前側の中央載置部５の近傍位置にそれぞれ配置されている。
【００１２】
このように、それぞれの載置部に対応して加熱出力等の情報を表示する表示手段が、本体手前側に配置されることにより、使用者は本体手前側から操作を行うため、調理器を操作しながら各載置部に対応した表示手段を目視可能となり操作性が向上されている。また、表示手段が各載置部の近傍位置に配置されていることにより、表示手段に表示されている情報がどの載置部に対応したものかがすぐに理解でき、使い勝手が向上される。
【００１３】
トッププレート２の下方には矩形状のケース９が配設され、このケース９内の本体手前側左右には左載置部３、右載置部４の下方に加熱手段としての誘導加熱コイル（図示せず）が、本体奥側中央には中央載置部５の下方に加熱手段としてのニクロム線ヒータ（図示せず）がそれぞれ設けられている。さらに、本体１の前面パネル１０には誘導加熱コイルの加熱出力を調整する加熱調整スイッチ１１、１２やニクロム線ヒータの加熱出力を調整する加熱調整スイッチ１３等が設けられ、操作部を構成している。
【００１４】
図２は図１中のＸ１−Ｘ１線に沿って示す縦断面図である。図２において、トッププレート２の左載置部３下方に左誘導加熱コイル１４が設けられ、その下部には円形状のコイル支持板１５が配置される。また、コイル支持板１５の下部にはフェライト１６が設けられ、コイル支持板１５のフェライト１６の間には通気孔１７が形成される。また、トッププレート２の下面には被加熱物（ａ或いはｂ）の温度を検出する温度検出器１８が配設される。そして、コイル支持板１５の外周部近傍に左誘導加熱コイル１４の加熱出力等の情報を表示する左加熱表示部６が設けられる。
【００１５】
左加熱表示部６はプリント基板１９に実装される複数の発光素子２０及び発光素子２０の上部に配置され、かつトッププレート２の下面に当接される光拡散手段である光拡散シート２１から構成する。この発光素子２０としては、ランプやＬＥＤ等が考えられるが、比較的少ない消費電力で、大きさも小さく、高輝度な光度の得られるＬＥＤを用いると表示手段が小型化できる利点がある。また光拡散手段としては、樹脂で形成されたシート状の光拡散板や光拡散シートのほかにも、レンズなどの広角的に発光素子の光を視認できるように構成し得る光学材料を使用することができる。
【００１６】
前述のプリント基板１９は、基板取付け部材２２に取付けられる。そして、加熱表示部６の近傍であって、取付け部材２２の加熱表示部６から見て左誘導加熱コイル１４側の壁体２３側に、トッププレート２の下面に当接された温度検知手段２４が設けられている。また、本実施形態ではコイル保持板１５に基板取付け部材２２が取り付け可能となっており、加熱手段である左誘導加熱コイル１４の上部に配設された左載置部３と対応して加熱出力等の情報を表示する表示手段が、本体手前側に配置させやすくでき、また、調理器本体への表示手段の取付構造を簡易化することが可能となっている。
【００１７】
図３は、図１中のＸ２−Ｘ２線に沿って示す縦断面図である。図３においては、トッププレート２の下にニクロム線ヒータ２５が配設され、その下部には円形状のヒータ支持板２６が設けられている。また、ヒータ支持板２６の外周部近傍にニクロム線ヒータ２５の加熱状態を表示する中央加熱表示部８が設けらている。また、中央加熱表示部８はプリント基板２７に実装される複数の発光素子２８及び発光素子２８の上部に配置され、トッププレート２の下面に当接される光拡散手段である光拡散シート２９から構成されている。この発光素子２８も前述同様にランプやＬＥＤ等が考えられるが、比較的少ない消費電力で、大きさも小さく、高輝度な光度の得られるＬＥＤを用いると表示手段が小型化できる利点がある。また光拡散手段としては、樹脂で形成されたシート状の光拡散板や光拡散シートのほかにも、レンズなどの広角的に発光素子の光を視認できるように構成し得る光学材料を使用することができる。
【００１８】
そして、前述のプリント基板２７は、基板取付け部材３０に取付られる。また、中央加熱表示部８の近傍であって、取付け部材３０の加熱表示部８から見てニクロム線ヒータ２５側の壁体３１側に、トッププレート２の下面に当接された温度検知手段３２が設けられている。
【００１９】
このような構成の本実施形態における加熱調理器の概略構成を示すブロック図を図４に示す。図４に示すように、本実施形態における加熱調理器は概略、左誘導加熱コイル１４、右誘導加熱コイル（図示せず）、ニクロム線ヒータ２５などからなる加熱手段３７、その上方の各載置部に載置された被加熱物の温度を検知する温度検出器１８等から構成された温度検知手段３８、誘導加熱コイルの加熱出力を調整する加熱調整スイッチ１１、１２やニクロム線ヒータの加熱出力を調整する加熱調整スイッチ１３等からなる前面パネル１０に設けられた操作部３９、左加熱表示部６、右加熱表示部７、中央加熱表示部８等から構成される表示手段４０、及び表示手段４０の近傍に備えられた温度検出手段２４や３２等から構成される過熱防止用温度検知手段４１と、温度検知手段３８、操作部３９、過熱防止用温度検知手段４１の出力が入力され、これらの入力に基づいて加熱手段３７や表示手段４０を制御する制御部４２から構成されている。
【００２０】
次に、本実施形態における加熱調理器の動作を図１〜４を併用して説明する。例えば、図２に示すように左載置部３に被加熱物（ａ或いはｂ）を置き、その後操作部３９の操作により加熱手段３７での加熱を開始させると、この操作信号は制御部４２に送られ、制御部４２はこの操作に基づいた加熱出力で左誘導加熱コイル１４を動作させ、被加熱物を加熱する。また制御部４２は、動作中の左誘導加熱コイル１４の加熱出力情報を左加熱表示部６に表示させる。
【００２１】
ここで、表示手段への温度の伝導は、鍋自体がコイルで誘導加熱されるため、その発熱量は鍋が一番大きい。そして、鍋の熱はトッププレート２に伝導し、トッププレートから表示手段に伝わる。ここで仮に使用者が調理中の被加熱物である鍋などを、図２の点線で示されたａの位置から誤って左載置部３の位置から外れて左加熱表示部６の上部近傍や、その上部にかかるように図２のｂで示す位置に載置して加熱を行ってしまった場合、鍋と表示手段とのあいだの距離が短くなり、表示手段への熱の伝導が大きくなる。このとき本実施形態では光拡散シート２１がトッププレートに接触配置されているため、この光拡散シート２１が最も熱の影響を受ける。そして、鍋の加熱が進むにつれ、同様に表示手段に伝導する熱量も大きくなる。この熱量が表示手段の耐熱温度を超えたとき、表示手段が熱変形を起こし、情報の表示性が著しく損なわれてしまう。しかし本実施形態では、表示手段４０の近傍に過熱防止用温度検知手段４１である温度検知手段２４が設けられているため、温度検知手段２４の検知温度が高くなり、その検知温度が表示手段４０の耐熱温度以下である所定温度に至った場合、その温度検知信号を受けた制御部４２は左誘導加熱コイル１４への通電を断電して、鍋の加熱動作を停止させる。
【００２２】
このように、本実施形態では、温度検知手段２４と制御部４２により、表示手段４０に伝導する熱が表示手段４０の耐熱温度以下である所定温度に至った場合、加熱手段３７への通電を断電して、鍋の加熱動作を停止させる温度過昇防止装置として作用するため、表示手段４０が熱変形を起こし、情報の表示性が著しく低下してしまうことを防止できる。
【００２３】
また、本実施形態では、表示手段４０である加熱表示部６から見て加熱手段３７である左誘導加熱コイル１４側、つまり表示手段４０と加熱手段３７の間の表示手段４０近傍に過熱防止用温度検知手段４１である温度検知手段２４が設けられているため、使用者が調理中の被加熱物である鍋などを、誤って左載置部３の位置から外れて載置する場合も、左載置部３側から温度が伝わって来るケースが多く、より良好に表示手段４０が熱変形を起こして情報の表示性が著しく低下してしまうことを防止できる。
【００２４】
さらに、図２において基板取付け部材２２の形状・寸法のバラツキ又は本体１への基板取付け部材２２の組立て・実装性の関係で、トッププレート２の下面と壁体２３との間に空隙（図２中のＡ部）が出来る可能性もある。このような隙間が生じた場合、誘導加熱では被加熱物自体を発熱させる構成であっても、加熱コイルに電流が流れることにより発熱が起こっており、熱が空隙を通じて左加熱表示部６へ伝わり、表示手段にダメージを与えることも考えられる。しかし表示手段４０と加熱手段３７の間の表示手段４０近傍に過熱防止用温度検知手段４１である温度検知手段２４が設けられている構成であれば、表示手段に伝導する前に熱が過熱防止用温度検知手段４１で検知され、表示手段４０の耐熱温度以下で加熱手段への通電が停止されるため、このようなケースであっても表示手段４０が熱変形を起こして情報の表示性が著しく低下してしまうことを防止できる。
【００２５】
なお、加熱手段３７への通電を断電して、鍋の加熱動作を停止させる所定温度としては、加熱動作停止後にオーバーシュートにより上昇する温度上昇分を表示手段４０の耐熱温度より差し引いた温度以下であるのがよい。このように構成することで、表示手段４０が熱変形を起こして情報の表示性が著しく低下してしまうことを確実に防止できる。
【００２６】
また、例えば中央載置部５に被加熱物（図示せず）を置き、操作部３９の操作により加熱手段３７での加熱を開始させると、この操作信号は制御部４２に送られ、制御部４２はこの操作に基づいた加熱出力でニクロム線ヒータ２５動作させる。また制御部４２は、動作中のニクロム線ヒータ２５の加熱出力状態を中央加熱表示部８に表示させる。
【００２７】
ここで、表示手段への熱伝導について考えると、ニクロム線ヒータのように、加熱手段そのものが発熱し、その熱によって被加熱物を加熱する加熱方式の場合、ニクロム線ヒータ２５の発熱がトッププレート２を介して被加熱物である鍋に伝導する。このため、ヒータ式の加熱手段近傍では、トッププレートの温度が上昇しやすい。また使用者が調理中の被加熱物である鍋などを、誤って中央載置部５の位置から外れて中央加熱表示部８の上部近傍や、その上部にかかるように載置して加熱を行ってしまった場合、トッププレート２を介した表示手段４０への熱の伝導はさらに大きなものとなる。
【００２８】
また、図３に示す基板取付け部材３０の形状・寸法のバラツキ又は本体１への基板取付け部材３０の組立て・実装性の関係で、トッププレート２の下面と壁体３１との間に空隙（図３中のＡ部）が出来る可能性も考えられ、このような場合、例えば鍋を中央載置部５の所定位置に置き、鍋の一部が中央加熱表示部８にかからないようして調理を行なっても、ニクロム線ヒータ２５の熱が空隙を通じて中央表示部８へ伝わる恐れもある。このようなケースはヒータの発熱温度が５００℃近い非常に高温になることを考えると、ヒータによる加熱手段近傍は非常に苛酷な環境となる。
【００２９】
しかし本実施形態であっても、温度検知手段３２と制御部４２により、表示手段４０に伝導する熱が表示手段４０の耐熱温度以下である所定温度に至った場合、加熱手段３７への通電を断電して、鍋の加熱動作を停止させる温度過昇防止装置として作用するため、表示手段４０が熱変形を起こし、情報の表示性が著しく低下してしまうことを防止できる。
【００３０】
また、本実施形態でも、表示手段４０である中央加熱表示部８から見て加熱手段３７であるニクロム線ヒータ２５側、つまり表示手段４０と加熱手段３７の間の表示手段４０近傍に過熱防止用温度検知手段４１である温度検知手段３２が設けられているため、より良好に表示手段４０が熱変形を起こして情報の表示性が著しく低下してしまうことを防止できる。
【００３１】
さらに、このようなヒータを用いる加熱手段３７であっても、加熱手段３７への通電を断電して、鍋の加熱動作を停止させる所定温度としては、加熱動作停止後にオーバーシュートにより上昇する温度上昇分を表示手段４０の耐熱温度より差し引いた温度以下であるのがよい。このように構成することで、表示手段４０が熱変形を起こして情報の表示性が著しく低下してしまうことを確実に防止できる。
【００３２】
なお、右載置部４、右加熱表示部７等のケース９内部における構成は、本実施形態では図２に示す左載置部３、左加熱表示部６等のケース９内部における構成と同様であるため、説明を割愛する。
【００３３】
以上のように、各加熱表示部６、７、８の近傍の温度が所定温度に至った場合に、温度過昇防止装置の電力遮断機能を働かせて誘導加熱コイル１４やニクロム線ヒータ２５への通電を断電するように構成した。これにより、表示手段４０である各加熱表示部６、７、８の構成部品の熱変形を防止し、表示手段４０の表示性を低下させることがなく、加熱状態が容易に分かるように表示できるため、使い勝手を向上維持することができる。
【００３４】
なお、表示手段４０の温度過昇防止機構を有する構成としては、本実施形態では、誘導加熱コイルによる加熱手段と、ヒータによる加熱手段の両者を備える構成としたが、これに限られるものではない。ヒータによる加熱手段のみを備える加熱調理器に表示手段４０の温度過昇防止機構を設けた場合、ヒータ加熱手段はその周囲近傍の温度環境が非常に過酷なものとなるため、表示手段４０の温度保護機構として非常に有用である。
【００３５】
また、逆に誘導加熱コイルによる加熱手段のみを備える加熱調理器に表示手段４０の温度過昇防止機構を設けた場合、もともと、加熱コイルの発熱による影響はヒータによる発熱の影響の大きさに比べて非常に小さいため、表示手段の使用環境として、非常に適している。それに加えて、トッププレートの平滑性から、万が一、使用者が被加熱物を載置部に正確に乗せられていないにもかかわらず、表示手段４０側にずれたまま加熱を行うことがあっても、表示手段４０の温度保護が図れるため、表示手段４０の温度保護機構として非常に有用である。
【００３６】
また、本実施形態では温度検知手段２４及び温度検知手段３２と制御部４２により、温度過昇防止装置として機能させたが、このような構成に限るものではなく、例えば加熱手段３７に電力を供給する導線の間にサーモスタットにより構成した過熱防止用温度検知手段４１を設けても良い。このようにサーモスタットによって過熱防止用温度検知手段４１を構成しても、予め定められた所定温度で加熱手段に供給する電力が遮断され、表示手段４０の熱からの保護を図ることが可能となる。そして、所定温度より温度が低下すると、再び加熱手段への電力の供給を行い得るため、表示手段４０の耐熱温度以下に保ちながら、加熱調理を続けられ得る。
【００３７】
さらに、過熱防止用温度検知手段４１によって所定温度が検出され、加熱手段への電力の供給を遮断した際には、表示手段４０に備えられた発光素子を、通常使用時とは異なる表示方法、例えば全ての発光素子を点滅表示させるなどの方法で、加熱手段への電力の供給が遮断されたことを報知するようにしても良い。このような構成にすれば、使用者が加熱手段への電力の供給が遮断されていることを表示手段の表示情報により知ることができ、故障等と誤解することがなくなり、使い勝手が向上する。
【００３８】
また、ブザーなどの発音報知手段を設け、加熱手段への電力の供給を遮断した際には、音により報知するように構成しても良い。このような構成にすれば、使用者がたまたま調理器の近くから離れた位置にいても、加熱手段への電力の供給が遮断されたことを音により知ることができ、いち早い対処が可能となる。もちろん加熱手段への電力の供給が遮断されたことを表示手段と発音報知手段の両者を用いて、使用者に知らせる構成であれば、これら両者の効果をともに得ることができる。
【００３９】
実施の形態２．
実施の形態１と同じ構成を有した加熱調理器において、本実施形態では、過熱防止用温度検知手段４１で、表示手段４０の耐熱温度以下で設定された所定温度が検知された場合、制御部４２は加熱手段３７に供給する電力を遮断するのではなく、操作部３９で使用者が操作した加熱出力よりも小さい加熱出力に低減させる。
【００４０】
過熱防止用温度検知手段４１で、表示手段４０の耐熱温度以下で設定された所定温度が初めて検知された際、制御部４２は第一段階として操作部３９で使用者が操作した加熱出力よりも所定の割合、例えば１割低減させた加熱出力とする。同時に制御部４２内部に備えられたタイマーを動作させ所定時間、例えば１分が経過した時点で、過熱防止用温度検知手段４１で検知される温度を判定する。この時点で、まだ所定温度以上の温度が検知されていれば、さらに１割加熱出力を低減させ、再びタイマーを動作させる。そして、所定時間経過後の過熱防止用温度検知手段４１での検知温度が所定温度より低くなるまで前述のような動作を繰り返す。そして、過熱防止用温度検知手段４１での検知温度が所定温度より低くなったら、その加熱出力を維持する。
【００４１】
このように過熱防止用温度検知手段４１で、表示手段４０の耐熱温度以下で設定された所定温度が初めて検知されると、加熱出力を所定の割合で低減すると同時に、時間を計測して所定時間経過した時点での温度を再び過熱防止用温度検知手段４１で検知し、所定温度以上であることが検知されれば、加熱出力を所定の割合で低減する動作を繰り返すため、加熱出力が止められてしまうことがなく、使用者は連続して調理を行うことができる上、表示手段４０の熱からの保護を図ることが可能となる。
【００４２】
なお、本実施形態では、過熱防止用温度検知手段４１で、表示手段４０の耐熱温度以下で設定された所定温度以上の温度が検知されるごとに、加熱出力を所定の割合で低減する構成としたが、例えば、過熱防止用温度検知手段４１で検知される温度を基に、特定の温度範囲を通過する時間などを計測しておき、所定温度以上に達した時点で、その温度上昇率の大きさに応じて加熱出力を低減する割合の大小を変化させるように構成しても良い。このように構成すれば、表示手段４０の熱からの保護をより確実に図ることが可能となる。
【００４３】
また、初めに所定の割合で電力を低減させた後、次に過熱防止用温度検知手段４１で検知される温度が所定温度以上であった場合、所定温度と検知温度との差の大小により加熱出力を低減する割合の大小を変化させるように構成しても良い。このように構成しても、表示手段４０の熱からの保護をより確実に図ることが可能となる。
【００４４】
実施の形態３．
本実施形態においては、本体外観は実施の形態１の図１に示したものと同様である。図５は、本実施形態における加熱調理器の図１中のＸ１−Ｘ１線に沿って示す縦断面図である。図５において、基板取付部材２２の壁体２３の上方に開口部３３を設けて第１の風路３４を形成し、左加熱表示部６の光拡散シート２１をトッププレート２の下面から所定距離だけ離して第２の風路３５を形成する。こうした構成において、加熱調整スイッチ１１や１２等をオンした場合、調理器内部に気流を発生させる送風手段である冷却ファン（図示せず）の風が通気孔１７から左誘導加熱コイル１４の上部を沿って、第１の風路３４から第２の風路３５を通じて流れていく。したがって、調理中に鍋（図示せず）の一部が左載置部３から外れた場合、即ち左加熱表示部６の上に置かれた場合、鍋からの熱がトッププレート２へ伝わるが、表示手段を構成するプリント基板１９、複数の発光素子２０、光拡散シート２１には、空気層による断熱層が介在するため、トッププレート２から表示手段に温度が伝わりにくくなる。また、冷却ファンの風が第１の風路３４から第２の風路３５を通じて光拡散シート２１等へ流れるために、表示手段が効率的に冷却される。そして、表示手段を冷却した空気は本体１の排気孔３６を通じて外部へ排出されるため、冷却風が滞ることなく流れることが可能である。また、左誘導加熱コイル１４からの熱は、風と一緒になって排気口３６を通じて本体１の外部へ排出される。
【００４５】
以上のように、表示手段をトッププレート２と隙間を設けて設置することにより、空気層による断熱層が介在し、トッププレート２から表示手段に温度を伝わりにくくすることができる。また、この隙間に送風手段により発生された気流が通過するように構成することにより、トッププレート２及び表示手段を冷却する効果があり、より表示手段の過熱が良好に防止される。
【００４６】
なお、前述の実施形態１では、壁体２３の上方に開口部３３が発生し、加熱手段である左誘導加熱コイル１４の熱の表示手段への影響の問題について述べたが、本実施形態のように加熱手段である左誘導加熱コイル１４を送風手段である冷却ファンにより冷却する構成により、加熱手段である左誘導加熱コイル１４の熱は冷却されるため、表示手段に熱的ダメージを与えるような発熱が起こることも防止される。
【００４７】
また、本実施形態では、冷却風が加熱手段から表示手段へと流れる構成について説明したが、送風手段により発生される気流の風路構成により、表示手段から加熱手段に気流が流れるように構成しても良い。このように構成すれば、加熱手段の発熱の影響を表示手段が受けることを極力抑えることが可能となる。特にこのような構成は加熱手段自身が発熱して被加熱物を加熱するヒータ加熱手段において非常に有用である。
【００４８】
実施の形態４．
本実施形態は、前述の各実施の形態を組み合わせたものである。本実施形態も、本体外観は実施の形態１の図１に示したものと同様である。図６は、本実施形態における加熱調理器の図１中のＸ１−Ｘ１線に沿って示す縦断面図である。図６に示すように、本実施形態では、表示手段が送風手段により発生される気流中に配置されると共に、過熱防止用温度検知手段である温度検知手段２４が設けられている。本実施形態では、温度検知手段２４もトッププレート２から隙間を設けて配置されており、実質的に表示手段がトッププレートから受ける熱の影響と同様の熱を検知することができる。また、左誘導加熱コイル１４から流れてくる気流中に表示手段と共に配置されることで、気流の温度も検知することができる。
【００４９】
このような構成により、前述の実施の形態３と同様に、空気層による断熱層が介在し、トッププレート２から表示手段に温度を伝わりにくくすることができる。また、この隙間に送風手段により発生された気流が通過するように構成することにより、トッププレート２及び表示手段を冷却する効果があり、より表示手段の過熱が良好に防止される。
【００５０】
また、空気層による断熱層が介在してもトッププレート２から温度の影響を防止しきれなかった場合でも、過熱防止用温度検知手段である温度検知手段２４によって表示手段の耐熱温度より低い所定温度が検出されたときに、実施の形態１や実施の形態２のように、加熱手段である誘導加熱コイル１４への電力の供給を低減或いは停止するため、表示手段が熱変形を起こして情報の表示性が著しく低下してしまうことを防止できる。
【００５１】
図７に本実施形態における加熱手段と表示手段の位置関係を示す上方からの概要構成を示す。同図に示すように誘導加熱コイル１４を支持するコイル支持板１５の上端面には、トッププレート２とのわずかな隙間を形成する開口部３３のためにスペーサ部４３ａ、４３ｂ、４３ｃ、４３ｄが備えられている。コイル支持板１５の中央には被加熱物の温度を検知するための温度検知手段１８がトッププレート２に接触した状態で設けられている。そして、コイル支持板１５に設けられた通気孔１７から、送風手段により発生された気流が矢印で示すように温度検知手段２４を通過した後、表示手段を構成する複数の発光手段２０等を冷却する。このように本実施形態では、送風手段により発生された気流が加熱手段を通過した後、温度検知手段２４を通り、表示手段を冷却することとなるため、例えば、加熱手段である誘導加熱コイル１４などに機器異常が発生して、誘導加熱コイル１４が異常加熱された場合であっても、いち早く温度検知手段２４により温度異常を検知して誘導加熱コイル１４への電力の供給を低減或いは停止することができるため、安全性も向上することが可能となる。
【００５２】
また、誘導加熱により加熱する加熱手段とヒータ加熱により加熱する加熱手段の両者を備えるような調理器においては、加熱手段自身が非常に高温に発熱するヒータ加熱手段への送風は、実施の形態３で説明したように表示手段から加熱手段に気流が流れるようにし、加熱手段自身があまり発熱しない誘導加熱による加熱手段への送風は加熱手段から表示手段に気流が流れるように風路を構成しても良い。このように構成すれば、加熱手段の発熱の影響を表示手段が受けることを極力抑えることが可能となるとともに、誘導加熱による加熱手段側では誘導加熱コイル１４などに機器異常が発生して、誘導加熱コイル１４が異常加熱された場合であっても、いち早く温度検知手段２４により温度異常を検知して誘導加熱コイル１４への電力の供給を低減或いは停止することができるため、安全性も向上することが可能となるという効果を同時に得ることができる。
【００５３】
実施の形態５．
本実施形態は、前述の実施の形態１、２、及び４における応用例である。本実施形態では図４を用いて説明を行う。前述の実施の形態１、２、及び４において、過熱防止用温度検知手段４１で検知される温度情報を用いて、表示手段４０の過熱保護を行うだけでなく、被加熱物の温度を検知する温度検知手段３８と同様に加熱手段３７の加熱出力制御に使用するように構成する。
【００５４】
例えば加熱手段３７が誘導加熱コイルのように被加熱物を誘導加熱によって加熱する方式のものであった場合、被加熱物である鍋が鍋ぞりという現象を起こし、鍋の中央部がトッププレート２より離れ、鍋のふち側の底面のみがトッププレート２に接触しているという状態を起こすときがある。このようなとき、誘導加熱による発熱は鍋自身で発生するため、加熱手段の中央部に備えられた温度検知手段３８より、コイルのふち側に設けられた過熱防止用温度検知手段４１の方が正確に被加熱物の温度を検知できる状態が発生する。
【００５５】
よって本実施形態では、制御部４２が温度検知手段３８と過熱防止用温度検知手段４１から入力されてくる両者の温度を比較し、検知温度の高い方の温度を被加熱物の温度として加熱手段３７の加熱出力を制御するように構成されている。このように構成することで、表示手段が耐熱温度以上の温度にさらされることを防止しながら、同時に正確な加熱出力制御を行い得る加熱調理器とすることが可能となる。
【００５６】
なお、本実施形態のように、過熱防止用温度検知手段４１で検知される温度情報を用いて、被加熱物の温度を検知する構成においては、図６に示した温度検出手段２４をトッププレート２から隙間を設ける構成より、過熱防止用温度検知手段４１である温度検出手段２４をトッププレート２に接触させておく方が被加熱物の温度を検知しやすくなるため有用である。
【００５７】
実施の形態６．
本実施形態では、前述の各実施の形態において適用可能な表示手段の応用例を説明する。図８に本実施形態における表示手段の概要斜視図を示す。同図に示す表示手段４０は、プリント基板１９上に複数の発光素子２０が固定されており、その複数の発光素子２０を保護するための保護ケース４４が固定されている。そして、保護ケース４４の上部には光拡散手段としての光拡散シート２１が固定されている。
【００５８】
本実施形態における表示手段４０の特徴的な構成は、過熱防止用温度検出手段としての温度検知手段２４も、発光素子２０が固定されたプリント基板１９と同一の基板上に固定されていることである。このような構成により、複数の発光素子２０に電力を供給する配線や、温度検知手段２４の出力信号を制御部に入力するための各配線を接続する接続口となるコネクタ形状を異ならせておくことで両端に接続コネクタ４７を有する配線４６により正確に発光素子２０や温度検知手段２４を機器に接続することが可能となるため、接続間違いなども防止することが可能になると共に、機器の組立工程における組立作業性が向上する。
【００５９】
また、このようなコネクタを図８に示すように一つのコネクタ４５にまとめる事なども可能である。このように同一基板上にまとめることで、配線を接続すべきコネクタを一つのコネクタにまとめることが可能となり、表示手段ユニットの小型化を図ることができる上、組立作業性の簡易化を図ることも可能になる。さらに、プリント基板１９上に発光素子２０や温度検知手段２４を固定する作業は機械による自動化が可能なため、トッププレートと発光素子２０の距離関係とトッププレートと温度検知手段２４の距離関係をより均一化でき、温度検知性能のバラツキが抑えられ、調理器自体の信頼性を向上することが可能となる。
【００６０】
このように構成された本実施形態の調理器にとりつけた際の表示手段部分の断面図を図９に示す。同図において、調理器に配置する場合、例えば左加熱表示部６を例に挙げて説明すると、トッププレート２の透光性部分４８を複数の発光素子２０が配設された部分の長さに対応して設けておき、温度検知手段２４が設けられた部分はトッププレート２を非透光性部分としておくことで、表示手段４０で加熱出力などの情報を表示したときに使用者に良好に情報表示を行うことができる上、使用者が視認の必要のない温度検知手段２４などは、機器の外部から見えなくなるため、製品としての見栄えが向上される。
【００６１】
そして、本実施形態では温度検知手段２４が、光拡散手段である光拡散シート２１に接触するように設けられると共に、保護ケース４４内部に備えられているため、組み付け中に作業者が誤って光発光素子２０や温度検出手段２４を折ってしまうというような問題も解決できる。また温度検知手段２４が、光拡散シート２１に接触するように設けられているので、トッププレート２との距離が一番近いため、最もトッププレート２からの温度の影響を受けやすい光拡散シート２１の温度を検知することができると同時に、保護ケース４４内部に収められた発光素子２０と同様の環境下に置かれるため、例えば光拡散シート２１の耐熱温度は超えていないものの保護ケース４４内部の温度が異常に高温になり発光素子２０等の温度がその耐熱温度を超えてしまうようなケースでも温度保護を図ることが可能となる。
【００６２】
さらに、過熱防止用温度検知手段である温度検出手段２４を上部の光拡散シート２１等に接触させておく場合、図１０に示すように光拡散シート２１と温度検出手段２４の接触状態を維持するために、温度検知手段２４に上方向に押圧力を与えるバネ４９等の押圧部材を設けても良い。このように構成すれば、温度検知手段２４とその上部に配設された部材との接触状態を良好に保つことができるため温度応答性を高めることが可能となる。なお、図１０では温度検知手段２４を接触させておく部材として光拡散シート２１に接触している例を挙げて説明したが、トッププレート２と温度検知手段２４を接触させておくような構成においても、ここで説明したような構成が適用可能なことは言うまでもない。
【００６３】
実施の形態７．
本実施形態では、前述の実施の形態６で説明した表示手段の更なる応用例を説明する。図１１に本実施形態における表示手段の概要斜視図を、図１２に本実施形態における表示手段の断面図を示す。同図に示す表示手段４０は、前述の実施の形態同様、プリント基板１９上に複数の発光素子２０が固定されており、その複数の発光素子２０を保護するための保護ケース４４が固定されている。そして、保護ケース４４の上部には光拡散手段としての光拡散シート２１が固定されている。また、過熱防止用温度検出手段としての温度検知手段２４も、発光素子２０が固定されたプリント基板１９と同一の基板上に固定されている。
【００６４】
本実施形態における表示手段４０の特徴的な構成は、前述の複数の発光素子２０と温度検知手段２４と保護ケース４４が同一のプリント基板１９に設けられており、このプリント基板１９を内部に配置し、そのまま調理器本体に取付けを可能とする表示装置ユニットケース５０が備えられて表示装置ユニットを形成していることである。この表示装置ユニットケース５０は表示手段４０を調理器本体に取付けるための取付部５１を有しており、これにより、表示装置ユニットを簡単に調理器本体に固定することができる。
【００６５】
このような構成により、実施の形態６で説明したように、各配線に接続する接続口を一つのコネクタにまとめる事や、接続間違いなども防止することが可能になると共に、機器の組立工程における組立作業性が向上する。さらに、温度検知性能のバラツキが抑えられ、調理器自体の信頼性を向上することが可能となる。また、これらに加え、本実施形態のような構成であれば、組立作業者の技能により表示装置ユニットケース５０の調理器への取付状態がまばらになることが防止できるため、表示装置ユニットケース５０の調理器への取付状態の均一化、言うなれば調理器への温度検知手段２４の取付状態の均一化も図ることができるため、調理器としての温度検知手段２４による温度検知性能のバラツキが抑えられ、調理器自体の信頼性をより向上することが可能となる。
【００６６】
また、前述の実施の形態４のように、送風手段により発生された気流中に表示手段が配設される場合は、図１３に示すように、表示装置ユニットケース５０内部に気流が通過することを可能とする通風孔５３を設けておくと、表示手段４０のケース５０内部も冷却する効果が得られるため、表示手段の過熱が良好に防止される。
【００６７】
また、このように、表示装置ユニットケース５０に通風孔５３が設けられている場合は、複数の発光素子２０を保護する保護ケース４４にも通風孔５４が設けられている構成でも良い。このように構成することで、発光素子２０を冷却する効果が得られるため、表示手段４０の過熱がより良好に防止される。
【００６８】
また、表示装置ユニットケース５０を用いる構成において、表示装置ユニットの底部をプリント基板１９によって構成することも可能である。図１４に表示装置ユニットの底部をプリント基板１９によって構成した場合の表示手段の断面概要図を示す。同図に示すように、表示装置ユニットケース５０には、プリント基板１９を嵌め込んで保持することが可能な嵌め込み部５２を有するため、表示装置ユニットの底部をプリント基板１９で構成でき、これにより表示手段４０自体の放熱性が向上される。また表示装置ユニットの組み立て性も簡易化できる。
【００６９】
また、このような表示手段４０を送風手段により発生された気流中に配設する場合は、図１５に示すように、前述同様、表示装置ユニットケース５０内部に気流が通過することを可能とする通風孔５３を設けておくと、表示手段４０のケース５０内部も冷却する効果が得られるため、表示手段の過熱が良好に防止される。同様に、表示装置ユニットケース５０に通風孔５３が設けられている場合は、複数の発光素子２０を保護する保護ケース４４にも通風孔５４が設けられている構成でも良い。このように構成することで、発光素子２０を冷却する効果が得られるため、表示手段４０の過熱がより良好に防止される。そして図１５に示すような構成であれば、表示装置ユニットの底部がプリント基板１９によって構成されているので、表示手段４０自体の放熱性もより向上できる。
【図面の簡単な説明】
【００７０】
【図１】本発明の一実施形態に係る加熱調理器の斜視図である。
【図２】図１中のＸ１−Ｘ１線に沿って示す縦断面図である。
【図３】図１中のＸ２−Ｘ２線に沿って示す縦断面図である。
【図４】本発明の一実施形態における加熱調理器の概略構成を示すブロック図である。
【図５】本発明の一実施形態における加熱調理器の図１中のＸ１−Ｘ１線に沿って示す縦断面図である。
【図６】本発明の一実施形態における加熱調理器の図１中のＸ１−Ｘ１線に沿って示す縦断面図である。
【図７】本発明の一実施形態における加熱手段と表示手段の位置関係を示す上方からの概要構成図である。
【図８】本発明の一実施形態における表示手段の概要斜視図である。
【図９】本発明の一実施形態における表示手段を調理器にとりつけた際の表示手段部分の断面図である。
【図１０】本発明の一実施形態における表示手段の断面図である。
【図１１】本発明の一実施形態における表示手段の概要斜視図である。
【図１２】本発明の一実施形態における表示手段の断面図である。
【図１３】本発明の一実施形態における表示手段の断面図である。
【図１４】本発明の一実施形態における表示手段の断面図である。
【図１５】本発明の一実施形態における表示手段の断面図である。
【符号の説明】
【００７１】
１  本体、２  トッププレート、３  左載置部、４  右載置部、５  中央載置部、６  左加熱表示部（表示手段４０）、７  右加熱表示部（表示手段４０）、８  中央加熱表示部（表示手段４０）、１１  左加熱調整スイッチ（操作部３９）、１２  右加熱調整スイッチ（操作部３９）、１３  中央加熱調整スイッチ（操作部３９）、１４  左誘導加熱コイル（加熱手段３７）、１８  温度検出器（温度検知手段３８）、１９  プリント基板、２０  発光素子、２１  光拡散シート、２４  温度検知手段（過熱防止用温度検知手段４１）、２５  ニクロム線ヒータ（加熱手段３７）、２７  プリント基板、２８  発光素子、２９  光拡散シート、３２  温度検知手段（過熱防止用温度検知手段４１）、３３  開口部、３４  第１の風路、３５  第２の風路、制御部４２。
【図１】
2006245014.tif 000003
【図２】
2006245014.tif 000004
【図３】
2006245014.tif 000005
【図４】
2006245014.tif 000006
【図５】
2006245014.tif 000007
【図６】
2006245014.tif 000008
【図７】
2006245014.tif 000009
【図８】
2006245014.tif 000010
【図９】
2006245014.tif 000011
【図１０】
2006245014.tif 000012
【図１１】
2006245014.tif 000013
【図１２】
2006245014.tif 000014
【図１３】
2006245014.tif 000015
【図１４】
2006245014.tif 000016
【図１５】
2006245014.tif 000017
【手続補正書】
【提出日】平成18年6月9日(2006.6.9)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物が載置される載置部を有するトッププレートと、
前記載置部下方に設けられた誘導加熱コイルと、
前記誘導加熱コイルの加熱出力の情報を表示する表示手段と、
前記表示手段近傍の温度を検知する温度検知手段と、
前記誘導加熱コイルの加熱出力の操作を行う操作部と、前記温度検知手段により検知される温度が所定の温度に達すると前記誘導加熱コイルの加熱出力を低減または停止する制御部と、
を備え、
前記温度検知手段は前記誘導加熱コイルと前記表示手段との間に設けられたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記表示手段は、発光素子と、前記発光素子が固定された基板と、前記発光素子の発する光を拡散する光拡散手段とを備え、表示手段またはその近傍の温度を検知する温度検知手段が前記発光素子の固定された同一基板上に設けられて表示装置ユニットを構成していることを特徴とする請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記温度検知手段は、前記誘導加熱コイルと前記表示手段との間に設けられ、前記誘導加熱コイルにより発生した熱が前記表示手段に伝わる前に前記表示手段近傍の温度を検出することを特徴とする請求項１または２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記温度検知手段は、サーモスタットを有することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項５】
天面に備えられるとともに、被加熱物が載置される載置部を有するトッププレートと、
前記載置部下方に設けられた誘導加熱コイルと、
前記トッププレート下面に対向して設けられ、前記誘導加熱コイルの加熱出力の情報を表示する発光素子と、
前記誘導加熱コイルの加熱出力の操作を行う操作部と、
前記発光素子と前記誘導加熱コイルとの間に設けられた温度検知手段と、
前記操作部の操作に基づき前記誘導加熱コイルの加熱出力を制御してその情報を前記発光素子により表示させるとともに、前記温度検知手段により検知される温度が所定の温度に達したときに、前記誘導加熱コイルの加熱出力を低減又は停止させる制御部と、
を備えたことを特徴とする加熱調理器。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は加熱調理器、特に発光素子を用いて加熱調理器の情報を表示する表示手段の温度保護機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の加熱調理器は、加熱手段の出力状態の表示を行う表示手段がトッププレートの下面に当接されて設けられ、使用者に対して加熱手段の出力状態を視覚的に理解できるように構成されている（例えば、特許文献１を参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−１７５８７４号公報
【０００４】
従来では、表示手段はプリント基板や発光素子、光拡散板などで構成され、これらそれぞれの構成部品は熱的に２００℃前後の耐熱温度を有するものの、加熱調理器は、この耐熱温度をはるかに越える温度まで被加熱物を加熱することが可能である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
このため調理中の被加熱物、例えば鍋の位置を、使用者が誤って所定位置より表示手段に近い位置や表示手段にかぶるように置かれてしまったり、径の大きな鍋などを使用して表示手段に近い位置まで達してしまった場合、トッププレートを介して鍋の熱が表示手段へ伝わってしまうことがあった。そして表示手段の構成部品それぞれの耐熱温度を超えてしまったとき、例えば光拡散板にその熱が伝導し、耐熱温度を超えてしまった場合では光拡散板が熱変形を起こして表示性が低下するという問題点があった。
【０００６】
また、調理器を動作させると加熱手段そのものも発熱し、この加熱手段自身の発熱が装置の内部から表示手段へ伝わり、前述と同様に熱変形を起こすなどの問題を生じることもあった。
【０００７】
本発明は、前述のような問題を解決するためになされたもので、表示手段の耐熱温度を超えるような熱が表示手段に加わるのを防止し得る加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記目的を達成するために、本発明にかかる加熱調理器は、被加熱物が載置される載置部を有するトッププレートと、前記載置部下方に設けられた誘導加熱コイルと、前記誘導加熱コイルの加熱出力の情報を表示する表示手段と、前記表示手段近傍の温度を検知する温度検知手段と、前記誘導加熱コイルの加熱出力の操作を行う操作部と、前記温度検知手段により検知される温度が所定の温度に達すると前記誘導加熱コイルの加熱出力を低減または停止する制御部と、を備え、前記温度検知手段は前記誘導加熱コイルと前記表示手段との間に設けられたことを特徴とする。
【０００９】
また、本発明にかかる加熱調理器は、天面に備えられるとともに、被加熱物が載置される載置部を有するトッププレートと、載置部下方に設けられた誘導加熱コイルと、トッププレート下面に対向して設けられ、誘導加熱コイルの加熱出力の情報を表示する発光素子と、誘導加熱コイルの加熱出力の操作を行う操作部と、発光素子と誘導加熱コイルとの間に設けられた温度検知手段と、操作部の操作に基づき誘導加熱コイルの加熱出力を制御してその情報を発光素子により表示させるとともに、温度検知手段により検知される温度が所定の温度に達したときに、誘導加熱コイルの加熱出力を低減又は停止させる制御部と、を備えたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
以上、説明したように本発明による加熱調理器によれば、被加熱物が載置される載置部を有するトッププレートと、載置部下方に設けられた誘導加熱コイルと、誘導加熱コイルの加熱出力の情報を表示する表示手段と、表示手段近傍の温度を検知する温度検知手段と、誘導加熱コイルの加熱出力の操作を行う操作部と、温度検知手段により検知される温度が所定の温度に達すると誘導加熱コイルの加熱出力を低減または停止する制御部と、を備え、温度検知手段は誘導加熱コイルと表示手段との間に設けられたため、表示手段の温度過昇を防止することができる。
【００１１】
また、表示手段は、発光素子と、発光素子が固定された基板と、発光素子の発する光を拡散する光拡散手段とを備え、表示手段またはその近傍の温度を検知する温度検知手段が発光素子の固定された同一基板上に設けられて表示装置ユニットを構成しているため、発光素子により加熱出力等の情報を表示する表示手段の耐熱温度を超えるような熱が加わるのを防止することができる。
【００１２】
また、本発明にかかる加熱調理器は、天面に備えられるとともに、被加熱物が載置される載置部を有するトッププレートと、載置部下方に設けられた誘導加熱コイルと、トッププレート下面に対向して設けられ、誘導加熱コイルの加熱出力の情報を表示する発光素子と、誘導加熱コイルの加熱出力の操作を行う操作部と、発光素子と誘導加熱コイルとの間に設けられた温度検知手段と、操作部の操作に基づき誘導加熱コイルの加熱出力を制御してその情報を発光素子により表示させるとともに、温度検知手段により検知される温度が所定の温度に達したときに、誘導加熱コイルの加熱出力を低減又は停止させる制御部と、を備えたため、発光素子の温度過昇を防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
実施の形態１．
図１は本実施形態に係る加熱調理器の斜視図である。図１において、本体１の天面には耐熱ガラス製のトッププレート２が備えられ、このトッププレート２の上面には被加熱物を載置する載置部として、円形状の左載置部３、右載置部４、中央載置部５がそれぞれ備えられている。また、トッププレート１の上面には左載置部３に対応した加熱出力等の情報を表示する表示手段としての左加熱表示部６が本体手前側の左載置部３の近傍位置に配置されている。同様に右載置部４に対応した加熱出力等の情報を表示する表示手段としての右加熱表示部７が本体手前側の右載置部４の近傍位置に、中央載置部５に対応した加熱出力等の情報を表示する表示手段としての中央加熱表示部８が本体手前側の中央載置部５の近傍位置にそれぞれ配置されている。
【００１４】
このように、それぞれの載置部に対応して加熱出力等の情報を表示する表示手段が、本体手前側に配置されることにより、使用者は本体手前側から操作を行うため、調理器を操作しながら各載置部に対応した表示手段を目視可能となり操作性が向上されている。また、表示手段が各載置部の近傍位置に配置されていることにより、表示手段に表示されている情報がどの載置部に対応したものかがすぐに理解でき、使い勝手が向上される。
【００１５】
トッププレート２の下方には矩形状のケース９が配設され、このケース９内の本体手前側左右には左載置部３、右載置部４の下方に加熱手段としての誘導加熱コイル（図示せず）が、本体奥側中央には中央載置部５の下方に加熱手段としてのニクロム線ヒータ（図示せず）がそれぞれ設けられている。さらに、本体１の前面パネル１０には誘導加熱コイルの加熱出力を調整する加熱調整スイッチ１１、１２やニクロム線ヒータの加熱出力を調整する加熱調整スイッチ１３等が設けられ、操作部を構成している。
【００１６】
図２は図１中のＸ１−Ｘ１線に沿って示す縦断面図である。図２において、トッププレート２の左載置部３下方に左誘導加熱コイル１４が設けられ、その下部には円形状のコイル支持板１５が配置される。また、コイル支持板１５の下部にはフェライト１６が設けられ、コイル支持板１５のフェライト１６の間には通気孔１７が形成される。また、トッププレート２の下面には被加熱物（ａ或いはｂ）の温度を検出する温度検出器１８が配設される。そして、コイル支持板１５の外周部近傍に左誘導加熱コイル１４の加熱出力等の情報を表示する左加熱表示部６が設けられる。
【００１７】
左加熱表示部６はプリント基板１９に実装される複数の発光素子２０及び発光素子２０の上部に配置され、かつトッププレート２の下面に当接される光拡散手段である光拡散シート２１から構成する。この発光素子２０としては、ランプやＬＥＤ等が考えられるが、比較的少ない消費電力で、大きさも小さく、高輝度な光度の得られるＬＥＤを用いると表示手段が小型化できる利点がある。また光拡散手段としては、樹脂で形成されたシート状の光拡散板や光拡散シートのほかにも、レンズなどの広角的に発光素子の光を視認できるように構成し得る光学材料を使用することができる。
【００１８】
前述のプリント基板１９は、基板取付け部材２２に取付けられる。そして、加熱表示部６の近傍であって、取付け部材２２の加熱表示部６から見て左誘導加熱コイル１４側の壁体２３側に、トッププレート２の下面に当接された温度検知手段２４が設けられている。また、本実施形態ではコイル保持板１５に基板取付け部材２２が取り付け可能となっており、加熱手段である左誘導加熱コイル１４の上部に配設された左載置部３と対応して加熱出力等の情報を表示する表示手段が、本体手前側に配置させやすくでき、また、調理器本体への表示手段の取付構造を簡易化することが可能となっている。
【００１９】
図３は、図１中のＸ２−Ｘ２線に沿って示す縦断面図である。図３においては、トッププレート２の下にニクロム線ヒータ２５が配設され、その下部には円形状のヒータ支持板２６が設けられている。また、ヒータ支持板２６の外周部近傍にニクロム線ヒータ２５の加熱状態を表示する中央加熱表示部８が設けられている。また、中央加熱表示部８はプリント基板２７に実装される複数の発光素子２８及び発光素子２８の上部に配置され、トッププレート２の下面に当接される光拡散手段である光拡散シート２９から構成されている。この発光素子２８も前述同様にランプやＬＥＤ等が考えられるが、比較的少ない消費電力で、大きさも小さく、高輝度な光度の得られるＬＥＤを用いると表示手段が小型化できる利点がある。また光拡散手段としては、樹脂で形成されたシート状の光拡散板や光拡散シートのほかにも、レンズなどの広角的に発光素子の光を視認できるように構成し得る光学材料を使用することができる。
【００２０】
そして、前述のプリント基板２７は、基板取付け部材３０に取付られる。また、中央加熱表示部８の近傍であって、取付け部材３０の加熱表示部８から見てニクロム線ヒータ２５側の壁体３１側に、トッププレート２の下面に当接された温度検知手段３２が設けられている。
【００２１】
このような構成の本実施形態における加熱調理器の概略構成を示すブロック図を図４に示す。図４に示すように、本実施形態における加熱調理器は概略、左誘導加熱コイル１４、右誘導加熱コイル（図示せず）、ニクロム線ヒータ２５などからなる加熱手段３７、その上方の各載置部に載置された被加熱物の温度を検知する温度検出器１８等から構成された温度検知手段３８、誘導加熱コイルの加熱出力を調整する加熱調整スイッチ１１、１２やニクロム線ヒータの加熱出力を調整する加熱調整スイッチ１３等からなる前面パネル１０に設けられた操作部３９、左加熱表示部６、右加熱表示部７、中央加熱表示部８等から構成される表示手段４０、及び表示手段４０の近傍に備えられた温度検出手段２４や３２等から構成される過熱防止用温度検知手段４１と、温度検知手段３８、操作部３９、過熱防止用温度検知手段４１の出力が入力され、これらの入力に基づいて加熱手段３７や表示手段４０を制御する制御部４２から構成されている。
【００２２】
次に、本実施形態における加熱調理器の動作を図１〜４を併用して説明する。例えば、図２に示すように左載置部３に被加熱物（ａ或いはｂ）を置き、その後操作部３９の操作により加熱手段３７での加熱を開始させると、この操作信号は制御部４２に送られ、制御部４２はこの操作に基づいた加熱出力で左誘導加熱コイル１４を動作させ、被加熱物を加熱する。また制御部４２は、動作中の左誘導加熱コイル１４の加熱出力情報を左加熱表示部６に表示させる。
【００２３】
ここで、表示手段への温度の伝導は、鍋自体がコイルで誘導加熱されるため、その発熱量は鍋が一番大きい。そして、鍋の熱はトッププレート２に伝導し、トッププレートから表示手段に伝わる。ここで仮に使用者が調理中の被加熱物である鍋などを、図２の点線で示されたａの位置から誤って左載置部３の位置から外れて左加熱表示部６の上部近傍や、その上部にかかるように図２のｂで示す位置に載置して加熱を行ってしまった場合、鍋と表示手段とのあいだの距離が短くなり、表示手段への熱の伝導が大きくなる。このとき本実施形態では光拡散シート２１がトッププレートに接触配置されているため、この光拡散シート２１が最も熱の影響を受ける。そして、鍋の加熱が進むにつれ、同様に表示手段に伝導する熱量も大きくなる。この熱量が表示手段の耐熱温度を超えたとき、表示手段が熱変形を起こし、情報の表示性が著しく損なわれてしまう。しかし本実施形態では、表示手段４０の近傍に過熱防止用温度検知手段４１である温度検知手段２４が設けられているため、温度検知手段２４の検知温度が高くなり、その検知温度が表示手段４０の耐熱温度以下である所定温度に至った場合、その温度検知信号を受けた制御部４２は左誘導加熱コイル１４への通電を断電して、鍋の加熱動作を停止させる。
【００２４】
このように、本実施形態では、温度検知手段２４と制御部４２により、表示手段４０に伝導する熱が表示手段４０の耐熱温度以下である所定温度に至った場合、加熱手段３７への通電を断電して、鍋の加熱動作を停止させる温度過昇防止装置として作用するため、表示手段４０が熱変形を起こし、情報の表示性が著しく低下してしまうことを防止できる。
【００２５】
また、本実施形態では、表示手段４０である加熱表示部６から見て加熱手段３７である左誘導加熱コイル１４側、つまり表示手段４０と加熱手段３７の間の表示手段４０近傍に過熱防止用温度検知手段４１である温度検知手段２４が設けられているため、使用者が調理中の被加熱物である鍋などを、誤って左載置部３の位置から外れて載置する場合も、左載置部３側から温度が伝わって来るケースが多く、より良好に表示手段４０が熱変形を起こして情報の表示性が著しく低下してしまうことを防止できる。
【００２６】
さらに、図２において基板取付け部材２２の形状・寸法のバラツキ又は本体１への基板取付け部材２２の組立て・実装性の関係で、トッププレート２の下面と壁体２３との間に空隙（図２中のＡ部）が出来る可能性もある。このような隙間が生じた場合、誘導加熱では被加熱物自体を発熱させる構成であっても、加熱コイルに電流が流れることにより発熱が起こっており、熱が空隙を通じて左加熱表示部６へ伝わり、表示手段にダメージを与えることも考えられる。しかし表示手段４０と加熱手段３７の間の表示手段４０近傍に過熱防止用温度検知手段４１である温度検知手段２４が設けられている構成であれば、表示手段に伝導する前に熱が過熱防止用温度検知手段４１で検知され、表示手段４０の耐熱温度以下で加熱手段への通電が停止されるため、このようなケースであっても表示手段４０が熱変形を起こして情報の表示性が著しく低下してしまうことを防止できる。
【００２７】
なお、加熱手段３７への通電を断電して、鍋の加熱動作を停止させる所定温度としては、加熱動作停止後にオーバーシュートにより上昇する温度上昇分を表示手段４０の耐熱温度より差し引いた温度以下であるのがよい。このように構成することで、表示手段４０が熱変形を起こして情報の表示性が著しく低下してしまうことを確実に防止できる。
【００２８】
また、例えば中央載置部５に被加熱物（図示せず）を置き、操作部３９の操作により加熱手段３７での加熱を開始させると、この操作信号は制御部４２に送られ、制御部４２はこの操作に基づいた加熱出力でニクロム線ヒータ２５動作させる。また制御部４２は、動作中のニクロム線ヒータ２５の加熱出力状態を中央加熱表示部８に表示させる。
【００２９】
ここで、表示手段への熱伝導について考えると、ニクロム線ヒータのように、加熱手段そのものが発熱し、その熱によって被加熱物を加熱する加熱方式の場合、ニクロム線ヒータ２５の発熱がトッププレート２を介して被加熱物である鍋に伝導する。このため、ヒータ式の加熱手段近傍では、トッププレートの温度が上昇しやすい。また使用者が調理中の被加熱物である鍋などを、誤って中央載置部５の位置から外れて中央加熱表示部８の上部近傍や、その上部にかかるように載置して加熱を行ってしまった場合、トッププレート２を介した表示手段４０への熱の伝導はさらに大きなものとなる。
【００３０】
また、図３に示す基板取付け部材３０の形状・寸法のバラツキ又は本体１への基板取付け部材３０の組立て・実装性の関係で、トッププレート２の下面と壁体３１との間に空隙（図３中のＡ部）が出来る可能性も考えられ、このような場合、例えば鍋を中央載置部５の所定位置に置き、鍋の一部が中央加熱表示部８にかからないようして調理を行なっても、ニクロム線ヒータ２５の熱が空隙を通じて中央表示部８へ伝わる恐れもある。このようなケースはヒータの発熱温度が５００℃近い非常に高温になることを考えると、ヒータによる加熱手段近傍は非常に苛酷な環境となる。
【００３１】
しかし本実施形態であっても、温度検知手段３２と制御部４２により、表示手段４０に伝導する熱が表示手段４０の耐熱温度以下である所定温度に至った場合、加熱手段３７への通電を断電して、鍋の加熱動作を停止させる温度過昇防止装置として作用するため、表示手段４０が熱変形を起こし、情報の表示性が著しく低下してしまうことを防止できる。
【００３２】
また、本実施形態でも、表示手段４０である中央加熱表示部８から見て加熱手段３７であるニクロム線ヒータ２５側、つまり表示手段４０と加熱手段３７の間の表示手段４０近傍に過熱防止用温度検知手段４１である温度検知手段３２が設けられているため、より良好に表示手段４０が熱変形を起こして情報の表示性が著しく低下してしまうことを防止できる。
【００３３】
さらに、このようなヒータを用いる加熱手段３７であっても、加熱手段３７への通電を断電して、鍋の加熱動作を停止させる所定温度としては、加熱動作停止後にオーバーシュートにより上昇する温度上昇分を表示手段４０の耐熱温度より差し引いた温度以下であるのがよい。このように構成することで、表示手段４０が熱変形を起こして情報の表示性が著しく低下してしまうことを確実に防止できる。
【００３４】
なお、右載置部４、右加熱表示部７等のケース９内部における構成は、本実施形態では図２に示す左載置部３、左加熱表示部６等のケース９内部における構成と同様であるため、説明を割愛する。
【００３５】
以上のように、各加熱表示部６、７、８の近傍の温度が所定温度に至った場合に、温度過昇防止装置の電力遮断機能を働かせて誘導加熱コイル１４やニクロム線ヒータ２５への通電を断電するように構成した。これにより、表示手段４０である各加熱表示部６、７、８の構成部品の熱変形を防止し、表示手段４０の表示性を低下させることがなく、加熱状態が容易に分かるように表示できるため、使い勝手を向上維持することができる。
【００３６】
なお、表示手段４０の温度過昇防止機構を有する構成としては、本実施形態では、誘導加熱コイルによる加熱手段と、ヒータによる加熱手段の両者を備える構成としたが、これに限られるものではない。ヒータによる加熱手段のみを備える加熱調理器に表示手段４０の温度過昇防止機構を設けた場合、ヒータ加熱手段はその周囲近傍の温度環境が非常に過酷なものとなるため、表示手段４０の温度保護機構として非常に有用である。
【００３７】
また、逆に誘導加熱コイルによる加熱手段のみを備える加熱調理器に表示手段４０の温度過昇防止機構を設けた場合、もともと、加熱コイルの発熱による影響はヒータによる発熱の影響の大きさに比べて非常に小さいため、表示手段の使用環境として、非常に適している。それに加えて、トッププレートの平滑性から、万が一、使用者が被加熱物を載置部に正確に乗せられていないにもかかわらず、表示手段４０側にずれたまま加熱を行うことがあっても、表示手段４０の温度保護が図れるため、表示手段４０の温度保護機構として非常に有用である。
【００３８】
また、本実施形態では温度検知手段２４及び温度検知手段３２と制御部４２により、温度過昇防止装置として機能させたが、このような構成に限るものではなく、例えば加熱手段３７に電力を供給する導線の間にサーモスタットにより構成した過熱防止用温度検知手段４１を設けても良い。このようにサーモスタットによって過熱防止用温度検知手段４１を構成しても、予め定められた所定温度で加熱手段に供給する電力が遮断され、表示手段４０の熱からの保護を図ることが可能となる。そして、所定温度より温度が低下すると、再び加熱手段への電力の供給を行い得るため、表示手段４０の耐熱温度以下に保ちながら、加熱調理を続けられ得る。
【００３９】
さらに、過熱防止用温度検知手段４１によって所定温度が検出され、加熱手段への電力の供給を遮断した際には、表示手段４０に備えられた発光素子を、通常使用時とは異なる表示方法、例えば全ての発光素子を点滅表示させるなどの方法で、加熱手段への電力の供給が遮断されたことを報知するようにしても良い。このような構成にすれば、使用者が加熱手段への電力の供給が遮断されていることを表示手段の表示情報により知ることができ、故障等と誤解することがなくなり、使い勝手が向上する。
【００４０】
また、ブザーなどの発音報知手段を設け、加熱手段への電力の供給を遮断した際には、音により報知するように構成しても良い。このような構成にすれば、使用者がたまたま調理器の近くから離れた位置にいても、加熱手段への電力の供給が遮断されたことを音により知ることができ、いち早い対処が可能となる。もちろん加熱手段への電力の供給が遮断されたことを表示手段と発音報知手段の両者を用いて、使用者に知らせる構成であれば、これら両者の効果をともに得ることができる。
【００４１】
実施の形態２．
実施の形態１と同じ構成を有した加熱調理器において、本実施形態では、過熱防止用温度検知手段４１で、表示手段４０の耐熱温度以下で設定された所定温度が検知された場合、制御部４２は加熱手段３７に供給する電力を遮断するのではなく、操作部３９で使用者が操作した加熱出力よりも小さい加熱出力に低減させる。
【００４２】
過熱防止用温度検知手段４１で、表示手段４０の耐熱温度以下で設定された所定温度が初めて検知された際、制御部４２は第一段階として操作部３９で使用者が操作した加熱出力よりも所定の割合、例えば１割低減させた加熱出力とする。同時に制御部４２内部に備えられたタイマーを動作させ所定時間、例えば１分が経過した時点で、過熱防止用温度検知手段４１で検知される温度を判定する。この時点で、まだ所定温度以上の温度が検知されていれば、さらに１割加熱出力を低減させ、再びタイマーを動作させる。そして、所定時間経過後の過熱防止用温度検知手段４１での検知温度が所定温度より低くなるまで前述のような動作を繰り返す。そして、過熱防止用温度検知手段４１での検知温度が所定温度より低くなったら、その加熱出力を維持する。
【００４３】
このように過熱防止用温度検知手段４１で、表示手段４０の耐熱温度以下で設定された所定温度が初めて検知されると、加熱出力を所定の割合で低減すると同時に、時間を計測して所定時間経過した時点での温度を再び過熱防止用温度検知手段４１で検知し、所定温度以上であることが検知されれば、加熱出力を所定の割合で低減する動作を繰り返すため、加熱出力が止められてしまうことがなく、使用者は連続して調理を行うことができる上、表示手段４０の熱からの保護を図ることが可能となる。
【００４４】
なお、本実施形態では、過熱防止用温度検知手段４１で、表示手段４０の耐熱温度以下で設定された所定温度以上の温度が検知されるごとに、加熱出力を所定の割合で低減する構成としたが、例えば、過熱防止用温度検知手段４１で検知される温度を基に、特定の温度範囲を通過する時間などを計測しておき、所定温度以上に達した時点で、その温度上昇率の大きさに応じて加熱出力を低減する割合の大小を変化させるように構成しても良い。このように構成すれば、表示手段４０の熱からの保護をより確実に図ることが可能となる。
【００４５】
また、初めに所定の割合で電力を低減させた後、次に過熱防止用温度検知手段４１で検知される温度が所定温度以上であった場合、所定温度と検知温度との差の大小により加熱出力を低減する割合の大小を変化させるように構成しても良い。このように構成しても、表示手段４０の熱からの保護をより確実に図ることが可能となる。
【００４６】
実施の形態３．
本実施形態においては、本体外観は実施の形態１の図１に示したものと同様である。図５は、本実施形態における加熱調理器の図１中のＸ１−Ｘ１線に沿って示す縦断面図である。図５において、基板取付部材２２の壁体２３の上方に開口部３３を設けて第１の風路３４を形成し、左加熱表示部６の光拡散シート２１をトッププレート２の下面から所定距離だけ離して第２の風路３５を形成する。こうした構成において、加熱調整スイッチ１１や１２等をオンした場合、調理器内部に気流を発生させる送風手段である冷却ファン（図示せず）の風が通気孔１７から左誘導加熱コイル１４の上部を沿って、第１の風路３４から第２の風路３５を通じて流れていく。したがって、調理中に鍋（図示せず）の一部が左載置部３から外れた場合、即ち左加熱表示部６の上に置かれた場合、鍋からの熱がトッププレート２へ伝わるが、表示手段を構成するプリント基板１９、複数の発光素子２０、光拡散シート２１には、空気層による断熱層が介在するため、トッププレート２から表示手段に温度が伝わりにくくなる。また、冷却ファンの風が第１の風路３４から第２の風路３５を通じて光拡散シート２１等へ流れるために、表示手段が効率的に冷却される。そして、表示手段を冷却した空気は本体１の排気孔３６を通じて外部へ排出されるため、冷却風が滞ることなく流れることが可能である。また、左誘導加熱コイル１４からの熱は、風と一緒になって排気口３６を通じて本体１の外部へ排出される。
【００４７】
以上のように、表示手段をトッププレート２と隙間を設けて設置することにより、空気層による断熱層が介在し、トッププレート２から表示手段に温度を伝わりにくくすることができる。また、この隙間に送風手段により発生された気流が通過するように構成することにより、トッププレート２及び表示手段を冷却する効果があり、より表示手段の過熱が良好に防止される。
【００４８】
なお、前述の実施形態１では、壁体２３の上方に開口部３３が発生し、加熱手段である左誘導加熱コイル１４の熱の表示手段への影響の問題について述べたが、本実施形態のように加熱手段である左誘導加熱コイル１４を送風手段である冷却ファンにより冷却する構成により、加熱手段である左誘導加熱コイル１４の熱は冷却されるため、表示手段に熱的ダメージを与えるような発熱が起こることも防止される。
【００４９】
また、本実施形態では、冷却風が加熱手段から表示手段へと流れる構成について説明したが、送風手段により発生される気流の風路構成により、表示手段から加熱手段に気流が流れるように構成しても良い。このように構成すれば、加熱手段の発熱の影響を表示手段が受けることを極力抑えることが可能となる。特にこのような構成は加熱手段自身が発熱して被加熱物を加熱するヒータ加熱手段において非常に有用である。
【００５０】
実施の形態４．
本実施形態は、前述の各実施の形態を組み合わせたものである。本実施形態も、本体外観は実施の形態１の図１に示したものと同様である。図６は、本実施形態における加熱調理器の図１中のＸ１−Ｘ１線に沿って示す縦断面図である。図６に示すように、本実施形態では、表示手段が送風手段により発生される気流中に配置されると共に、過熱防止用温度検知手段である温度検知手段２４が設けられている。本実施形態では、温度検知手段２４もトッププレート２から隙間を設けて配置されており、実質的に表示手段がトッププレートから受ける熱の影響と同様の熱を検知することができる。また、左誘導加熱コイル１４から流れてくる気流中に表示手段と共に配置されることで、気流の温度も検知することができる。
【００５１】
このような構成により、前述の実施の形態３と同様に、空気層による断熱層が介在し、トッププレート２から表示手段に温度を伝わりにくくすることができる。また、この隙間に送風手段により発生された気流が通過するように構成することにより、トッププレート２及び表示手段を冷却する効果があり、より表示手段の過熱が良好に防止される。
【００５２】
また、空気層による断熱層が介在してもトッププレート２から温度の影響を防止しきれなかった場合でも、過熱防止用温度検知手段である温度検知手段２４によって表示手段の耐熱温度より低い所定温度が検出されたときに、実施の形態１や実施の形態２のように、加熱手段である誘導加熱コイル１４への電力の供給を低減或いは停止するため、表示手段が熱変形を起こして情報の表示性が著しく低下してしまうことを防止できる。
【００５３】
図７に本実施形態における加熱手段と表示手段の位置関係を示す上方からの概要構成を示す。同図に示すように誘導加熱コイル１４を支持するコイル支持板１５の上端面には、トッププレート２とのわずかな隙間を形成する開口部３３のためにスペーサ部４３ａ、４３ｂ、４３ｃ、４３ｄが備えられている。コイル支持板１５の中央には被加熱物の温度を検知するための温度検知手段１８がトッププレート２に接触した状態で設けられている。そして、コイル支持板１５に設けられた通気孔１７から、送風手段により発生された気流が矢印で示すように温度検知手段２４を通過した後、表示手段を構成する複数の発光手段２０等を冷却する。このように本実施形態では、送風手段により発生された気流が加熱手段を通過した後、温度検知手段２４を通り、表示手段を冷却することとなるため、例えば、加熱手段である誘導加熱コイル１４などに機器異常が発生して、誘導加熱コイル１４が異常加熱された場合であっても、いち早く温度検知手段２４により温度異常を検知して誘導加熱コイル１４への電力の供給を低減或いは停止することができるため、安全性も向上することが可能となる。
【００５４】
また、誘導加熱により加熱する加熱手段とヒータ加熱により加熱する加熱手段の両者を備えるような調理器においては、加熱手段自身が非常に高温に発熱するヒータ加熱手段への送風は、実施の形態３で説明したように表示手段から加熱手段に気流が流れるようにし、加熱手段自身があまり発熱しない誘導加熱による加熱手段への送風は加熱手段から表示手段に気流が流れるように風路を構成しても良い。このように構成すれば、加熱手段の発熱の影響を表示手段が受けることを極力抑えることが可能となるとともに、誘導加熱による加熱手段側では誘導加熱コイル１４などに機器異常が発生して、誘導加熱コイル１４が異常加熱された場合であっても、いち早く温度検知手段２４により温度異常を検知して誘導加熱コイル１４への電力の供給を低減或いは停止することができるため、安全性も向上することが可能となるという効果を同時に得ることができる。
【００５５】
実施の形態５．
本実施形態は、前述の実施の形態１、２、及び４における応用例である。本実施形態では図４を用いて説明を行う。前述の実施の形態１、２、及び４において、過熱防止用温度検知手段４１で検知される温度情報を用いて、表示手段４０の過熱保護を行うだけでなく、被加熱物の温度を検知する温度検知手段３８と同様に加熱手段３７の加熱出力制御に使用するように構成する。
【００５６】
例えば加熱手段３７が誘導加熱コイルのように被加熱物を誘導加熱によって加熱する方式のものであった場合、被加熱物である鍋が鍋ぞりという現象を起こし、鍋の中央部がトッププレート２より離れ、鍋のふち側の底面のみがトッププレート２に接触しているという状態を起こすときがある。このようなとき、誘導加熱による発熱は鍋自身で発生するため、加熱手段の中央部に備えられた温度検知手段３８より、コイルのふち側に設けられた過熱防止用温度検知手段４１の方が正確に被加熱物の温度を検知できる状態が発生する。
【００５７】
よって本実施形態では、制御部４２が温度検知手段３８と過熱防止用温度検知手段４１から入力されてくる両者の温度を比較し、検知温度の高い方の温度を被加熱物の温度として加熱手段３７の加熱出力を制御するように構成されている。このように構成することで、表示手段が耐熱温度以上の温度にさらされることを防止しながら、同時に正確な加熱出力制御を行い得る加熱調理器とすることが可能となる。
【００５８】
なお、本実施形態のように、過熱防止用温度検知手段４１で検知される温度情報を用いて、被加熱物の温度を検知する構成においては、図６に示した温度検出手段２４をトッププレート２から隙間を設ける構成より、過熱防止用温度検知手段４１である温度検出手段２４をトッププレート２に接触させておく方が被加熱物の温度を検知しやすくなるため有用である。
【００５９】
実施の形態６．
本実施形態では、前述の各実施の形態において適用可能な表示手段の応用例を説明する。図８に本実施形態における表示手段の概要斜視図を示す。同図に示す表示手段４０は、プリント基板１９上に複数の発光素子２０が固定されており、その複数の発光素子２０を保護するための保護ケース４４が固定されている。そして、保護ケース４４の上部には光拡散手段としての光拡散シート２１が固定されている。
【００６０】
本実施形態における表示手段４０の特徴的な構成は、過熱防止用温度検出手段としての温度検知手段２４も、発光素子２０が固定されたプリント基板１９と同一の基板上に固定されていることである。このような構成により、複数の発光素子２０に電力を供給する配線や、温度検知手段２４の出力信号を制御部に入力するための各配線を接続する接続口となるコネクタ形状を異ならせておくことで両端に接続コネクタ４７を有する配線４６により正確に発光素子２０や温度検知手段２４を機器に接続することが可能となるため、接続間違いなども防止することが可能になると共に、機器の組立工程における組立作業性が向上する。
【００６１】
また、このようなコネクタを図８に示すように一つのコネクタ４５にまとめる事なども可能である。このように同一基板上にまとめることで、配線を接続すべきコネクタを一つのコネクタにまとめることが可能となり、表示手段ユニットの小型化を図ることができる上、組立作業性の簡易化を図ることも可能になる。さらに、プリント基板１９上に発光素子２０や温度検知手段２４を固定する作業は機械による自動化が可能なため、トッププレートと発光素子２０の距離関係とトッププレートと温度検知手段２４の距離関係をより均一化でき、温度検知性能のバラツキが抑えられ、調理器自体の信頼性を向上することが可能となる。
【００６２】
このように構成された本実施形態の調理器にとりつけた際の表示手段部分の断面図を図９に示す。同図において、調理器に配置する場合、例えば左加熱表示部６を例に挙げて説明すると、トッププレート２の透光性部分４８を複数の発光素子２０が配設された部分の長さに対応して設けておき、温度検知手段２４が設けられた部分はトッププレート２を非透光性部分としておくことで、表示手段４０で加熱出力などの情報を表示したときに使用者に良好に情報表示を行うことができる上、使用者が視認の必要のない温度検知手段２４などは、機器の外部から見えなくなるため、製品としての見栄えが向上される。
【００６３】
そして、本実施形態では温度検知手段２４が、光拡散手段である光拡散シート２１に接触するように設けられると共に、保護ケース４４内部に備えられているため、組み付け中に作業者が誤って光発光素子２０や温度検出手段２４を折ってしまうというような問題も解決できる。また温度検知手段２４が、光拡散シート２１に接触するように設けられているので、トッププレート２との距離が一番近いため、最もトッププレート２からの温度の影響を受けやすい光拡散シート２１の温度を検知することができると同時に、保護ケース４４内部に収められた発光素子２０と同様の環境下に置かれるため、例えば光拡散シート２１の耐熱温度は超えていないものの保護ケース４４内部の温度が異常に高温になり発光素子２０等の温度がその耐熱温度を超えてしまうようなケースでも温度保護を図ることが可能となる。
【００６４】
さらに、過熱防止用温度検知手段である温度検出手段２４を上部の光拡散シート２１等に接触させておく場合、図１０に示すように光拡散シート２１と温度検出手段２４の接触状態を維持するために、温度検知手段２４に上方向に押圧力を与えるバネ４９等の押圧部材を設けても良い。このように構成すれば、温度検知手段２４とその上部に配設された部材との接触状態を良好に保つことができるため温度応答性を高めることが可能となる。なお、図１０では温度検知手段２４を接触させておく部材として光拡散シート２１に接触している例を挙げて説明したが、トッププレート２と温度検知手段２４を接触させておくような構成においても、ここで説明したような構成が適用可能なことは言うまでもない。
【００６５】
実施の形態７．
本実施形態では、前述の実施の形態６で説明した表示手段の更なる応用例を説明する。図１１に本実施形態における表示手段の概要斜視図を、図１２に本実施形態における表示手段の断面図を示す。同図に示す表示手段４０は、前述の実施の形態同様、プリント基板１９上に複数の発光素子２０が固定されており、その複数の発光素子２０を保護するための保護ケース４４が固定されている。そして、保護ケース４４の上部には光拡散手段としての光拡散シート２１が固定されている。また、過熱防止用温度検出手段としての温度検知手段２４も、発光素子２０が固定されたプリント基板１９と同一の基板上に固定されている。
【００６６】
本実施形態における表示手段４０の特徴的な構成は、前述の複数の発光素子２０と温度検知手段２４と保護ケース４４が同一のプリント基板１９に設けられており、このプリント基板１９を内部に配置し、そのまま調理器本体に取付けを可能とする表示装置ユニットケース５０が備えられて表示装置ユニットを形成していることである。この表示装置ユニットケース５０は表示手段４０を調理器本体に取付けるための取付部５１を有しており、これにより、表示装置ユニットを簡単に調理器本体に固定することができる。
【００６７】
このような構成により、実施の形態６で説明したように、各配線に接続する接続口を一つのコネクタにまとめる事や、接続間違いなども防止することが可能になると共に、機器の組立工程における組立作業性が向上する。さらに、温度検知性能のバラツキが抑えられ、調理器自体の信頼性を向上することが可能となる。また、これらに加え、本実施形態のような構成であれば、組立作業者の技能により表示装置ユニットケース５０の調理器への取付状態がまばらになることが防止できるため、表示装置ユニットケース５０の調理器への取付状態の均一化、言うなれば調理器への温度検知手段２４の取付状態の均一化も図ることができるため、調理器としての温度検知手段２４による温度検知性能のバラツキが抑えられ、調理器自体の信頼性をより向上することが可能となる。
【００６８】
また、前述の実施の形態４のように、送風手段により発生された気流中に表示手段が配設される場合は、図１３に示すように、表示装置ユニットケース５０内部に気流が通過することを可能とする通風孔５３を設けておくと、表示手段４０のケース５０内部も冷却する効果が得られるため、表示手段の過熱が良好に防止される。
【００６９】
また、このように、表示装置ユニットケース５０に通風孔５３が設けられている場合は、複数の発光素子２０を保護する保護ケース４４にも通風孔５４が設けられている構成でも良い。このように構成することで、発光素子２０を冷却する効果が得られるため、表示手段４０の過熱がより良好に防止される。
【００７０】
また、表示装置ユニットケース５０を用いる構成において、表示装置ユニットの底部をプリント基板１９によって構成することも可能である。図１４に表示装置ユニットの底部をプリント基板１９によって構成した場合の表示手段の断面概要図を示す。同図に示すように、表示装置ユニットケース５０には、プリント基板１９を嵌め込んで保持することが可能な嵌め込み部５２を有するため、表示装置ユニットの底部をプリント基板１９で構成でき、これにより表示手段４０自体の放熱性が向上される。また表示装置ユニットの組み立て性も簡易化できる。
【００７１】
また、このような表示手段４０を送風手段により発生された気流中に配設する場合は、図１５に示すように、前述同様、表示装置ユニットケース５０内部に気流が通過することを可能とする通風孔５３を設けておくと、表示手段４０のケース５０内部も冷却する効果が得られるため、表示手段の過熱が良好に防止される。同様に、表示装置ユニットケース５０に通風孔５３が設けられている場合は、複数の発光素子２０を保護する保護ケース４４にも通風孔５４が設けられている構成でも良い。このように構成することで、発光素子２０を冷却する効果が得られるため、表示手段４０の過熱がより良好に防止される。そして図１５に示すような構成であれば、表示装置ユニットの底部がプリント基板１９によって構成されているので、表示手段４０自体の放熱性もより向上できる。
【図面の簡単な説明】
【００７２】
【図１】本発明の一実施形態に係る加熱調理器の斜視図である。
【図２】図１中のＸ１−Ｘ１線に沿って示す縦断面図である。
【図３】図１中のＸ２−Ｘ２線に沿って示す縦断面図である。
【図４】本発明の一実施形態における加熱調理器の概略構成を示すブロック図である。
【図５】本発明の一実施形態における加熱調理器の図１中のＸ１−Ｘ１線に沿って示す縦断面図である。
【図６】本発明の一実施形態における加熱調理器の図１中のＸ１−Ｘ１線に沿って示す縦断面図である。
【図７】本発明の一実施形態における加熱手段と表示手段の位置関係を示す上方からの概要構成図である。
【図８】本発明の一実施形態における表示手段の概要斜視図である。
【図９】本発明の一実施形態における表示手段を調理器にとりつけた際の表示手段部分の断面図である。
【図１０】本発明の一実施形態における表示手段の断面図である。
【図１１】本発明の一実施形態における表示手段の概要斜視図である。
【図１２】本発明の一実施形態における表示手段の断面図である。
【図１３】本発明の一実施形態における表示手段の断面図である。
【図１４】本発明の一実施形態における表示手段の断面図である。
【図１５】本発明の一実施形態における表示手段の断面図である。
【符号の説明】
【００７３】
１  本体、２  トッププレート、３  左載置部、４  右載置部、５  中央載置部、６  左加熱表示部（表示手段４０）、７  右加熱表示部（表示手段４０）、８  中央加熱表示部（表示手段４０）、１１  左加熱調整スイッチ（操作部３９）、１２  右加熱調整スイッチ（操作部３９）、１３  中央加熱調整スイッチ（操作部３９）、１４  左誘導加熱コイル（加熱手段３７）、１８  温度検出器（温度検知手段３８）、１９  プリント基板、２０  発光素子、２１  光拡散シート、２４  温度検知手段（過熱防止用温度検知手段４１）、２５  ニクロム線ヒータ（加熱手段３７）、２７  プリント基板、２８  発光素子、２９  光拡散シート、３２  温度検知手段（過熱防止用温度検知手段４１）、３３  開口部、３４  第１の風路、３５  第２の風路、制御部４２。