(57)【要約】【課題】本発明は、簡易な方法で、高収率なジヒドロクマリン類の製造方法を提供することを目的とする。【解決手段】本発明は、テルペン骨格含有フェノール化合物とけい皮酸誘導体を反応させて得られるジヒドロクマリン類の製造方法に関するものである。  具体的には、テルペン骨格含有フェノール化合物として、ｐ−メンチルフェノールが挙げられる。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
テルペン骨格含有フェノール化合物とけい皮酸誘導体を反応させて得られるジヒドロクマリン類の製造方法。
【請求項２】
テルペン骨格含有フェノール化合物が、式（Ｉ）で表されるｐ−メンチルフェノールである請求項１記載のジヒドロクマリン類の製造方法。
【化１】
2006188481.tif 000024
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、香料工業や農薬、医薬あるいは染料の中間体として有用なジヒドロクマリン類の製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】  従来、ジヒドロクマリン類の製造方法としては、３−（２−オキソシクロヘキシル）プロピオン酸エステル類を加熱して環化脱水素反応させて製造する方法等（特許文献１）があるが、ジヒドロクマリン類の他にクマリン類も生成されたり、また、製造条件も、高温や気相反応であったりして、製造工程が複雑になり、また、十分な収率を確保出来ることはできない。
また、特殊な酸化方法により、カルボニル化合物を過酸により酸化しエステルを得る方法により、２，３，３ａ、７ａ−テトラヒドロ−１Ｈ−インデン−１−オンからジヒドロクマリンを得る方法（特許文献２）も特許出願されてはいるが、市販されていない特殊な原料と、特殊で高価な触媒が必要であり、実用化するには難しい。
【特許文献１】米国特許第３４４２９１０号
【特許文献２】特開平１１−２６９１３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】  本発明は、かかる従来技術の課題を背景になされたもので、簡易な方法で、高収率なジヒドロクマリン類の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】  本発明は、テルペン骨格含有フェノール化合物とけい皮酸誘導体を反応させて得られるジヒドロクマリン類の製造方法に関するものである。
具体的には、テルペン骨格含有フェノール化合物として、式（Ｉ）で示すｐ−メンチルフェノールが挙げられる。【０００５】
【化２】
2006188481.tif 000002
【発明の効果】
【０００６】  本発明のジヒドロクマリン類の製造方法を使用することにより、香料工業、化粧品や農薬、医薬あるいは染料の中間原料として有用なジヒドロクマリン類を、簡易な方法で、高収率で製造することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】  ここで、本発明のテルペン骨格含有フェノール化合物について説明する。
本発明で使用されるテルペン骨格含有フェノール化合物は、テルペン化合物とフェノール化合物の反応物で、テルペン化合物１モルとフェノールまたは炭素数１〜５のアルキル基の置換したフェノール化合物（以下フェノール類と表す）１モルが付加したテルペン／フェノール類１モル／１モル付加物、あるいは、テルペン化合物１モルとフェノールまたは炭素数１〜５のアルキル基の置換したフェノール化合物（以下フェノール類と表す）２モルが付加したテルペン／フェノール類１モル／２モル付加物である。例えば、テルペン／フェノール類１モル／１モル付加物としては、下記一般式（ａ）、（ｂ）、（ｃ）で表される化合物が挙げられる。【０００８】
【化３】
2006188481.tif 000003
【０００９】  なお、先に示した式（Ｉ）で表されるｐ−メンチルフェノールは、式（ａ）に該当する化合物である。【００１０】
【化４】
2006188481.tif 000004
【００１１】
【化５】
2006188481.tif 000005
【００１２】  テルペン／フェノール類１モル／２モル付加物としては、市販品として、ヤスハラケミカル（株）製ＹＰ−９０、ヤスハラケミカル（株）製ＹＰ−９０  １，３体、ヤスハラケミカル（株）製ＹＰ−９０  ２，８体がある。【００１３】  ヤスハラケミカル（株）製ＹＰ−９０の化学式は化６の通りである。【００１４】
【化６】
2006188481.tif 000006
【００１５】  テルペン化合物は、一般に植物の葉、樹、根などから得られる植物精油に含まれる化合物である。
ここでテルペンについて説明する。テルペンとは一般的に、イソプレン（Ｃ５Ｈ８）を１単位として、このイソプレンが頭と尾で結合（ｈｅａｄ  ｔｏ  ｔａｉｌ）した化合物をいい、モノテルペン（Ｃ１０Ｈ１６）、セスキテルペン（Ｃ１５Ｈ２４）、ジテルペン（Ｃ２０Ｈ３２）等に分類される。炭素骨格は、鎖状のものや、環状のものがある。
本発明で使用されるテルペン骨格含有フェノール化合物を製造するための原料のテルペン化合物は、鎖状のテルペン化合物であってもよいし、単環のテルペン化合物であってもよいし、双環のテルペン化合物であってもよい。その具体的な例として例えば次のものが挙げられるがこれらに限定されるものではない。【００１６】  テルペン化合物の具体的な例として、α−ピネン、β−ピネン、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロオシメン、オシメン、α−フェランドレイン、α−テルピネン、、β−テルピネン、γ−テルピネン、テルピノーレン、サビネン、パラメンタジエン類、カレン類、カンフェン、Δ２−カレン、Δ３−カレン、トリシクレン、フェンチェン、シルベストレン等が挙げられる。【００１７】  また、これらの環状テルペン化合物は単独で使用することもできるし２種以上を混合して使用してもかまわない。【００１８】  本発明で使用されるテルペン骨格含有モノフェノール化合物を製造するための原料であるフェノール類としては、フェノールまたは炭素数１〜５のアルキル基の置換したフェノール化合物が挙げられる。【００１９】  炭素数が１〜５のアルキル基が付加したフェノール化合物としては、ｏ−クレゾール、ｐ−クレゾール、ｍ−クレゾール、２，６−キシレノール、２，４キシレノール、プロピルフェノール、ｏ−エチルフェノール、ｍ−エチルフェノール、ｐ−エチルフェノール、ｏ−ブチルフェノール、ｍ−ブチルフェノール、ｐ−ブチルフェノール、２，３−キシレノール、２，４−キシレノール、２，５−キシレノール、２，６−キシレノール、３，４ーキシレノール、３，６−キシレノール、ｐ−フェニルフェノール等の化合物が挙げれるが、これらの化合物に限定されない。【００２０】  本発明で使用されるテルペン骨格含有フェノール化合物の製造方法は、テルペン／フェノール類１モル／１モル付加物である場合は、例えば、テルペン化合物１モルに対してフェノール類を０．１〜６モル、好ましくは０．５〜４モル使用し、酸性触媒の存在下で２０〜１５０℃の温度で１〜１０時間反応させることにより得られる。その酸性触媒としては、塩酸、硫酸、リン酸、ポリリン酸、三フッ化硼素もしくはその錯体、陽イオン交換樹脂、ヘテロポリ酸、活性白土等が挙げられる。その際、反応溶媒は使用しなくてもよいが、芳香族系炭化水素類、アルコール類、エーテル類等の溶媒を使用することもできる。【００２１】  本発明で使用されるテルペン骨格含有モノフェノール化合物の１つであるｐ−メンチルフェノールは、市販品として、ヤスハラケミカル（株）製ＰＭＰ（ｐ−メンチルフェノール、純度１００％）がある。【００２２】  テルペン／フェノール類１モル／２モル付加物である場合は、環状テルペン化合物１モルに対して、フェノール類を好ましくは、２〜８モル使用し、酸性触媒の存在下、４０〜１６０℃の温度で１〜１０時間行われる。酸性触媒としては、塩酸、硫酸、燐酸、ポリ燐酸、三フッ化硼素もしくはその錯体、活性白土などがあげられる。【００２３】  反応溶媒は使用しなくてもよいが、通常、芳香族炭化水素類、アルコール類、エーテル類などの溶媒が使用される。【００２４】  ここで、本発明で使用されるけい皮酸誘導体について説明す��。
本発明で使用されるけい皮酸誘導体の一般式は次の通りである。【００２５】
【化７】
2006188481.tif 000007
【００２６】  Ｒは、水素原子あるいはアルキル基ＣｎＨ２ｎ＋１である。
ｎは１〜２０である。好ましくは、１〜６である。【００２７】  Ａｒは、フェニル基類である。具体的には、化８〜化１２のようなものが挙げられる。【００２８】
【化８】
2006188481.tif 000008
【００２９】
【化９】
2006188481.tif 000009
【００３０】
【化１０】
2006188481.tif 000010
【００３１】
【化１１】
2006188481.tif 000011
【００３２】
【化１２】
2006188481.tif 000012
【００３３】  上記、ｐ−メトキシけい皮酸、２，５−ジメトキシけい皮酸、３，４−ジメトキシけい皮酸、２，３，４−トリメトキシけい皮酸、３，４，５−トリメトキシけい皮酸は、市販品として、和光純薬工業（株）製のもの等々がある。【００３４】  本発明のジヒドロクマリン類の製造方法である、テルペン骨格含有フェノール化合物とけい皮酸誘導体の反応について説明する。ただし、製造方法は、下記記載の製造方法に限定はされない。
例えば、テルペン骨格含有モノフェノール化合物１モルに対してけい皮酸誘導体を０．１〜６モル、好ましくは０．５〜４モル使用し、溶媒中、１５〜１５０℃の温度で１０〜３６時間反応させることにより得られる。溶媒は、炭化水素類、アルコール類、エーテル類、ハロ酢酸等を使用する。
反応温度は、好ましくは２０〜１００℃、反応時間は好ましくは、１０〜３０時間である。溶媒としては、具体的には、トルエン、ヘキサン、酢酸エチル、トリフルオロ酢酸等が使用できる。触媒は、使用しなくてもよいが、酸触媒等を使用してもよい。
反応終了後、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液等の弱塩基性水溶液で中和し、生成物を抽出し、生成物を分離する。
【実施例】
【００３５】  以下実施例を挙げて本発明を説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
下記実施例における分析は、下記の機器を使用した。【００３６】  実施例１
ｐ−メンチルフェノール（ヤスハラケミカル（株）製ＰＭＰ、ｐ−メンチルフェノール、純度１００％）１ミリモルとｐ−メトキシけい皮酸（和光純薬工業（株）製ｐ−メトキシけい皮酸、純度９９％以上）１ミリモルを試験管に量り取り、攪拌子を入れ、ジクロロメタン０．５ｍｌ、トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）１．０ｍｌを加えて室温で攪拌した。
２４時間攪拌後、反応混合物をビーカーに移し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液で中和し、さらに飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を弱塩基性になるまで加えた。反応溶液をすべて分液漏斗に移し、ジクロロメタンで２０ｍｌ×４回、抽出した。
抽出したジクロロメタン水溶液を水３０ｍｌ、飽和食塩水３０ｍｌで洗浄し、無水硫酸ナトリウムを加えて、乾燥させた。
溶媒をロータリーエバポレーターで留去した後、関東化学株式会社製シリカゲル６０（球状、６３−２１０μｍ）を使用して、シリカゲルカラムクロマトグラフィーを用いて生成物を分離した。ジクロロメタンで溶出させると、ジヒドロクマリン誘導体が１００％収率で得られた。得られたジヒドロクマリン誘導体の化学構造式を化１３に記載した。
また、使用したｐ−メンチルフェノールおよび生成物を、ＮＭＲ（日本電子株式会社製ＪＥＯＬ  ＡＬ３００型）を使用して測定し、その１Ｈ−ＮＭＲチャート、１３Ｃ−ＮＭＲチャートを図１〜５に、その説明を、表１、表２に掲載している。また、ＧＣ−ＭＳ（島津製作所製ＧＣＭＳ−ＱＰ５０５０Ａ型）による構造解析データも表２に記載している。【００３７】
【化１３】
2006188481.tif 000013
【００３８】
【表１】
2006188481.tif 000014
【００３９】
【表２】
2006188481.tif 000015
【００４０】  実施例２
実施例１のｐ−メトキシけい皮酸の代わりに、２，５−ジメトキシけい皮酸（和光純薬工業（株）製、純度９９％以上）を使用して、実施例１と同様にして反応させ、生成物を分離した。収率は、６１％であった。得られたジヒドロクマリン誘導体の化学構造式を化１４に記載した。また、実施例１と同様に、生成物のＮＭＲを測定し、その１Ｈ−ＮＭＲチャート、１３Ｃ−ＮＭＲチャートを図６〜８に、その説明およびＧＣ−ＭＳデータを、表３に掲載している。【００４１】
【化１４】
2006188481.tif 000016
【００４２】
【表３】
2006188481.tif 000017
【００４３】  実施例３
実施例１のｐ−メトキシけい皮酸の代わりに、３，４−ジメトキシけい皮酸（和光純薬工業（株）製、純度９５％以上）を使用して、実施例１と同様にして反応させ、生成物を分離した。収率は、９６％であった。得られたジヒドロクマリン誘導体の化学構造式を化１５に記載した。また、実施例１と同様に、生成物のＮＭＲを測定し、その１Ｈ−ＮＭＲチャート、１３Ｃ−ＮＭＲチャートを図９〜１１に、その説明およびＧＣ−ＭＳデータを表４に掲載している。【００４４】
【化１５】
2006188481.tif 000018
【００４５】
【表４】
2006188481.tif 000019
【００４６】  実施例４
実施例１のｐ−メトキシけい皮酸の代わりに、２，３、４−トリメトキシけい皮酸（和光純薬工業（株）製、純度９９％）を使用して、実施例１と同様にして反応させ、生成物を分離した。収率は、７９％であった。得られたジヒドロクマリン誘導体の化学構造式を化１６に記載した。また、実施例１と同様に、生成物のＮＭＲを測定し、その１Ｈ−ＮＭＲチャート、１３Ｃ−ＮＭＲチャートを図１２〜１４に、その説明およびＧＣ−ＭＳデータを表５に掲載している。【００４７】
【化１６】
2006188481.tif 000020
【００４８】
【表５】
2006188481.tif 000021
【００４９】  実施例５
実施例１のｐ−メトキシけい皮酸の代わりに、３，４，５−トリメトキシけい皮酸（和光純薬工業（株）製、純度９９％）を使用して、実施例１と同様にして反応させ、生成物を分離した。収率は、６７％であった。得られたジヒドロクマリン誘導体の化学構造式を化１７に記載した。また、実施例１と同様に、生成物のＮＭＲを測定し、その１Ｈ−ＮＭＲチャート、１３Ｃ−ＮＭＲチャートを図１５〜１７に、その説明およびＧＣ−ＭＳデータを表６に掲載している。【００５０】
【化１７】
2006188481.tif 000022
【００５１】
【表６】
2006188481.tif 000023
【産業上の利用可能性】
【００５２】  本発明のジヒドロクマリン類の製造方法を使用して、高収率で、安価にジヒドロクマリン類が製造でき、得られたジヒドロクマリン類は、香料工業、化粧品や農薬、医薬あるいは染料の中間原料として利用できる。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】ヤスハラケミカル（株）製ｐ−メンチルフェノールの１Ｈ−ＮＭＲチャートである。
【図２】ヤスハラケミカル（株）製ｐ−メンチルフェノールの１３Ｃ−ＮＭＲチャートである。
【図３】実施例１で得られた生成物の１Ｈ−ＮＭＲチャートである。
【図４】実施例１で得られた生成物の１Ｈ−ＮＭＲチャートである。
【図５】実施例１で得られた生成物の１３Ｃ−ＮＭＲチャートである。
【図６】実施例２で得られた生成物の１Ｈ−ＮＭＲチャートである。
【図７】実施例２で得られた生成物の１Ｈ−ＮＭＲチャートである。
【図８】実施例２で得られた生成物の１３Ｃ−ＮＭＲチャートである。
【図９】実施例３で得られた生成物の１Ｈ−ＮＭＲチャートである。
【図１０】実施例３で得られた生成物の１Ｈ−ＮＭＲチャートである。
【図１１】実施例３で得られた生成物の１３Ｃ−ＮＭＲチャートである。
【図１２】実施例４で得られた生成物の１Ｈ−ＮＭＲチャートである。
【図１３】実施例４で得られた生成物の１Ｈ−ＮＭＲチャートである。
【図１４】実施例４で得られた生成物の１３Ｃ−ＮＭＲチャートである。
【図１５】実施例５で得られた生成物の１Ｈ−ＮＭＲチャートである。
【図１６】実施例５で得られた生成物の１Ｈ−ＮＭＲチャートである。
【図１７】実施例５で得られた生成物の１３Ｃ−ＮＭＲチャートである。
【図１】
2006188481.tif 000025
【図２】
2006188481.tif 000026
【図３】
2006188481.tif 000027
【図４】
2006188481.tif 000028
【図５】
2006188481.tif 000029
【図６】
2006188481.tif 000030
【図７】
2006188481.tif 000031
【図８】
2006188481.tif 000032
【図９】
2006188481.tif 000033
【図１０】
2006188481.tif 000034
【図１１】
2006188481.tif 000035
【図１２】
2006188481.tif 000036
【図１３】
2006188481.tif 000037
【図１４】
2006188481.tif 000038
【図１５】
2006188481.tif 000039
【図１６】
2006188481.tif 000040
【図１７】
2006188481.tif 000041