(57)【要約】【課題】  ネットワークシステムに含まれるノードの中継機能が停止した場合でも、迅速にツリー構造を再構築して配信情報の配信を再開させることを可能とし、ネットワークシステム自体の信頼性を向上させつつ確実に配信情報を配信することを可能とする。【解決手段】  サーバＳと、複数の階層を形成しつつ接続された複数のノードＮと、を含み、サーバＳから各ノードＮに対してコンテンツが配信されるネットワークシステムＮＳに含まれるいずれかのノードＮにおけるコンテンツの中継機能が停止したとき、そのネットワークシステムＮＳに対応するトポロジにおいてサーバＳから見て末端にあるノードＮ１５を検索し、その検索されたノードＮ１５を、中継機能が停止したノードＮ１が接続されていたトポロジ上の位置に、ノードＮ１に代えて接続する。【選択図】  図２
2006101230.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
配信情報の配信元である配信装置と、当該配信装置に対して複数の階層を形成しつつツリー構造として接続された複数の中継装置と、を含んで前記配信情報が配信されるネットワークシステムにおける前記配信装置及び前記中継装置間の接続態様を制御する接続態様制御装置において、
前記配信装置から見て前記ツリー構造における末端に接続されている前記中継装置である末端中継装置を除くいずれかの前記中継装置における前記配信情報の中継機能が停止したとき、いずれかの前記末端中継装置を検索する検索手段と、
前記検索された末端中継装置を、前記中継機能が停止した前記中継装置である機能停止中継装置が接続されていた前記ツリー構造内の位置に、当該機能停止中継装置に代えて接続する接続手段と、
を備えることを特徴とする接続態様制御装置。
【請求項２】
請求項１に記載の接続態様制御装置において、
前記接続手段は、
前記検索された末端中継装置を、前記機能停止中継装置が当該中継機能の停止前に接続されていた前記中継装置に接続する副接続手段と、
前記検索された末端中継装置と、前記副接続手段による接続前から当該末端中継装置が接続されている他の前記中継装置との間の接続を切断する切断手段と、
を備えることを特徴とする接続態様制御装置。
【請求項３】
請求項２に記載の接続態様制御装置において、
前記副接続手段による接続後、当該副接続手段により接続された中継装置から配信される前記配信情報と、前記他の中継装置から配信された前記配信情報と、の間で当該配信情報の連続性があるか否かを確認する確認手段を更に備え、
前記切断手段は、前記連続性があると確認されたときのみ、前記検索された末端中継装置と前記他の中継装置との間の接続を切断することを特徴とする接続態様制御装置。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか一項に記載の接続態様制御装置において、
前記検索手段は、前記配信装置を中心として前記機能停止中継装置が接続されていた前記ネットワークシステム内の配信経路と異なる他の配信経路内に接続されている前記末端中継装置を検索することを特徴とする接続態様制御装置。
【請求項５】
請求項１から４のいずれか一項に記載の接続態様制御装置において、
各前記中継装置は、前記ツリー構造において直近上位の前記階層及び直近下位の前記階層として当該各中継装置に夫々接続されている前記配信装置又は他の前記中継装置のいずれかを示す接続識別情報を記憶する記憶手段を夫々に備え、
前記検索手段は、各前記中継装置の内、前記ツリー構造において直近上位の前記階層として接続されている前記配信装置又は他の前記中継装置のいずれかを示す前記接続識別情報のみが前記記憶手段内に記憶されている前記中継装置を、前記末端中継装置として検索することを特徴とする接続態様制御装置。
【請求項６】
請求項１から４のいずれか一項に記載の接続態様制御装置において、
前記ネットワークシステムにおける接続態様を示す接続態様情報を記憶する記憶装置が当該ネットワークシステムに含まれていると共に、
前記検索手段は、前記記憶装置内の前記接続態様情報を参照して前記末端中継装置を検索することを特徴とする接続態様制御装置。
【請求項７】
配信情報の配信元である配信装置と、当該配信装置に対して複数の階層を形成しつつツリー構造として接続された複数の中継装置と、を含んで前記配信情報が配信されるネットワークシステムにおける前記配信装置及び前記中継装置間の接続態様を制御する接続態様制御方法において、
前記配信装置から見て前記ツリー構造における末端に接続されている前記中継装置である末端中継装置を除くいずれかの前記中継装置における前記配信情報の中継機能が停止したとき、いずれかの前記末端中継装置を検索する検索工程と、
前記検索された末端中継装置を、前記中継機能が停止した前記中継装置である機能停止中継装置が接続されていた前記ツリー構造内の位置に、当該機能停止中継装置に代えて接続する接続工程と、
を含むことを特徴とする接続態様制御方法。
【請求項８】
配信情報の配信元である配信装置と、当該配信装置に対して複数の階層を形成しつつツリー構造として接続された複数の中継装置と、を含んで前記配信情報が配信されるネットワークシステムにおける前記配信装置及び前記中継装置間の接続態様を制御する接続態様制御装置に含まれるコンピュータを、
前記配信装置から見て前記ツリー構造における末端に接続されている前記中継装置である末端中継装置を除くいずれかの前記中継装置における前記配信情報の中継機能が停止したとき、いずれかの前記末端中継装置を検索する検索手段、及び、
前記検索された末端中継装置を、前記中継機能が停止した前記中継装置である機能停止中継装置が接続されていた前記ツリー構造内の位置に、当該機能停止中継装置に代えて接続する接続手段、
として機能させることを特徴とする接続態様制御用プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、接続態様制御装置及び接続態様制御方法並びに接続態様制御用プログラムの技術分野に属し、より詳細には、配信元から配信される配信情報を、その下位に複数の階層を構成しつつ接続されている中継装置において段階的に中継しつつ配信するネットワークシステム内における各中継装置の接続態様を制御する接続態様制御装置及び接続態様制御方法並びに当該接続態様の制御のために用いられる接続態様制御用プログラムの技術分野に属する。
【背景技術】
【０００２】
近年、家庭用のインターネット回線の高速化に伴い、配信元となる一の配信装置を頂点として各家庭等内にあるパーソナルコンピュータ等を複数個ツリー状に接続してネットワークを構成し、そのネットワークを介して上記配信装置から音楽や映画等のいわゆるコンテンツを配信情報として配信するネットワークシステムが一般化しつつある。なお、当該ネットワークを、その接続態様の観点から見たものを「トポロジ」と称する。また、このようなネットワークのトポロジにおいて、当該ネットワークを構成する上記配信装置及び各パーソナルコンピュータの夫々は、一般に「ノード」と称される。
【０００３】
上述したネットワークシステムに関する従来の技術を開示する文献としては、例えば以下に示す特許文献１がある。
【特許文献１】特開２００３−１６９０８９
【０００４】
なお、上記特許文献１に代表される従来のネットワークシステムに含まれている各ノードでは、上位にあるノードから伝送されてきたコンテンツを一時的にバッファメモリに蓄積した後に当該各ノードにおける再生処理等に供させる構成とされている。これは、当該ネットワークシステム内の配信経路を構成する上記インターネット回線における伝送速度の変動の影響を吸収するためであり、上記バッファメモリとしては、例えばいわゆるリングバッファメモリ等のＦＩＦＯ（First In First Out）形式のメモリが用いられる。
【０００５】
一方、上記したネットワークシステムにおいては、それを構成する各ノードが上述したように家庭内にあるパーソナルコンピュータ等であるため、コンテンツの配信中であるか否かを問わず、その配信経路上にあるいずれかのノードにおいてその電源スイッチがオフとされる場合があり得る。そしてその場合は、その電源スイッチがオフとされたノードに接続されていた下位のノードに対しては、上記コンテンツの中継機能が停止することになる。
【０００６】
ここで、上記ネットワークシステムにおいて、コンテンツの配信中にその配信経路上にあるいずれかのノードにおける中継機能が停止した場合には、その中継機能が停止したノードを除く他のノードを含んだトポロジの再構築（すなわち、中継機能が停止したノードに直接接続されていた下位のノードに対する上記配信装置からの配信経路の再構築並びに配信の再開）が実行される。
【０００７】
そして、従来のネットワークシステムにおける、特にその中間階層に属しているノードの中継機能が停止した場合のトポロジ再構築の方法としては、以下の二つの方法があった。
【０００８】
先ず、第一の方法として、当該中継機能が停止した場合、その後のトポロジの再構築においては、その中継機能が停止したノードの下位に縦に（配信方向に）従属して接続されていた他のノードを、そのトポロジ上における階層を配信逆方向に一つずつ順次繰り上げることで当該再構築を実行する方法がある。
【０００９】
また、第二の方法として、当該中継機能が停止した場合、その中継機能が停止したノードの直近下位に接続されていた一又は複数のノードの全てを、その中継機能が停止したノードの直近上位に接続されていたノードに接続し直すことでトポロジの再構築を実行する方法がある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、上述した第一の方法を用いた場合、階層数が膨大なネットワークシステム（通常はこの場合のほうが圧倒的に多い）のトポロジ上でその頂点の配信装置に近い階層の中継装置における中継機能が停止した場合には、階層の繰り上がりのために接続し直す必要のあるノードの数が膨大になり、トポロジとしても変更数が膨大となってネットワークシステムとしての負担が課題になると言う問題点がある。
【００１１】
また、上述した第二の方法を用いた場合、一のノードの直近下位に並列に接続されているノードの数が多いネットワークシステムの場合には、中継機能が停止したノードの直近上位にあったノードに接続される下位ノードの数が膨大になり、その上位にあったノードの負荷が過大になるか、又は当該上位のノードにおける接続可能数を越えている場合は他の接続態様を改めて探索しなければならないと言う問題点があった。
【００１２】
そして、上記いずれの場合でも、ネットワークシステム全体又は一のノードにおける負荷が過大になると言うことは、ネットワーク自体が不安定になり、結果としてネットワークシステムの中間階層に含まれるノードの中継機能が停止した場合におけるネットワークシステム自体の信頼性の低下に繋がることとなる。
【００１３】
そこで、本発明は、上記の各問題点に鑑みて為されたもので、その目的は、ネットワークシステムに含まれるノードの中継機能が停止した場合でも、迅速にツリー構造を再構築して配信情報の配信を再開させることを可能とし、ネットワークシステム自体の信頼性を向上させつつ確実に配信情報を配信することが可能となるように当該ネットワークシステム内における接続態様を制御する接続態様制御装置及び接続態様制御方法並びに当該接続態様の制御のために用いられる接続態様制御用プログラムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記の課題を解決するために、請求項１に記載の発明は、配信情報の配信元である配信装置と、当該配信装置に対して複数の階層を形成しつつツリー構造として接続された複数の中継装置と、を含んで前記配信情報が配信されるネットワークシステムにおける前記配信装置及び前記中継装置間の接続態様を制御する接続態様制御装置において、前記配信装置から見て前記ツリー構造における末端に接続されている前記中継装置である末端中継装置を除くいずれかの前記中継装置における前記配信情報の中継機能が停止したとき、いずれかの前記末端中継装置を検索する検索手段と、前記検索された末端中継装置を、前記中継機能が停止した前記中継装置である機能停止中継装置が接続されていた前記ツリー構造内の位置に、当該機能停止中継装置に代えて接続する接続手段と、を備える。
【００１５】
よって、ネットワークシステムにおける中間階層に含まれている中継装置のいずれかにおいてその中継機能が停止したとき、その中継装置が接続されているツリー構造上の位置に、その中継機能が停止した中継装置に代えていずれかの末端中継装置を接続するので、ツリー構造の変更を最小限に抑制し且つネットワークシステム全体に掛かる負担を低減しつつ当該中継機能の停止に対応してツリー構造を再構築することができる。
【００１６】
上記の課題を解決するために、請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の接続態様制御装置において、前記接続手段は、前記検索された末端中継装置を、前記機能停止中継装置が当該中継機能の停止前に接続されていた前記中継装置に接続する副接続手段と、前記検索された末端中継装置と、前記副接続手段による接続前から当該末端中継装置が接続されている他の前記中継装置との間の接続を切断する切断手段と、を備える。
【００１７】
よって、末端中継装置を接続し直すとき、機能停止中継装置が中継機能の停止前に接続されていた中継装置に末端中継装置を接続し、その後、その末端中継装置と、元々末端中継装置が接続されている他の中継装置との間の接続を切断するので、末端中継装置を接続し直すに当たり当該末端中継装置に対する配信情報の配信が中断することを防止できる。
【００１８】
上記の課題を解決するために、請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の接続態様制御装置において、前記副接続手段による接続後、当該副接続手段により接続された中継装置から配信される前記配信情報と、前記他の中継装置から配信された前記配信情報と、の間で当該配信情報の連続性があるか否かを確認する確認手段を更に備え、前記切断手段は、前記連続性があると確認されたときのみ、前記検索された末端中継装置と前記他の中継装置との間の接続を切断するように構成される。
【００１９】
よって、末端中継装置に関し、その接続のし直しの前後で配信されている配信情報に連続性がある場合にのみ当該末端中継装置に対する元々の接続を切断するので、末端中継装置を接続し直すに当たり当該末端中継装置における配信情報の連続性を維持しつつその接続をし直すことができる。
【００２０】
上記の課題を解決するために、請求項４に記載の発明は、請求項１から３のいずれか一項に記載の接続態様制御装置において、前記検索手段は、前記配信装置を中心として前記機能停止中継装置が接続されていた前記ネットワークシステム内の配信経路と異なる他の配信経路内に接続されている前記末端中継装置を検索するように構成される。
【００２１】
よって、末端中継装置を検索するに当たり、ネットワークシステムにおいて配信装置を中心として機能停止中継装置が接続されていた配信経路と異なる他の配信経路内に接続されている末端中継装置を検索するので、当該機能停止中継装置が含まれていた配信経路内のみにおいて末端中継装置の接続替えが実行される場合に比して、ネットワークシステム全体に負荷を分散して中継機能の復帰を行うことができる。
【００２２】
上記の課題を解決するために、請求項５に記載の発明は、請求項１から４のいずれか一項に記載の接続態様制御装置において、各前記中継装置は、前記ツリー構造において直近上位の前記階層及び直近下位の前記階層として当該各中継装置に夫々接続されている前記配信装置又は他の前記中継装置のいずれかを示す接続識別情報を記憶する記憶部等の記憶手段を夫々に備え、前記検索手段は、各前記中継装置の内、前記ツリー構造において直近上位の前記階層として接続されている前記配信装置又は他の前記中継装置のいずれかを示す前記接続識別情報のみが前記記憶手段内に記憶されている前記中継装置を、前記末端中継装置として検索するように構成される。
【００２３】
よって、末端中継装置の検索に当たり、各中継装置の内、ツリー構造において直近上位の階層として接続されている配信装置又は他の中継装置のいずれかを示す接続識別情報のみが記憶手段内に記憶されている中継装置を末端中継装置として検索するので、簡易な処理で末端中継装置を見つけ出すことができる。
【００２４】
上記の課題を解決するために、請求項６に記載の発明は、請求項１から４のいずれか一項に記載の接続態様制御装置において、前記ネットワークシステムにおける接続態様を示す接続態様情報を記憶する記憶装置が当該ネットワークシステムに含まれていると共に、前記検索手段は、前記記憶装置内の前記接続態様情報を参照して前記末端中継装置を検索するように構成される。
【００２５】
よって、各中継装置とは別個の記憶装置内に接続態様情報が記憶されており、これを参照して末端中継装置を検索するので、各ノードに負担を掛けることなく簡易に末端中継装置を検索することができる。
【００２６】
上記の課題を解決するために、請求項７に記載の発明は、配信情報の配信元である配信装置と、当該配信装置に対して複数の階層を形成しつつツリー構造として接続された複数の中継装置と、を含んで前記配信情報が配信されるネットワークシステムにおける前記配信装置及び前記中継装置間の接続態様を制御する接続態様制御方法において、前記配信装置から見て前記ツリー構造における末端に接続されている前記中継装置である末端中継装置を除くいずれかの前記中継装置における前記配信情報の中継機能が停止したとき、いずれかの前記末端中継装置を検索する検索工程と、前記検索された末端中継装置を、前記中継機能が停止した前記中継装置である機能停止中継装置が接続されていた前記ツリー構造内の位置に、当該機能停止中継装置に代えて接続する接続工程と、を含む。
【００２７】
よって、ネットワークシステムにおける中間階層に含まれているノードのいずれかにおいてその中継機能が停止したとき、その中継装置が接続されているツリー構造上の位置に、その中継機能が停止した中継装置に代えていずれかの末端中継装置を接続するので、ツリー構造の変更を最小限に抑制し且つネットワークシステム全体に掛かる負担を低減しつつ当該中継機能の停止に対応してツリー構造を再構築することができる。
【００２８】
上記の課題を解決するために、請求項８に記載の発明は、配信情報の配信元である配信装置と、当該配信装置に対して複数の階層を形成しつつツリー構造として接続された複数の中継装置と、を含んで前記配信情報が配信されるネットワークシステムにおける前記配信装置及び前記中継装置間の接続態様を制御する接続態様制御装置に含まれるコンピュータを、前記配信装置から見て前記ツリー構造における末端に接続されている前記中継装置である末端中継装置を除くいずれかの前記中継装置における前記配信情報の中継機能が停止したとき、いずれかの前記末端中継装置を検索する検索手段、及び、前記検索された末端中継装置を、前記中継機能が停止した前記中継装置である機能停止中継装置が接続されていた前記ツリー構造内の位置に、当該機能停止中継装置に代えて接続する接続手段、として機能させる。
【００２９】
よって、ネットワークシステムにおける中間階層に含まれているノードのいずれかにおいてその中継機能が停止したとき、その中継装置が接続されているツリー構造上の位置に、その中継機能が停止した中継装置に代えていずれかの末端中継装置を接続するようにコンピュータが機能するので、ツリー構造の変更を最小限に抑制し且つネットワークシステム全体に掛かる負担を低減しつつ当該中継機能の停止に対応してツリー構造を再構築することができる。
【発明の効果】
【００３０】
請求項１に記載の発明によれば、ネットワークシステムにおける中間階層に含まれている中継装置のいずれかにおいてその中継機能が停止したとき、その中継装置が接続されているツリー構造上の位置に、その中継機能が停止した中継装置に代えていずれかの末端中継装置を接続するので、ツリー構造の変更を最小限に抑制し且つネットワークシステム全体に掛かる負担を低減しつつ当該中継機能の停止に対応してツリー構造を再構築することができる。
【００３１】
従って、ネットワークシステム内の中間階層に含まれるいずれかの中継装置においてその中継機能が停止した場合でも、迅速にツリー構造を再構築して配信情報の配信を再開させることができるので、当該ネットワークシステム自体の信頼性を向上させつつ確実に配信情報を配信することができる。
【００３２】
請求項２に記載の発明によれば、請求項１に記載の発明の効果に加えて、末端中継装置を接続し直すとき、機能停止中継装置が中継機能の停止前に接続されていた中継装置に末端中継装置を接続し、その後、その末端中継装置と、元々末端中継装置が接続されている他の中継装置との間の接続を切断するので、末端中継装置を接続し直すに当たり当該末端中継装置に対する配信情報の配信が中断することを防止できる。
【００３３】
請求項３に記載の発明によれば、請求項２に記載の発明の効果に加えて、末端中継装置に関し、その接続のし直しの前後で配信されている配信情報に連続性がある場合にのみ当該末端中継装置に対する元々の接続を切断するので、末端中継装置を接続し直すに当たり当該末端中継装置における配信情報の連続性を維持しつつその接続をし直すことができる。
【００３４】
請求項４に記載の発明によれば、請求項１から３のいずれか一項に記載の発明の効果に加えて、末端中継装置を検索するに当たり、ネットワークシステムにおいて配信装置を中心として機能停止中継装置が接続されていた配信経路と異なる他の配信経路内に接続されている末端中継装置を検索するので、当該機能停止中継装置が含まれていた配信経路内のみにおいて末端中継装置の接続替えが実行される場合に比して、ネットワークシステム全体に負荷を分散して中継機能の復帰を行うことができる。
【００３５】
請求項５に記載の発明によれば、請求項１から４のいずれか一項に記載の発明の効果に加えて、末端中継装置の検索に当たり、各中継装置の内、ツリー構造において直近上位の階層として接続されている配信装置又は他の中継装置のいずれかを示す接続識別情報のみが記憶手段内に記憶されている中継装置を末端中継装置として検索するので、簡易な処理で末端中継装置を見つけ出すことができる。
【００３６】
請求項６に記載の発明によれば、請求項１から４のいずれか一項に記載の発明の効果に加えて、各中継装置とは別個の記憶装置内に接続態様情報が記憶されており、これを参照して末端中継装置を検索するので、各ノードに負担を掛けることなく簡易に末端中継装置を検索することができる。
【００３７】
請求項７に記載の発明によれば、ネットワークシステムにおける中間階層に含まれているノードのいずれかにおいてその中継機能が停止したとき、その中継装置が接続されているツリー構造上の位置に、その中継機能が停止した中継装置に代えていずれかの末端中継装置を接続するので、ツリー構造の変更を最小限に抑制し且つネットワークシステム全体に掛かる負担を低減しつつ当該中継機能の停止に対応してツリー構造を再構築することができる。
【００３８】
従って、ネットワークシステム内の中間階層に含まれるいずれかの中継装置においてその中継機能が停止した場合でも、迅速にツリー構造を再構築して配信情報の配信を再開させることができるので、当該ネットワークシステム自体の信頼性を向上させつつ確実に配信情報を配信することができる。
【００３９】
請求項８に記載の発明によれば、ネットワークシステムにおける中間階層に含まれているノードのいずれかにおいてその中継機能が停止したとき、その中継装置が接続されているツリー構造上の位置に、その中継機能が停止した中継装置に代えていずれかの末端中継装置を接続するようにコンピュータが機能するので、ツリー構造の変更を最小限に抑制し且つネットワークシステム全体に掛かる負担を低減しつつ当該中継機能の停止に対応してツリー構造を再構築することができる。
【００４０】
従って、ネットワークシステム内の中間階層に含まれるいずれかの中継装置においてその中継機能が停止した場合でも、迅速にツリー構造を再構築して配信情報の配信を再開させることができるので、当該ネットワークシステム自体の信頼性を向上させつつ確実に配信情報を配信することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４１】
次に、本発明を実施するための最良の形態について、図面に基づいて説明する。なお、以下に説明する実施形態は、配信情報としてのコンテンツの配信元である配信装置たるノードとしてのサーバと、当該サーバに対して複数の階層を形成しつつツリー構造として接続されたユーザ端末としての複数のノードと、を含んでコンテンツが配信されるネットワークシステムにおけるトポロジの態様を制御する接続態様制御処理に対して本発明を適用した場合の実施の形態である。
【００４２】
（Ｉ）本発明の原理
初めに、本発明に係る実施形態を具体的に説明する前に、本発明の原理について、図１及び図２を用いて説明する。なお、図１は当該原理に係るネットワークシステムの概要構成を示す図であり、図２は当該原理に係るトポロジの変化について説明する図である。
【００４３】
本発明に係るネットワークシステムを物理的な接続態様として見た場合、図１（ａ）に示すように、当該ネットワークシステムＮＳは、有線回線又は無線回線である回線Ｌを夫々介して、上記サーバＳと、ユーザ端末である複数のノードＮと、が、インターネット回線等のネットワークＮＴによって相互に情報の授受が可能に接続されている。そして、図１（ａ）に示すネットワークシステムＮＳを、サーバＳを頂点としたトポロジとしてみた場合には、図１（ｂ）に示すように、サーバＳに対して回線Ｌを介して例えば二つのノードＮが接続されており、更に各ノードＮに対して二つのノードＮが接続されている。このようにサーバＳを頂点として各ノードＮがツリー状に接続されたトポロジにより、必要なコンテンツが、サーバＳからそのコンテンツを所望したノードＮまで階層を追って配信されることになる。
【００４４】
以上のネットワークシステムＮＳにおいて、本発明の場合、例えば図２（ａ）に示すように、サーバＳを含めて五つの階層内に当該サーバＳとノードＮ１乃至Ｎ３０とが回線Ｌにより夫々接続されているトポロジを考える。
【００４５】
そして、当該ネットワークシステムＮＳ内のいずれかの中間階層にあるノードＮ１乃至Ｎ１４において、例えばノードＮ１における電源スイッチがオフとされる等の理由により当該ノードＮ１におけるコンテンツの中継機能が停止すると、図２（ｂ）に示すように当該ノードＮ１を中心とした三つの回線Ｌも実質的に断となることになるので、この結果、ノードＮ１の下位に接続されていたノードＮ３、Ｎ４、Ｎ７乃至Ｎ１０及びＮ１５乃至Ｎ２２には当該コンテンツが配信されなくなる。
【００４６】
このとき、本発明では、ネットワークシステムＮＳのトポロジ上で末端にあるノードＮ（図２に示す場合はノードＮ１５乃至Ｎ３０のいずれか）を、元のノードＮ１が接続されていたトポロジ上の位置（図２に示す場合はサーバＳとノードＮ３及びＮ４と間）にそのトポロジ上で接続し直す。例えば図２（ｃ）に示すように、当該トポロジ上で末端にあるノードＮ２３を元のノードＮ１が接続されていたトポロジ上の位置に接続し直すのである。
【００４７】
このように、トポロジにおいて末端にあったノードＮを中継機能が停止したノードＮのトポロジ上の位置に接続し直すことで、当該トポロジ構造の変更を最小限に抑制し（すなわち、トポロジ上の位置が変更されるノードＮの数を最小限の「１」に抑制し）且つネットワークシステムＮＳ全体に掛かる負担を低減しつつノードＮ１における中継機能の停止に対応しトポロジを再構築してコンテンツの配信を継続することができる。
【００４８】
従って、ネットワークシステムＮＳ内の中間階層に含まれるいずれかのノードＮにおいてその中継機能が停止した場合でも、従来のノードＮの階層を順次繰り上げる方法に比して迅速にトポロジを再構築してコンテンツの配信を再開させることができ、且つ中継機能が停止したノードの上位にあるノードＮに集中的に接続しなおす方法に比して一部の中継装置への負荷集中を回避させることができるので、ネットワークシステムＮＳ自体の信頼性を向上させつつ確実にコンテンツを配信することができるようになるのである。
【００４９】
（II）実施形態
次に、上述した原理を前提とした本発明の実施形態について、具体的に図３乃至図９を用いて説明する。なお、図３はネットワークシステムに含まれる上記各ノードの細部構成を示すブロック図であり、図４乃至図７は、各ノードＮにおいて、実施形態に係る接続態様の制御処理を夫々示すフローチャートであり、図８及び図９は当該制御処理を具体的に例示する図である。
【００５０】
先ず、上記本発明に係るネットワークシステムＮＳに含まれる各ノードＮの具体的な構成について、図３を用いて説明する。
【００５１】
図３（ａ）に示すように、実施形態に係るノードＮは、検索手段、接続手段、副接続手段、切断手段及び確認手段としてのＣＰＵ１と、接続認証部２と、ハードディスク又は半導体メモリ等からなる記憶手段としての記憶部３と、マウス又はキーボード等よりなる入力部４と、画像表示用のディスプレイ及び音声出力用のスピーカ並びに画像及び音声復号用のデコーダ等よりなる出力部５と、メッセージ送受信部６と、データ送受信部７と、により構成され、ＣＰＵ１、接続認証部２、記憶部３、入力部４、出力部５、メッセージ送受信部６及びデータ送受信部７は、相互にバス８を介して情報の授受が可能となるように接続されている。
【００５２】
次に、概要動作を説明する。
【００５３】
先ず、メッセージ送受信部６は、機能的には、上位の階層にあるノードＮ（又はサーバＳ）に回線Ｌを介して接続されて当該上位の階層にあるノードＮ等との間におけるメッセージの授受を行う部分と、下位の階層にあるノードＮに回線Ｌを介して接続されて当該下位の階層にあるノードＮとの間におけるメッセージの授受を行う部分と、に分割されている。ここで、メッセージとは、ネットワークシステムＮＳにおいて必要なコンテンツの配信する際に必要な種々の制御情報等を示すものであり、当該メッセージが授受されることにより実際のコンテンツが配信される環境が形成されることになる。
【００５４】
一方、データ送受信部７は、機能的には、上記メッセージ送受信部６と同様に、上位の階層にあるノードＮ等に回線Ｌを介して接続されて当該上位の階層にあるノードＮ等との間におけるデータの授受を行う部分と、下位の階層にあるノードＮに回線Ｌを介して接続されて当該下位の階層にあるノードＮとの間におけるデータの授受を行う部分と、に分割されている。ここで、データとは、ネットワークシステムＮＳにおいて配信されるコンテンツ自体を構成する音声又は画像を含むパケット形式のデータを言い、上記メッセージの授受により形成された環境の下で、コンテンツとしてサーバＳから各ノードＮに配信されるものである。
【００５５】
このとき、このパケット形式のデータにつき、一纏まりのコンテンツ（例えば映画一本分のコンテンツ又は楽曲一曲分のコンテンツ等）内においてはそれを構成するデータのパケットには、そのコンテンツの先頭から連続するパケット番号が付与されているものとする。
【００５６】
次に、接続認証部２は、例えばネットワークシステムＮＳが有料のコンテンツを配信するネットワークシステムであった場合に、ＣＰＵ１の制御の下、そのコンテンツの配信が許可されているノードＮであるか否か等のいわゆる認証処理を、当該ノードＮがそのネットワークシステムＮＳに加入した場合又は他のノードＮが新たに接続された場合等において、サーバＳとの認証情報の授受により実行する。
【００５７】
更に、記憶部３は、後述する各情報を書き換え可能に一時的又は不揮発的に記憶し、必要に応じてＣＰＵ１に出力する。
【００５８】
一方、入力部４は、それが含まれているノードＮにおいて再生すべきコンテンツの指定等の操作がその使用者により実行されると、当該実行された操作に対応する操作信号を生成してＣＰＵ１へ出力する。そして、当該操作信号を受信したＣＰＵ１がノードＮを構成する他の構成部材を制御することにより、当該所望されるコンテンツの配信及び再生処理がそのノードＮにおいて実行される。このとき、当該再生処理は、ＣＰＵ１の制御の下で出力部５を用いて実行される。
【００５９】
次に、上記記憶部３の細部構成について、具体的に図３（ｂ）を用いて説明する。なお、図３（ｂ）は記憶される情報の種類毎に夫々領域分割された記憶部３を示すものであり、更に当該記憶部３が含まれているノードＮに対して直近上位に接続されているノードＮが二つある場合を例示するものである。
【００６０】
図３（ｂ）に示すように、記憶部３は、図１（ｂ）又は図２に示すトポロジ上において、記憶部３が含まれているノードＮに対して直近上位に接続されている第１の上位ノードＮを示す第１上位ノード情報が記憶される第１上位ノード情報記憶領域１０と、後述する実施形態に係る接続替え処理の実行中において、その時まで上記直近上位に接続されている第１の上位ノードＮに加えて一時的に直近上位に（すなわち、上記第１の上位ノードＮと並列に）接続されることとなる第２の上位ノードＮを示す第２上位ノード情報が記憶される第２上位ノード情報記憶領域１１と、トポロジ上において上記第１の上位ノードＮに対して更に直近上位に接続されている他のノードＮを示す上位ノードの上位ノード情報が記憶される第３上位ノード情報記憶領域１２と、トポロジ上において記憶部３が含まれているノードＮに対して直近下位に接続されている一又は複数のノードＮを夫々示す下位ノード情報がその下位ノードの数だけ記憶される下位ノード情報記憶領域１３と、上記第１の上位ノードＮ（すなわち、上記第１上位ノード情報記憶領域１０にそのノード情報が記憶されているノードＮ）の直近下位に接続されている一又は複数の他のノードＮ（すなわち、当該第１の上位ノードＮに対して、図３（ｂ）に示す記憶部３が含まれているノードＮと並列にその直近下位に接続されている一又は複数の他のノードＮであり、以下単に並列ノードＮと示す）を夫々示す並列ノード情報がその並列ノードの数だけ記憶される並列ノード情報記憶領域１４と、記憶部３が含まれているノードＮ自体において上記第１の上位ノードＮ又は第２の上位ノードＮのいずれかから受信済みのデータを含むパックの番号を示す受信データ番号情報が記憶される受信データ番号情報記憶領域１５と、当該受信したデータが一時的に蓄積されるリングバッファ領域１６と、により構成されている。
【００６１】
ここで、第１上位ノード情報記憶領域１０、第２上位ノード情報記憶領域１１、第３上位ノード情報記憶領域１２、下位ノード情報記憶領域１３及び並列ノード情報記憶領域１４に夫々記憶されているノード情報としては、具体的には夫々のノードＮを示すＩＰ（Internet Protocol）グローバルアドレス等が含まれている。
【００６２】
また、リングバッファ領域１６は、いずれかの上位ノードから配信されてきたコンテンツに対応するデータをＦＩＦＯ形式で一時的に蓄積するリングバッファメモリ形式の記憶領域であり、上述したコンテンツデータとしてのパケット（及びパック）を順次記憶すると共に、原則としてその記憶順に出力して出力部５における再生処理に供させるものである。
【００６３】
次に、図１（ｂ）及び図２に示すネットワークシステムＮＳに対して新たなノードＮが新規に加入した後にコンテンツに対応するデータの配信を受けて当該コンテンツをその新着目ノードＮにおいて再生する処理と、その再生中においてトポロジ中の中間階層に含まれているいずれかのノードＮがネットワークシステムＮＳから脱退した場合のトポロジの再構築処理と、について、各ノードＮにおける処理として図４乃至図７に示すフローチャートを用いて具体的に説明する。
【００６４】
既存のネットワークシステムＮＳ内のいずれかのノードＮに対する直近下位の位置に新たなノードＮを加入させる場合、当該加入するノードＮ（以下、図４に示すフローチャートに沿ってネットワークシステムＮＳに新たに加入してデータの受信処理並びに再生処理等を実行するノードＮを、ネットワークシステムＮＳに既に加入済みの他のノードと区別するために「着目ノードＮ」と示す）においては、最初に当該直近上位のノードＮ（又はそのネットワークシステムＮＳにおける最上位のサーバＳ）に対して着目ノードＮを接続するための処理を行う（ステップＳ１、Ｓ２）。そして、当該接続のための要求が当該上位のノードＮにおいて拒否された場合（ステップＳ２；ＮＯ）、その時に既存のネットワークシステムＮＳに対して着目ノードＮは加入できないことになるので、当該着目ノードＮにおける処理は終了することとなる。
【００６５】
一方、ステップＳ２の判定において、上位のノードＮ（又はサーバＳ）から加入が許可された後は（ステップＳ２；ＹＥＳ）、次に、実際に当該加入のための処理を実行するか否かを確認する（ステップＳ３）。そして、使用者の意思等によりネットワークシステムＮＳへの加入を取止める旨の操作又はそれまで加入していたネットワークシステムＮＳから脱退する旨の操作が着目ノードＮ内の入力部４において実行された場合は（ステップＳ３；脱退）、そのための脱退処理（加入取止めの場合の処理もほぼ同様である）をその脱退する着目ノードＮにおいて実行し（ステップＳ４）、当該着目ノードＮとしての処理を終了する。
【００６６】
一方、ネットワークシステムＮＳからの脱退処理等を行わずデータの受信処理等を実行する場合は（ステップＳ３；継続）、上位のノードＮから必要なデータを受信する処理を行い（ステップＳ５）、出力部５を用いてその受信したデータを再生・出力する（ステップＳ１１）。
【００６７】
次に、着目ノードＮに接続されている他のノードＮと当該着目ノードＮとの接続を切断する脱退処理が着目ノードＮを中心として行われる場合に備えて、実施形態に係るトポロジにおいてサーバＳから見て当該トポロジの末端にあるいずれかのノードＮ（図２に示す場合はノードＮ１５乃至Ｎ３０のいずれか）を探索する末端ノード探索メッセージ応答処理を行い（ステップＳ８）、その後上記脱退メッセージ応答処理を、接続されている他のノードＮとの間で必要に応じて実行し（ステップＳ９）、更に当該ステップＳ９の処理として実際に他のノードＮにおいて上記脱退処理が実行された場合に、実施形態に係る末端ノードＮの接続替え処理である繰上げメッセージ応答処理（図２（ｃ）参照）を行って（ステップＳ１０）、上記ステップＳ３に戻って着目ノードＮとしてのデータの受信処理及び再生処理を継続して実行する。
【００６８】
このとき、着目ノードＮにおいては、上記データ再生処理（ステップＳ１１）と並行して、当該着目ノードＮに対して直近下位の階層に他のノードＮを接続する処理（ステップＳ６）及びその接続した下位のノードＮに対するデータの送信（中継）処理（ステップＳ７）を、夫々実行している。
【００６９】
次に、図４に示す各ステップのうち、ステップＳ１及びＳ４乃至Ｓ１１の夫々の処理について、順次詳述する。
【００７０】
先ず、図５（ａ）に示すフローチャートを用いて、上記ステップＳ１の処理について詳細に説明する。
【００７１】
図５（ａ）に示すように、当該ステップＳ１の処理においては、先ず直近上位となる他のノードＮに対して着目ノードＮがその直近下位のノードＮとして加入することを要求する旨を、回線Ｌを介して送信し（ステップＳ１−１）、その要求に対する上位ノードＮからの返信を待機し（ステップＳ１−２）、更にその返信があったときにその内容を確認する（ステップＳ１２）。
【００７２】
そして、当該返信内容に応じて、着目ノードＮがネットワークシステムＮＳに加入することが認められたときは（ステップＳ１２；可）、当該直近上位となるノードＮに対応するＩＰアドレス等を含む上記上位ノード情報を着目ノードＮの記憶部３内の第１上位ノード情報記憶領域１０に記憶させると共に、更に当該上位となるノードＮに対して更に直近上位となっている他のノードＮに対応するＩＰアドレス等を含む上記上位ノードの上位ノード情報を着目ノードＮの記憶部３内の第３上位ノード情報記憶領域１２に記憶させる（ステップＳ１３）。
【００７３】
次に、着目ノードＮに対して直近上位に接続されているノードＮ（すなわち、ステップＳ１３において第１上位ノード情報記憶領域１０内にノード情報を記憶させたノードＮ）に対して、着目ノードＮと並列にその直近下位に接続されている一又は複数の他のノードＮがある場合は、当該他のノードＮを示す並列ノード情報を記憶部３内の並列ノード情報記憶領域１４内に記憶させて（ステップＳ１４）、図３に示すステップＳ２に移行する。
【００７４】
一方、上記ステップＳ１２の判定において、着目ノードＮがネットワークシステムＮＳに加入することが認められないときは（ステップＳ１２；不可）、着目ノードＮとしての機能が発揮できないことになるが、この場合も図３に示すステップＳ２に移行した後（ステップＳ２；ＮＯ）、着目ノードＮにおける処理を終了する。
【００７５】
次に、図５（ｂ）に示すフローチャートを用いて、図４に示すステップＳ５のデータ受信処理について詳細に説明する。
【００７６】
図５（ｂ）に示すように、当該ステップＳ５の処理においては、先ず、その時に着目ノードＮに接続されている直近上位のノードＮがいくつあるかを確認する（ステップＳ１５）。このステップＳ１５において、図２（ｂ）において説明した記憶部３の第２上位ノード情報記憶領域１１内にノード情報が記憶されている上位ノードＮがある場合、すなわち、後述する末端ノードＮの接続替えの処理が実行中であるときはその判定結果は「２」となり、一方、当該接続替えが行われず、通常のコンテンツの配信が実行されているときはその判定結果は「１」となる。そして、その判定結果が「１」であるときは（ステップＳ１５；１）、現在接続されている直近上位のノードＮからコンテンツとしてのデータを受信する処理を行って（ステップＳ１６）、図４に示すステップＳ６及びＳ１１に移行する。
【００７７】
一方、ステップＳ１５の判定結果が「２」であるとき、すなわち上記接続替えを実行中であるときは、夫々の上位ノードＮから別個にコンテンツとしてのデータを受信する処理を行う（ステップＳ１６−１、Ｓ１６−２）。
【００７８】
そして、二つの上位ノードＮから夫々配信を受けたコンテンツのデータ同士を比較し、それらの少なくとも一部同士が同一であってそれらが共に受信済みのデータであるか否か、すなわち、パケット番号が一致しているかどうかを確認する（ステップＳ１７）。そして、それらが共に受信済みである場合（すなわち、それまで直近上位であったノードＮから受信したデータがリングバッファ領域１６内に残っており、このデータのパケット番号と同じパケット番号のデータが新たな上位ノードＮから受信されて当該リングバッファ領域１６内に格納されているときは、二つの上位ノードＮからのデータ間に連続性があることになる）は（ステップＳ１７；ＹＥＳ）、接続替え処理実行後に新たに直近上位となるノードＮ（すなわち、第２上位ノード情報記憶領域１１内にそのノード情報が記憶されているノードＮ）から受信したコンテンツのデータと、それまで配信を受けていた直近上位のノードＮ（すなわち、第１上位ノード情報記憶領域１０内にそのノード情報が記憶されているノードＮ）から受信したコンテンツのデータと、の間で連続性が保たれていると判断でき、上記接続替えを行ってそれまで配信を受けていた直近上位のノードＮとの接続を切っても問題ないことになるので、着目ノードＮ内の記憶部３における第２上位ノード情報記憶領域１１内に格納されていたノード情報を、その記憶部３における第１上位ノード情報記憶領域１０内に格納し直し、且つその後に第２上位ノード情報記憶領域１１に格納されていたノード情報を消去して（ステップＳ１８）、図４に示すステップＳ６及びＳ１１に移行する。
【００７９】
なお、図５（ｂ）に示すステップＳ１６、Ｓ１６−１及びＳ１６−２における具体的な処理については、後ほど図７（ａ）を用いて説明する。
【００８０】
次に、図５（ｃ）に示すフローチャートを用いて、図４に示すステップＳ６の下位ノード接続処理について詳細に説明する。
【００８１】
図５（ｃ）に示すように、当該ステップＳ６の処理においては、先ず、着目ノードＮに対して直近下位に接続されているノードＮからの接続要求メッセージが当該着目ノードＮに対して送信されてきたか否かを確認し（ステップＳ２０）、当該接続要求メッセージが送信されていないときは（ステップＳ２０；無）、そのまま図４に示すステップＳ７に移行し、当該接続要求メッセージが送信されてきたときは（ステップＳ２０；有）、次に、その接続要求メッセージを送信してきた下位のノードＮと着目ノードＮとの間で（又は当該下位のノードＮと着目ノードＮを介したサーバＳとの間で）当該下位のノードＮがネットワークシステムＮＳに加入する資格を有するノードＮであるか否かを判断する認証処理を、例えば当該下位のノードＮ及び着目ノードＮ夫々に含まれている接続認証部２により実行する（ステップＳ２１、Ｓ２２）。
【００８２】
そして、当該認証処理により下位のノードＮをネットワークシステムＮＳに加入させることが認められない場合は（ステップＳ２２；否）、その旨を接続不許可メッセージとして当該下位のノードＮに送信し（ステップＳ２５）、図４に示すステップＳ７に移行する。
【００８３】
一方、ステップＳ２２の判定において、当該認証処理により下位のノードＮをネットワークシステムＮＳに加入させることが認められる場合は（ステップＳ２２；可）、その旨を接続許可メッセージとして当該下位のノードＮに送信し（ステップＳ２３）、更に当該直近下位となるノードＮに対応するＩＰアドレス等を含む下位ノード情報を着目ノードＮの記憶部３内の下位ノード情報記憶領域１３に記憶させ（ステップＳ２４）、更にその着目ノードＮの直近下位にそれまで接続されていた他の下位ノードＮがある場合は、ステップＳ６の処理により新たに接続される下位ノードＮは当該他の下位ノードＮにとっては上記並列ノードＮの関係になるので、当該他の下位ノードＮに対して並列ノードＮが追加されたことを認識させるためのメッセージを送信し（ステップＳ２４−１）、図４に示すステップＳ７に移行する。
【００８４】
次に、図５（ｄ）に示すフローチャートを用いて、図４に示すステップＳ７のデータ送信処理について詳細に説明する。
【００８５】
図５（ｄ）に示すように、当該ステップＳ７の処理においては、先ず、着目ノードＮに対して直近下位に接続されているノードＮから、その下位ノードＮにおいて再生するためのデータの送信要求がメッセージとして送信されてきたか否かを確認し（ステップＳ３５）、その旨のメッセージが着目ノードＮにおいて受信されないときは（ステップＳ３５；無）そのまま図４に示すステップＳ８に移行する。
【００８６】
一方、ステップＳ３５の判定において、その旨のメッセージが送信されてきているときは（ステップＳ３５；有）、次に、そのメッセージに対応して着目ノードＮから送信すべき順番に相当するパケットをコンテンツのデータとして当該下位ノードＮに回線Ｌを介して送信し（ステップＳ３６）、図４に示すステップＳ８に移行する。
【００８７】
次に、図６（ａ）に示すフローチャートを用いて、図４に示すステップＳ８の末端ノードの探索処理について詳細に説明する。
【００８８】
図６（ａ）に示すように、当該ステップＳ８の処理においては、先ず、着目ノードＮより上位の階層にあるいずれかのノードＮから、トポロジにおいて末端に接続されているノードＮを探索する旨の探索メッセージが配信されてきたか否かを確認し（ステップＳ３７）、その探索メッセージがないときは（ステップＳ３７；無）、ステップＳ８の処理としては何ら実行すべき処理がないのでそのまま図４に示すステップＳ９に移行し、一方、当該探索メッセージが配信されてきたときは（ステップＳ３７；有）、次に、着目ノードＮ内の記憶部３における下位ノード情報記憶領域１３にいずれかのノードＮを示すノード情報が記憶されているか否かを確認する（ステップＳ３８）。
【００８９】
そして、当該下位ノード情報記憶領域１３内にいずれかのノードＮを示すノード情報が記憶されているときは（ステップＳ３８；ＹＥＳ）、そのときの着目ノードＮ自体は末端ノードＮではない（すなわち、直近下位のノードＮが接続されている）ことになるので、その時に着目ノードＮに配信されている上記探索メッセージをそのままその直近下位のノードＮに送信し（ステップＳ３９）、図４に示すステップＳ９に移行する。
【００９０】
他方、ステップＳ３８の判定において、下位ノード情報記憶領域１３内にいずれのノードＮを示すノード情報も記憶されていないときは（ステップＳ３８；ＮＯ）、そのときの着目ノードＮ自体が実施形態に係る末端ノードＮであることになるので、その旨の探索ノード発見メッセージを、着目ノードＮ自体を示すノード情報と共に元の探索メッセージを送信した上位のノードＮに返信し（ステップＳ３９−１）、図４に示すステップＳ９に移行する。
【００９１】
次に、図６（ｂ）に示すフローチャートを用いて、図４に示すステップＳ９の接続ノードの脱退メッセージ応答処理について詳細に説明する。
【００９２】
図６（ｂ）に示すように、当該ステップＳ９の処理においては、先ず、着目ノードＮに現在接続されている他のいずれかのノードＮ（具体的には、直近上位に接続されている上位ノードＮ又は直近下位に接続されている下位ノードＮのいずれか一方）から、そのノードＮがネットワークシステムＮＳから脱退する旨のメッセージを着目ノードＮが受信したか否かを確認し（ステップＳ２６）、当該メッセージを受け取っていない場合は（ステップＳ２６；ＮＯ）そのまま図４に示すステップＳ１０に戻り、一方、脱退を要求する旨のメッセージを受信しているときは（ステップＳ２６；ＹＥＳ）そのメッセージが直近上位のノードＮから送信されてきたものであるか、直近下位のノードＮから送信されてきたものであるか、或いは着目ノードＮに対する並列ノードＮから送信されてきたものであるか、を確認する（ステップＳ２７）。
【００９３】
そして、その脱退要求メッセージが直近上位のノードＮから送信されてきたものであるときは（ステップＳ２７；上位）、実施形態に係る後述のトポロジの再構築処理を実行し（ステップＳ２９）、図４に示すステップＳ１０に移行する。
【００９４】
一方、ステップＳ２７の判定において、その脱退要求メッセージが直近下位のノードＮから送信されてきたものであるときは（ステップＳ２７；下位）、着目ノードＮの記憶部３内の下位ノード情報記憶領域１３に記憶されている当該下位ノードＮを示すノード情報を当該下位ノード情報記憶領域１３から削除して（ステップＳ２８）、図４に示すステップＳ１０に移行する。
【００９５】
更に、ステップＳ２７の判定において、その脱退要求メッセージが並列ノードＮから送信されてきたものであるときは（ステップＳ２７；並列）、着目ノードＮの記憶部３内の並列ノード情報記憶領域１４に記憶されている当該並列ノードＮを示すノード情報を当該並列ノード情報記憶領域１４から削除して（ステップＳ２８−１）、図４に示すステップＳ１０に移行する。
【００９６】
次に、図６（ｃ）に示すフローチャートを用いて、図４に示すステップＳ１０の繰上げメッセージ応答処理について詳細に説明する。なお、当該繰上げメッセージ応答処理とは、実施形態に係る接続替え処理において、末端ノードＮを中継機能が停止したノードＮが接続された元のトポロジ上の位置に接続し直すためのメッセージに対する応答処理である。
【００９７】
図６（ｃ）に示すように、当該ステップＳ１０の処理においては、先ず、実施形態に係る繰上げ処理を実行する旨の繰上げメッセージを当該着目ノードＮが接続されている上位のノードＮ又は下位のノードＮのいずれかから受信したか否かが確認され（ステップＳ４０）、当該繰上げメッセージがいずれのノードＮからも送信されてきていないときは（ステップＳ４０；無）、ステップＳ１０に係る繰上げメッセージ応答処理を実行せずに図４に示すステップＳ３に戻る。
【００９８】
一方、ステップＳ４０の判定において、着目ノードＮが実施形態に係る末端ノードＮであり、当該着目ノードＮに対して当該繰上げメッセージがいずれかのノードＮから受信されたときは（ステップＳ４０、有）、始めに、当該繰上げ（接続替え）処理後に直近上位となるノードＮ（すなわち、中継機能が停止したノードＮが直近下位として接続されていたノードＮ）が着目ノードＮに対する上記第２上位ノードＮに当たるとして、そのノードＮを示すノード情報を着目ノードＮの記憶部３内の第２上位ノード情報記憶領域１１に記憶させ（ステップＳ４１）、次に、当該繰上げ処理後において着目ノードＮに対して直近下位に接続されることになるノードＮを示すノード情報を、着目ノードＮの記憶部３内における下位ノード情報記憶領域１３内に記憶させ（ステップＳ４２）、更に、当該繰上げ処理後において着目ノードＮに対して並列に接続されることになるノードＮを示すノード情報を、着目ノードＮの記憶部３内における並列ノード情報記憶領域１４内に記憶させて（ステップＳ４３）、図４に示すステップＳ３に戻る。
【００９９】
更に、図６（ｄ）に示すフローチャートを用いて、図４に示すステップＳ４のノード脱退処理（着目ノードＮ自体の、ネットワークシステムＮＳからの脱退処理）について詳細に説明する。
【０１００】
図６（ｄ）に示すように、当該ステップＳ４の処理においては、先ず、着目ノードＮの直近上位に接続されている上位ノードＮに対して上述した（図６（ｂ）参照）脱退要求メッセージを送信し（ステップＳ３０）、次に、着目ノードＮの直近下位に接続されている下位ノードＮに対して同様に上述した脱退要求メッセージを送信し（ステップＳ３１）、更に、着目ノードＮと並列に接続されている並列ノードＮに対して同様に上述した脱退要求メッセージを送信し（ステップＳ３２）、夫々のメッセージの送信後に自らのネットワークシステムＮＳからの脱退処理を実行する。
【０１０１】
次に、図７（ａ）に示すフローチャートを用いて、図５（ｂ）に示すステップＳ１６のデータ受信実行処理について詳細に説明する。なお、図５（ｂ）に示すステップＳ１６−１及びＳ１６−２夫々におけるデータ受信実行処理もデータの受信下が異なるのみでその他は実質的にステップＳ１６としてのデータ受信実行処理と同一であるので、纏めて図７（ａ）を用いて説明する。
【０１０２】
図７（ａ）に示すように、当該ステップＳ１６の処理においては、先ず、データの配信を受けるべき直近上位のノードＮに対して当該データの送信を要求する旨のメッセージを送信し（ステップＳ４５）、その応答の有無を確認する（ステップＳ４６）。そして、応答があったときは（ステップＳ４６；有）、当該直近上位のノードＮから送信されてくる（図５（ｄ）ステップＳ３５及びＳ３６参照）データを受信して（ステップＳ４７）、図４に示すステップＳ６及びＳ１１（或いは図５（ｂ）に示すステップＳ１６−２又はＳ１７）に移行する。
【０１０３】
一方、ステップＳ４６の判定において、データ要求メッセージに対する応答がないときは（ステップＳ４６；無）、その直近上位のノードＮが実施形態に係るネットワークシステムＮＳから脱退した可能性があるとして、図６（ｂ）に示すステップＳ２９に示す処理と同様のトポロジの再構築処理を実行し（ステップＳ２９）、その再構築後における直近上位のノードＮに対して上記ステップＳ４５の処理を実行すべく当該ステップＳ４５の処理に移行する。
【０１０４】
最後に、図６（ｂ）及び図７（ａ）に示す実施形態に係るトポロジの再構築処理について、具体的に図７（ｂ）を用いて説明する。
【０１０５】
図７（ｂ）に示すように、直近上位のノードＮがネットワークシステムＮＳから脱落した可能性があるとして当該再構築処理が開始されると、先ず、着目ノードＮの記憶部３における第３上位ノード情報記憶領域１２に記憶されているノード情報を参照して、当該直近上位のノードＮの更に直近上位に接続されていたノードＮに対してネットワークシステムＮＳに対応するトポロジにおける末端ノードＮを探索する旨のメッセージを、当該直近上位であったノードＮに対する更に直近上位に接続されていたノードＮに送信する（ステップＳ５０。図５（ａ）ステップＳ３７参照）。そして、そのノードＮから、探索メッセージに対応した末端ノードＮを発見した旨のメッセージが送信されたか否かを確認し（ステップＳ５１。図５（ａ）ステップＳ３９−１参照）、送信されてこないときは（ステップＳ５１；ＮＯ）送信されてくるまで当該発見メッセージに対する待機を一定時間続ける。
【０１０６】
一方、ステップＳ５１の判定において、末端ノードＮを発見した旨のメッセージが、その発見された末端ノードＮを示すノード情報と共に送信されてきたときは（ステップＳ５１；有）、その発見された末端ノードＮに対して、着目ノードＮに対する直近上位のノードＮの更に直近上位に接続されているノードＮを示すノード情報と、存在する場合は当該着目ノードＮに対する並列ノードＮを示すノード情報と、を含む上記繰上げメッセージ（図６（ｃ）ステップＳ４０参照）を送信して（ステップＳ５２）、図４に示すステップＳ１０（図６（ｂ）ステップＳ２９の場合）又は図７（ａ）に示すステップＳ４５（図７（ａ）ステップＳ２９の場合）に移行する。
【０１０７】
次に、上述してきた一連の接続制御処理を用いて実際にトポロジの再構成を行う場合の処理の流れについて、図８及び図９を用いて、図２（ｂ）に例示したネットワークシステムＮＳを再度用いて説明する。
【０１０８】
先ず、ネットワークシステムＮＳ内のノードＮ１における電源スイッチがオフとされる等の理由により当該ノードＮ１におけるコンテンツの中継機能が停止すると、図８（ａ）に示すように当該ノードＮ１を中心とした三つの回線Ｌも実質的に断となることになるので、この結果、ノードＮ１の下位に接続されていたノードＮ３、Ｎ４、Ｎ７乃至Ｎ１０及びＮ１５乃至Ｎ２２には当該コンテンツが配信されなくなる。
【０１０９】
この場合、実施形態では、直近上位に接続されたノードＮ１がネットワークシステムＮＳから脱落したことをノードＮ３又はＮ４において検出すると（図７（ａ）ステップＳ４５及びＳ４６参照）、実施形態に係るトポロジの再構築処理（ステップＳ２９）を、当該ノードＮ３又はＮ４において開始する。
【０１１０】
そして、図８（ｂ）に示すように、当該再構築処理においてノードＮ１５を末端ノードとして検出し（図６（ａ）参照）、そのノードＮ１５に対して、それまでの直近上位に接続されているノードＮ７との接続を一時的に維持したまま、脱落したノードＮ１の直近上位に接続されていたノードＮ（図８の場合はサーバＳ）を、回線Ｌを新たに形成して接続する（図７（ｂ）ステップＳ５２及び図６（ｃ）ステップＳ４０及びＳ４１参照）。その後更に、繰上げ処理後に直近下位に接続されるべきノードＮ３及びＮ４を当該ノードＮ１５に対する直近下位のノードとして回線Ｌを新たに形成して接続する（図６（ｃ）ステップＳ４２参照）。
【０１１１】
その後、図９（ａ）に示すように、元の直近上位に接続されていたノードＮ７との接続を断とする（ノードＮ１５における図６（ｄ）ステップＳ３０の処理及びノードＮ７における図６（ｂ）ステップＳ２８の処理参照）。これらにより、最終的に図９（ｂ）に示すようにノードＮ１が接続されていたトポロジ上の位置に、新たなノードＮ１５が接続されてトポロジの再構築が完了する。
【０１１２】
以上説明したように、実施形態に係るネットワークシステムＮＳにおける接続制御処理によれば、当該ネットワークシステムＮＳにおける中間階層に含まれているノードＮのいずれかにおいてその中継機能が停止したとき、そのノードＮが接続されているトポロジ上の位置に、その中継機能が停止したノードＮに代えていずれかの末端ノードＮを接続するので、トポロジの変更を最小限に抑制し且つネットワークシステムＮＳ全体に掛かる負担を低減しつつ当該中継機能の停止に対応してトポロジを再構築することができる。
【０１１３】
従って、ネットワークシステムＮＳ内の中間階層に含まれるいずれかのノードＮにおいてその中継機能が停止した場合でも、迅速にトポロジを再構築してコンテンツの配信を再開させることができるので、当該ネットワークシステムＮＳ自体の信頼性を向上させつつ確実にコンテンツを配信することができる。
【０１１４】
ここで、従来におけるトポロジの再構築方法において階層を一つずつ繰り上げる場合では、例えば図２（ｂ）に例示したネットワークシステムＮＳにおいてノードＮ１が脱落すると、先ず、ノードＮ３−ノードＮ８間及びノードＮ７−ノードＮ１６間の回線Ｌを夫々切断し、更に、サーバＳ−ノードＮ３間、ノードＮ３−ノードＮ４間、ノードＮ７−ノード８間及びノードＮ１５−ノードＮ１６間の四つの回線Ｌを新たに接続しなければ最終的に図９（ｂ）に示すトポロジが再構築されない（切断二箇所、新接続四箇所）こととなる。
【０１１５】
これに対し、実施形態の接続制御処理によれば、ノードＮ７−ノードＮ１５間の回線Ｌを切断し、その後サーバＳ−ノードＮ１５間、ノードＮ１５−ノードＮ３間及びノードＮ１５−ノードＮ４間の回線Ｌを新たに形成する（切断一箇所、親接続三箇所）のみで最終的に図９（ｂ）に示すトポロジが再構築されることになる。
【０１１６】
また、中継機能が停止したノードＮ１がその停止前に接続されていたサーバＳに対して探索された末端ノードＮ１５を先ず接続し、その後、その末端ノードＮ１５と、元々末端ノードＮ１５が接続されているノードＮ７との間の接続を切断する（図５（ｂ）ステップＳ１６−１乃至Ｓ１８参照）ので、末端ノードＮ１５を接続し直すに当たり末端ノードＮ１５に対するコンテンツの配信が中断することを防止できる。
【０１１７】
更に、末端ノードＮ１５に関し、その接続のし直しの前後で配信されているコンテンツに連続性がある場合にのみ末端ノードＮ１５に対する元々のノードＮ７との接続を切断する（図５（ｂ）ステップＳ１７及びＳ１８参照）ので、末端ノードＮ１５を接続し直すに当たり末端ノードＮ１５におけるコンテンツの連続性を維持しつつその接続をし直すことができる。
【０１１８】
更にまた、末端ノードＮの検索に当たり、各ノードＮの内、トポロジにおいて直近上位の階層として接続されているサーバＳ又は他のノードＮのいずれかを示すノード情報のみが記憶部３内に記憶されているノードＮを末端ノードＮとして検索する（図６（ａ）ステップＳ３８及びＳ３９−１参照）ので、簡易な処理で末端ノードＮを見つけ出すことができる。
【０１１９】
（III）変形形態
次に、本発明に係る変形形態について説明する。
【０１２０】
先ず、第一の変形形態について、図１０及び図１１を用いて説明する。なお、図１０及び図１１は第一の変形形態に係る接続制御処理を具体的に例示する図である。
【０１２１】
上述した実施形態では、図８及び図９に例示するように、サーバＳから見て、脱落したノードＮ１が含まれていた配信経路上の末端にあるノードＮ１５を、当該ノードＮ１が接続されていたトポロジ上の位置に接続し直したが、図１０及び図１１に示すように、当該ノードＮ１が含まれていた配信経路に対してサーバＳから見て異なる配信経路上の末端にあるノードＮ２３を、当該ノードＮ１が接続されていたトポロジ上の位置に接続し直してもよい。
【０１２２】
すなわち、ネットワークシステムＮＳ内のノードＮ１における中継機能が停止すると、図１０（ａ）に示すように当該ノードＮ１を中心とした三つの回線Ｌも実質的に断となり、ノードＮ３、Ｎ４、Ｎ７乃至Ｎ１０及びＮ１５乃至Ｎ２２に当該コンテンツが配信されなくなる。
【０１２３】
この場合、第一の変形形態では、直近上位に接続されたノードＮ１がネットワークシステムＮＳから脱落したことをノードＮ３又はＮ４において検出すると、第一の変形形態に係るトポロジの再構築処理を開始する。
【０１２４】
そして、図１０（ｂ）に示すように、当該再構築処理においてノードＮ１が含まれていた配信経路と異なる配信経路上の末端にあるノードＮ２３を末端ノードとして検出し、そのノードＮ２３に対して、それまでの直近上位に接続されているノードＮ１１との接続を一時的に維持したまま、脱落したノードＮ１の直近上位に接続されていたサーバＳを、回線Ｌを新たに形成して接続する。その後更に、繰上げ処理後に直近下位に接続されるべきノードＮ３及びＮ４を当該ノードＮ２３に対する直近下位のノードとして回線Ｌを新たに形成して接続する。
【０１２５】
その後、図１１（ａ）に示すように、元の直近上位に接続されていたノードＮ１１との接続を断とする。これらにより、最終的に図１１（ｂ）に示すようにノードＮ１が接続されていたトポロジ上の位置に、新たなノードＮ２３が接続されてトポロジの再構築が完了する。
【０１２６】
以上の第一の変形形態によれば、末端ノードＮを検索するに当たり、ネットワークシステムＮＳにおいてサーバＳを中心として中継機能が停止したノードＮ１が接続されていた配信経路と異なる他の配信経路内に接続されている末端ノードＮを検索するので、ノードＮ１が含まれていた配信経路内のみにおいて末端ノードＮの接続替えが実行される場合に比して、ネットワークシステムＮＳ全体に負荷を分散して中継機能の復帰を行うことができる。
【０１２７】
更に、第二の変形形態として、上述した実施形態では、各ノードＮ内の記憶部３に記憶されている下位ノード情報記憶領域１３内にノード情報が記憶されているか否かによってそのノードＮが末端ノードＮであるか否かを判断したが（図６（ａ）参照）、これ以外に、ネットワークシステムＮＳ内に、それを構成するノードＮ及びサーバＳとは別個に、当該ネットワークシステムＮＳにおけるトポロジの接続態様（具体的には、回線Ｌを介して直接接続されているノードＮ同士のノード情報等）を一括して記憶しておく記憶装置を設けても良い。この場合、いずれかのノードＮの脱落があった場合は、その記憶装置に記憶されているトポロジの接続態様を参照して末端ノードＮを探索することができることになる。
【０１２８】
この第二の変形形態によれば、各ノードＮとは別個の記憶装置内にトポロジの接続態様が記憶されており、これを参照して末端ノードＮを検索するので、各ノードＮに負担を掛けることなく簡易に末端ノードＮを検索することができることになる。
【０１２９】
更に、図４乃至図７のフローチャートに対応するプログラムを、フレキシブルディスク又はハードディスク等の情報記録媒体に記録しておき、又はインターネット等を介して取得して記録しておき、これらを汎用のコンピュータで読み出して実行することにより、当該コンピュータを各実施形態に係るＣＰＵ１として機能させることも可能である。
【産業上の利用可能性】
【０１３０】
以上夫々説明したように、本願はツリー構造を有するネットワークシステムを用いたコンテンツの配信の分野に利用することが可能であり、特に映画や音楽等のリアルタイムの放送の如き、途中で配信が中断してしまうことが不都合なコンテンツの配信の分野に適用すれば特に顕著な効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【０１３１】
【図１】本発明の原理を説明する図（Ｉ）であり、（ａ）は本発明に係るネットワークシステムの物理的な接続態様を示すブロック図であり、（ｂ）はトポロジとしてその接続態様を示すブロック図である。
【図２】本発明の原理を説明する図（II）であり、（ａ）はノード脱落前のトポロジを例示する図であり、（ｂ）はノード脱落発生時のトポロジを例示する図であり、（ｃ）は本発明に係るトポロジの再構築を例示する図である。
【図３】実施形態に係るネットワークシステムに含まれる各ノードの構成を示す図であり、（ａ）はそのブロック図であり、（ｂ）は記憶部３内に記憶される情報の内容を示す図である。
【図４】実施形態に係るノードにおける接続制御処理の全体を示すフローチャートである。
【図５】実施形態に係るノードにおける処理の細部を夫々示すフローチャート（Ｉ）であり、（ａ）は上位ノード接続処理を示すフローチャートであり、（ｂ）はデータ受信処理を示すフローチャートであり、（ｃ）は下位ノード接続処理を示すフローチャートであり、（ｄ）はデータ送信処理を示すフローチャートである。
【図６】実施形態に係るノードにおける処理の細部を夫々示すフローチャート（II）であり、（ａ）は末端ノード探索メッセージ応答処理を示すフローチャートであり、（ｂ）は脱退メッセージ応答処理を示すフローチャートであり、（ｃ）は繰上げメッセージ応答処理を示すフローチャートであり、（ｄ）はノード脱退処理を示すフローチャートである。
【図７】実施形態に係るノードにおける処理の細部を夫々示すフローチャート（III）であり、（ａ）はデータ受信実行処理を示すフローチャートであり、（ｂ）はトポロジの再構築処理を示すフローチャートである。
【図８】実施形態に係るネットワークシステムにおけるトポロジの再構築の状態を例示する図（Ｉ）であり、（ａ）はその詳細を例示する図（ｉ）であり、（ｂ）はその詳細を例示する図（ii）である。
【図９】実施形態に係るネットワークシステムにおけるトポロジの再構築の状態を例示する図（II）であり、（ａ）はその詳細を例示する図（iii）であり、（ｂ）はその詳細を例示する図（iv）である。
【図１０】第一の変形形態に係るネットワークシステムにおけるトポロジの再構築の状態を例示する図（Ｉ）であり、（ａ）はその詳細を例示する図（ｉ）であり、（ｂ）はその詳細を例示する図（ii）である。
【図１１】第一の変形形態に係るネットワークシステムにおけるトポロジの再構築の状態を例示する図（II）であり、（ａ）はその詳細を例示する図（iii）であり、（ｂ）はその詳細を例示する図（iv）である。
【符号の説明】
【０１３２】
１    ＣＰＵ
２    接続認証部
３    記憶部
４    入力部
５    出力部
６    メッセージ送受信部
７    データ送受信部
８    バス
１０    第１上位ノード情報記憶領域
１１    第２上位ノード情報記憶領域
１２    第３上位ノード情報記憶領域
１３    下位ノード情報記憶領域
１４    並列ノード情報記憶領域
１５    受信データ番号情報記憶領域
１６    リングバッファ領域
ＮＳ    ネットワークシステム
Ｓ    サーバ
Ｎ、Ｎ１、Ｎ２、Ｎ３、Ｎ４、Ｎ５、Ｎ６、Ｎ７、Ｎ８、Ｎ９、Ｎ１０、Ｎ１１、Ｎ１２、Ｎ１３、Ｎ１４、Ｎ１５、Ｎ１６、Ｎ１７、Ｎ１８、Ｎ１９、Ｎ２０、Ｎ２１、Ｎ２２、Ｎ２３、Ｎ２４、Ｎ２５、Ｎ２６、Ｎ２７、Ｎ２８、Ｎ２９、Ｎ３０    ノード
Ｌ    回線
ＮＴ    ネットワーク
【図１】
2006101230.tif 000003
【図２】
2006101230.tif 000004
【図３】
2006101230.tif 000005
【図４】
2006101230.tif 000006
【図５】
2006101230.tif 000007
【図６】
2006101230.tif 000008
【図７】
2006101230.tif 000009
【図８】
2006101230.tif 000010
【図９】
2006101230.tif 000011
【図１０】
2006101230.tif 000012
【図１１】
2006101230.tif 000013
【手続補正書】
【提出日】平成16年10月6日(2004.10.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図４】
2006101230.tif 000014
【手続補正２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図６】
2006101230.tif 000015