(57)【要約】【課題】行き・帰りの軸線方向荷重の大きさが異なる場合であっても、その軸線方向荷重の大きさに対応可能であり、しかも設計上の制約が少ない最適な運動案内装置を提供する。【解決手段】運動案内装置は、ねじ軸１０のナット部材１４に対する相対的な回転運動に伴って、ナット部材１４がねじ軸１０に対して相対的に往復運動する装置であり、ねじ軸１０とナット部材１４との間には複数のローラ１７が配置されている。この複数のローラ１７は、回転中心線がねじ軸１０の軸線方向に対して一定の角度θを持つように配列される複数の行き荷重負荷用ローラ１７ａと、回転中心線が行き荷重負荷用ローラ１７ａの回転中心線に対して交差するようにクロス配列される複数の帰り荷重負荷用ローラ１７ｂと、によって構成されている。また、複数のローラ１７…間には、可撓性のスペーサ部材３０が設置されている。【選択図】図１
2006189134.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
軌道部材と、
前記軌道部材に複数の転動体を介して設置され、且つ、前記軌道部材の軸線方向又は周方向に往復運動自在又は回転運動自在に設置される移動部材と、
を備える運動案内装置であって、
前記複数の転動体は、
運動中に加わる軸線方向又は周方向の荷重が大きい方向のときに荷重を受けるように設置される複数の大荷重負荷用転動体と、
運動中に加わる軸線方向又は周方向の荷重が小さい方向のときに荷重を受けるように設置される複数の小荷重負荷用転動体と、
によって構成され、さらに、
前記複数の転動体間には、スペーサ部材が設置されていることを特徴とする運動案内装置。
【請求項２】
請求項１に記載の運動案内装置であって、
外周面に螺旋状の転動体転走溝が形成される前記軌道部材としてのねじ軸と、
内周面に前記転動体転走溝に対応する螺旋状の負荷転走溝が形成される前記移動部材としてのナット部材と、
前記ナット部材に設置され、前記負荷転走溝と前記転動体転走溝とで構成される負荷転走路の一端と他端とを連結することによって無限循環路を形成する戻し通路と、
前記無限循環路に循環可能に設置される前記複数の転動体と、
を有することにより、前記ねじ軸の前記ナット部材に対する相対的な回転運動に伴って、前記ナット部材が前記ねじ軸に対して相対的に往復運動する転動体ねじ装置として構成される運動案内装置において、
前記複数の転動体として設置される前記複数の大荷重負荷用転動体及び前記複数の小荷重負荷用転動体は、
回転中心線が前記ねじ軸の軸線方向に対して一定の角度を持つように配列される複数の行き荷重負荷用ローラと、
回転中心線が前記行き荷重負荷用ローラの回転中心線に対して交差するようにクロス配列される複数の帰り荷重負荷用ローラと、
によって構成され、さらに、
前記複数の行き荷重負荷用ローラ及び前記複数の帰り荷重負荷用ローラは、往復運動中に加わる軸線方向の荷重比に対応するように設置されることを特徴とする運動案内装置。
【請求項３】
請求項２に記載の運動案内装置において、
前記スペーサ部材には、
前記行き荷重負荷用ローラ同士間、又は、前記帰り荷重負荷用ローラ同士間に設置するためのパラレルスペーサと、
前記行き荷重負荷用ローラと前記帰り荷重負荷用ローラの間に設置するためのクロススペーサと、
の２形態が存在することを特徴とする運動案内装置。
【請求項４】
請求項３に記載の運動案内装置において、
前記パラレルスペーサは、前記転動体の案内面が前記ねじ軸の軸中心に向かうように構成されていることを特徴とする運動案内装置。
【請求項５】
請求項３又は４に記載の運動案内装置において、
前記パラレルスペーサは、楔形状に形成されていることを特徴とする運動案内装置。
【請求項６】
請求項１に記載の運動案内装置であって、
外周面に螺旋状の転動体転走溝が形成される前記軌道部材としてのねじ軸と、
内周面に前記転動体転走溝に対応する螺旋状の負荷転走溝が形成される前記移動部材としてのナット部材と、
前記ナット部材に設置され、前記負荷転走溝と前記転動体転走溝とで構成される負荷転走路の一端と他端とを連結することによって無限循環路を形成する戻し通路と、
前記無限循環路に循環可能に設置される前記複数の転動体と、
を有することにより、前記ねじ軸の前記ナット部材に対する相対的な回転運動に伴って、前記ナット部材が前記ねじ軸に対して相対的に往復運動する転動体ねじ装置として構成される運動案内装置において、
前記複数の転動体は、
往復運動中に加わる軸線方向の荷重が大きい方向のときに荷重を受けるように、回転中心線が前記ねじ軸の軸線方向に対して一定の角度を持つように配列される前記複数の大荷重負荷用転動体としての複数の大荷重負荷用ローラと、
往復運動中に加わる軸線方向の荷重が小さい方向のときに荷重を受けるように設置される前記複数の小荷重負荷用転動体としての複数の小荷重負荷用ボールと、
によって構成されることを特徴とする運動案内装置。
【請求項７】
請求項６に記載の運動案内装置において、
前記複数の大荷重負荷用ローラ及び前記複数の小荷重負荷用ボールは、往復運動中に加わる軸線方向の荷重比に対応するように設置されることを特徴とする運動案内装置。
【請求項８】
請求項６又は７に記載の運動案内装置において、
前記スペーサ部材には、
前記大荷重負荷用ローラ同士間に設置するためのローラ用スペーサと、
前記小荷重負荷用ボール同士間に設置するためのボール用スペーサと、
前記大荷重負荷用ローラと前記小荷重負荷用ボールの間に設置するためのローラ・ボール両用スペーサと、
の３形態が存在することを特徴とする運動案内装置。
【請求項９】
請求項１に記載の運動案内装置であって、
外周面に断面Ｖ字形状の内側軌道溝を有する前記軌道部材又は前記移動部材としての内輪と、
内周面に断面Ｖ字形状の外側軌道溝を有する前記移動部材又は前記軌道部材としての外輪と、
前記内側軌道溝と前記外側軌道溝とによって形成される断面略矩形状のローラ軌道路の間に転動可能にクロス配列される前記複数の転動体としての複数のローラと、
を有することにより、前記内輪又は前記外輪が周方向に相対的に回転運動を行うクロスローラベアリングとして構成される運動案内装置において、
前記複数のローラは、
回転中心線が前記内輪及び前記外輪の回転中心線に対して一定の角度を持つように配列される前記複数の大荷重負荷用転動体としての複数の第１ローラと、
回転中心線が前記複数の第１ローラの回転中心線に対して交差するようにクロス配列される前記複数の小荷重負荷用転動体としての複数の第２ローラと、
によって構成され、
前記複数の第１ローラ及び前記複数の第２ローラは、回転運動中に加わるクロスローラベアリングの回転方向の荷重比に対応するように設置され、さらに、
前記スペーサ部材は、
前記第１ローラ同士、又は、前記第２ローラ同士が隣り合って配列されるローラ間に設置され、且つ、ローラ案内面が前記内輪及び前記外輪の回転中心に向かうように構成されるパラレルスペーサと、
前記第１ローラと前記第２ローラの間に設置されるクロススペーサと、
によって構成されることを特徴とする運動案内装置。
【請求項１０】
請求項９に記載の運動案内装置において、
前記パラレルスペーサは、楔形状に形成されていることを特徴とする運動案内装置。
【請求項１１】
請求項１〜４，６〜９のいずれか１項に記載の運動案内装置において、
前記スペーサ部材は、
両側に位置する転動体を抱持するための１対の抱持部と、
前記１対の抱持部を結合してスペーサ部材を構成するための可撓性を有する連結部と、
によって構成されることを特徴とする運動案内装置。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれか１項に記載の運動案内装置において、
前記スペーサ部材は、可撓性材料によって構成されていることを特徴とする運動案内装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、運動案内装置に係り、特に、ねじ軸とナット部材との間、あるいは、内外輪間にクロス配列される複数のローラを安定して転動動作させることができる技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、例えば、各種工作機械における移動テーブルや主軸台等の精密な駆動制御には、ボールねじ装置が広く利用されている。このボールねじ装置は、ボール（鋼球）の転がり接触による低摩擦特性を利用したものであり、円滑な作動が可能となる装置である。
【０００３】
しかし、ボールねじ装置は、摩擦係数が小さく作業効率に優れるという利点を有する反面、ボールと負荷転走路との接触が点接触であるために装置自体の剛性が低いという欠点を有しており、大きな重量の装置を駆動制御することが困難であった。
【０００４】
一方、近年における各種加工装置等の進歩は著しく、駆動制御対象となる装置が大型化し、重量の嵩むものが多数出現している。したがって、このような重量の嵩む装置をボールねじ装置に設置して使用したいという要請が高まっていた。
【０００５】
そこで、上述のような要請に応えるべく、ボールに代えて円筒形のローラを用いたローラねじ装置が開発されている（例えば、下記特許文献１参照）。下記特許文献１に係るローラねじ装置は、図１１及び図１２に示すように、外周面に螺旋状の転動体転走溝１１を有するねじ軸１０と、内周面に転動体転走溝１１と相対向する螺旋状の負荷転走溝１３を有するナット部材１４と、を備えている。また、ナット部材１４は、各転走溝１１，１３によって構成される負荷転走路１５の一端及び他端にそれぞれ連結し、この負荷転走路１５とともに無限循環路１８を構成する図示しない戻し通路を備えている。
【０００６】
そして、無限循環路１８には、転走自在に設置される円筒形のローラ１７が複数設置されており、図１２において詳細に示すように、ローラ１７ａ，１７ｂは、その回転中心軸γを交互に交差させた状態で回転自在にクロス配列されている。なお、ローラ１７ａとローラ１７ｂとは、配置状態が異なるのみで全く同一形状のローラである。
【０００７】
また、各転走溝１１，１３は、それぞれＶ字状に形成されている。具体的には、転動体転走溝１１を形成する各壁面１１ａ，１１ｂ、及び負荷転走溝１３を形成する各壁面１３ａ，１３ｂの角度は、それぞれ９０度に設定されている。これら各壁面１１ａ，１１ｂ，１３ａ，１３ｂのうち、互いに対向する壁面１１ａ，１３ｂ同士の間隔Ｗ１、及び壁面１１ｂ，１３ａ同士の間隔Ｗ２は、ローラ１７の形状寸法に対応して互いに同一寸法に設定されている。一方、ローラ１７の外径寸法Ｄは、各間隔Ｗ１，Ｗ２と略同一寸法に形成されており、また、ローラ１７の長さＴは、各間隔Ｗ１，Ｗ２よりも若干小さく形成されている。これにより、ローラ１７…は、各転走溝１１，１３によって構成される負荷転走路１５に対して転動自在に設置されることになる。
【０００８】
さらに、ローラ１７ａ，１７ｂを上述のようにクロス配列するのは、以下の理由による。すなわち、壁面１１ａ，１３ｂ上を転動するローラ１７ａと、壁面１１ｂ，１３ａ上を転動するローラ１７ｂとを交互に配列することにより、互いに隣接するローラ１７ａ，１７ｂ同士の接触状態を点接触とするとともに、一の方向（例えば、図１１の矢印β方向）のスラスト荷重を一方のローラ１７ａにより、また上記一の方向とは逆の方向（例えば、図１１の矢印α方向）のスラスト荷重を他方のローラ１７ｂにより、それぞれ負担させるようにする。このようなクロス配列とすることにより、ローラ１７…の円滑な回転が確保される。なお、図１１及び図１２において示した構造（いわゆるシングルナット方式）においては、各転走溝１１，１３とローラ１７…との間にある程度の隙間を設けるため、ローラを全て同一方向に向けて配列するパラレル配列を採用すると、これらローラ間のスリップが増大して発熱や摩耗等の発生原因になってしまう。これに対し、上述したクロス配列を採用した場合には、このような不都合を抑制することができる。
【０００９】
下記特許文献１に記載のローラねじ装置は、上述のように構成されるため、ねじ軸１０とナット部材１４との相対的な回転運動により、円筒形のローラ１７…が断面矩形の負荷転走路１５を転動しつつ、ねじ軸１０とナット部材１４とが相対的に軸方向（図１１の左右方向）へ移動する。この際、ねじ軸１０とナット部材１４との間に介在されたローラ１７…は転がり接触するので、これら両者間の摩擦係数は低く維持され、高い作動効率が確保されることになる。また、ローラ１７…と軌道面を構成する各壁面１１ａ，１１ｂ，１３ａ，１３ｂとの接触は線接触となるため、装置自体の剛性が向上する。この結果、ナット部材１４に固設する各種装置の重量を大きくすることが可能となるのである。
【００１０】
【特許文献１】特開平０７−０７７２６１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
ところで、ローラねじ装置の使用環境によっては、行き方向の軸線方向荷重と帰り方向の軸線方向荷重の大きさに極端に差のある場合が存在する。例えば、射出成形機にローラねじ装置を用いた場合、流動化した樹脂を金型内に押し込むときにはローラねじ装置に数十トンという軸線方向荷重が加わるのに対し、押込み装置自体を戻すときにはローラねじ装置に非常に小さい軸線方向荷重しか加わらないことになる。
【００１２】
しかしながら、上記特許文献１に例示されるような従来のローラねじ装置にあっては、隣接するローラ１７ａ，１７ｂ同士がその回転方向を相互に交差するようにクロス配置されているので、例えば、図１１の矢印β方向に大きな軸線方向荷重が加わる場合、転がり運動するローラ１７ａと、転がらずに滑るローラ１７ｂとが一つおきに配置されることになり、ローラ１７…の転がり運動あるいはローラ１７…の掬い上げに支障が出る虞がある。また、クロス配置されているローラ１７ａ，１７ｂを一つの戻し通路（例えば、リターンパイプ）で掬い上げるためには、リターンパイプ内の無負荷戻し通路の断面形状、及びローラの側面形状が正方形である必要があり、使用できるリターンパイプあるいはローラの形状が限定されることになる。さらに、行きの軸線方向荷重（例えば、図１１の矢印β方向）を負荷するローラ１７ａと、帰りの軸線方向荷重（例えば、図１１の矢印α方向）を負荷するローラ１７ｂの数とが等しいので、行き・帰りの軸線方向荷重の大きさが異なる場合、高負荷の方の荷重に合わせてローラねじ装置を選定する必要があり、ナット部材１４の全長が長くならざるを得ず、コスト面での問題も抱えている。
【００１３】
そこで、本発明の目的は、行き・帰りの軸線方向荷重の大きさが異なる場合であっても、その軸線方向荷重の大きさに対応可能であり、設計上の制約が少なく、駆動対象物を好適に駆動制御することができる最適な運動案内装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明に係る運動案内装置は、軌道部材と、前記軌道部材に複数の転動体を介して設置され、且つ、前記軌道部材の軸線方向又は周方向に往復運動自在又は回転運動自在に設置される移動部材と、を備える運動案内装置であって、前記複数の転動体は、運動中に加わる軸線方向又は周方向の荷重が大きい方向のときに荷重を受けるように設置される複数の大荷重負荷用転動体と、運動中に加わる軸線方向又は周方向の荷重が小さい方向のときに荷重を受けるように設置される複数の小荷重負荷用転動体と、によって構成され、さらに、前記複数の転動体間には、スペーサ部材が設置されていることを特徴とする。
【００１５】
本発明に係る運動案内装置は、外周面に螺旋状の転動体転走溝が形成される前記軌道部材としてのねじ軸と、内周面に前記転動体転走溝に対応する螺旋状の負荷転走溝が形成される前記移動部材としてのナット部材と、前記ナット部材に設置され、前記負荷転走溝と前記転動体転走溝とで構成される負荷転走路の一端と他端とを連結することによって無限循環路を形成する戻し通路と、前記無限循環路に循環可能に設置される前記複数の転動体と、を有することにより、前記ねじ軸の前記ナット部材に対する相対的な回転運動に伴って、前記ナット部材が前記ねじ軸に対して相対的に往復運動する転動体ねじ装置として構成することができる。かかる運動案内装置において、前記複数の転動体として設置される前記複数の大荷重負荷用転動体及び前記複数の小荷重負荷用転動体は、回転中心線が前記ねじ軸の軸線方向に対して一定の角度を持つように配列される複数の行き荷重負荷用ローラと、回転中心線が前記行き荷重負荷用ローラの回転中心線に対して交差するようにクロス配列される複数の帰り荷重負荷用ローラと、によって構成され、さらに、前記複数の行き荷重負荷用ローラ及び前記複数の帰り荷重負荷用ローラは、往復運動中に加わる軸線方向の荷重比に対応するように設置されることとすることができる。
【００１６】
また、転動体ねじ装置として構成される本発明に係る運動案内装置において、前記スペーサ部材には、前記行き荷重負荷用ローラ同士間、又は、前記帰り荷重負荷用ローラ同士間に設置するためのパラレルスペーサと、前記行き荷重負荷用ローラと前記帰り荷重負荷用ローラの間に設置するためのクロススペーサと、の２形態を設けることができる。
【００１７】
さらに、転動体ねじ装置として構成される本発明に係る運動案内装置において、前記パラレルスペーサは、前記転動体の案内面が前記ねじ軸の軸中心に向かうように構成することができる。
【００１８】
またさらに、転動体ねじ装置として構成される本発明に係る運動案内装置において、前記パラレルスペーサは、楔形状に形成することができる。
【００１９】
本発明に係る運動案内装置は、外周面に螺旋状の転動体転走溝が形成される前記軌道部材としてのねじ軸と、内周面に前記転動体転走溝に対応する螺旋状の負荷転走溝が形成される前記移動部材としてのナット部材と、前記ナット部材に設置され、前記負荷転走溝と前記転動体転走溝とで構成される負荷転走路の一端と他端とを連結することによって無限循環路を形成する戻し通路と、前記無限循環路に循環可能に設置される前記複数の転動体と、を有することにより、前記ねじ軸の前記ナット部材に対する相対的な回転運動に伴って、前記ナット部材が前記ねじ軸に対して相対的に往復運動する転動体ねじ装置として構成することができる。かかる運動案内装置において、前記複数の転動体は、往復運動中に加わる軸線方向の荷重が大きい方向のときに荷重を受けるように、回転中心線が前記ねじ軸の軸線方向に対して一定の角度を持つように配列される前記複数の大荷重負荷用転動体としての複数の大荷重負荷用ローラと、往復運動中に加わる軸線方向の荷重が小さい方向のときに荷重を受けるように設置される前記複数の小荷重負荷用転動体としての複数の小荷重負荷用ボールと、によって構成することができる。
【００２０】
また、転動体ねじ装置として構成される本発明に係る運動案内装置において、前記複数の大荷重負荷用ローラ及び前記複数の小荷重負荷用ボールは、往復運動中に加わる軸線方向の荷重比に対応するように設置することが好適である。
【００２１】
さらに、転動体ねじ装置として構成される本発明に係る運動案内装置において、前記スペーサ部材には、前記大荷重負荷用ローラ同士間に設置するためのローラ用スペーサと、前記小荷重負荷用ボール同士間に設置するためのボール用スペーサと、前記大荷重負荷用ローラと前記小荷重負荷用ボールの間に設置するためのローラ・ボール両用スペーサと、の３形態を設けることが可能である。
【００２２】
本発明に係る運動案内装置は、外周面に断面Ｖ字形状の内側軌道溝を有する前記軌道部材又は前記移動部材としての内輪と、内周面に断面Ｖ字形状の外側軌道溝を有する前記移動部材又は前記軌道部材としての外輪と、前記内側軌道溝と前記外側軌道溝とによって形成される断面略矩形状のローラ軌道路の間に転動可能にクロス配列される前記複数の転動体としての複数のローラと、を有することにより、前記内輪又は前記外輪が周方向に相対的に回転運動を行うクロスローラベアリングとして構成することができる。かかる運動案内装置において、前記複数のローラは、回転中心線が前記内輪及び前記外輪の回転中心線に対して一定の角度を持つように配列される前記複数の大荷重負荷用転動体としての複数の第１ローラと、回転中心線が前記複数の第１ローラの回転中心線に対して交差するようにクロス配列される前記複数の小荷重負荷用転動体としての複数の第２ローラと、によって構成され、前記複数の第１ローラ及び前記複数の第２ローラは、回転運動中に加わるクロスローラベアリングの回転方向の荷重比に対応するように設置され、さらに、前記スペーサ部材は、前記第１ローラ同士、又は、前記第２ローラ同士が隣り合って配列されるローラ間に設置され、且つ、ローラ案内面が前記内輪及び前記外輪の回転中心に向かうように構成されるパラレルスペーサと、前記第１ローラと前記第２ローラの間に設置されるクロススペーサと、によって構成することが好適である。
【００２３】
また、クロスローラベアリングとして構成される本発明に係る運動案内装置において、前記パラレルスペーサは、楔形状に形成することが可能である。
【００２４】
以上のような本発明に係る運動案内装置において、前記スペーサ部材は、両側に位置する転動体を抱持するための１対の抱持部と、前記１対の抱持部を結合してスペーサ部材を構成するための可撓性を有する連結部と、によって構成されることとすることができる。
【００２５】
また、本発明に係る運動案内装置において、前記スペーサ部材は、可撓性材料によって構成されていることが好適である。
【００２６】
なお、上記発明の概要は、本発明の必要な特徴の全てを列挙したものではなく、これらの特徴群のサブコンビネーションもまた発明となり得る。
【発明の効果】
【００２７】
本発明に係る運動案内装置によれば、行き・帰りの軸線方向荷重の大きさが異なる場合、あるいは、回転方向によって荷重の大きさが異なる場合に、加わる荷重に対応した装置を提供することができる。この特徴は、大きさの異なる荷重の加わる方向に対応した転動体の最適な配置によって実現されるが、このような特殊な配置がされる転動体に対して、特殊なスペーサ部材を設置したので、転動体はスムーズに転動・循環することができる。したがって、設計上の制約が少ない最適な運動案内装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
以下、本発明を実施するための好適な実施形態について、図面を用いて説明する。なお、以下の実施形態は、各請求項に係る発明を限定するものではなく、実施形態の中で説明されている特徴の組み合わせの全てが発明の解決手段に必須であるとは限らない。また、背景技術において説明した部材と同一又は類似する部材については、同一符号を付して説明を省略する。
【００２９】
［第１の実施形態］
図１は、第１の実施形態に係る運動案内装置の縦断側面を示す図である。第１の実施形態に係る運動案内装置は、転動体ねじ装置として構成される場合を例示するものであり、外周面に螺旋状の転動体転走溝１１が形成されるねじ軸１０と、内周面に転動体転走溝１１に対応する螺旋状の負荷転走溝１３が形成されるナット部材１４と、このナット部材１４に設置され、負荷転走溝１３と転動体転走溝１１とで構成される負荷転走路１５の一端と他端とを連結することによって無限循環路１８を形成する戻し通路であるリターンパイプ２０と、無限循環路１８に循環可能に設置される複数のローラ１７…とを備える。そして、ねじ軸１０のナット部材１４に対する相対的な回転運動に伴って、ローラ１７…が転動体転走溝１１と負荷転走溝１３との間を転がり運動し、また、ナット部材１４がねじ軸１０に対して往復運動する。
【００３０】
ねじ軸１０の外周面には、所定のリードを有する螺旋状の転動体転走溝１１が形成されている。この転動体転走溝１１は、２つの壁面１１ａ，１１ｂによって断面Ｖ字形状に形成されており、その角度は９０度に設定されている。
【００３１】
一方、ナット部材１４は、ねじ軸１０に隙間を持って嵌め込まれている。ナット部材１４は、断面が略円筒状であり、その端部には案内対象と結合するためのフランジ１４ａを有している。ナット部材１４の内周面には、ねじ軸１０のリードと等しいリードを有する螺旋状の負荷転走溝１３が形成されており、この負荷転走溝１３も壁面１３ａ，１３ｂによって形成される断面Ｖ字形状を有しており、その角度も９０度に設定されている。この結果、対向する負荷転走溝１３と転動体転走溝１１との間には、断面略正方形の負荷転走路１５が形成される。
【００３２】
ナット部材１４の負荷転走溝１３とねじ軸１０の転動体転走溝１１との間には、複数のローラ１７…が配列・収容されている。複数のローラ１７…は、ローラ１７の回転中心線がねじ軸１０の軸線方向に対して一定の角度θを持つように配列される複数の行き荷重負荷用ローラ１７ａと、ローラ１７の回転中心線が行き荷重負荷用ローラ１７ａの回転中心線に対して交差するようにクロス配列される複数の帰り荷重負荷用ローラ１７ｂと、によって構成されている。なお、帰り荷重負荷用ローラ１７ｂの回転中心線は、ねじ軸１０の軸線方向に対して角度ψを持つように配列されている。第１の実施形態では、行き荷重負荷用ローラ１７ａの回転中心線と帰り荷重負荷用ローラ１７ｂの回転中心線とは、ねじ軸１０の軸線方向の断面において交差しており、具体的には９０度で直交している。
【００３３】
さらに、ナット部材１４が有するリターンパイプ２０は、負荷転走路１５の一端と他端とを連結する。リターンパイプ２０によって、断面正方形状の無負荷戻し通路が形成される。図１において例示されるリターンパイプ２０は、その両側部が中央部分に対して９０度折り曲げられ、門形に形成されている。リターンパイプ２０の両脚部は、平行ではなく、各々の指向方向はリード角に応じて捻れている。ナット部材１４には、その外周部の一部を平取りしてなる平面部１４ｂが形成されており、この平面部１４ｂには、リターンパイプ２０の両側が挿入されるリターンパイプ嵌合穴が複数開けられている（図１では４個）。このリターンパイプ嵌合穴は、負荷転走路１５内まで延びており、リターンパイプ２０の両端部は、このリターンパイプ嵌合穴に数ピッチの間隔を開けて嵌入される。リターンパイプ２０は、図示しないパイプ押えによってナット部材１４に固定されている。なお、図１において例示する第１の実施形態に係る運動案内装置では、２つのリターンパイプ２０を設置した場合を例示しているが、リターンパイプ２０の設置数は、１つであっても良いし、２つ以上の複数個であっても良い。
【００３４】
ねじ軸１０を回転させると、負荷転走路１５を転がるローラ１７…は、リターンパイプ２０の先端で掬い上げられる。掬い上げられたローラ１７…は、リターンパイプ２０内の無負荷戻し通路を通過し、数ピッチの間隔を隔てた負荷転走路１５に再び戻される。そして、ナット部材１４はねじ軸１０に対して一方向（行き方向）に直線運動する。ねじ軸１０を反転すると、ローラ１７…はこの逆の経路を辿って循環し、ナット部材１４は反対方向（帰り方向）に直線運動する。なお、ねじ軸１０を固定側として、ナット部材１４を回転させてもよい。
【００３５】
また、第１の実施形態に係る運動案内装置にあっては、行き荷重負荷用ローラ１７ａの数と帰り荷重負荷用ローラ１７ｂの数とを、往復運動中に加わる軸線方向の荷重比に対応するように設置している。行きのときに発生する軸線方向の外部荷重δ（図１中ナット部材１４が右方向に進行するときに加わる外部荷重）が、帰りのときに発生する軸線方向の外部荷重ε（図１中ナット部材１４が左方向に進行するときに加わる外部荷重）に比較して大きいときは、行き荷重負荷用ローラ１７ａの数と帰り荷重負荷用ローラ１７ｂの数との比を、例えば２：１にとる（図１参照）。この行き荷重負荷用ローラ１７ａの数と帰り荷重負荷用ローラ１７ｂの数は、行き・帰りの軸線方向荷重δ，εいずれをも受けられるように決定される。このように、往復運動中にローラねじに加わる軸線方向の荷重比に応じて、高負荷を受けるローラ１７ａの数を多くし、低負荷を受けるローラ１７ｂの数を少なくすると、ナット部材１４は外部荷重の大きさに応じた推進力を得ることができるので、最適な運動案内装置を提供することが可能となる。したがって、第１の実施形態に係る運動案内装置によれば、ナット部材１４の全長寸法を必要最小限にすることができる等、コスト面でも有利な効果を発揮することができる。
【００３６】
なお、行き荷重負荷用ローラ１７ａの数と帰り荷重負荷用ローラ１７ｂの数との比は、２：１に限られるものではなく、３：１や３：２等、往復運動中に加わる軸線方向の荷重比に応じて種々の設定をすることが可能である。
【００３７】
次に、ローラ１７について説明すると、第１の実施形態に係る運動案内装置に設置されるローラ１７は、円筒形でその側面形状が正方形である。ローラ１７…は、負荷転走路１５の対辺となる壁面１１ａと壁面１３ｂの間、あるいは壁面１１ｂと壁面１３ａとの間を転がり運動する。ローラ１７の外径は、壁面間の距離とほぼ同一寸法とされ、ローラ１７の長さは壁面間の距離よりも若干小さい寸法とされる。上述した軸線方向荷重δが加わったときには、行き荷重負荷用ローラ１７ａが壁面１１ａと壁面１３ｂとの間を転がり運動し、一方、帰り荷重負荷用ローラ１７ｂが壁面１１ｂと壁面１３ａとの間を滑る。逆に、軸線方向荷重εが加わったときには、帰り荷重負荷用ローラ１７ｂが壁面１１ｂと壁面１３ａとの間を転がり運動し、行き荷重負荷用ローラ１７ａは壁面１１ａと壁面１３ｂとの間を滑る。なお、ローラ１７…には予圧をかけても良いし、かけなくてもよい。
【００３８】
また、第１の実施形態に係る運動案内装置の特徴として、ローラ１７…間には、ローラ１７…同士の摩擦力を低減するために、あるいはローラ１７…を所定の軌道上で循環させるために、可撓性のスペーサ部材３０が設置されている。ここで、スペーサ部材３０が可撓性を有しているのは、ローラ１７の倒れによる偏当たりを均一化（あるいは吸収）し、且つ、ローラ１７を整列状態に戻すという機能を発揮させるためである。すなわち、第１の実施形態に係る運動案内装置では、直線部分だけでなく曲線部分をも持つ複雑な形状の無限循環路１８中を、回転方向が異なる複数のローラ１７ａ，１７ｂが循環することとなるので、これらをスムーズに循環させることが必要である。そのため、例えば、図２において示すようなスペーサ部材３０を採用することが好適である。
【００３９】
図２に示すスペーサ部材３０は、両側に位置するローラ１７…を抱持するための１対の抱持部３１と、この１対の抱持部３１を結合してスペーサ部材３０を構成するための可撓性を有する連結部３２と、によって構成されている。抱持部３１と連結部３２は、同一の材質で構成しても、異なる材質で構成しても良い。また、スペーサ部材３０の材質としては、四フッ化エチレン樹脂（ＰＴＦＥ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリアミド（ＰＡ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ）、ポリエステル、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）又はポリエーテルサルホン（ＰＥＳ）の少なくとも１つが含まれる樹脂によって構成することが可能である。そして、これらの内から選択される樹脂単体あるいは複合樹脂を素材とし、射出成形等によって一体に形成しても良いし、別体で構成して接合するようにしても良い。
【００４０】
上記樹脂のうち、特に、四フッ化エチレン樹脂（ＰＴＦＥ）には自己潤滑性があり、固体潤滑としても汎用されていることから、第１の実施形態に係る転がり案内装置に適用することが好適である。これは、四フッ化エチレン樹脂（ＰＴＦＥ）が、その構造上から非常に低い摩擦係数を有し、さらに、相手摩擦面に移着膜を形成して潤滑性を発揮することになるからである。さらに、耐摩耗性向上のため、四フッ化エチレン樹脂（ＰＴＦＥ）と炭素材、あるいは、四フッ化エチレン樹脂（ＰＴＦＥ）と炭素繊維、非晶質炭素、ガラス、セラミック、その他の樹脂との複合材を、スペーサ部材３０として使用することも可能である。
【００４１】
なお、第１の実施形態に係るスペーサ部材３０については、行き荷重負荷用ローラ１７ａ同士間、又は、帰り荷重負荷用ローラ１７ｂ同士間に設置するためのパラレルスペーサ３０ａと、行き荷重負荷用ローラ１７ａと帰り荷重負荷用ローラ１７ｂの間に設置するためのクロススペーサ３０ｂと、の２形態が存在する。
【００４２】
以上説明したように、行き荷重負荷用ローラ１７ａは、往復運動中の行きの軸線方向荷重δを受け、帰り荷重負荷用ローラ１７ｂは、帰りの軸線方向荷重εを受ける。このため、本実施形態に係る運動案内装置は、行き・帰りいずれの軸線方向荷重δ，εをも受けることができる。また、行き荷重負荷用ローラ１７ａと帰り荷重負荷用ローラ１７ｂは、往復運動中に加わる軸線方向の荷重比に対応するように設置されるのであるが（本実施形態では２：１）、各ローラ１７間にはスペーサ部材３０が設置されているので、負荷転走路１５内でのローラ１７…の転がり運動や、リターンパイプ２０でのローラ１７…の掬い上げに支障が出ず、ローラ１７…はスムーズに循環することができる。
【００４３】
［第２の実施形態］
上述した第１の実施形態においては、行き荷重負荷用ローラ１７ａ及び帰り荷重負荷用ローラ１７ｂを、往復運動中に加わる軸線方向の荷重比に対応するように設置した場合の転動体ねじ装置として構成される運動案内装置について説明した。第２の実施形態では、第１の実施形態で小さい方の荷重である帰り方向の軸線方向荷重εを受けるために設置された帰り荷重負荷用ローラ１７ｂを、ボール（鋼球）で構成する場合について説明する。
【００４４】
図３は、第２の実施形態に係る運動案内装置の縦断側面を示す図である。また、図４は、第２の実施形態に係る運動案内装置に用いられるスペーサ部材を示す図である。第２の実施形態に係る運動案内装置は、転動体ねじ装置として構成されるものであり、複数の転動体が、大荷重負荷用ローラ１７ａと小荷重負荷用ボール４０とを組み合わせることによって構成されている。
【００４５】
一般に、ローラねじ装置は、ローラ１７と転動体転走溝１１、又は、ローラ１７と負荷転走溝１３の接触面積がボールねじ装置に比べて大きいので、高荷重を受けることができるという利点を有している。しかしながら、第１の実施形態で例示したような小さい荷重（帰りの軸線方向荷重ε）を受けるために設置される帰り荷重負荷用ローラ１７ｂについては、ボール４０で構成することも可能である。第１の実施形態で示した帰り荷重負荷用ローラ１７ｂをボール４０に置き換えた第２の実施形態に係る運動案内装置によれば、高荷重を受け、しかも行きの軸線方向荷重δと帰りの軸線方向荷重εが相違する場合であっても、好適な駆動制御を実現することができるのである。
【００４６】
図３及び図４に示すように、第２の実施形態に係る運動案内装置は、往復運動中に加わる軸線方向の荷重が大きい方向のときに荷重を受けるように、回転中心線がねじ軸１０の軸線方向に対して一定の角度θを持つように配列される複数の大荷重負荷用ローラ１７ａと、往復運動中に加わる軸線方向の荷重が小さい方向のときに荷重を受けるように設置される複数の小荷重負荷用ボール４０と、によって構成されているので、大荷重負荷用ローラ１７ａと小荷重負荷用ボール４０との間に設置される可撓性のスペーサ部材は、第１の実施形態の場合と比べて多様な形態のものを用意する必要がある。すなわち、スペーサ部材には、大荷重負荷用ローラ１７ａ同士間に設置するためのローラ用スペーサ３０と、小荷重負荷用ボール４０同士間に設置するためのボール用スペーサ（不図示）と、大荷重負荷用ローラ１７ａと小荷重負荷用ボール４０の間に設置するためのローラ・ボール両用スペーサ４２という３形態が存在することとなる。
【００４７】
なお、第２の実施形態に係るローラ・ボール両用スペーサ４２についても、第１の実施形態に係るスペーサ部材３０と同様に、両側に位置する転動体１７ａ，４０を抱持するための１対の抱持部４３，４４と、この１対の抱持部４３，４４を結合してローラ・ボール両用スペーサ４２を構成するための可撓性を有する連結部４５と、によって構成されている。
【００４８】
［第３の実施形態］
続いて、さらに別形態の運動案内装置を例示する。ただし、上述した第１及び第２の実施形態で説明した部材と同一又は類似の部材については、同一符号を付して説明を省略する。
【００４９】
図５は、第３の実施形態に係る運動案内装置の縦断側面を示す図である。第３の実施形態に係る運動案内装置は、クロスローラねじ装置として構成されるものであり、外周面に螺旋状のローラ転走溝１１が形成されるねじ軸１０と、内周面にローラ転走溝１１に対応する螺旋状の負荷転走溝１３が形成されるナット部材１４と、このナット部材１４に設置され、負荷転走溝１３とローラ転走溝１１とで構成される負荷転走路１５の一端と他端とを連結することによって無限循環路１８を形成する戻し通路であるリターンパイプ２０と、無限循環路１８に循環可能に設置される複数のローラ１７とを備える。そして、ねじ軸１０のナット部材１４に対する相対的な回転運動に伴って、ローラ１７がローラ転走溝１１と負荷転走溝１３との間を転がり運動し、また、ナット部材１４がねじ軸１０に対して往復運動する。
【００５０】
ここで、第３の実施形態に係る運動案内装置の特徴的な点としてとして、ローラ１７…間には、ローラ１７…同士の摩擦力を低減するために、あるいはローラ１７…を所定の軌道上で循環させるために、２形態の可撓性スペーサ部材３０ｂ，３０ｃが設置されていることが挙げられる。すなわち、第３の実施形態に係る運動案内装置では、直線部分だけでなく曲線部分をも持つ複雑な形状の無限循環路１８内を、回転方向が異なる複数のローラ１７ａ，１７ｂが循環することとなるので、これらをスムーズに循環させるために、２種類のスペーサ部材３０ｂ，３０ｃを設けたのである。
【００５１】
図６は、第３の実施形態に係るスペーサ部材３０（３０ｂ，３０ｃ）の形状と使用状態を示す図である。図６に示すスペーサ部材３０（３０ｂ，３０ｃ）には、隣り合うローラ１７ａ，１７ｂ同士が傾きを異にして設置される場合に適用されるクロススペーサ３０ｂと、隣り合うローラ１７ａ，１７ａ同士が同じ傾きで設置される場合に適用される楔形状のパラレルスペーサ３０ｃという、２形態が存在している。
【００５２】
まず、楔形状のパラレルスペーサ３０ｃが採用されているのは、以下の理由による。すなわち、複数のローラ１７ａ，１７ｂが、複雑な曲線形状を有する無限循環路１８内をスムーズに循環するためには、隣り合うローラ１７ａ，１７ａ同士が整列している必要がある。ローラ１７ａ，１７ａ同士間で位置ズレが生じてしまっては、余分な摩擦力等が発生してしまうからである。特に、隣り合うローラ１７ａ，１７ａ同士が同じ傾きで平行に設置される場合には、ローラ１７ａが径方向に滑ってしまう傾向にある。そこで、隣り合うローラ１７ａ，１７ａ同士が同じ傾きで設置される場合には、楔形状を有するパラレルスペーサ３０ｃを採用することとしたのである。
【００５３】
パラレルスペーサ３０ｃは、尖った楔の先端をねじ軸１０の中心軸方向に向けて設置される。また、パラレルスペーサ３０ｃは、ローラ１７の案内面がねじ軸１０の軸中心に向かうように構成されている。さらに、パラレルスペーサ３０ｃは可撓性を有する材料によって形成されている。したがって、どの様な形状の無限循環路１８であってもその形状に沿うように若干変形し、摩擦力等を分散させることができる。さらに、パラレルスペーサ３０ｃは、楔形状に形成され、ローラ１７の案内面がねじ軸１０の軸中心に向かうように構成されているから、この楔形状の効果によって常にねじ軸１０に対して外径方向に押し出されるように力を受けることになる。以上のような作用によって、パラレルスペーサ３０ｃは、ローラ１７ａ，１７ａの整列を安定して行うことができるのである。
【００５４】
次に、クロススペーサ３０ｂは、上述した第１の実施形態の場合と同様であるが、両側に位置するローラ１７ａ，１７ｂを抱持するための１対の抱持部３１と、この１対の抱持部３１を結合してクロススペーサ３０ｂを構成するための可撓性を有する連結部３２と、によって構成されている。抱持部３１と連結部３２は、同一の材質で構成しても、異なる材質で構成しても良い。かかる形状を有するクロススペーサ３０ｂを採用することによって、傾きを異にして隣接設置されるローラ１７ａ，１７ｂであっても、確実に整列循環させることが可能となる。なお、スペーサ部材３０（３０ｂ，３０ｃ）の材質については、第１の実施形態に係るスペーサ部材３０の場合と同様であるから説明を省略する。
【００５５】
以上説明したように、行き荷重負荷用ローラ１７ａは、往復運動中の行きの軸線方向荷重δを受け、帰り荷重負荷用ローラ１７ｂは、帰りの軸線方向荷重εを受ける。このため、本実施形態に係るクロスローラねじ装置は、行き・帰りいずれの軸線方向荷重δ，εをも受けることができる。また、行き荷重負荷用ローラ１７ａと帰り荷重負荷用ローラ１７ｂは、往復運動中に加わる軸線方向の荷重比に対応するように設置されるのであるが（本実施形態では２：１）、各ローラ１７間にはスペーサ部材３０（３０ｂ，３０ｃ）が設置されているので、ローラ１７…は常に整列循環することになる。特に、隣り合うローラ１７ａ，１７ａ同士が同じ傾きで設置される場合には、パラレルスペーサ３０ｃの楔形状の効果によってローラ１７ａ，１７ａが整列し、隣り合うローラ１７ａ，１７ｂ同士が傾きを異にして設置される場合には、クロススペーサ３０ｂによってローラ１７ａ，１７ｂが整列する。したがって、負荷転走路１５内でのローラ１７…の転がり運動や、リターンパイプ２０でのローラ１７…の掬い上げに支障が出ず、ローラ１７…はスムーズに循環することができる。
【００５６】
［第４の実施形態］
上述した第１乃至第３の実施形態においては、行き荷重負荷用ローラ１７ａ及び帰り荷重負荷用ローラ１７ｂを、往復運動中に加わる軸線方向の荷重比に対応するように設置した場合の転動体ねじ装置及びクロスローラねじ装置について説明した。しかし、本発明の適用範囲は、転動体ねじ装置やクロスローラねじ装置のみに限られるものではなく、例えば、クロスローラベアリングに適用することも可能である。以下、第４の実施形態として、本発明をクロスローラベアリングに適用した場合の実施例について説明する。
【００５７】
図７は、第４の実施形態に係るクロスローラベアリングの概略構成を示す部分縦断斜視図である。また、図８は、第４の実施形態に係るクロスローラベアリングに用いられるスペーサ部材の設置状態を説明するための図である。さらに、図９は、図７に示すクロスローラベアリングの縦断面を示す図である。
【００５８】
図７，図８及び図９に示すように、クロスローラベアリングとして構成される第４の実施形態に係る運動案内装置は、外周面に断面Ｖ字形状の内側軌道溝６２を有する内輪６１と、内周面に断面Ｖ字形状の外側軌道溝６４を有する外輪６３と、内側軌道溝６２と外側軌道溝６４とによって形成される断面略矩形状のローラ軌道路６５の間に転動可能にクロス配列される複数のローラ６７…と、を有することにより、内輪６１及び外輪６３が周方向に相対的に回転運動を行うものである。
【００５９】
複数のローラ６７…は、回転中心線ηが内輪６１及び外輪６３の回転中心線ζに対して一定の角度を持つように配列される第１ローラ６７ａと、回転中心線ξが第１ローラ６７ａの回転中心線ηに対して交差するようにクロス配列される第２ローラ６７ｂと、によって構成されている。なお、第１ローラ６７ａの回転中心線ηと第２ローラ６７ｂの回転中心線ξは、内外輪６１，６３の回転軸方向の断面において交差しており、具体的には９０度で直交している。そして、第１ローラ６７ａ及び第２ローラ６７ｂは、回転運動中に加わるクロスローラベアリングの回転方向の荷重比に対応するように設置されている（第４の実施形態では２：１、図８参照）。
【００６０】
この配置については、第１乃至第３の実施形態と同様の考えに基づくものである。例えば、図７に示すクロスローラベアリングが、右方向に回転する場合には大きい負荷を受け、左方向に回転する場合には小さい負荷を受けるような環境下に設置されている場合を想定する。そして、図７に示すクロスローラベアリングが、右方向に回転する場合には第１ローラ６７ａがより多くの負荷を受け、逆にクロスローラベアリングが左方向に回転する場合には第２ローラ６７ｂがより多くの負荷を受けるという構造を有する場合、第１ローラ６７ａの設置数を多くすれば良い。すなわち、第１ローラ６７ａ及び第２ローラ６７ｂは、回転運動中に加わるクロスローラベアリングの回転方向の荷重比に対応するように設置されることになる。
【００６１】
そして、第４の実施形態に係るクロスローラベアリングにおいても、ローラ６７ａ，６７ｂ間には可撓性のスペーサ部材７０が設置されることになる。そして、第３の実施形態と同様に、第１ローラ６７ａ同士、あるいは、第２ローラ６７ｂ同士が隣り合って配列されるローラ間には、楔形状のパラレルスペーサ７０ａが設置されることになる（図８では第１ローラ６７ａ間に設置する場合のみを例示している）。なお、図８に詳細に示されるように、スペーサ部材７０には、隣り合うローラ６７ａ，６７ｂ同士が傾きを異にして設置される場合に適用されるクロススペーサ７０ｂと、隣り合うローラ６７ａ，６７ａ同士が同じ傾きで設置される場合に適用されるパラレルスペーサ７０ａという、２形態が存在している。
【００６２】
パラレルスペーサ７０ａは、尖った楔の先端を内外輪６１，６３の中心方向に向けて設置される。また、パラレルスペーサ７０ａの外郭形状は、ローラ案内面が内外輪６１，６３の回転中心に向かうように構成されており、さらには、可撓性を有する材料によって形成されているので、外部からどの様な負荷を受けたとしても、その負荷に応じて若干変形し、摩擦力等を分散させることができる。また、パラレルスペーサ７０ａは、楔形状の効果によって常にローラ軌道路６５の外径方向に押し出されるように力を受けることになる。以上のような作用によって、パラレルスペーサ７０ａは、ローラ６７ａ，６７ａの整列を安定して行うことができる。
【００６３】
一方、クロススペーサ７０ｂは、両側に位置するローラ６７ａ，６７ｂを抱持するための１対の抱持部７１と、この１対の抱持部７１を結合してクロススペーサ７０ｂを構成するための可撓性を有する連結部７２と、によって構成されている。抱持部７１と連結部７２は、同一の材質で構成しても、異なる材質で構成しても良い。かかる形状を有するクロススペーサ７０ｂを採用することによって、傾きを異にして隣接設置されるローラ６７ａ，６７ｂであっても、確実に整列循環させることが可能となる。なお、スペーサ部材７０の材質については、第１の実施形態に係るスペーサ部材３０の場合と同様であるから説明を省略する。
【００６４】
以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施形態に記載の範囲には限定されない。上記実施形態には、多様な変更又は改良を加えることが可能である。すなわち本発明は、あらゆる運動案内装置、例えば、工作機械などに用いられる転がり軸受全般や真空中で使用される無潤滑軸受、リニアガイドや直線案内装置、転動体スプライン装置等に適用することが可能である。
【００６５】
例えば、第１の実施形態で説明したパラレルスペーサ３０ａでは、２つの抱持部３１のローラ案内面が略平行に構成されている場合について例示して説明したが、第３及び第４の実施形態で説明した楔形状のパラレルスペーサ３０ｃ，７０ａのように、ローラ案内面がねじ軸１０の軸中心に向かうように構成することが可能である。第１の実施形態に係るパラレルスペーサ３０ａをこのように構成することによって、回転中心軸γが平行方向に揃った状態で隣り合うことになるローラ１７ａを常に安定して案内することができるようになる。
【００６６】
また、第１乃至第３の実施形態に係る運動案内装置においては、負荷転走路１５を転がるローラ１７やボール４０をリターンパイプ２０で掬い上げ、数巻き分戻すように構成したが、図１０に示すように、ローラ１７やボール４０を掬い上げるデフレクタ８０をナット部材１４に設ける構成にしても良い。すなわち、ねじ軸１０のローラ転走溝上を転走してきたローラ１７をこのデフレクタ８０によって転動体転走溝１１から離脱させ、ねじ軸１０の外径部を飛び越えて１リード前の転動体転走溝１１に戻してもよい。
【００６７】
さらに、図示しないが、ナット部材を、ボール転走溝が形成されたナット本体と、ナット本体の両端に装着される側蓋とで構成し、このナット本体にボールの戻し通路を形成し、両側蓋にボール転走溝及び戻し通路を互いに連通する連通路を形成したいわゆる側蓋タイプの転動体ねじ装置を採用することもできる。その様な変更又は改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが、特許請求の範囲の記載から明らかである。
【図面の簡単な説明】
【００６８】
【図１】転動体ねじ装置として構成される第１の実施形態に係る運動案内装置の縦断側面を示す図である。
【図２】転動体ねじ装置として構成される第１の実施形態に係る運動案内装置に用いられるスペーサ部材を示す図である。
【図３】転動体ねじ装置として構成される第２の実施形態に係る運動案内装置の縦断側面を示す図である。
【図４】転動体ねじ装置として構成される第２の実施形態に係る運動案内装置に用いられるスペーサ部材を示す図である。
【図５】クロスローラねじ装置として構成される第３の実施形態に係る運動案内装置の縦断側面を示す図である。
【図６】クロスローラねじ装置として構成される第３の実施形態に係る運動案内装置に用いられるスペーサ部材を示す図である。
【図７】クロスローラベアリングとして構成される第４の実施形態に係る運動案内装置の概略構成を示す部分縦断斜視図である。
【図８】クロスローラベアリングとして構成される第４の実施形態に係る運動案内装置に用いられるスペーサ部材の設置状態を説明するための図である。
【図９】図７に示すクロスローラベアリングの縦断面を示す図である。
【図１０】転動体ねじ装置として構成される本実施形態に係る運動案内装置に対して、ローラやボールを掬い上げるためのデフレクタを採用した場合の実施例を示す図である。
【図１１】従来のクロスローラねじ装置を示す縦断側面図である。
【図１２】従来のクロスローラねじ装置におけるローラの配列を説明するための概略斜視図である。
【符号の説明】
【００６９】
１０  ねじ軸、１１  転動体転走溝、１１ａ，１１ｂ，１３ａ，１３ｂ  壁面、１３  負荷転走溝、１４  ナット部材、１４ａ  フランジ、１４ｂ  平面部、１５  負荷転走路、１７  ローラ、１７ａ  （行き荷重負荷用又は大荷重負荷用）ローラ、１７ｂ  （帰り荷重負荷用）ローラ、１８  無限循環路、Ｗ１  壁面１１ａ，１３ｂ同士の間隔、Ｗ２  壁面１１ｂ，１３ａ同士の間隔、２０  リターンパイプ、３０  スペーサ部材（ローラ用スペーサ）、３０ａ，３０ｃ，７０ａ  パラレルスペーサ、３０ｂ，７０ｂ  クロススペーサ、３１，４３，４４，７１  抱持部、３２，４５，７２  連結部、４０  （小荷重負荷用）ボール、４２  ローラ・ボール両用スペーサ、６１  内輪、６２  内側軌道溝、６３  外輪、６４  外側軌道溝、６５  ローラ軌道路、６７  ローラ、６７ａ  第１ローラ、６７ｂ  第２ローラ、７０  スペーサ部材、８０  デフレクタ。
【図１】
2006189134.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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