(57)【要約】  【課題】長期間安定して地温の上昇を抑制し得る遮熱性・保水性舗装を提供する。  【解決手段】保水材２２を有してなる保水層２と、保水層２の下部に設けられ、保水材２２が通過し得ないように構成した保水材支持層１と、保水層２の上部に設けられ、透水性を有してなり保水材２２が通過し得ないように構成するとともに遮熱性をも有するように構成した遮熱透水層３とを設けてなることを特徴とする。  【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
保水材を有してなる保水層と、
当該保水層の下部に設けられ、前記保水材が通過し得ないように構成した保水材支持層と、
前記保水層の上部に設けられ、透水性部材を有してなり前記保水材が通過し得ないように構成するとともに遮熱性を有するように構成した遮熱透水層とを設けてなることを特徴とする遮熱性・保水性舗装。
【請求項２】
前記透水性部材を、細骨材を有し、かつ含有する骨材の最大粒径が２．５ｍｍ以下である細粒径ポーラス部材としている請求項１記載の遮熱性・保水性舗装。
【請求項３】
前記遮熱透水層を、遮熱性を有する顔料を含む前記透水性部材によって構成している請求項１又は２記載の遮熱性・保水性舗装。
【請求項４】
前記遮熱透水層を、遮熱性を有する中空粒子を含む前記透水性部材によって構成している請求項１、２又は３記載の遮熱性・透水性舗装。
【請求項５】
前記中空粒子の平均粒子径を１〜１５０μｍに設定している請求項４記載の遮熱性・透水性舗装。
【請求項６】
透水性を有する基層の上層に敷設するものであって、
前記保水材支持層を、前記基層の上部に配置するとともに透水性を有する透水性部材としている請求項１、２、３、４又は５記載の遮熱性・保水性舗装。
【請求項７】
前記保水材支持層の前記透水性部材を、細骨材を有し、かつ含有する骨材の最大粒径が２．５ｍｍ以下である細粒径ポーラス部材としている請求項６記載の遮熱性・保水性舗装。
【請求項８】
前記細粒径ポーラス部材を、セメント、アスファルト又は樹脂の何れかと前記細骨材との混合物としている請求項７記載の遮熱性・保水性舗装。
【請求項９】
前記遮熱透水層を、赤外領域の光を反射し得るように構成している請求項１、２、３、４、５、６、７又は８記載の遮熱性・保水性舗装。
【請求項１０】
前記遮熱透水層を、ＪＩＳ  Ａ  ５７５９に定義される日射反射率が１０％以上となるように構成している請求項９記載の遮熱性・保水性舗装。
【請求項１１】
前記遮熱透水層を、前記日射反射率１３％以上の着色顔料を含むものとしている請求項１０記載の遮熱性・保水性塗装。
【請求項１２】
前記遮熱透水層を、可視領域の光を吸収し得るように構成している請求項１１記載の遮熱性・保水性舗装。
【請求項１３】
前記保水層を、前記保水材と粗骨材を有してなる舗装部材とによって構成したものとし、
前記舗装部材における粗骨材の間隙に前記保水材を配置している請求項１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１又は１２記載の遮熱性・保水性舗装。
【請求項１４】
前記舗装部材を、粒径１３ｍｍ以下の粗骨材を具備する開粒度アスファルト混合物としている請求項１３記載の遮熱性・保水性舗装。
【請求項１５】
前記舗装部材を、最大粒径５〜１３ｍｍ以下の粗骨材とセメントとを混合させたセメント混合物としている請求項１４記載の遮熱性・保水性舗装。
【請求項１６】
前記保水材を、無機粉末を含むものとしている請求項項１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４又は１５記載の遮熱性・保水性舗装。
【請求項１７】
前記保水材を、保水性ポリマーを含むものとしている請求項項１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５又は１６記載の遮熱性・保水性舗装。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、道路等を舗装する透水性舗装に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
都市部では、道路舗装率の増大等に伴って水環境や熱環境が著しく変化してきており、様々な問題が発生してきている。
【０００３】
なかでも熱環境に関しては、舗装化の進展による地面の保水機能の低下が、地表からの水分蒸散による大気に対する冷却作用の低下を招き、特に都市部においてヒートアイランド現象をもたらす一因ともなっている。
【０００４】
従来、このような問題を解消すべく、透水性コンクリートと呼ばれている多孔質体をなすセメントコンクリート、ポーラスコンクリートや開粒度アスファルトコンクリートを用いて道路を舗装することにより舗装面を介して水を蒸発させることにより、当該水が気化熱として舗装面から熱を奪うことを利用して地温上昇を有効に回避しようとした試みが行われている。
【０００５】
その一例として、上述した透水性コンクリートの空隙に部分的に保水材を充填することにより、当該保水材に保持された水を蒸発させることを目的とした技術が開示されている（例えば、特許文献１参照）。さらに同文献に開示された舗装構造は、粗骨材の間隙に保水材を充填し、当該保水材の上層にさらに透水性の樹脂モルタルを充填して当該樹脂モルタルに保水剤を被覆させて、舗装面上における車両等の交通による保水材の紛失を回避することも目的としている。
【０００６】
また一方で、塗装を施すことにより舗装面の温度上昇を抑えようとする技術も開示されている。具体的には、日射反射率が１３％以上の顔料を塗布することにより、太陽光の、特に赤外光を反射するように構成して地温上昇を有効に回避しようとした試みもまた行われている（例えば、特許文献２参照）。
【特許文献１】特開２００４−３１５８号公報
【特許文献２】特開２００４−２１８３０１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、舗装面には上述の車両等の交通によって舗装面が表面から衝撃を受けるという問題だけではない。
【０００８】
すなわち、上述した特許文献１に記載したようなものであっても、例えば透水性を有する基層の上部に保水材層を設けた場合では、保水材が基層以下に流出してしまうといったことが起こり得る。このようなものでは舗装面付近の保水力を長期間維持することができないばかりか、保水材の上層に別異の層を施しているため、保水材が配置されていた箇所と上層との間に空隙が形成されてしまう。そうなると、その空隙において特に基層側から保水材を介した上方への水分の移動が困難なものとなり、基層側に十分水を保持した状態であっても上方へ水を蒸散させることができない。その結果、舗装面の温度が上昇し易いものとなってしまう。また例えば、上述のような舗装面に特許文献２に開示したような塗装を施したものとした場合であっても、当該塗装による遮熱効果は地温の上昇する速度を抑制し得るものの地温を直接的に下げる作用を奏するものではないため、当該塗装によって十分に舗装面の温度上昇を回避するものとはなり得ない。
【０００９】
本発明は、これらのような不具合に着目したものであり、長期間安定して地温の上昇を抑制し得る遮熱性・保水性舗装を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、このような目的を達成するために、次のような手段を講じたものである。すなわち、本発明に係る遮熱性・保水性舗装は、保水材を有してなる保水層と、当該保水層の下部に設けられ、前記保水材が通過し得ないように構成した保水材支持層と、前記保水層の上部に設けられ、透水性部材を有してなり前記保水材が通過し得ないように構成するとともに遮熱性を有するように構成した遮熱透水層とを設けてなることを特徴とする。
【００１１】
ここで、保水材支持層が透水性を有するものであっても、透水性を有さないものであっても良い。
【００１２】
このようなものであれば、保水材が一定量の水を保持することで長期間安定して水を蒸散させて路面から熱を奪うことによる地温上昇の抑制効果と、遮熱透水層によって太陽光に係る熱を遮熱する作用とが相まって、地温の上昇を有効に回避し得るものとすることができる。具体的には、昼間の地温上昇を抑制し且つ夜間等に地温を下降させ易いものとすることができる。また、保水材支持層により保水材の下方への流出を防ぐとともに、遮熱透水層により保水材の上方への飛散を併せて防止することができるので、地温上昇を抑制する効果を長期間持続させることができる。
【００１３】
そして、保水材が遮熱透水層を通過し得ないための具体的な構成として、透水性部材を、細骨材を有しかつ含有する骨材の最大粒径２．５ｍｍ以下である細粒径ポーラス部材とすることが望ましい。
【００１４】
さらに、迅速に施工し得るものとして、遮熱透水層を、遮熱性を有する顔料を含む前記透水性部材によって構成したものを挙げることができる。
【００１５】
また、太陽光による熱を下方へ伝わることを有効に回避し得るものとして、遮熱透水層が、遮熱性を有する中空粒子を含んでいるものを挙げることができる。ここで具体的な中空粒子として、ガラスバルーン、シラスバルーン等の中空セラミック粒子やポリスチレン等の樹脂を用いたものを挙げることができる。また中空粒子の平均粒子径を１〜１５０μｍに設定することにより、外観、施工作業性、物性、遮熱効果が良好なものとすることができる。加えてこのような遮熱透水層を構成する透水性部材を、遮熱性を有する顔料を含むものとすれば、当該顔料と中空粒子による効果が相まって、遮熱性をより向上させたものとすることができる。
【００１６】
保水材が保持しきれない余剰の水を、透水性を有する保水材支持層を介してさらに基層に浸透させて地下水へ還元させるとともに、基層が有する水を保水材層へ移動させ得るものとして、保水材による水の蒸散をさらに持続させ得るものとするためには、透水性を有する基層の上部に敷設し、さらに保水材支持層を基層の上部に配置するとともに透水性を有する透水性部材とすることが望ましい。そして保水材支持層の透水性部材として、細骨材を有し、かつ含有する骨材の最大粒径が２．５ｍｍ以下であるものを採用すれば、保水材の最大粒径に拘わらず極めて通過し難い、言い換えれば実用上通過し得ないものとすることができる。そして細粒径ポーラス部材とは具体的に、セメント、アスファルト又は樹脂の何れかと細骨材との混合物としたものを挙げることができる。
【００１７】
一方、太陽光を反射して当該太陽光による熱を有効に遮熱する具体的な構成として、遮熱透水層を、赤外領域の光を反射し得るように構成しているものを挙げることができる。赤外領域の光を反射し得る具体的なものとして、遮熱透水層を、ＪＩＳ  Ａ  ５７５９に定義される日射反射率が１０％以上となるように構成することが望ましい。また、このような遮熱透水層を構成するものとして、日射反射率が１３％以上の着色顔料を含むものを挙げることができる。また、日射反射率が１３％以上である顔料の具体例として、酸化チタン、酸化亜鉛、鉛白等の無機白色顔料、黄鉛、黄色酸化鉄、チタン・アンチモン・クロムイエロー等の無機黄色顔料、モノアゾ系、ジスアゾ系、ポリアゾ系、金属錯体系等の有機黄色顔料、三酸化二クロム、フタロシアニングリーン等の緑色顔料、フタロシアニンブルー等の青色顔料、弁柄等の赤色顔料、コバルト／鉄／マンガン／銅、鉄／クロム、鉄／コバルト／クロム、ニッケル／マンガン／鉄／クロムの組み合わせによる複合金属酸化物等の遮熱黒色顔料を挙げることができる。
【００１８】
ここで、一般に日射反射率を高く設定したものであっても、例えば路面を白色とした場合には可視光線を殆ど反射してしまい、ドライバーにとって晴天時に路面が眩しいといった不具合を生じてしまう。従って上述した遮熱透水層は、太陽光の可視領域の光を吸収しつつ赤外領域を反射し得るものとすることが望ましい。そして遮熱透水層が可視領域で吸収を示すように構成するためには、例えば上に例示した顔料を適宜黒色に近づけるよう調色するか、複合金属酸化物等の黒色を示す顔料を使用する等により実現することができる。
【００１９】
そして、保水層の強度を有効に向上させるためには、当該保水層を、前記保水材と粗骨材を有してなる舗装部材とによって構成したものとし、舗装部材における粗骨材の間隙に前記保水材を配置しているものが望ましい。ここで粗骨材とは、ＪＩＳ  Ａ  ５００１に定義された道路用砕石と同様の粒径のものを指す。なお本明細書において細骨材とは前記粗骨材よりも小さいものを指す。
【００２０】
また、保水層を好適に構成し得る舗装部材としては、粒径１３ｍｍ以下の粗骨材を具備する開粒度アスファルト混合物、又は最大粒径５〜１３ｍｍの粗骨材とセメントとを混合させたセメント混合物を挙げることができる。
【００２１】
そして、上述のような舗装部材の間隙に好適に配置し得る保水材の具体的なものとして、当該保水材を無機粉末を含むものとすることが望ましい。ここで、保水材として好適に適用し得る無機粉末として、ゼオライト、バーミキュライトやパーライトといった鉱物系保水材と呼ばれるものや、シルト質粘土といったものに代表される粘土系保水材、そのほかに珪藻土や珪砂等を挙げることができる。そしてさらに、吸水力に優れた保水材として、保水性ポリマーを含むものを望ましいものとして挙げることができる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、保水材が一定量の水を保持することで長期間安定して水を蒸散させて路面から熱を奪うことによる地温上昇の抑制効果と、遮熱透水層によって太陽光に係る熱を遮熱する作用とが相まって、地温の上昇を有効に回避し得るものとすることができる。具体的には、昼間の地温上昇を抑制し且つ夜間等に地温を下降させ易いものとすることができる。また、保水材支持層により保水材の下方への流出を防ぐとともに、遮熱透水層により保水材の上方への飛散を併せて防止することができるので、地温上昇を抑制する効果を長期間持続させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下、本発明の一実施の形態について図面を参照して説明する。
【００２４】
本実施形態に係る遮熱性・保水性舗装Ａを図１に示す。なお本実施形態においてこの遮熱性・保水性舗装Ａは、例えば透水性を有する基層Ｇの上層に好適に敷設されるものとしているが、透水性を有さない層の上に敷設したものであっても良い。このような場合は、透水性を有さない層自体が後述する保水材支持層１と同様の機能を担うこととなる。
【００２５】
ここで、本実施形態に係る遮熱性・保水性舗装Ａは、保水材２２を有してなる保水層２と、当該保水層２の下部に設けられ、保水材２２が通過し得ないように構成した保水材支持層１と、保水層２の上部に設けられ、透水性部材を有してなり前記保水材２２が通過し得ないように構成するとともに遮熱性を有するように構成した遮熱透水層３とを設けてなることを特徴としている。
【００２６】
以下、遮熱性・保水性舗装Ａの具体的な構成について図２に示して詳述する。
【００２７】
保水材支持層１は、細骨材を有しかつ含有する骨材の最大粒径が２．５ｍｍ以下である細粒径ポーラス部材である。また、本実施形態ではこの細粒径ポーラス部材を、細骨材と、例えばセメントとの混合物としているが、当該セメント以外であっても透水性を有するものであれば、アスファルト又は樹脂と細骨材との混合物としてもよい。なお本実施形態において、この保水材支持層１には後述する舗装部材ＯＧの一部も含まれている。
【００２８】
保水層２は、粗骨材２１と、保水材２２とによって構成されているものとしている。そして舗装部材ＯＧにおける粗骨材２１の間隙に保水材２２を配置たものとしている。なお、図示例において保水材２２は粗骨材２１の間隙に点在しているように記しているが、実際に立体的には各保水材２２が互いに接し、上面視略全域に亘って上下に敷設されている保水材支持層１と遮熱透水層３との間に介在したものとなっている。また具体的には、舗装部材ＯＧを敷設する工程の後、粗骨材２１の間隙に保水材２２を充填する工程を経ることによって保水層２を敷設するようにしている。
【００２９】
舗装部材ＯＧは、粒径１３ｍｍ以下の粗骨材２１とアスファルトｃとを混合させた開粒度アスファルト混合物としている。詳細には、粗骨材２１の表面に薄いアスファルトｃの膜が存在し、このアスファルトｃの膜が、隣接する粗骨材２１同士を互いに固定することにより、舗装部材ＯＧ全体の強度を維持している。また、舗装部材ＯＧを、最大粒径５〜１３ｍｍ以下の粗骨材２１とセメントとを混合させたセメント混合物としてもよい。なお本実施形態において、舗装部材ＯＧの上部が遮熱透水層３を構成する透水性部材３１を超えているとともに、下側の一部が保水材支持層１を超えて、基層Ｇに接している態様を図示している。
【００３０】
保水材２２は、本実施形態において保水性ポリマーを例示しているが、保水材２２としては保水性ポリマーの他に例えば、鉱物系保水材や、珪砂、粘土系保水材や珪藻土等を挙げることができる。
【００３１】
しかして本実施形態では、保水層２の上層に、上述の通り保水材２２が通過し得ないように構成するとともに遮熱性を有するように構成した遮熱透水層３を設けているものである。
【００３２】
この遮熱透水層３は本実施形態において、保水材支持層１と同様に、細骨材を有しかつ含有する骨材の最大粒径が２．５ｍｍ以下の細粒径ポーラス部材としている。また勿論、この細粒径ポーラス部材はセメントを用いていなくても、透水性を有するものであればアスファルト又は樹脂を採用したものであってもよい。なお本実施形態において、この遮熱透水層３には後述する舗装部材ＯＧの一部も含まれたものとなっている。
【００３３】
しかしてこの遮熱透水層３は、以下に記載するような顔料を含んでいることにより、赤外領域の光を反射し得るとともに、可視領域の光を吸収し得るように構成したものとなっている。すなわち、赤外領域の光を反射することにより太陽光による熱を吸収することを回避する一方で、例えば路面上を通るドライバーが反射光によって眩しさを感じないようにするため、可視領域の光を吸収するように構成しているものである。
【００３４】
詳細には、遮熱透水層３に含まれる顔料は、ＪＩＳ  Ａ  ５７５９に定義される、日射反射率１３％以上の着色顔料を含んでいる。この日射反射率１３％以上の着色顔料の一例として、酸化チタン、酸化亜鉛、鉛白等の無機白色顔料、黄鉛、黄色酸化鉄、チタン・アンチモン・クロムイエロー等の無機黄色顔料、モノアゾ系、ジスアゾ系、ポリアゾ系、金属錯体系等の有機黄色顔料、三酸化二クロム、フタロシアニングリーン等の緑色顔料、フタロシアニンブルー等の青色顔料、弁柄等の赤色顔料、コバルト／鉄／マンガン／銅、鉄／クロム、鉄／コバルト／クロム、ニッケル／マンガン／鉄／クロムの組み合わせによる複合金属酸化物等の遮熱黒色顔料を挙げることができる。
【００３５】
すなわち、上述したような着色顔料を適宜使用することにより、路面の日射反射率が１０％以上として赤外領域の光を有効に反射し得るように構成するともに、路面の色彩に関しては、例えばＣＩＥ１９７６Ｌ*ａ*ｂ*色空間におけるＬ*値が３０以下となるように設定することにより、可視領域の光を有効に吸収し得るものとなっている。
【００３６】
そして、上述したような構成を有する遮熱性・保水性舗装Ａによって地温上昇すなわち路面３ａの温度の上昇が抑制される際の、一連の水の流れ及び太陽光の吸収・反射について図３及び図４に模式的に示し詳述する。なお同図において、水の流れ及び太陽光の吸収・反射を太矢印並びに波線を用いて模式的に図示している。
【００３７】
まず、日照時における水の移動を図３に示す。なお、本実施形態において太陽光により地温が上昇する日照時を例示している。
【００３８】
詳述すると、基層Ｇ側に保持されていた水が保水材支持層１を通って保水層２へ移動した後、保水材２２を伝って上方へ移動し、遮熱透水層３を通って路面から蒸散する。
【００３９】
一方日照時の太陽光の内、赤外領域の光である赤外線ｉは遮熱透水層３の上面すなわち路面３ａを反射することにより遮熱透水層３に吸収されることはなく、遮熱透水層３の温度上昇が有効に抑制される。また、可視領域の光すなわち可視光線ｖについては路面３ａすなわち遮熱透水層３に吸収されるため、路面３ａから反射することなく例えば路面３ａ上のドライバーに眩しさを感じさせることがない。
【００４０】
他方、降雨時においては図４に示すように、降雨による水は遮熱透水層３を伝って保水層２へ移動して保水材２２に吸収される。また、保水材２２が吸収しきれなかった余剰の水は下方へ移動し、透水性を有する保水材支持層１を通って下側すなわち基層Ｇへ移動する。すなわち、地下水へと還元されることとなる。
【００４１】
以上のように、本実施形態に係る遮熱性・保水性舗装Ａは、保水層２と、保水材支持層１と、遮熱透水層３とを設けてなることを特徴としているので、保水材２２が一定量の水を保持することで長期間安定して水を蒸散させることによる地温上昇の抑制効果と、遮熱透水層３による遮熱効果とが相まって、地温の上昇を有効に回避し得るものとすることができる。また、保水材支持層１により保水材２２の下方への流出を防ぐとともに、遮熱透水層３により上方への飛散とを併せて防止することができる。
【００４２】
また、遮熱透水層３を構成する透水性部材３１を、細骨材を有し、かつ含有する骨材の最大粒径を２．５ｍｍ以下である細粒径ポーラス部材としているので、保水材２２の上方への飛散を防止しつつ有効に透水性を確保したものとしている。
【００４３】
さらに遮熱透水層３が遮熱性を有する顔料を含んでいることにより、通常の細粒径ポーラス部材の施工と変わらない作業によって遮熱性を有する舗装を行うことを可能なものとしている。具体的には遮熱性を有する顔料を、赤外領域の光すなわち赤外線ｉを反射し得るように構成しているため、太陽光による熱を有効に遮熱し得るものとしている。
【００４４】
ここで、一般に日射反射率を高く設定したものであっても、例えば路面を白色とした場合には可視光線ｖを殆ど反射してしまい、ドライバーにとって晴天時に路面が眩しいといった不具合を生じてしまう。そこで本実施形態に係る遮熱透水層３は、赤外線ｉを反射しつつ可視光線ｖを吸収するように構成しているため、上述した不具合を有効に回避したものとなっている。
【００４５】
そしてこのような構成を実現するために、上に例示したＪＩＳ  Ａ  ５７５９に定義される日射反射率１３％以上の着色顔料を適宜黒色に近づけるよう調色するか、或いは複合金属酸化物等の黒色を示す顔料を使用する等により、同日射反射率が１０％以上となるように構成したものとしている。
【００４６】
また、本実施形態に係る遮熱性・保水性舗装Ａは透水性を有する基層Ｇの上層に敷設し、基層Ｇの上部に配置する保水材支持層１を透水性部材としているので、保水材２２が保持しきれない余剰の水を、透水性を有する保水材支持層１を介してさらに基層Ｇに浸透させて地下水へ還元させる構成とすることが出来る。また、基層Ｇが有する水を保水層２へ移動させ得るものとなるため、保水材２２による水の蒸散をさらに持続させ得るものとしている。そして保水材支持層を構成する透水性部材を、細骨材を有し、かつ含有する骨材の最大粒径が２．５ｍｍ以下である細粒径ポーラス部材として、保水材２２が極めて通過し難い、言い換えれば実用上保水材２２が通過し得ないものとしている。
【００４７】
さらに保水層２は、前記保水材２２と粗骨材２１を有してなる舗装部材ＯＧとによって構成したものであり、舗装部材ＯＧにおける粗骨材２１の間隙に前記保水材２２を配置しているため、保水層２自体の強度を有効に向上させている。加えて本実施形態では舗装部材ＯＧが保水材支持層１並びに遮熱透水層３にも含まれるように構成しているため、遮熱性・保水性舗装Ａ全体の強度を有効に向上させたものとなっている。そして舗装部材ＯＧを、粒径１３ｍｍ以下の粗骨材２１とアスファルトｃとを混合させた開粒度アスファルト混合物として、空隙率を約２０％に設定することにより保水材２２を粗骨材２１の間隙に十分に配置し得るものとしている。また、保水材２２は保水性ポリマーを含むものとして粗骨材２１の間隙内に有効に水を保持し得るものとし、路面３ａにおける温度上昇の抑制効果の持続性を有効に向上させている。
【００４８】
次に本実施形態の第一変形例として、中空粒子ｂを含んでいる遮熱透水層３０を有する遮熱性・保水性舗装Ａ２を挙げることができる。具体的に説明するとこの遮熱透水層３０は、上述した遮熱透水層３と同じく遮熱性を有する顔料を含んであることに加え、中空粒子ｂが有する断熱効果並びに中空粒子を含むことによる色相の変化を利用して、太陽光による熱を下方へ伝達させないように構成したものである。また、遮熱透水層３０を好適に構成し得る中空粒子ｂとして、本実施形態では例えばガラスバルーン、シラスバルーン等の中空セラミック粒子を採用したものとしているが、ポリスチレン等の樹脂を用いたものであってもよい。また外観、施工作業性、物性、遮熱効果を良好なものとするため、当該中空粒子の平均粒子径を例えば１〜１５０μｍに設定したものとしている。
【００４９】
以上、本発明の実施形態について説明したが、各部の具体的な構成は、上述した実施形態のみに限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【００５０】
例えば、遮熱透水層を、遮熱性を有する顔料を含ませずに中空粒子のみを含む細粒径ポーラス部材をとしたものであっても良い。また、保水材として、ゼオライト、バーミキュライトやパーライトといった鉱物系保水材と呼ばれるものや、シルト質粘土といったものに代表される粘土系保水材、或いは珪藻土や珪砂等の無機粉末を含むものであってもよい。
【００５１】
その他、各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【実施例】
【００５２】
以下、本発明に係る実施例について詳述するが、本発明は当該実施例に限定されるものではない。
【００５３】
＜１．赤外線照射試験＞
上述した実施形態に係る実施例１〜３に示した保水性・透湿性舗装と、比較例１〜５とを用いて、赤外線を照射した場合の表面温度の差異を調査した。
【００５４】
＜１．１使用材料＞
使用材料について以下に記すとともに、詳細な配合又は組成は図６に示す表１に記載した。
＜透水性・排水性を有する舗装部材＞
透水性・排水性を有する舗装部材として開粒度アスコン、すなわち最大粗骨材粒径１３ｍｍとした空隙率２０％の開粒度アスファルト混合物を用いた。
＜保水材＞
保水材として、保水性ポリマー（東洋紡績株式会社製：エスペックＬ）＋珪砂８号、すなわち保水性ポリマーと珪砂８号との１：１混合物を用いた。なお、比較例に用いた保水性ミルクとは、表１に示すようにセメントとゼオライトと水との混合物である。
＜細粒径ポーラス部材＞
細粒径ポーラス部材として、細骨材を有し、かつ骨材の最大粒径を２．５ｍｍ以下とした透水性セメントモルタルを用いた。詳細には、表１中の砂の粒径は０．６〜２．５ｍｍ、すなわち、２．５ｍｍふるい全通、０．６ｍｍふるい全不通のものを使用している。そして実施例１、実施例２及び実施例３に関して、供試体の表面については、表１に詳述した顔料及び／又は中空粒子を、前記細粒径ポーラス部材に混合させて構成している。
【００５５】
＜１．２試験方法＞
＜供試体の作製＞
上述した透水性・排水性舗装部材を３０×３０×５ｃｍに成型し、この側面をシールした後、舗装部材の底面に細粒径ポーラス部材を３ｍｍの厚みで塗布する。そして舗装部材に保水材を充填した後、細粒径ポーラス部材を上面に３ｍｍの厚みで塗布することによって供試体を作製した。なお、供試体の種類は、表２に示す通り、実施例１、実施例２及び実施例３と、比較例１〜５との計８種類とした。また、表中使用材料を記載していないものについては対応する作製工程を省略して供試体を作製した。
＜照射試験＞
作製した実施例並びに比較例に係る供試体に対して散水した後、５００Ｗの赤外線ライトを各供試体表面から高さ３０ｃｍの位置に設置して１２０分照射、及び１２０分×５回照射後の表面温度をそれぞれ熱電対により測定した。
【００５６】
＜１．３試験結果＞
図７に示した表２に試験結果を示す。比較例１に関しては、保水材を有さないため本試験中最も高い温度を示しているので表中には当該比較例１との温度差をそれぞれ示す。比較例２に関しては舗装部材の間隙に充填した保水性ミルクが明度の高い色を呈しているため、比較例１に比べて表面温度が僅かに低くなっている。比較例３は、比較例１と同じく保水材を有さないものの、供試体の表面に遮熱性を有する塗料を塗布しているため、温度上昇がある程度抑制されたものとなっている。比較例４及び比較例５については後述する各実施例と同じ保水材を有するものの、供試体の底面に何ら処理を施していないため、散水の際に保水材が溢流してしまったため、十分な温度上昇抑制効果を示さなかったものと思われる。
【００５７】
一方実施例１、実施例２及び実施例３に関しては、比較例１、３とは異なって保水材成分を舗装部材に充填したものであるので、温度の上昇が有効に抑制されており、持続性も有している。これらの結果は、供試体底面に細粒径ポーラス部材を塗布して保水性ポリマーを確実に供試体内部に支持していることと、供試体表面に顔料及び／又は中空粒子を含ませた効果とが相まって得られたものであると思われる。
特に、供試体表面に顔料並びに中空粒子を併せて含ませた実施例３について、最も温度上昇抑制効果が高い結果が得られたということは、顔料による同効果と中空粒子による同効果とが相まって現れたものと思われる。すなわち、顔料と中空部材とは好適に併用し得るものであるということができる。
【００５８】
＜２．保水材溢流量試験＞
実施例及び比較例に係る供試体にそれぞれじょうろ並びにホースによる散水を行い、その際に起こる保水材の溢流すなわち流失について調査した。
【００５９】
＜２．１使用材料＞
使用材料として、表１及び赤外線照射試験において示した舗装部材、保水材及び細粒径ポーラス部材を用いた。
【００６０】
＜２．２試験方法＞
＜供試体の作製＞
上述した透水性・排水性舗装部材を３０×３０×５ｃｍに成型し、この側面をシールした後、舗装部材の底面に細粒径ポーラス部材を３ｍｍの厚みで塗布する。そして舗装部材に保水材を充填した後、細粒径ポーラス部材を上面に３ｍｍの厚みで塗布することによって供試体を作製した。なお、供試体の種類は、表３に示す通り、実施例１、実施例２及び実施例３と比較例５の計４種類を供試した。また、表中使用材料を記載していないものについては対応する作製工程を省略して供試体を作製した。
＜散水及び固形残分の質量測定＞
作製した供試体の表面にじょうろ並びにホースによってそれぞれ散水し、その後、溢流した水を濾過し、乾燥後の固形残分の質量を測定し、次の式に従って溢流した保水材の固形分量（％）を算出した。
（溢流した保水材の固形分量（％）＝固形残分（ｇ）÷保水材充填量（ｇ）×１００）
＜照射試験＞
作製した実施例並びに比較例に係る供試体に対して散水した後、５００Ｗの赤外線ライトを各供試体表面から高さ３０ｃｍの位置に設置して照射を行い、２４時間後の表面温度をそれぞれ熱電対により測定した。
【００６１】
＜２．３試験結果＞
図８に示した表３に試験結果を示す。比較例５に関しては、散水により保水材が溢流してしまい温度上昇の抑制効果が小さくなっているが、実施例１、実施例２及び実施例３に関しては、細粒径ポーラス部材を供試体底面に設けることにより散水による保水材の溢流が認められず、比較例５と比べて高い温度上昇の抑制効果を示した。
【００６２】
＜３．タイヤ走行試験＞
以下に示す使用材料及び試験方法にてタイヤ走行試験を行った。
【００６３】
＜３．１使用材料＞
使用材料として、表１及び赤外線照射試験において示した舗装部材、保水材及び細粒径ポーラス部材を用いた。
【００６４】
＜３．２試験方法＞
＜供試体の作製＞
上述した透水性・排水性舗装部材を３０×３０×５ｃｍに成型し、この側面をシールした後、舗装部材の底面に細粒径ポーラス部材を３ｍｍの厚みで塗布する。そして舗装部材に保水材を充填した後、細粒径ポーラス部材を上面に３ｍｍの厚みで塗布することによって供試体を作製した。なお、供試体の種類は、表４に示す通り、実施例１、実施例２及び実施例３と、比較例２及び比較例５との計５種類とした。また、表中使用材料を記載していないものについては対応する作製工程を省略して供試体を作製した。
＜回転ラベリング試験前後における反射率の測定＞
作製した供試体に対して後述する照射試験を行うとともに色彩色差計による反射率を計測した後、回転ラベリング試験（ノーマルタイヤ：３０，０００回転）を行い、さらにその後に再び照射試験並びに反射率の計測を行った。
＜照射試験＞
作製した実施例並びに比較例に係る供試体に対して散水した後、５００Ｗの赤外線ライトを各供試体表面から高さ３０ｃｍの位置に設置して照射を行い、１２０分後の表面温度をそれぞれ熱電対により測定した。
【００６５】
＜３．３試験結果＞
図９に示した表４に試験結果を示す。比較例２及び比較例５に関しては、タイヤ走行試験によって保水材が飛散してしまい、反射率の低下並びに温度上昇の抑制効果が小さいものとなっている一方で、実施例１、実施例２及び実施例３に関しては細粒径ポーラス部材がタイヤ走行試験による保水材の飛散を抑制することにより、反射率の低下が小さく温度上昇の抑制効果は、例えば上述した１．赤外線照射試験における実施例１、実施例２及び実施例３の結果と比べてもそれぞれ遜色のない程度の、温度上昇の抑制効果を示した。
【００６６】
＜４．浸透性試験＞
以下に示す使用材料及び試験方法にて浸透性試験を行った。
【００６７】
＜４．１使用材料＞
使用材料として、表１及び赤外線照射試験において示した舗装部材、保水材及び細粒径ポーラス部材を用いた。
【００６８】
＜４．２試験方法＞
＜供試体の作製＞
上述した透水性・排水性舗装部材を３０×３０×５ｃｍに成型し、この側面をシールした後、舗装部材の底面に細粒径ポーラス部材を３ｍｍの厚みで塗布する。そして舗装部材に保水材を充填した後、細粒径ポーラス部材を上面に３ｍｍの厚みで塗布することによって供試体を作製した。なお、供試体の種類は、図１０に示した表５の通り、実施例１、実施例２及び実施例３と、比較例２、比較例４及び比較例５との計６種類とした。また、表中使用材料を記載していないものについては対応する作製工程を省略して供試体を作製した。
＜現場透水性試験＞
供試体を２４時間水浸させ、保水材を水で飽和させた後、現場透水性試験（舗装試験法便覧別冊１−１−３Ｔ「現場透水量試験方法」に準じる）を行い、一定量の水を舗装体に注入した。その際、供試体の下方からの余剰水分の流出量を測定し、一定流出量当たりの流出時間、水の注入量に対する流出量の比、及び保水材の浸透量を算出した。
【００６９】
＜４．３試験結果＞
図１０に示した表５に試験結果を示す。比較例２は、保水材は有してはいるものの底面の細粒径ポーラス部材が無く、代わりに保水材を流出させないようセメントで硬化させた保水性ミルクとしているため、保持する水の量が制限され、温度上昇はある程度抑制されるものの持続性に劣るものとなっている。言い換えれば、保水性ミルクの流出は見られないものの、当該保水性ミルク自体の保水性が低いため、供試体の内部に水が十分に浸透しないものとなっている。
【００７０】
比較例４及び比較例５に関して、供試体の底部に細粒径ポーラス部材層を設けていないため、水とともに多くの保水材が下方へ流出するものとなっている。
【００７１】
そして、実施例１、実施例２及び実施例３に関しては適当な径を有する細骨材ならびに骨材を用いた細粒径ポーラス部材が供試体の底面に層を形成することにより、保水材の流出を抑え、水のみを下方へ移動させることができる。言い換えれば、水のみを基層へ好適に還元させ得るものとなっている。
【図面の簡単な説明】
【００７２】
【図１】本発明の一実施形態に係る保水性・透湿性舗装の模式的な外観図。
【図２】同実施形態に係る保水性・透湿性舗装の模式的な構成説明図。
【図３】同実施形態に係る水の移動及び太陽光の反射を模式的に示す図。
【図４】同実施形態に係る水の移動を模式的に示す図。
【図５】同実施形態の第一変形例に係る構成説明図。
【図６】本発明の一実施例に係る表１を示す図。
【図７】同表２を示す図。
【図８】同表３を示す図。
【図９】同表４を示す図。
【図１０】同表５を示す図。
【符号の説明】
【００７３】
１…保水材支持層
２…保水層
２１…粗骨材
２２…保水材
３、３０…遮熱透水層
Ａ、Ａ２…遮熱性・保水性舗装
ｂ…中空粒子
Ｇ…基層
ＯＧ…舗装部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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