(57)【要約】      （修正有）【課題】  従来例においては、片方のインバータを熱保護等のためにキャリア信号の周波数を下げる場合に適用できないため、リプル電流を最大限に低減できず、これによって、電流平滑用コンデンサとしてリプル耐量の大きいものを使わざるを得ず、装置の大型化と高コスト化を招くという問題があった。【解決手段】  第１および第２の電力変換器(1A,2A)でそれぞれ用いられ、第１および第２のキャリア信号を生成するキャリア信号発生手段(7,8)と、予め作成されたリプル電流位相マップを参照して、これら第１および第２のリプル電流の位相同士が一致するように、前記キャリア信号発生手段を制御し、リプル電流位相判断手段で一致すると判断されたときは、第１のキャリア周波数の山または谷を基準とし、第２のキャリア周波数の山または谷をｍ／ｐ×１８０度だけずらすように、前記キャリア信号発生手段を制御するキャリア信号制御手段とを設けた電力変換装置を提供する。【選択図】    図１
2006352951.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電力変換装置であって、
第１および第２の電動機にそれぞれ接続された第１および第２の電力変換器と、
前記第１および第２の電力変換器でそれぞれ用いられ、その周波数の比がｎ：ｍの比（但し、ｎ、ｍは自然数であり、ｎ＝ｍは除く。）に設定された第１および第２のキャリア信号を生成するキャリア信号発生手段と、
電動機のトルクおよび回転数の関係に応じたリプル電流の位相が周波数別に規定されている、予め作成されたリプル電流位相マップを参照して、前記第１の電動機のトルクおよび回転数に基づき第１のリプル電流の位相を求め、前記第２の電動機のトルクおよび回転数に基づき第２のリプル電流の位相を求め、これら第１および第２のリプル電流の位相同士が一致するか否かを判断するリプル電流位相判断手段と、
前記リプル電流位相判断手段で一致しないと判断されたときは、前記第１のキャリア信号の山または谷を、前記第２のキャリア信号の山または谷に一致させるように、前記キャリア信号発生手段を制御し、前記リプル電流位相判断手段で一致すると判断されたときは、前記第１のキャリア周波数の山または谷を基準とした場合、この基準から第２のキャリア周波数の山または谷をｍ／ｐ×１８０度（但し、ｐはリプル電流を打ち消すことを所望する周波数であり、２×ｎと２×ｍの最小公倍数である。）だけずらし、或いは、前記第２のキャリア周波数の山または谷を基準とした場合、この基準から第１のキャリア周波数の山または谷をｎ／ｐ×１８０度だけずらすように、前記キャリア信号発生手段を制御するキャリア信号制御手段と、
を具えることを特徴とする電力変換装置。
【請求項２】
請求項１に記載の電力変換装置において、
前記ｎ；ｍの比は、１：２、１：３、１：４、２：３、３：４のうちのいずれか１つである、
ことを特徴とする電力変換装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電力変換装置に関するものであり、より詳細には、電流平滑用コンデンサに流れるリプル電流を低減させることが可能な電力変換装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の電動機の制御装置としては、例えば下記の特許文献１に記載されているものがある。この従来例では、第1の電動機および第2の電動機の運転状態（力行／回生）に応じて、PWM信号作成に用いるキャリア信号（三角波）の位相差（0［°］／90［°］）を切り替えるようにする、という構成が記載されている。
【特許文献１】特開2002−300800号公報（段落0007-0010、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
インバータを連続使用していると素子が過熱し、過熱要因であるキャリア信号の周波数を下げる必要がある。しかしながら、キャリア信号の周波数は、モータの回転数の増加に従って増大させる必要があるため、キャリア信号の周波数を下げることによってモータ回転数の限界値も下がることになるという問題がある。このような状況のとき上述した従来技術では、同一周波数のキャリア信号を前提として位相差を調整しているため、２つの電動機の両方のキャリア信号の周波数を下げる必要がある。即ち、上記の従来例においては、片方（又は両方）のインバータを熱保護等のためにキャリア信号の周波数を下げる場合に適用できないため、リプル電流を最大限に低減できず、これによって、電流平滑用コンデンサとしてリプル耐量の大きいものを使わざるを得ず、装置の大型化と高コスト化を招くという問題があった。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上述した諸課題を解決すべく、第１の発明による電力変換装置は、
第１および第２の電動機にそれぞれ接続された第１および第２の電力変換器と、
前記第１および第２の電力変換器でそれぞれ用いられ、その周波数の比がｎ：ｍの比（但し、ｎ、ｍは自然数であり、ｎ＝ｍは除く。）に設定された第１および第２のキャリア信号を生成するキャリア信号発生手段（回路）と、
電動機のトルクおよび回転数の関係に応じたリプル電流の位相が周波数別に規定されている、予め作成されたリプル電流位相マップを参照して、前記第１の電動機のトルクおよび回転数に基づき第１のリプル電流の位相を求め、前記第２の電動機のトルクおよび回転数に基づき第２のリプル電流の位相を求め、これら第１および第２のリプル電流の位相同士が一致するか否かを判断するリプル電流位相判断手段（回路）と、
前記リプル電流位相手段で一致しないと判断されたときは、前記第１のキャリア信号の山（正側の最大振幅点）または谷（負側の最大振幅点）を、前記第２のキャリア信号の山または谷に一致させるように、前記キャリア信号発生手段を制御し、前記リプル電流位相手段で一致すると判断されたときは、前記第１のキャリア周波数の山または谷を基準とした場合、この基準から第２のキャリア周波数の山または谷をｍ／ｐ×１８０度（但し、ｐはリプル電流を打ち消すことを所望する周波数であり、２×ｎと２×ｍの最小公倍数である。）だけずらし、或いは、前記第２のキャリア周波数の山または谷を基準とした場合、この基準から第１のキャリア周波数の山または谷をｎ／ｐ×１８０度だけずらすように、前記キャリア信号発生手段を制御するキャリア信号制御手段（回路）と、
を具えることを特徴とする。
【０００５】
また、第２の発明による電力変換装置は、
前記ｎ；ｍの比は、１：２、１：３、１：４、２：３、３：４のうちのいずれか１つである、ことを特徴とする。
上述したように本発明の解決手段を装置として説明してきたが、本発明はこれらに実質的に相当する方法、プログラム、プログラムを記録した記憶媒体としても実現し得るものであり、本発明の範囲にはこれらも包含されるものと理解されたい。
例えば、第１の発明による電力変換装置を方法として実現させると、第１および第２の電動機にそれぞれ接続された第１および第２の電力変換器を具えた電力変換装の制御方法であって、
キャリア信号発生手段を用いて、前記第１および第２の電力変換器でそれぞれ用いられ、その周波数の比がｎ：ｍの比（但し、ｎ、ｍは自然数であり、ｎ＝ｍは除く。）に設定された第１および第２のキャリア信号を生成するキャリア信号発生ステップと、
演算手段（CPU、マイコンなど）を用いて、電動機のトルクおよび回転数の関係に応じたリプル電流の位相が周波数別に規定されている、予め作成されたリプル電流位相マップを参照して、前記第１の電動機のトルクおよび回転数に基づき第１のリプル電流の位相を求め、前記第２の電動機のトルクおよび回転数に基づき第２のリプル電流の位相を求め、これら第１および第２のリプル電流の位相同士が一致するか否かを判断するリプル電流位相判断ステップと、
演算手段を用いて、前記リプル電流位相ステップで一致しないと判断されたときは、前記第１のキャリア信号の山（正側の最大振幅点）または谷（負側の最大振幅点）を、前記第２のキャリア信号の山または谷に一致させるように、前記キャリア信号発生ステップを制御し、前記リプル電流位相ステップで一致すると判断されたときは、前記第１のキャリア周波数の山または谷を基準とした場合、この基準から第２のキャリア周波数の山または谷をｍ／ｐ×１８０度（但し、ｐはリプル電流を打ち消すことを所望する周波数であり、２×ｎと２×ｍの最小公倍数である。）だけずらし、或いは、前記第２のキャリア周波数の山または谷を基準とした場合、この基準から第１のキャリア周波数の山または谷をｎ／ｐ×１８０度だけずらすように、前記キャリア信号発生ステップを制御するキャリア信号制御ステップと、
を含むことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００６】
第１の発明によれば、双方のキャリア周波数同士の位相を調整することによって、双方のリプル電流の位相差を１８０[°]にできるためリプル電流を最大限低減させることができるようになる。即ち、双方のキャリア信号周波数が同一であることを前提としないため、片方（又は両方）のインバータを熱保護等のためにキャリア信号の周波数を変える場合であっても、リプル電流を最大限低減させることができ、これによって、電流平滑用コンデンサとしてきわめてリプル耐量の小さいものが使え、装置の小型化と低コスト化を図ることができる、という効果が得られる。
また、第２の発明によれば、n：mは1：2、1：3、1：4、2：3、3：4のように小さい比とすることによって、リプルの低減効果をより大きくすることが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以降、諸図面を参照しつつ、本発明の実施態様を詳細に説明する。本発明においては、キャリア信号の周波数を変更する場合に、それぞれのキャリア信号の周波数をn：mの比とし、回転数とトルクに応じて規定される、打ち消したいリプル電流の周波数の位相マップに基づき、打ち消したいリプル電流の位相差が180［°］となるようにキャリア信号をずらす。より詳細には、それぞれのキャリア信号の周波数をn：mの比（但し、n、mは自然数、n＝mは除く、周波数はn×f［Hz］、m×f［Hz］）とし、打ち消したいリプル電流の周波数（p×f［Hz］とする）の回転数とトルクに応じた位相マップに基づき、打ち消したいリプル電流の位相差が180［°］となるように、2つのキャリア信号（三角波）の山と山もしくは谷とが完全に一致する場合がある状態と、その状態からn側を基準としてm側をm／p×180［°］ずらした状態（m側を基準とすると、n側をn／p×180［°］ずらした状態）の2状態を切り替える構成を取る。
【０００８】
図１は、本発明の実施の形態の構成を示す構成図である。車載バッテリVbと電流平滑用コンデンサＣからなる電源に、三相ブリッジ回路1Aと三相ブリッジ回路1Ｂの直流端が並列に接続される。三相ブリッジ回路1A、1Bは、それぞれIGBTなどのパワーモジュールであるスイッチング素子Q1a〜Q6a、Q1b〜Q6bで構成されたブリッジ回路である。各三相ブリッジ回路の交流端は、それぞれ第1電動機25A、第2電動機25Bと接続されている。第1電動機25Aは主に車両駆動用電動機であり、第2電動機25Bは主に発電用電動機であり、それぞれが三相電動機である。両三相ブリッジ回路は制御部20によって制御される。また、各電動機25A、25Bを駆動時の相電流は、それぞれの電流センサによって検出され、制御部20に入力される。ここで、第1電動機25Aの相電流を、iua、iva、iwaとし、第2電動機25Bの相電流をiub、ivb、iwbとする。
【０００９】
つぎに、制御部20について説明する。三相の相電流iua、iva、iwaは、A／D変換器2Aによって、デジタル信号に変換されて、三相二相変換部3Aに出力される。三相の相電流は、ここでd軸、q軸上の電流信号ida、iqaとして変換されて電流制御部4Aに出力される。電流制御部4Aには、第1電動機25Aを制御するための電流目標値ida＊、iqa＊が入力されており、電流信号ida、iqaは、ここでida＊、iqa＊とそれぞれ比較され、PI制御を行う電圧信号vda＊、vqa＊が作成される。この電圧信号は二相三相変換部5Aに出力され、ここで、三相の電圧指令値vua＊、vva＊、vwa＊に変換される。なお、電流目標値ida＊、iq a＊は、第1電動機25Aの回転数Na及び第1電動機25Aのトルク指令値Ta＊より、電流マップ10Aを用いて算出される。
比較部6Aのマイナス端に三角波発生器7からの三角波信号TR1が入力されており、二相三相変換部5Aからの電圧指示値vua＊、vva＊、vwa＊は、ここで三角波と振幅比較することによって、PWM信号pua、pva、pwaが生成される。PWM信号pua、pva、pwaは、駆動回路11Aを介して、三相ブリッジ回路1Aを動作させる。
【００１０】
第2電動機25B側も同様に、第2電動機25Bの相電流iub、ivb、iwbが、A／D変換器2Bによってデジタル信号に変換されて、三相二相変換部3Bに出力される。三相の相電流は、三相二相変換部3Bでd軸、q軸上の電流信号idb、iqbとして変換されたのち、電流制御部4Bで、第2電動機25Bを制御するための電流目標値idb＊、iqb＊とを比較することによって、PI制御を行うための電圧信号vdb＊、vqb＊が作成される。この電圧信号は二相三相変換部5bで、三相の電圧指令値vub＊、vvb＊、vwb＊に変換される。なお、電流目標値idb＊、iqb＊は、第2電動機25Bの回転数Nb及び第2電動機25Bのトルク指令値Tb＊より、電流マップ10Bを用いて算出される。
比較部6Bのマイナス端は、三角波発生器8からの三角波信号TR2が入力されており、二相三相変換部5Bからの電圧指令値vub＊、vvb＊、vwb＊は、比較部6Bで、入力された三角波と振幅比較されることによって、PWM信号pub、pvb、pwbが生成される。PWM信号pub、pvb、pwbは、駆動回路11Bを介して、三相ブリッジ回路1Bを動作させる。
三角波発生器8は、三角波発生器7と整数比の周波数となる三角波を発生するようになっている。第1電動機25Aの回転数Na及びトルク指令値Ta＊と第2電動機25Bの回転数Nb及びトルク指令値Tb＊が位相判断部9に入力され、位相判断部9では、予め取得してある打ち消したい周波数の位相マップにより、位相が同じか否かを判断する。判断した結果に基づいて三角波発生器8の出力を切り替える。
【００１１】
次にこれら各構成要素の動作を具体的な数値を使ってより詳細に説明する。例えば、三角波発生器7の周波数をf［Hz］、三角波発生器8の周波数をf／2［Hz］とし、打ち消したいリプル電流の周波数を2f［Hz］とした場合、図２は三角波発生器7で波形を生成した場合の2f［Hz］のリプル電流の振幅、図３は三角波発生器8で波形を生成した場合の2f［Hz］のリプル電流の振幅、図４は三角波発生器7で波形を生成した場合の2f［Hz］のリプル電流の位相、図５は三角波発生器8で波形を生成した場合の2f［Hz］のリプル電流の位相を示す図面代用写真である。位相判断部9は、図４、図５をマップとして持ち判定を行っている。
図６は、位相判定の結果に基づくキャリア信号の制御を示す図である。三角波発生器8は、位相判断部9により位相が異なると判定されると、図６の（a）のように、三角波の山と山もしくは谷とが完全に一致する場合がある状態をとるように三角波を出力する。また、位相判断部9により位相が等しいと判定されると、図６の（b）のように、（a）の状態から45［°］位相をずらす。
この例では、三角波発生器8が出力する三角波の位相を変える構成であるが、三角波発生器7が出力する三角波の位相を変える構成でも良いし、両方とも変える構成でも良い。即ち両三角波の相対的な位相関係を調整してよればよい。この例では、三角波発生器7で位相を変える場合は、図6の（a）の状態から90［°］位相をずらす。
一般的には、三角波発生器の周波数をn：mの比（但し、n、mは自然数、n＝mは除く、周波数はｎ×f［Hz］、m×f［Hz］）とし、打ち消したいリプル電流の周波数（p×f［Hz］とする）の回転数とトルクに応じた位相マップに基づき、打ち消したいリプル電流の位相差が180［°］となるように、2つのキャリア信号（三角波）の山と山もしくは谷とが完全に一致する場合がある状態と、その状態からn側を基準としてm側をm／p×180［°］ずらした状態（m側を基準とすると、ｎ側をn／p×180［°］ずらした状態）の2状態を切り替える、ということになる。なお、pは2×nと2×mの最小公倍数とすると効果が大きいし、ｎ、mはなるべく小さい値とした方が効果が大きい。なお、自然数nとm同士では、下記の表のように、２ｎ×ｍ＝２ｍ×ｎとなるような公倍数が必ず存在し、本発明はこの法則を利用する。
【００１２】
【表１】
2006352951.tif 000003
【００１３】
上記の例は、三角波発生器8の周波数をｎ×f［Hz］、三角波発生器7の周波数をｍ×f［Hz］、打ち消したいリプル電流の周波数をp×f［Hz］とすると、n：m：p＝1：2：4とした場合である。
以上に説明した制御部20は、ディスクリート回路で構成してもよく、あるいは、A／D変換器2A、2Bを除き、マイクロコンピュータで構成してもよい。また、この例では同期電動機を前提としているが、誘導電動機でも良い。
【００１４】
三角波発生器8の周波数をｎ×f［Hz］、三角波発生器7の周波数をｍ×ｆ[Hz]、打ち消したいリプル電流の周波数をp×f［Hz］として、n：m：p＝1：3：6の場合を説明する。
この場合、図７に示すリプル電流の振幅（第2電動機25B）と、図２に示すリプル電流の振幅（第1電動機25A）で打ち消しあうようにする。位相判断部9は、図4（第1電動機25A）のマップ、図９（第2電動機25B）のマップによって判定を行っている。この実施例では位相判断部が位相制御手段も兼ねており、判定結果に基づき以下の動作を行うように三角波発生器8を制御する。即ち、三角波発生器8は、位相判断部9により位相が異なると判定されると、位相判定の結果に基づくキャリア信号の制御を示す図である図１１の（a）のように、三角波の山と山もしくは谷とが完全に一致する場合がある状態をとるように三角波を出力する。また、位相判断部9により位相が等しいと判定されると、図１１の（b）のように、（a）の状態から30［°］位相をずらす。
【００１５】
三角波発生器8の周波数をｎ×f［Hz］、三角波発生器7の周波数をm×f［Hz］、打ち消したいリプル電流の周波数をp×f［Hz］として、n：m：p＝1：4：8の場合を説明する。
この場合、図８に示すリプル電流の振幅（第2電動機25B）と、図２に示すリプル電流の振幅（第1電動機25A）で打ち消しあうようにする。位相判断部9は、図４（第1電動機25A）のマップ、図１０（第2電動機25B）のリプル電流の位相マップによって判定を行っている。
三角波発生器8は、位相判断部9により位相が異なると判定されると、位相判定の結果に基づくキャリア信号の制御を示す図である図１２の（a）のように、三角波の山と山もしくは谷とが完全に一致する場合がある状態をとるように三角波を出力する。また、位相判断部9により位相が等しいと判定されると、図１２の（b）のように、（a）の状態から22.5［°］位相をずらす。
【００１６】
三角波発生器8の周波数をn×f［Hz］、三角波発生器7の周波数をm×f［Hz］、打ち消したいリプル電流の周波数をp×f［Hz］として、n：m：p＝2：3：12の場合を説明する。
この場合、図７に示すリプル電流の振幅（第2電動機25B）と、図3に示すリプル電流の振幅（第1電動機25A）で打ち消しあうようにする。位相判断部9は、図5（第1電動機25A）、図9（第2電動機25B）によって判定を行っている。
三角波発生器8は、位相判断部9により位相が異なると判定されると、位相判定の結果に基づくキャリア信号の制御を示す図である図１３の（a）のように、三角波の山と山もしくは谷とが完全に一致する場合がある状態をとるように三角波を出力する。また、位相判断部9により位相が等しいと判定されると、図１３の（b）のように、（a）の状態から30［°］位相をずらす。
【００１７】
三角波発生器8の周波数をn×f［Hz］、三角波発生器7の周波数をm×f［Hz］、打ち消したいリプル電流の周波数をp×f［Hz］として、n：m：p＝3：4：24の場合を説明する。この場合、図８に示すリプル電流の振幅（第2電動機25B）と、図７に示すリプル電流の振幅（第1電動機25A）で打ち消しあうようにする。位相判断部9は、図９（第1電動機25A）のマップ、図１０（第2電動機25B）の位相マップによって判定を行っている。
三角波発生器8は、位相判断部9により位相が異なると判定されると、位相判定の結果に基づくキャリア信号の制御を示す図である図１４の（a）のように、三角波の山と山もしくは谷とが完全に一致する場合がある状態をとるように三角波を出力する。また、位相判断部9により位相が等しいと判定されると、図１４の（b）のように、（a）の状態から22.5［°］位相をずらす。
【００１８】
図１５は、制御部20をマイクロコンピュータによって構成したときの制御の流れを示すフローチャートである。まず、ステップ100、ステップ101において、電流制御部4A、4Bは、第1電動機25Aの電流目標値ida＊、idq＊と、第2電動機25Bの電流目標値idb＊、iqb＊とをそれぞれ読み込む。
ステップ102、ステップ103において、三相二相変換部3A、3Bは電流センサによって検出された第1電動機25Aの相電流iua、iva、iwaと、第2電動機25Bの相電流iub、ivb、IｗbをそれぞれA／D変換器2A、2Bを介して読み込み、この三相二相変換部3A、3Bで読み込んだ第1電動機25Aの相電流iua、iva、iwaと、第2電動機25Bの相電流iub、ivb、iwbとを、d軸、q軸上の電流信号ida、iqaとidb、iqbとにそれぞれ変換して、電流制御部4A、4Bへと出力する。ステップ104、ステップ105において、電流制御部4A、4Bは相電流と電流指示値を比較して、電圧信号vda＊、vqa＊およびvdb＊、vqb＊を演算するとともに、二相三相変換部5A、5Bへと出力し、二相三相変換部5A、5Bは、電圧信号vda＊、vqa＊およびvdb＊、vqb＊を、第1電動機25Aの電圧指令値vua＊、vra＊、vwa＊と、第2電動機25Bの電圧指令値vub＊、vvb＊、vwb＊にそれぞれ変換し、それぞれを比較部6A、6Bへと出力する。以上の制御は、従来のベクトル制御と同様である。
ステップ106においては、第1電動機25Aの回転数Na及びトルク指令値Ta＊、第2電動機25Bの回転数Nb及びトルク指令値Tb＊により、予め取得してある打ち消したいリプル電流の位相マップに基づき、位相判断部9が位相差を判定する。ステップ107において、三角波発生器は三角波信号TR1を生成し、三角波発生器8は三角波信号TR2を生成するが、位相判断部9が位相差180［°］であると判定した場合、TR1の山又は谷とTR2の山又は谷が完全に一致するように三角波発生器8はTR2の位相をずらす。位相判断部9が位相差0［°］であると判定した場合、TR1の山又は谷とTR2の山又は谷が完全に一致している場合がある状態から、打ち消したいリプル電流の位相差が180［°］となるように三角渡発生器8はTR2の位相をずらす。
ステップ108において、比較部6Aにおいて、電圧指令値vua＊、vva＊、vwa＊を三角波信号TR1と振幅比較して、第1電動機25Aを制御するためのPWM信号pua、pva、pwa、演算する。ステップ109において、比較部6Bにおいて、電圧指令値vub＊、vvb＊、vwb＊を三角波信号TR2と振幅比較して、第2電動機25Bを制御するためのPWM信号pub、Pvb、Pwbを演算する。以上の演算によって、求めたPWM信号がそれぞれの駆動回路11A、11Bに出力されて、三相ブリッジ回路1A、1Bが制御される。
【００１９】
図１６は各動作波形である。図１７はリプル電流の周波数分析結果である。三角波の周波数をｆ［Hz］とすると、fの偶数倍の信号は、電動機の周波数が変わっても周波数が変わらず、電動機の位相が変わっても位相が変わらないことが分かっている。また、三角波の周波数を変更しても、電動機及び電動機の状態（回転数、トルク）が等しければ、リプル電流の振幅や位相が変わらない（周波数は三角波の周波数を変更した分だけずれる）
ことも分かっている。2つの三角波の周波数や位相を調整することにより打ち消すことができるのは、このfの偶数倍の信号のみである。
図１８は、第1のリプル電流と第2のリプル電流とを合成した結果の合成リプル電流を示す図である。図に示すように周波数比1：2でリプル電流を低減している状態を示している。この場合、本発明を用いない場合に比べて、約30［％］リプル電流が低減している。
【００２０】
本発明を諸図面や実施例に基づき説明してきたが、当業者であれば本開示に基づき種々の変形や修正を行うことが容易であることに注意されたい。従って、これらの変形や修正は本発明の範囲に含まれることに留意されたい。例えば電力変換装置を電気自動車などの車載用途に用いた場合には車両運行の途中で三角波の位相差を変化させたときには、調整のためPWM信号がパルス分本来の幅を持たないが、通常、三角波の周期がモータのもつ時定数に対して十分短いため、このようなパルスはモータ電流にほとんど影響を与えない。位相差については、実施の形態では、理想的な位相差のみに着目しているが、±数［°］のずれは許容する。本実施の形態においては、電気自動車を例として説明したが、複数のブリッジ回路を有し、リプル電流を同一のコンデンサで吸収するものであれば、どのようなものであっても適用できることは言うまでもない。複数の場合は、リプル電流の振幅もデータとして用いる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の実施の形態の構成を示す構成図である。
【図２】三角波発生器7で波形を生成した場合の2f［Hz］のリプル電流の振幅を示す図面代用写真である。
【図３】三角波発生器8で波形を生成した場合の2f［Hz］のリプル電流の振幅を示す図面代用写真である。
【図４】三角波発生器7で波形を生成した場合の2f［Hz］のリプル電流の位相を示す図面代用写真である。
【図５】三角波発生器8で波形を生成した場合の2f［Hz］のリプル電流の位相を示す図面代用写真である。
【図６】位相判定の結果に基づくキャリア信号の制御を示す図である。
【図７】リプル電流の振幅（第2電動機25B）を示す図面代用写真である。
【図８】リプル電流の振幅（第2電動機25B）を示す図面代用写真である。
【図９】リプル電流の振幅を示す図面代用写真である。
【図１０】リプル電流の位相を示す図面代用写真である。
【図１１】位相判定の結果に基づくキャリア信号の制御を示す図である。
【図１２】位相判定の結果に基づくキャリア信号の制御を示す図である。
【図１３】位相判定の結果に基づくキャリア信号の制御を示す図である。
【図１４】位相判定の結果に基づくキャリア信号の制御を示す図である。
【図１５】制御部20をマイクロコンピュータによって構成したときの制御の流れを示すフローチャートである。
【図１６】各動作波形である。
【図１７】リプル電流の周波数分析結果である。
【図１８】第1のリプル電流と第2のリプル電流とを合成した結果の合成リプル電流を示す図である。
【符号の説明】
【００２２】
Vb  車載バッテリ
C  電流平滑用コンデンサ
1A,1B  三相ブリッジ回路
Q1a〜Q6a、Q1b〜Q6b  スイッチング素子
2A,2B  A／D変換器
3A,3B  三相二相変換部
4A,4B  電流制御部
5A,5B  二相三相変換部
6A,6B  比較部
7,8  三角波発生器
9  位相判断部
10A,10B  電流マップ
11A,11B  駆動回路
20  制御部
25A  第1電動機
25B  第2電動機
【図１】
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【図６】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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