(57)【要約】  【課題】長期間の経時後でも立体感に変化がない優れた立体画像表示装置を提供する。  【解決手段】微小光源アレイと立体画像表示用画像を有する立体画像表示装置において、該表示装置が、（１）Ｋｓが１〜１００００の化合物の少なくとも１種を含有する構成部材を有すること、（２）Ｋｑが１×１０６〜１×１０９の化合物の少なくとも１種を含有する構成部材を有すること、（３）３３０〜３９０ｎｍに吸収極大ピークを有しεが１００００以上の化合物の少なくとも１種を含有する構成部材を有すること、を各々特徴とする立体画像表示装置である。【選択図】      図２
2006047636.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
微小光源アレイと立体画像表示用画像を有する立体画像表示装置において、該表示装置が、Ｋｓが１〜１００００の化合物の少なくとも１種を含有する構成部材を有することを特徴とする立体画像表示装置。
【請求項２】
微小光源アレイと立体画像表示用画像を有する立体画像表示装置において、該表示装置が、Ｋｑが１×１０６〜１×１０９の化合物の少なくとも１種を含有する構成部材を有することを特徴とする立体画像表示装置。
【請求項３】
微小光源アレイと立体画像表示用画像を有する立体画像表示装置において、該表示装置が、３３０〜３９０ｎｍに吸収極大ピークを有しεが１００００以上の化合物の少なくとも１種を含有する構成部材を有することを特徴とする立体画像表示装置。
【請求項４】
前記構成部材が、立体画像表示用画像を基準にして観察側に設けられていることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項５】
装置中の構成部材のいずれかに、Ｋｓが１〜１００００の化合物の少なくとも１種を含有し、かつ装置中の構成部材のいづれかにＫｑが１×１０６〜１×１０９の化合物の少なくとも１種を含有する事を特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項６】
装置中の構成部材のいずれかに、３３０〜３９０ｎｍに吸収極大ピークを有しεが１００００以上の化合物の少なくとも１種を含有する事を特徴とする請求項５に記載の立体画像表示装置。
【請求項７】
前記立体画像表示用画像が、色素又は色素前駆体を含有するカラー材料で形成されていることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項８】
観察光を有し、該観察光が下記光源（Ａ）〜（Ｅ）のいずれかであることを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の立体画像表示装置。
［光源（Ａ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．２未満である白色光源。
［光源（Ｂ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．１未満である白色光源。
［光源（Ｃ）］３７０ｎｍより長波な発光源と、該発光を蛍光材により波長変換した光を含有することで白色を呈する白色光源。
［光源（Ｄ）］水銀の紫外部輝線発光を、蛍光材波長変換の発光源としない白色光源。
［光源（Ｅ）］前記光源（Ｃ）又は光源（Ｄ）であって、少なくとも２種以上の波長変換蛍光材を有し、その発光源が４００ｎｍより短波である白色光源。
【請求項９】
微小光源アレイが、ピンホールアレイであることを特徴とする請求項１〜８のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項１０】
微小光源アレイが、フライアイレンズであることを特徴とする請求項１〜８のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項１１】
フライアイレンズが、印刷によって凸レンズ状に形成されている集光素であることを特徴とする請求項１０に記載の立体画像表示装置。
【請求項１２】
カラー材料が、ハロゲン化銀写真感光材料、光記録材料又は感熱記録材料であることを特徴とする請求項１〜１１のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項１３】
立体画像表示用画像が、解像度３００〜４０００ｄｐｉでデジタル出力して作成されていることを特徴とする請求項１〜１２のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項１４】
立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程で３ＤＣＧソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いてあることを特徴とする請求項１〜１３のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項１５】
立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程でＣＡＤソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いていることを特徴とする請求項１〜１３のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は立体画像表示装置に関し、詳しくは、経時後の立体感にも優れた立体画像表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
立体表示に関しては従来から種々の方式が研究開発されており、立体画像表示装置として、看者の視点が左右方向に移動したときに限らず、上下方向に移動した時にも変化するためには、インテグラルフォトグラフィ（Ｉｎｔｅｇｒａｌ  Ｐｈｏｔｏｇｒａｐｈｙ）方式、またはそれと技術的に関連が深い光線再生法を用いる必要があることが知られている。このインテグラルフォトグラフィには、昆虫の複眼に似た構造のフライアイレンズと称される特殊なレンズなどが必要である、と言われている。
【０００３】
一方、上記フライアイレンズのかわりに、インクジェットプリンタで透明ＯＨＰシートにプリントして作成したピンホールアレイを用いることによって、インクジェットプリンタやパソコンなどの容易に入手できる機材のみを用いて、インテグラルフォトグラフィ方式の立体表示を行うことも提案されている（非特許文献１及び２）。
【０００４】
前記非特許文献１に記載のインテグラルフォトグラフィのフライアイレンズをインクジェット方式によるピンホールアレイで置き換えた簡易な立体表示方式は、パソコンで作ったパターンをプリントした２枚の透明ＯＨＰシートの間に透明薄板を挟み、背面から照明をあてると、正面から立体画像を観察できる。立体データの作成方法としては、コンピュータプログラムでレイトレーシングを行う方法と、既存のＣＧソフト（ＰＯＶ−Ｒａｙ）を用いて視点の位置を制御する方法が提案されている。
【０００５】
具体的な提案の１つは、２枚のＯＨＰシートの間に、厚さ１ミリ程度の透明板を挟み、上側ＯＨＰシートにはピンホールアレイが、また下側ＯＨＰシートには立体画像の元になるパターンが、それぞれプリントされており、下からバックライトで観察光を当て、上から観察すると、立体視ができるというものである。
【０００６】
この方式の原理はピンホールカメラやコンピュータグラフィックスにおいて使われるレイトレーシングに類似しており、下側ＯＨＰシートから発した光は上側ＯＨＰシートの穴（ピンホール）を通り視点へ到達し、それにより、看者はあたかも三次元空間に存在する物体からの光と感じ立体視ができるというものである。
【０００７】
この方式では、ＯＨＰシートにプリントするパターンを作成する方法が技術的に重要であり、上側ＯＨＰシートはインクジェット方式によるピンホールアレイであり、これは非常に規則的なパターンなので、パソンコンのプログラムで容易に生成できるというものである。
【０００８】
前記非特許文献２に記載の立体式表示方法は、インクジェットプリンタによる７２０ｄｐｉ出力で得た立体画像表示用画像と、銀塩写真式プリンタによる４００ｄｐｉ出力で得た立体画像表示用画像とについて、３ＤＣＧソフト、Ｓｈａｄｅ（ＴＭ）によるインテグラルフォトグラフィ画像の合成を試みたものであり、図１に基いて、このプリント技術を用いたインテグラルフォトグラフィの原理について述べると、次のようである。
【０００９】
図１に示すように、上側透明シートにはピンホールアレイが、下側透明シートにはＩＰ画像が、それぞれ予めプリントされている、２枚の透明シートの間隔を一定に保つため、間に中間透明板を挿入されている。またＩＰ画像を照らすため、その下にバックライト（観察光）が置かれている。
【００１０】
観察者は、ピンホールアレイを通過してきた光を見る。その際、右目に入る光が、ＩＰ画像の点Ｑから出たのか、それとも３次元物体上のＳから出たのか区別できない。同様に左目に入る光が、ＩＰ画像の点Ｒから出たのか、それとも３次元物体上のＳから出たのか区別できない。従って、両眼視差により、あたかも点Ｓに物体があるように見える、というものである。尚、ピンホールアレイは、図１において、立体画像表示用画像と交換されてもよいし、バックライト（観察光）は、透過光でなく、反射光を利用するのであれば、観察者側にあってもよい。
【非特許文献１】光線再生法による三次元動画ディスプレイ，３Ｄ  Ｉｍａｇｅ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ  ２００１，ｐｐ．１７３〜１７６，２００１
【非特許文献２】Ｓｈａｄｅ（ＴＭ）によるインテグラルフォトグラフィ画像の合成，３Ｄ  Ｉｍａｇｅ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ  ２００４，ｐｐ．１７３，２００４
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明者は、上記インデグラルフォトグラフィ技術を、飛行機、輸送機関のコックピットの計器類表示、ディスプレイ状時計表示、自動車運転席の情報・警告等の計器類表示に応用することを試みたところ、色素又は色素前駆体を有するカラー感材を用いた立体画像表示用画像の場合、経時によって立体感が損なわれる場合があることを見出した。
本発明は、長期間の経時後でも立体感に変化がない優れた立体画像表示装置を提供することが目的である。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記課題を解決する本発明は、下記構成を有する。
１．微小光源アレイと立体画像表示用画像を有する立体画像表示装置において、該表示装置が、Ｋｓが１〜１００００の化合物の少なくとも１種を含有する構成部材を有することを特徴とする立体画像表示装置。
【００１３】
２．微小光源アレイと立体画像表示用画像を有する立体画像表示装置において、該表示装置が、Ｋｑが１×１０６〜１×１０９の化合物の少なくとも１種を含有する構成部材を有することを特徴とする立体画像表示装置。
【００１４】
３．微小光源アレイと立体画像表示用画像を有する立体画像表示装置において、該表示装置が、３３０〜３９０ｎｍに吸収極大ピークを有しεが１００００以上の化合物の少なくとも１種を含有する構成部材を有することを特徴とする立体画像表示装置。
【００１５】
４．前記構成部材が、立体画像表示用画像を基準にして観察側に設けられていることを特徴とする前記１〜３のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【００１６】
５．装置中の構成部材のいずれかに、Ｋｓが１〜１００００の化合物の少なくとも１種を含有し、かつ装置中の構成部材のいずれかにＫｑが１×１０６〜１×１０９の化合物の少なくとも１種を含有する事を特徴とする前記１〜４のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【００１７】
６．装置中の構成部材のいずれかに、３３０〜３９０ｎｍに吸収極大ピークを有しεが１００００以上の化合物の少なくとも１種を含有する事を特徴とする前記５に記載の立体画像表示装置。
【００１８】
７．前記立体画像表示用画像が、色素又は色素前駆体を含有するカラー材料で形成されていることを特徴とする前記１〜６のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【００１９】
８．観察光を有し、該観察光が下記光源（Ａ）〜（Ｅ）のいずれかであることを特徴とする前記１〜７のいずれかに記載の立体画像表示装置。
［光源（Ａ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．２未満である白色光源。
［光源（Ｂ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．１未満である白色光源。
［光源（Ｃ）］３７０ｎｍより長波な発光源と、該発光を蛍光材により波長変換した光を含有することで白色を呈する白色光源。
［光源（Ｄ）］水銀の紫外部輝線発光を、蛍光材波長変換の発光源としない白色光源。
［光源（Ｅ）］前記光源（Ｃ）又は光源（Ｄ）であって、少なくとも２種以上の波長変換蛍光材を有し、その発光源が４００ｎｍより短波である白色光源。
【００２０】
９．微小光源アレイが、ピンホールアレイであることを特徴とする前記１〜８のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【００２１】
１０．微小光源アレイが、フライアイレンズであることを特徴とする前記１〜８のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【００２２】
１１．フライアイレンズが、印刷によって凸レンズ状に形成されている集光素であることを特徴とする前記１０に記載の立体画像表示装置。
【００２３】
１２．カラー材料が、ハロゲン化銀写真感光材料、光記録材料又は感熱記録材料であることを特徴とする前記１〜１１のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【００２４】
１３．立体画像表示用画像が、解像度３００〜４０００ｄｐｉでデジタル出力して作成されていることを特徴とする前記１〜１２のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【００２５】
１４．立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程で３ＤＣＧソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いてあることを特徴とする前記１〜１３のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【００２６】
１５．立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程でＣＡＤソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いていることを特徴とする前記１〜１３のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【００２７】
本発明において、「立体画像表示用画像」とは、いわゆる動画用画像は含まれず、立体静止画像表示用画像を言うが、静止画像の複数画像であって、観察者が移動することにより擬似動画に見える場合のように、擬似動画を得るための立体画像表示用画像を含む。
【発明の効果】
【００２８】
請求項１〜４に記載の発明によれば、長期間の経時後でも立体感に変化がない優れた立体画像表示装置を提供できる。
請求項５及び６に記載の発明によれば、長期間の経時後でも立体感に変化がない効果について、相乗効果がみられる。
請求項７に記載の発明によれば、を色素又は色素前駆体を含有するカラー材料で形成された立体画像表示用画像を用いているので、自然色の画像再現性に優れていながら、特定の観察光を用いるので、経時での立体感にも優れた効果を発揮する。
請求項８に記載の発明によれば、更に長期間の経時後でも立体感に変化がない優れた立体画像表示装置を提供できる。
請求項９に記載の発明によれば、立体画像表示用画像と共に、ピンホールアレイについても、色素又は色素前駆体を含有するカラー材料にて形成できる。
請求項１０に記載の発明によれば、高品位の立体静止画像の再現性が得られる。
請求項１１に記載の発明によれば、安価な印刷方式によってフライアイレンズが形成できる。
【００２９】
請求項１２に記載の発明によれば、写真材料として汎用のカラー材料を利用可能である。
請求項１３に記載の発明によれば、高解像度の立体静止画像が得られる。
請求項１４に記載の発明によれば、公知の３ＤＣＧソフトによって、高品位の立体静止画像の再現性が得られる。
請求項１５に記載の発明によれば、公知のＣＡＤソフトによって、高品位の立体静止画像の再現性が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
以下、本発明について説明する。
本発明は、立体画像表示用画像が色素又は色素前駆体を含有するカラー材料で形成されている。そして、微小光源アレイは、ピンホールアレイである場合、色素又は色素前駆体を含有するカラー材料で形成されていてもよいし、インクジェット方式で形成されていてもよいし、印刷方式で形成されていてもよく、公知の方式のいずれであってもよい。
尚、微小光源アレイが、ピンホールアレイである場合について、先ず説明する。
【００３１】
カラー材料としては、次のものが包含される。
先ず、ハロゲン化銀カラー写真感光材料が挙げられる。この感光材料としては光透過性支持体、もしくは反射支持体の上に互いに吸収波長領域の異なる少なくとも３種の感光性層を有するものであれば、公知のいずれのものであってもよいが、光透過性支持体上に画像形成される透過光観察型のハロゲン化銀カラー写真感光材料であることが好ましい。
【００３２】
また本発明に用いるハロゲン化銀感光材料は、撮影用のカラーネガフィルム、カラーポジフィルムであってもよく、プリント用の印画紙やディスプレイ用の透過印画フィルムのいずれであっても良い。本発明の用いることの出来るハロゲン化銀感光材料の好ましい様態の一つは、大判サイズのカラーポジフィルムである。また別の様態は、透過型ディスプレイ作成用のカラーフィルムであり、特にデジタル露光に適したディスプレイフィルムが好ましい。
【００３３】
本発明に用いることができるハロゲン化銀乳剤の組成は、塩化銀、臭化銀、塩臭化銀、沃臭化銀、塩沃臭化銀、塩沃化銀等任意のハロゲン組成を有するものであってもよい。
例えば、撮影用感材に主に用いられる沃臭化銀乳剤であっても良い。また、プリント用感材に用いられる塩化銀を９５モル％以上含有する塩臭化銀乳剤であっても良く、特に高照度露光適正を高めたデジタル露光に最適な乳剤である場合が好ましい。
【００３４】
前述に限らず本発明に用いられるカラー材料としては、色素又は色素前駆体を含有する記録材料であれば、公知のいずれのものでもよい。例えば、簡易なドライ処理により、アゾメチン色素による高画質の色画像を得ることのできる光記録材料を挙げることができ、具体的には、特定構造のアゾメチン色素の色素前駆体を内包するマイクロカプセルと、光重合開始剤および重合性求電子剤を含む油滴とバインダーを含む感光層を透明支持体上に設けた光記録材料が挙げられる。そして、光重合開始剤がカチオン性色素／アニオン性ホウ素化合物錯体であるものが好ましい例として挙げられる。
【００３５】
この光記録材料による画像形成方法は、透明支持体上に、色素前駆体を内包するマイクロカプセルと、重合性求電子剤および光重合開始剤を含む油滴と、バインダーを含む感光層を有する材料を像様に露光して、露光された光重合開始剤からラジカルを生成せしめ、そのラジカルが重合性求電子剤に付加して重合を開始させ、重合性求電子剤を像様に重合不動化する。その後加熱することにより、未重合の求電子剤と色素前駆体を接触、反応させ色素像を得る。
【００３６】
これに用いられる色素前駆体の例は、例えば、特開２００１−１３６８０号の段落番号［０００６］〜［００４７］に挙げられており、本発明においても採用できる。そして、色素前駆体のマイクロカプセル化、重合性求電子剤、光重合開始剤、油滴等について同じく段落番号［００５２］〜［００７４］の記載が参照できる。
【００３７】
この光記録材料は、感光波長が異なる複数の光重合開始剤、および色の異なる複数の色素前駆体を組み合わせ、多色またはフルカラー画像を形成する。例えばそれぞれシアン、マゼンタ、イエローに発色し、感光波長の異なる３つの感光層を積層することにより、フルカラー画像形成用の光記録材料とすることができる。それぞれの層の間に中間層を設けることもでき、その他、保護層、フィルター層などを設けても良い。
【００３８】
露光光源の選択に際しては、光記録材料の感光波長に適した光源を選ぶことは勿論であるが、画像情報が電気信号を経由するかどうか、システム全体の処理速度、コンパクトネス、消費電力などを考慮して選ぶことができる。
【００３９】
画像情報を電気信号を経由して記録する場合には、画像露光装置としては、発光ダイオード、各種レーザーを用いてもよいし、画像表示装置として知られている各種デバイス（ＣＲＴ、液晶ディスプレイ、エクトロルミネッセンスディスプレイ、エレクトロクロミックディスプレイ、プラズマディスプレイなど）を用いることもできる。この場合、画像情報は、ビデオカメラや電子スチルカメラから得られる画像信号、日本テレビジョン信号規格（ＮＴＳＣ）に代表されるテレビ信号、原画をスキャナーなどで多数の画素に分割して得た画像信号、磁気テープ、ディスク等の記録材料に蓄えられた画像信号が利用できる。
【００４０】
カラー画像の露光に際しては、ＬＥＤ、レーザー、蛍光管などを光記録材料の感色性に合わせて組み合わせて用いるが、同じものを複数組み合わせ用いてもよいし、別種のものを組み合わせて用いてもよい。光記録材料の感色性は写真分野ではＲ（赤）、Ｇ（緑）、Ｂ（青）感光性が通常であるが、近年はＵＶ、ＩＲなどの組み合わせて用いることも多く、光源の利用範囲が広がってきている。たとえば光記録材料の感色性が（Ｇ、Ｒ、ＩＲ）であったり、（Ｒ、ＩＲ（短波）、ＩＲ（長波））、（ＵＶ（短波）、ＵＶ（中波）、ＵＶ（長波））、（ＵＶ、Ｂ、Ｇ）などのスペクトル領域が利用される。光源もＬＥＤ２色とレーザーの組み合わせなど別種のものを組み合わせてもよい。上記発光管あるいは素子は１色毎に単管あるいは素子を用いて走査露光してもよいし、露光速度を速めるためにアレイになったものを用いてもよい。利用できるアレイとしては、ＬＥＤアレイ、液晶シャッターアレイ、磁気光学素子シャッターアレイなどが挙げられる。
【００４１】
また、最近進展が著しい青色光発色ダイオードを用い、緑色光発色ダイオード、赤色光発色ダイオードと組み合わせた光源も用いることができる。
【００４２】
上記画像表示装置としては、ＣＲＴのようにカラー表示のものとモノクロ表示のものがあるが、モノクロ表示のものをフィルターを組み合わせて数回の露光を行う方式を採用してもよい。既存の２次元の画像表示装置は、ＦＯＴのように１次元化して利用してもよいし１画面を数個に分割して走査と組み合わせて利用してもよい。加熱手段としては、特開昭６１−２９４４３４号公報記載の光記録材料のように、光記録材料の感光層が塗設されていない支持体上の面に発熱体層を設けて加熱してもよい。さらに特開昭６１−１４７２４４号公報記載のように熱板、アイロン、熱ローラーを用いたり、特開昭６２−１４４１６６号公報記載のように、熱ローラーとベルトの間に光記録材料をはさんで加熱する方法を用いてもよい。
【００４３】
すなわち該光記録材料を、光記録材料の面積以上の表面積を有する発熱体と接触させて、全面を同時に加熱しても良いし、より小さな表面積の発熱体（熱板、熱ローラー、熱ドラムなど）と接触させ、それを走査させて時間を追って全面が加熱されるようにしても良い。また上記のように発熱体と光記録材料とを直接接触する加熱方法以外にも、電磁波、赤外線、熱風などを光記録材料にあてて非接触の状態を加熱する事もできる。本発明の画像形成においては、該光記録材料の、感光層を塗設していない支持体上の面から加熱する場合、感光層の塗設してある面の方は直接空気に接触していても良いが、光記録材料からの水分、揮発成分の蒸発を防いだり、熱を逃がさないように保温するために、断熱材などでカバーしても良い。
【００４４】
また加熱は、像様露光後０．１秒以上経過してから加熱する事が好ましい。加熱温度は一般に６０℃から２５０℃、好ましくは８０℃〜１８０℃であり、加熱時間は０．１秒から５分の間である。また、異なる温度で２回以上加熱してもよい。
【００４５】
次に本発明に用いられる感熱記録材料について説明する。
この感熱記録材料は、色素又は色素前駆体を含有する感熱記録材料であれば、公知のいずれのものでもよい。例えば、透明支持体上に電子供与性染料前駆体と電子受容性化合物を主成分として含有する第一の感熱発色層、最大吸収波長が３６０±２０ｎｍであるジアゾニウム塩化合物と該ジアゾニウム塩化合物と熱時反応して呈色するカプラーを含有する第二の感熱発色層、最大吸収波長が４００±２０ｎｍであるジアゾニウム塩化合物と該ジアゾニウム塩化合物と熱時反応して呈色するカプラーを含有する第三の感熱発色層を順次積層してなる多色感熱記録材料が挙げられ、特公昭４９−６９号には、複数の電子供与性染料前駆体と電子受容性化合物を共存させた感熱記録材料を作成し、各電子供与性染料前駆体の発色開始温度が異なることを利用して異なった温度を加えることにより異なった色相の画像を得る試みが提案され、さらに特公昭４９−２７７０８号、特公昭５１−５７９２号には、異なった色相に発色する感熱記録層を２層積層することにより、低温で上層を、高温で上層、下層の両者を発色させ２色発色の感熱記録材料を得る試みが提案されて、特公昭５１−５７９１号では、透明支持体上に、ジアゾニウム塩化合物とカプラーからなる第一の感熱発色層、ポリエーテル化合物を含有する中間層、塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる第二の感熱発色層を積層した多色感熱記録材料が提案されており、特公昭５１−２９０２４号には、塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる感熱発色層を２層積層した２色感熱記録材料において、低温発色層に有機塩基化合物であるグアニジン類を添加しておき、高温発色層の発色時に低温発色層の発色を消色せしめる方法が提案され、さらに特公昭５１−３７５４２号では、透明支持体上に酸性染料前駆体と有機塩基化合物からなる高温感熱発色層と塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる低温発色層を積層し、高温印字時には下層の有機塩基化合物が上層に拡散して発色体を消色する多色感熱記録材料が提案されている。
【００４６】
直接感熱記録でフルカラー画像を再現する方法の１つとして、感光波長の異なった２種のジアゾニウム塩と各々のジアゾニウム塩と熱時反応して異なった色相に発色するカプラーを組み合わせた感熱記録層２層と、塩基染料前駆体と電子受容性化合物を組み合わせた感熱記録層を積層することにより良好な多色画像を再現できる感熱記録材料も知られており、本発明においては、上記いずれも採用可能である。
【００４７】
ピンホールアレイの作成は、前記カラー材料による場合が好ましいが、これに限らず白黒ハロゲン化銀写真感光材料、インクジェット、印刷など公知のいずれの方式によってもよい。
本発明の好ましいピンホールアレイは、前述の如きカラー感光材料や感熱記録材料を用いて、好ましくは、黒色ピンホール開口率２〜１５％、特に２〜１０％、ピンホール最高濃度２．５以上、特に３．０以上となるように、常法により露光及び現像処理される。
【００４８】
本発明にかかる立体画像表示装置においては、ピンホールアレイと立体画像表示用画像とは、同一の透明支持体（着色透明支持体を含む。以下同じ。）上に形成されていてもよいし、別個独立の透明支持体の表・裏面上に相対向して設けられていてもよい。前者の場合、立体画像の観察に際し、両者を積層する必要があり、この場合、両者の距離が離開するように支持体のピンホールアレイ・立体画像表示用画像のない方同志を積層することが好ましい。一方、後者の場合、両者の距離が離開するように透明支持体としては、肉厚１ｍｍ〜１０ｍｍ、特に２ｍｍ〜５ｍｍのものが好ましい。
【００４９】
前者の例に用いる透明支持体についても、上記離開距離がとれるような厚みの透明支持体の組み合せが用いられる。
この前者の例の場合、本発明の好ましいピンホールアレイと立体画像表示用画像は、前記同種のカラー感光材料によって形成されていてもよいし、異種のカラー感光材料によって形成（例えば、ピンホールアレイが感熱記録材料から成り、立体画像表示用画像がハロゲン化銀カラー写真感光材料から成る等。）されていてもよい。
【００５０】
前記後者の例の場合、同種のカラー感光材料によって形成されていることが好ましく、例えば、上記肉厚を有する透明支持体の表面側にピンホールアレイ形成用のハロゲン化銀感光層が塗設され、裏面側に立体画像表示用画像形成用のハロゲン化銀感光層が塗設されているものが用いられる。
この場合ピンホールアレイの形成と立体画像表示用画像の形成とは、この画像形成と演算処理とがパラレルに進行できる利点がある。
【００５１】
本発明においては、支持体として、伸縮性のある支持体を用い、ピンホールなどの微小光源アレイと、立体画像表示用画像を設置したものを、画像を取り付ける相手の物体の立体面にそって取り付け、本発明の立体画像再生を立体（曲）面上で行うようにしてもよい。この場合、伸縮性のある支持体は、透明支持体である事が好ましい。伸縮性のある透明支持体として好ましいものとしては、低密度ポリエチレン、ポリ塩化ビニルのフィルム支持体などが挙げられる。微小光源アレイと、立体画像表示用画像の相対位置を一致させるために、伸縮性のある透明支持体の片面にピンホールなどの微小光源アレイを設け、反対面に立体画像表示用画像を設けて、その後貼り付け面に応じて伸縮させ、相対位置を保持させるようにすると、伸縮された場合にも立体画像が保持されるため、より好ましい。
【００５２】
ピンホールアレイは、好ましくは格子状であり、例えば、２４０単位×２４０単位で構成し、さらに１単位は６４画素×６４画素構成とし、ピンホールの開口率は１単位６４画素中の未露光の透明な画素領域の大きさで調整し、２２画素×２２画素分の透明画素領域を確保した開口率１１．８％、最大濃度が２．５のピンホールアレイとすることができる。
ここで、最大濃度とは黒領域をＸ−Ｒｉｔｅで測定したビジュアル濃度の最大値を指す。
【００５３】
立体画像表示用画像を作る方法は、特有のコンピュータプログラムによるレイトレーシングによる方法でもよいが、市販のＣＧアプリケーションを用いる方法など、公知の技術を採用できる。特に、本発明においては、立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程で３ＤＣＧソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いてあること、または、立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程でＣＡＤソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いていることができる。
【００５４】
前述のごとく作成した複数の視点違いのレンダリング画像群を、任意の方法により合成および再配置して立体画像表示用画像とすることができる。例えば、前記非特許文献２に記載の方法が好ましい。
【００５５】
本発明における３ＤＣＧソフトは任意のソフトを用いることができる。市販で入手しやすく品質上好ましいソフトとしては、シェード、マヤ、３Ｄスタジオマックス、ソフトイメージ、ライトウエーブ３Ｄ、シネマ４Ｄなどが挙げられる。
【００５６】
本発明における透明支持体は、可視光線領域において透過性を有するものであれば特に限定されず、写真業界において公知のものを採用できる。また透明支持体は単層である必要はなく積層体であってもよい。
【００５７】
本発明の微小光源アレイは、上記ピンホールアレイである場合に限定されない。
次に微小光源アレイが、フライアイレンズである場合について説明する。
フライアイレンズとしては、公知のものを特別の制限なく採用することごできる。例えば、特許第３４８８１７９号公報には、無着色又は着色の透明インキを用いて複数の凸レンズ状の集光素（フライアイレンズ）パターンを形成することが開示されており、本発明にも採用できる。このフライアイレンズは、必要に応じて、大きさの異なる２種類又は３種類以上の集光素を混在させるように構成してもよい。また、このフライアイレンズは、上記特許第３４８８１７９号公報に開示されているように、印刷法を用いて形成することができるという利点もある。特にスクリーン印刷法にて製造される場合が好ましい。尚、本発明のフライアイレンズは上記に限らず、インクジェット方式などの公知の技術を用いて製造してもよい。
【００５８】
次に、本発明の観察光について説明する。
本発明の観察光は次に示すような人工光であってもよいし、太陽光の如き自然光であってもよいし、両者の組合せであってもよい。
【００５９】
本発明の観察光は、下記光源（Ａ）〜（Ｅ）を含む白色光源であることが好ましい。
具体的には、
［光源（Ａ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．２未満である白色光源。
［光源（Ｂ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．１未満である白色光源。
［光源（Ｃ）］３７０ｎｍより長波な発光源と、該発光を蛍光材により波長変換した光を含有することで白色を呈する白色光源。
［光源（Ｄ）］水銀の紫外部輝線発光を、蛍光材波長変換の発光源としない白色光源。
［光源（Ｅ）］前記光源（Ｃ）又は光源（Ｄ）であって、少なくとも２種以上の波長変換蛍光材を有し、その発光源が４００ｎｍより短波である白色光源。
等のいずれであってもよい。
【００６０】
具体的に説明すれば、白色光は、光の混色により得られるものであり、発光源である波長４５０〜５５０ｎｍのＩｎＧａＮ系の青色ＬＥＤが発する青色光と、蛍光体が発する黄色光とを混合したものであり、このような白色ＬＥＤに適当な蛍光体としては、例えば、
組成式：（Ｙ，Ｇｄ）３（Ａｌ，Ｇａ）３Ｏ１２
で示されるＹＡＧ系酸化物にＣｅをドープした蛍光体が最もよく用いられている。この蛍光体は、発光源であるＩｎＧａＮ系の青色ＬＥＤチップの表面に薄くコーティングされて白色系に発光する。このような白色光源を本発明に用いてもよい。
【００６１】
次に、本発明においては、例えば、発光波長が３６０ｎｍ〜５５０ｎｍの範囲にある発光素子と、希土類元素を賦活させた酸窒化物の蛍光体とを備え、前記発光素子の光の一部は前記蛍光体により波長変換されて放出される白色光源を用いてもよく、前記発光素子の発光波長は、４５０ｎｍ〜５５０ｎｍの範囲にあって、前記波長変換された光と、前記発光素子の光の他の一部とが混合されて放出されることにより白色系の発光をすることが好ましく、前記酸窒化物は、アルファサイアロンを母体材料とする酸窒化物であることが好ましい。
【００６２】
そして、前記蛍光体は、
一般式  ＭｅｘＳｉ１２−（ｍ＋ｎ）Ａｌ（ｍ＋ｎ）ＯｎＮ１６−ｎ：Ｒｅ１ｙＲｅ２ｚ
で示され、アルファサイアロンに固溶する金属Ｍｅ（Ｍｅは、Ｌｉ、Ｃａ、Ｍｇ、Ｙ、又はＬａとＣｅを除くランタニド金属の一種若しくは２種以上）の一部若しくはすべてが、発光の中心となるランタニド金属Ｒｅ１（Ｒｅ１は、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｅｕ、Ｔｂ、Ｙｂ、又はＥｒの一種若しくは二種以上）、又はランタニド金属Ｒｅ１及び共賦活材としてのランタニド金属Ｒｅ２（Ｒｅ２はＤｙ）で置換されて成ることが好ましい。
【００６３】
この構造の白色ＬＥＤは、高品位な立体画像色再現性にも優れて好ましい。
本発明に用いられる観察光としての白色光源は、上市されているものもあり、市場からも入手可能であり、例えば、紫外ＬＥＤは、豊田合成社のＴＧ  Ｐｕｒｐｌｅとして知られており、これを用いた白色ＬＥＤは、同社から、高輝度白色ＬＥＤ「ＴＧ  ＴＲＵＥ  Ｗｈｉｔｅ  Ｈｉ」として、上市されており、本発明においては、これらを使用することもできる。
【００６４】
次に本発明に用いられるＫｓが１〜１００００の化合物について説明する。
本発明において、Ｋｓはラジカルトラップ速度を示しおり、ラジカルトラップ速度（Ｋｓ）が１〜１０，０００である化合物とは、フリーラジカルを消去する能力を有する化合物であり、Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａ  ｅｔＢｉｏｐｈｙｓｉｃａ  Ａｃｔａ，９９３（１９８９）１６８−１７３に記載の向井らの方法によって測定することができる。
【００６５】
ラジカルトラップ能力を有する化合物において、ラジカルトラップ速度は上記向井らの方法により求めたものである。
本発明において、上記向井らの方法により求めたラジカルトラップ速度（Ｋｓ）が１以上である化合物が用いられる。また、ラジカルトラップ速度（Ｋｓ）の上限は、化合物の安定性との兼ね合いから１０，０００以下である。
本発明のＫｓの値としては３０以上であることが好ましく、特に５０以上であることが、本発明の効果が大きくより好ましい。
本発明に用いられるＫｓが１〜１００００の化合物としては、下記のものが包含される。
【００６６】
【化１】
2006047636.tif 000003
【００６７】
このＫｓが１〜１００００の化合物の添加量は制限的ではないが、０．０５〜１５ｇ／ｍ２が好ましく、さらに好ましくは０．１〜５ｇ／ｍ２である。
【００６８】
次に本発明に用いられるＫｑが１×１０６〜１×１０９の化合物について説明する。
本発明において、Ｋｑは一重項酸素消光速度を示しており、本発明においては、一重項酸素消光速度（Ｋｑ）が、１×１０６〜１×１０９（ｍｏｌ／ｌ×ｓｅｃ）−１の化合物を用いる。
Ｋｑは１×１０７以上である事が好ましい。
【００６９】
一重項酸素とは活性化された酸素の１つであり、その消光作用を有する化合物は極めて限られている。一重項酸素消光能力を規定する方法としては、第２２回酸化反応討論会要旨集ｐ７に記載された方法が知られており、一重項酸素消光速度（Ｋｑ）は上記方法によって求められる。本発明においては、上記方法によって求めた一重項酸素消光速度（Ｋｑ）が１×１０６以上の化合物が用いられる。また、一重項酸素消光速度（Ｋｑ）の上限は、化合物の安定性からすると１×１０９以下であることが好ましい。
本発明のＫｑの値としては５×１０６以上が本発明の効果が大きく好ましい。更に好ましくは１×１０７〜以上、最も好ましくは３×１０７以上である。
【００７０】
以下に、本発明に用いられる一重項酸素消光速度（Ｋｑ）が１×１０６〜１×１０９である化合物の具体的な化合物例を示すが、本発明で用いられる一重項酸素消光速度（Ｋｑ）が１×１０６〜１×１０９である化合物は、これらによって限定されるものではない。
【００７１】
【化２】
2006047636.tif 000004
【００７２】
【化３】
2006047636.tif 000005
【００７３】
（Ｋｑ）が１×１０６〜１×１０９である化合物の添加量は制限的ではないが、０．０５〜１５ｇ／ｍ２が好ましく、さらに好ましくは０．１〜５ｇ／ｍ２である。尚、本発明において、この（Ｋｑ）が１×１０６〜１×１０９である化合物とＫｓが１〜１００００の化合物とを併用する場合、合計量として０．０５〜１５ｇ／ｍ２が好ましく、さらに好ましくは０．１〜５ｇ／ｍ２の添加量となるようにすればよい。両者併用の比率は９：１〜１：９でよく、好ましくは８：２〜２：８である。
【００７４】
次に本発明に用いられる３３０〜３９０ｎｍに吸収極大ピークを有しεが１００００以上の化合物について説明する。
ここでいうεは、いわゆる分子吸光係数であって、溶媒としては酢酸エチルを使用した値を用いた。
使用される化合物は、３３０〜３９０ｎｍに吸収極大ピークを有しεが１００００以上の化合物であればいづれでも良いが４００ｎｍ以上に吸収極大を有さない実質的に無色の化合物が好ましい。
３３０〜３９０ｎｍの吸収極大ピークεは１４０００以上が好ましく、２００００以上がより好ましい。
化合物としては、ベンゾトリアゾール系化合物や、トリアジン化合物が、より好ましいのはトリアジン系化合物であり特に好ましいのは、一般式（１）で示される化合物である。
【００７５】
【化４】
2006047636.tif 000006
【００７６】
〔式中、Ｒ１、Ｒ２はそれぞれアルキル基、アリール基、アルコキシ基、またはアリールオキシ基を表し、Ｒ３は水素原子、ハロゲン原子又は１価の有機基を表す。〕
【００７７】
Ｒ１、Ｒ２で表されるアルキル基としては炭素数１〜１８のものが好ましく、直鎖でも分岐でも、または環状であっても良い。Ｒ１、Ｒ２で表されるアルコキシ基は炭素数１〜１８のものが好ましく、直鎖でも分岐でも、または環状であっても良い。Ｒ１、Ｒ２で表されるアリール基としてはフェニル基が好ましい。Ｒ１、Ｒ２で表されるアリールオキシ基としてはフェノキシ基が好ましい。これらのアルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基は置換基を有しても良い。また、Ｒ１及びＲ２の少なくとも１つは２−ヒドロキシフェニル基を含むことが好ましい。
【００７８】
Ｒ３で表される１価の有機基としては、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、またはアリールオキシ基が挙げられ、特に好ましくはアルコキシ基である。前記アルキル基、アルコキシ基は、直鎖でも分岐でも、または環状であっても良い。又、前記アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基は他の置換基により置換されてもよい。
【００７９】
次に本発明に係る前記一般式（１）で示される代表的化合物を挙げるが、これらに限定される物ではない。
【００８０】
【化５】
2006047636.tif 000007
【００８１】
【化６】
2006047636.tif 000008
【００８２】
【化７】
2006047636.tif 000009
【００８３】
【化８】
2006047636.tif 000010
【００８４】
【化９】
2006047636.tif 000011
【００８５】
【化１０】
2006047636.tif 000012
【００８６】
【化１１】
2006047636.tif 000013
【００８７】
【化１２】
2006047636.tif 000014
【００８８】
【化１３】
2006047636.tif 000015
【００８９】
本発明の化合物としては、下記のものも好ましい。
【００９０】
【化１４】
2006047636.tif 000016
【００９１】
前記一般式（１）で示される化合物は特開平５−１１７２８２号記載の方法により合成することができる。
【００９２】
前記一般式（１）で示される化合物の添加量に制限的ではないが、０．０５〜１５ｇ／ｍ２が好ましく、さらに好ましくは０．１〜５ｇ／ｍ２である。
【００９３】
本発明において、上記Ｋｓが１〜１００００の化合物と、上記（Ｋｑ）が１×１０６〜１×１０９である化合物と、又はこの両者と、この３３０〜３９０ｎｍに吸収極大ピークを有しεが１００００以上の化合物とを併用することは好ましい。この場合の添加量は、合計量がこの一般式（１）で示される化合物の添加量となるようにすればよい。
【００９４】
本発明のＫｓが１〜１００００の化合物、（Ｋｑ）が１×１０６〜１×１０９である化合物及び／又は３３０〜３９０ｎｍに吸収極大ピークを有しεが１００００以上の化合物は、微小光源アレイと立体画像表示用画像を有する立体画像表示装置を構成する部材のいずれかに含有されていればよく、例えば、微小光源アレイ、立体画像表示用画像或いは任意の位置に設けられた透明保護層や中間層などのいずれであってもよい。本発明においては、かかる構成部材は、立体画像表示用画像を基準にして観察側に設けられているものであることが特に好ましい。即ち、立体画像表示用画像よりも観察側に設けた透明保護層等の中に含有することが好ましい。
【００９５】
また、本発明においては、立体画像表示用画像、観察側の透明保護層、バックライト側の透明保護層のいずれの構成部材にも含有することが好ましい。
【００９６】
図２は本発明のインテグラルフォトグラフィの原理図を示す。
図２においてカラー材料は、透明支持体上に、中間層を介して、吸収波長領域を異にする３種の感光性層〔青感色イエロー発色層（Ｂ層）、緑感色マゼンタ発色層（Ｇ層）、赤感色シアン発色層（Ｒ層）〕が積層状に塗設され〔露光、現像によって立体画像表示用画像（ＩＰ画像）を形成する層である。〕、最外層に保護層が積層されて成る。一方、フライアイレンズは透明支持体上に、印刷方式又はインクジェット方式によって、集光素がパターン化されて形成されて成る。上記カラー材料によって、立体画像表示用画像（ＩＰ画像）が得られ、上記２つの透明支持体同志が積層されて成る。尚、２つの透明支持体の中間に図１の如き中間透明板を介在させて積層してもよい。
【００９７】
本発明の化合物を含有させる保護層は、カラー材料（立体画像表示用画像）を基準に、バックライト側の保護層Ａ（カラー材料とは離開した位置に設けられた透明保護層）や、保護層Ｂ（カラー材料を構成している透明保護層）、観察者側の保護層Ｃ（カラー材料を構成している透明保護層）や保護層Ｄ（カラー材料を構成している透明裏引層又はカラー材料とは別体の透明保護層）や保護層Ｅ（微笑光源アレイよりも観察者側にある透明保護層）のいずれであってもよい。尚、本発明に係る装置は、遮光性装置本体によって被覆されている。尚また、バックライトは、省略することが可能であり、太陽光（自然光）であってもよい。
【００９８】
本発明においては、伸縮性のある支持体に、ピンホールなどの微小光源アレイと、立体画像再生用画像記録媒体を設置したものを、立体画像を取り付ける相手の物体の立体面上に、立体面にそって取り付け、本発明の立体画像再生を立体（曲）面上で行うようにしてもよい。この場合、伸縮性のある支持体は、透明支持体である事が好ましい。伸縮性のある透明支持体として好ましいものとしては、低密度ポリエチレン、ポリ塩化ビニルのフィルム支持体などが挙げられる。微小光源アレイと、立体画像再生用記録媒体の相対位置を一致させるために、伸縮性のある透明支持体の片面にピンホールなどの微小光源アレイを設け、反対面に立体画像再生用画像記録媒体を設けて、その後貼り付け面に応じて伸縮させ、相対位置を保持させるようにすると、伸縮された場合にも立体画像が保持されるため、より好ましい。
【実施例】
【００９９】
以下、実施例を挙げて本発明を例証する。
実施例１  本発明のインテグラルフォトグラフィ画像（以下「ＩＰ画像」という。）を用いた立体表示物（立体画像表示用画像）を以下の様にして作成した。
【０１００】
《ＩＰ画像の作成》
株式会社イーフロンティアの３ＤＣＧソフトＳｈａｄｅ６ａｄｖａｎｃｅにてサンプル画像となる３Ｄ形状データを作成し、カメラ位置を制御して以下のような視点違いのレンダリング画像群を作成した。
【０１０１】
注視点を中心として横方向に３２視点分、縦方向に３２視点分の等間隔のマトリックス上に存在する合計１０２４視点の画像パターンから成っており、各視点画像のレンダリング画像サイズは３６０画素×３６０画素で形成した。
この画像群を前記非特許文献２に記載の方法により再配置合成して、ＩＰ画像データを作成した。
【０１０２】
上記のＩＰ画像データを、コダック社製デジタル露光機ＬＶＴプリンターにて、ハロゲン化銀カラー写真感光材料である５×７インチの銀塩カラーポジフィルムシートに２０３２ｄｐｉの解像度で露光し、いわゆるＥ６処理にて発色現像処理を行った。こうして得られたカラーＩＰ画像をＩＰ−１とする。
【０１０３】
同様に上記のＩＰ画像データを、ダースト社製デジタル露光機ラムダにて、７５ｃｍサイズの銀塩カラーディスプレイフィルムに４００ｄｐｉの解像度で露光し、いわゆるＲＡ４処理にて発色現像処理を行った。こうして得られたカラーＩＰ画像をＩＰ−２とする。
【０１０４】
《ピンホール画像の作成》
アドビ社フォトショップｖｅｒ６にて、ピンホールアレイを３６０単位×３６０単位で構成し、さらに１単位は３２画素×３２画素構成とした画像データを作成した。このうち１単位あたり１０画素×１０画素をピンホールとし、ピンホール開口率は９．８％とした。
上記のピンホール画像データを、コダック社製デジタル露光機ＬＶＴプリンターにて、５×７インチの銀塩カラーポジフィルムシートに２０３２ｄｐｉの解像度で露光し、いわゆるＥ６処理にて発色現像処理を行った。こうして得られたピンホール画像をＰ−１とする。
【０１０５】
同様に上記のピンホール画像データを、ダースト社製デジタル露光機ラムダにて、７５ｃｍサイズの銀塩カラーディスプレイフィルムに４００ｄｐｉの解像度で露光し、いわゆるＲＡ４処理にて発色現像処理を行った。こうして得られたピンホール画像をＰ−２とする。
【０１０６】
《フライアイレンズアレイの作成》
２１０μｍ厚で７５ｃｍ正方サイズの透明ＰＥＴフィルム上に、ＵＶ硬化タイプの透明インクを使用してスクリーン印刷法にて、間隔が２．０３ｍｍの正方配置になるように直径１．９８ｍｍの凸レンズ群を作成した。レンズの焦点距離は約５ｍｍとした。こうして得られたフライアイレンズアレイをＦ−１とする。
【０１０７】
《立体表示試料の作成》
前述の方法にて得られたカラーＩＰ画像をＩＰ−１とピンホール画像Ｐ−１を、非画像形成側フィルム（支持体）同士で張り合わせた。各々２１０μｍ厚のフィルム上に画像形成されているために、ＩＰ画像とピンホール画像は約４２０μｍの距離を置いて配置された。こうして得られた立体表示試料を３Ｄ−１とする。
【０１０８】
カラーＩＰ画像をＩＰ−２とピンホール画像Ｐ−２を、非画像形成側フィルム（支持体）同士で、中間に５ｍｍ厚のアクリル板を介して張り合わせた。こうして得られた立体表示試料を３Ｄ−２とする。  カラーＩＰ画像をＩＰ−２とフライアイレンズアレイＦ−１を、フィルム（支持体）同士で、中間に５ｍｍ厚のアクリル板を介して張り合わせた。こうして得られた立体表示試料を３Ｄ−３とする。
なお３Ｄ−１〜３Ｄ−３の観察側最表面（図２における保護層Ｄに相当する。）およびバックライト側最表面（図２における保護層Ａであって離開せずに保護層Ｂに貼付された層に相当する。）には、それぞれ透明保護層として、３００μｍ厚のＴＡＣフィルムを貼り付けた。
【０１０９】
《バックライトの作成》
以下の白色光源にてバックライトを作成した。
【０１１０】
【表１】
2006047636.tif 000017
【０１１１】
尚、Ｎｏ．３及び４は、豊田合成社製白色ＬＥＤを示す。ここでλ３６５ｎｍ／λ６２０ｎｍとは、各々の白色光源の３６０ｎｍ〜８００ｎｍのスペクトル測定値から求めた６２０ｎｍの発光強度に対する３６５ｎｍの発光強度の相対値を示す。また、発光源とは各々の白色光源の３６０ｎｍ〜８００ｎｍの測定スペクトルの中で最も短波側に存在して、蛍光材を励起させる発光源と推測される輝線スペクトルの波長を示す。
【０１１２】
立体表示試料
３Ｄ−３をバックライト４とを組合せ、ディスプレイ１を作成した。
次に、図２に示すディスプレイのＩＰ画像部および、観察側に貼付したＴＡＣフィルムおよびバックライト側に貼付したＴＡＣフィルムにそれぞれ本発明に係わる化合物を０．５ｇ／ｍ２づつ添加した以外はディスプレイ１と同様のサンプルを作成した。添加した化合物の種類は、表２〜表５に示すように変化させた。
これらの３Ｄディスプレイを、バックライトを点灯したままの状態で、温度５５℃、湿度７０％の環境下で１ヶ月保存した。保存後に以下の方法にて立体感の官能評価を行って、表２〜表５に示した。
【０１１３】
本実施例で用いられた立体画像表示用画像は、図３に示すように、近景の木（１）の左手後方に３本の木（２）、（３）、（４）が近景から遠景に向けて並列し、そして、最奥側の木（４）の右奥には白雲（５）が、晴天下の空（６）に最遠景として表われている。      
【０１１４】
立体感の評価は、下記基準による画像指定部の５段階視覚評価（１０名）の平均値によった。
５点：白雲（５）や木（４）の細部の立体感が知覚できる。
４点：青空（６）と白雲（５）の立体感は知覚できる。
３点：青空（６）と木（４）の立体感は知覚できる。
２点：青空（６）と木（１）の立体感は知覚できる。
１点：画面全面の立体感を知覚できない。
【０１１５】
【表２】
2006047636.tif 000018
【０１１６】
【表３】
2006047636.tif 000019
【０１１７】
【表４】
2006047636.tif 000020
【０１１８】
【化１５】
2006047636.tif 000021
【０１１９】
【表５】
2006047636.tif 000022
【０１２０】
尚、表５中の本発明の化合物の併用例においては、合計量が０．５ｇ／ｍ２となるように均等割で添加した。
【０１２１】
表２〜表５から明らかなように、本発明の化合物が添加された試料では、経時後の立体感が優れていた。
特に表２の実験Ｎｏ．４及び５、表３の実験Ｎｏ．１３、１４、１５、表４の実験Ｎｏ．２３、２４の試験では、立体感の良い画像が得られた。特に表５の実験Ｎｏ．３３、３４の試験では、更に良い立体画像が得られた。
【０１２２】
またバックライト４の代わりに、バックライト３を用いた試料では、経時後の立体感がやや劣っていた。
またバックライト１、２を使用した場合には、さらに劣っており、バックライト３のほうが好ましく、バックライト４のほうがさらに好ましい結果となった。
また、化合物をバックライト側の保護膜のみに添加した場合には、やや立体感が劣り、ＩＰ画像から観察側に添加する事がより好ましいことも判った。
また、３Ｄ−３の代わりにピンホールアレイを使用した３Ｄ−２を使用した場合にも、また３Ｄ−１の場合にも、本発明の効果が得られた。
【図面の簡単な説明】
【０１２３】
【図１】プリント技術を用いたインテグラルフォトグラフィの原理図
【図２】本発明のインテグラルフォトグラフィの原理図
【図３】実施例で用いた立体画像表示用画像の正面図
【図１】
2006047636.tif 000023
【図２】
2006047636.tif 000024
【図３】
2006047636.tif 000025