(57)【要約】【課題】直流電圧を伝送する電力線上に電圧補償回路が挿入されている場合であっても、電力線通信を行うことができる通信装置、通信システムを提供する。【解決手段】上流側の電力線８Ａ−１から入力された直流電圧を補償して下流側の電力線８Ａ−２または８Ａ−３に出力する電圧補償部２と、上流側または下流側の電力線８Ａの直流電圧に重畳して入力されたデータ信号を上流側の電力線８Ａ−１から抽出したのち、下流側または上流側の電力線８Ａに重畳する中継部３とを備える。中継部３は、２つの信号抽出重畳部３Ａ，３Ｂと、変復調部３Ｃとを有し、信号抽出重畳部３Ａ、変復調部３Ｃおよび信号抽出重畳部３Ｂは、この順に直列に接続されると共に、電圧補償部２と並列に接続されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
上流側の電力線から入力された直流電圧を補償して下流側の電力線に出力する電圧補償手段と、
前記上流側または下流側の電力線の直流電圧に重畳されて伝送されてきたデータ信号を抽出して下流側または上流側の電力線に重畳する中継手段と
を備えたことを特徴とする通信装置。
【請求項２】
前記中継手段は、同期信号を伝送するための信号線から同期信号を抽出し、この同期信号に同期して前記データ信号を前記下流側または上流側の電力線に重畳する
ことを特徴とする請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
自身がルート装置として設定されているときは、自身にルートアドレスを設定すると共に、自身のアドレスから下流側の装置のアドレスを演算し、その演算により得られたアドレスを含むデータ信号を前記中継手段を介して前記下流側の電力線に重畳し、一方、自身がルート装置以外の装置として設定されているときは、前記上流側の電力線から抽出されたデータ信号に含まれるアドレスを自身のアドレスとして設定すると共に、自身のアドレスから下流側の装置のアドレスを演算し、その演算により得られたアドレスを含むデータ信号を前記中継手段を介して前記下流側の電力線に重畳するアドレス設定手段
をさらに備えたことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の通信装置。
【請求項４】
前記下流側の電力線の接続の有無を検出する負荷検出手段と、
自身がルート装置として設定されている場合は、自身にルートアドレスを設定すると共に、自身のアドレスから下流側の装置のアドレスを演算し、その演算により得られたアドレスを含むデータ信号を前記中継手段を介して前記下流側の電力線に重畳し、一方、自身がルート装置以外の装置として設定されている場合に、前記負荷検出手段により前記下流側の電力線の接続が検出されたときは、前記上流側の電力線から抽出されたデータ信号に含まれるアドレスを自身のアドレスとして設定すると共に、自身のアドレスから下流側の装置のアドレスを演算し、その演算により得られたアドレスを含むデータ信号を前記中継手段を介して前記下流側の電力線に重畳し、前記負荷検出手段により前記下流側の電力線の接続が検出されなかったときは、前記上流側の電力線から抽出されたデータ信号に含まれるアドレスを自身のアドレスとして設定すると共に、自身のアドレスを含むデータ信号を前記中継手段を介して前記上流側の電力線に重畳するアドレス設定手段と
をさらに備えたことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の通信装置。
【請求項５】
２つの通信装置と、これらの２つの通信装置の間に電力線を介して直列に接続された中継装置とを含む通信システムであって、
前記２つの通信装置はそれぞれ、前記電力線の直流電流に重畳されて伝送されてきたデータ信号を抽出する手段と、データ信号を前記電力線の直流電圧に重畳する手段とを備え、
前記中継装置は、上流側の電力線から入力された直流電圧を補償して下流側の電力線に出力する電圧補償手段と、前記上流側または下流側の電力線の直流電圧に重畳されて伝送されてきたデータ信号を抽出して他方の電力線に重畳する中継手段とを備える
ことを特徴とする通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電力線を用いて装置間で通信を行う通信装置および通信システムに係り、特に、直流電圧にデータ信号を重畳して電力線通信を行う通信装置および通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
直流電圧で駆動される装置を複数備えた製品（例えば、自動車、ロボット、家電など）内に張り巡らされた直流電力線を伝送媒体として利用する電力線通信システムが知られている。この通信システムによれば、直流電力線を用いて装置間で通信を行うことができることから、専用線を新たに設ける必要がなく、そのため、上記電力線通信システムは、バックアップ用の通信手段として特に注目されている。
【０００３】
図５は、従来のバックアップ用の電力線通信システム（特許文献１）の概略構成を示すブロック図である。図５に示された通信システムでは、ブレーキペダル制御装置１０２、ターンレバー制御装置１０３、エアコン制御装置１０４、インパネ制御装置１０５、オーディオ制御装置１０６、ウインカ制御装置１０７、およびブレーキランプ制御装置１０８は、直流電力線１９１を介して車載バッテリ１０９とツリー状に接続されており、車載バッテリ１０９から駆動電力の供給をそれぞれ受けるようになっている。また、これらの制御装置１０２〜１０８は、信号線１９０で互いに接続されており、正常時、信号線１９０を介して互いにデータ伝送を行うようになっているが、異常時、例えば、信号線１９０に何らかの障害が生じて装置間で互いにデータ伝送を行うことができなくなった時は、信号線１９０の代わりに、直流電力線１９１を介してデータ伝送を行うようになっている。
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−３１６５９８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、図５に示された従来の電力線通信システムでは、直流電力線１９１中に電圧補償回路が設けられている場合がある。この電圧補償回路は、車載バッテリ１０９から供給された直流電圧を直流電力線１９１の下流側に接続された制御装置の用途や目的に応じて降圧もしくは等圧したり、上記直流電圧に重畳されている不要な信号を除去するためのものである。このため、直流電力線１９１に電圧補償回路が設けられている場合には、直流電力線１９１内を伝播するデータ信号が電圧補償回路によって歪んだり減衰することにより制御装置間で互いにデータ伝送を行うことができなくなる虞がある。このことから、電圧補償回路が電力線通信における障害となるという問題がある。
【０００６】
本発明は、かかる問題点に鑑みてなされたもので、その目的は、電圧補償回路が電力線上に挿入されている場合であっても、電力線通信を行うことができる通信装置、通信システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の通信装置は、上流側の電力線から入力された直流電圧を補償して下流側の電力線に出力する電圧補償手段と、上流側または下流側の電力線の直流電圧に重畳されて伝送されてきたデータ信号を抽出して下流側または上流側の電力線に重畳する中継手段とを備えたものである。
【０００８】
本発明の通信システムは、２つの通信装置と、これらの２つの通信装置の間に電力線を介して直列に接続された中継装置とを含む通信システムであって、２つの通信装置はそれぞれ、電力線の直流電流に重畳されて伝送されてきたデータ信号を抽出する手段と、データ信号を電力線の直流電圧に重畳する手段とを備え、中継装置は、上流側の電力線から入力された直流電圧を補償して下流側の電力線に出力する電圧補償手段と、上流側または下流側の電力線の直流電圧に重畳されて伝送されてきたデータ信号を抽出して他方の電力線に重畳する中継手段とを備えたものである。
【０００９】
本発明の通信装置および通信システムでは、中継手段は、直流電圧を補償するための電圧補償手段と並列に接続されている。ここで、「直流電圧を補償する」とは、電源から供給された直流電圧を下流側の電力線に接続された装置の用途や目的に応じて最適な値となるように降圧、昇圧もしくは等圧すること、または電源から供給された直流電圧に重畳されている不要な信号を除去することを意味する。この電圧補償手段は、その性質上、電力線上に設けられているが、データ信号は電圧補償手段を介する代わりに中継手段を介して電力線上を伝播する。なお、データ信号の中継の態様としては、上流側から下流側へ、下流側から上流側へ、およびある枝の下流側から他の枝の下流側へ、という合計３通りが挙げられる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の通信装置および通信システムによれば、データ信号が電圧補償手段を介さず中継手段を介して出力されるようにしたので、電圧補償手段が電力線通信における障害とはならず、電力線内を伝播するデータ信号が電圧補償手段によって歪んだり減衰する虞はない。これにより、電圧補償手段が電力線上に挿入されている場合であっても、電力線通信を行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。
【００１２】
（通信システムの基本構成）
図１は、通信システムの要部を拡大して表したものである。図２は、本実施の形態に係る通信システムの構成要素ならびに接続形態（トポロジー）の一例を表したものである。なお、本実施の形態に係る通信装置１は、本実施の形態に係る通信システムによって具現化されるので、以下、併せて説明する。
【００１３】
この通信システムは、直流電圧源９と、この直流電圧源９に接続されたハーネス８と、このハーネス８によって二分岐樹状に接続された複数の通信装置１とを備えるツリー状のネットワークシステムとして構成されている。
【００１４】
このハーネス８は、互いに並列に配線された電力線８Ａおよび信号線８Ｂを有し、この電力線８Ａおよび信号線８Ｂを介して、上記複数の通信装置１は互いに接続されている。なお、以下の説明において、適宜、任意の通信装置１の上流側（直流電圧源９の側）に接続されている電力線を８Ａ−１、通信装置１の下流側（直流電圧源９側とは反対の側）に接続されている２つの電力線を８Ａ−２，８Ａ−３と称する。
【００１５】
複数の通信装置１は、配置ごとにルート１Ａ、ブランチ１Ｂおよびリーフ１Ｃにそれぞれ分類される。具体的には、複数の通信装置１のうち直流電圧源９の最も近くに配置されている通信装置１をルート１Ａ、複数の通信装置１のうちルート１Ａとリーフ１Ｃとの間に配置されている通信装置１をブランチ１Ｂ、複数の通信装置１のうちハーネス８の末端に配置されている通信装置１をリーフ１Ｃとする。このように、ルート１Ａ、ブランチ１Ｂおよびリーフ１Ｃは、通信装置１の配置に由来する名称となっているが、それぞれの動作は、後述したようにその配置に応じて変化するようになっている。
【００１６】
上記ルート１Ａ、ブランチ１Ｂおよびリーフ１Ｃは、互いに等しい構成を有し、具体的には、電圧補償部２（電圧補償手段）と、中継部３（中継手段、受送信手段）と、負荷検出部４（負荷検出手段）と、アドレス設定部５（アドレス設定手段）と、再同期部６と、バス７とをそれぞれ有する。
【００１７】
電圧補償部２は、例えば、ＤＣ−ＤＣコンバータやノイズフィルタにより構成され、上流側の電力線８Ａ−１と下流側の電力線８Ａ−２，８Ａ−３とに接続されるようになっている。ただし、下流側の電力線８Ａ−２および８Ａ−３のいずれか一方または両方が接続されていない場合もある。
【００１８】
この電圧補償部２は、同一の直流電圧で駆動されるセグメント内の電力線８Ａの総延長距離を伸ばしたり、互いに異なる直流電圧で駆動されるセグメント間を橋渡し（ブリッジ）するようになっている。より具体的には、直流電圧源９から供給された直流電圧を下流側の電力線８Ａに接続されたブランチ１Ｂまたはリーフ１Ｃの用途や目的に応じて最適な値となるように降圧もしくは等圧し、または直流電圧源９から供給された直流電圧に重畳されている不要な信号を除去するなど、直流電圧を補償するようになっている。
【００１９】
中継部３は、２つの信号抽出重畳部３Ａ，３Ｂと、変復調部３Ｃとを有し、２つの信号抽出重畳部３Ａ，３Ｂは例えば電力線８Ａと電磁的に結合されたトランスにより、変復調部３Ｃは例えばベースバンド変復調器によりそれぞれ構成される。また、信号抽出重畳部３Ａ、変復調部３Ｃおよび信号抽出重畳部３Ｂは、この順に直列に接続されると共に、電圧補償部２と並列に接続されている。
【００２０】
信号抽出重畳部３Ａは、ルート１Ａ側から伝送されてきた、通信装置１間の通信に用いられるデータ信号を電力線８Ａ−１から抽出、例えば、電力線８Ａ−１と電磁的に結合されたトランスにより、直流電圧とデータ信号との混合信号からデータ信号だけを取り出すと共に、リーフ１Ｃ側から伝送されてきたデータ信号を電力線８Ａ−１に重畳、例えば、上記抽出の場合と同様に、電力線８Ａ−１と電磁的に結合されたトランスにより、直流電圧にデータ信号を混合させるようになっている。一方、信号抽出重畳部３Ｂは、リーフ１Ｃ側から伝送されてきたデータ信号を電力線８Ａ−２または８Ａ−３から抽出、例えば、電力線８Ａ−２または８Ａ−３と電磁的に結合されたトランスにより、直流電圧とデータ信号との混合信号からデータ信号だけを取り出すと共に、ルート１Ａ側から伝送されてきたデータ信号を電力線８Ａ−２または８Ａ−３に重畳、例えば、上記抽出の場合と同様に、電力線８Ａ−２または８Ａ−３と電磁的に結合されたトランスにより、直流電圧にデータ信号を混合させるようになっている。すなわち、信号抽出重畳部３Ａ，３Ｂは、電圧補償部２を介したのちではなく、電圧補償部２を介する前にデータ信号を抽出するようになっている。
【００２１】
変復調部３Ｃは、上記信号抽出重畳部３Ａまたは３Ｂにより電力線８Ａから抽出されたデータ信号を復調したのち、例えば、この通信システムを搭載した製品（例えば、自動車、ロボット、家電など）を構成する複数の部品のうちの１つの部品の制御装置に対して、復調後のデータ信号を伝送したり、逆に、上記制御装置から伝送されて来たデータ信号を変調したのち、上記信号抽出重畳部３Ａまたは３Ｂを介して電力線８Ａに重畳するようになっている。ただし、変復調部３Ｃに接続された上記制御装置と無関係のデータ信号は、変調後に制御装置に伝送されることはなく、変復調されたのち、上記信号抽出重畳部３Ａまたは３Ｂを介して電力線８Ａに重畳されるようになっている。これらのことから、データ信号は、電圧補償部２を介さず中継部３を介して電力線８Ａ内を伝播するようになっている。
【００２２】
負荷検出部４は、電圧補償部２と電力線８Ａ−２および８Ａ−３とを接続するポート（図示せず）における電力線８Ａ−２および８Ａ−３の接続の有無を判定するためのものである。
【００２３】
アドレス設定部５は、自身のステートをルートおよびノードの２つのステートのいずれかに設定すると共に、自身のアドレスおよび下流側の通信装置１のアドレスを設定するためのものである。なお、これらの設定方法の具体的な手順については後述する。
【００２４】
再同期部６は、電力線８Ａに接続された全ての通信装置１の動作を同期させるためのものであり、例えば、ＰＬＬにより構成されている。バス７は、通信システムを搭載した製品を構成する複数の部品のうちの１つの部品の制御装置に対してデータ信号を伝送するものである。
【００２５】
次に、以上のような構成の通信システムの動作について説明する。具体的には、( Ａ) 同期、( Ｂ) 負荷検出、( Ｃ) アドレス設定、( Ｄ) サンプリング位置の調整、( Ｅ) 通信装置１間でのデータ通信、( Ｆ) アクセス制御、について順次説明する。
【００２６】
（Ａ  同期）
通信システムにおける直流電圧源９の電力が電力線８Ａを通じて各通信装置１に供給されると、各通信装置１がセットアップを開始する。まず、再同期部６は、入力された標準信号と周波数や位相のズレのない同期信号を生成する。ただし、再同期部６を備えた通信装置１がルート１Ａの場合には、再同期部６には、他の通信装置１から標準信号が入力されないので、内蔵する振動子を用いて同期信号が生成される。続いて、生成された同期信号を信号線８Ｂに供給すると共に、信号線８Ｂを介して全ての通信装置１に伝送する。これにより、以後の通信装置１間および通信装置１内でのデータ伝送が同期される。
【００２７】
（Ｂ  負荷検出）
次に、負荷検出部４が、電圧補償部２と電力線８Ａ−２および８Ａ−３とを接続するポート（図示せず）における電力線８Ａ−２および８Ａ−３の接続の有無を判定する。具体的には、各ポートの電流値を検出し、その検出値が所定の値以下のポートには負荷（電力線８Ａ）が接続されていないと判定し、所定の値より大きいポートには負荷が接続されていると判定する。続いて、その判定結果（どのポートに電力線が接続されているかを示すデータ）をアドレス設定部５に通知する。
【００２８】
（Ｃ  アドレス設定）
アドレス設定部５は、まず、自身のステートがルートおよびノードの２つのステートのいずれであるかを確認する。例えば、通信システムのユーザが機械的なスイッチまたはソフトウェアによりあらかじめ設定しておいたステートを検出または読み出すことにより確認する。その結果、自身のステートがルートであると確認した場合には、自身にルートアドレスを設定すると共に、所定のアルゴリズムに基づいて自身のアドレスから次段の通信装置１（ブランチ１Ｂまたはリーフ１Ｃ）のアドレスを演算する。続いて、演算されたアドレスを変復調部３Ｃに送信すると、変復調部３Ｃは、そのアドレスを含むデータ信号を生成したのち、信号抽出重畳部３Ｂを介して、負荷検出部４から接続されていると通知された電力線８Ａにデータ信号を重畳する。
【００２９】
一方、アドレス設定部５は、自身のステートがノードであると確認した場合には、変復調部３Ｃからアドレスを含むデータ信号を受信するまで待機する。その後、変復調部３Ｃからアドレスを含むデータ信号を受信したときは、受信したデータ信号に含まれるアドレスを取り出したのち、そのアドレスを自身のアドレスとして設定すると共に、所定のアルゴリズムに基づいて自身のアドレスから次段の通信装置１（ブランチ１Ｂまたはリーフ１Ｃ）のアドレスを演算する。続いて、演算されたアドレスを含むデータ信号を生成したのち、そのデータ信号を変復調部３Ｃに送信すると、変復調部３Ｃは、信号抽出重畳部３Ｂを介して、負荷検出部４からポートに接続されていると通知された電力線８Ａにデータ信号を重畳する。
【００３０】
そして、上記の一連の手順を各通信装置１において行うことにより、図２に例示したようなアドレスマップが形成される。なお、図２では、アドレスのビット数は二分岐樹状の段数と等しくなっているが、のちに段数を増やす場合もあることから、当初想定される二分岐樹状の段数より大きいことが好ましい。
【００３１】
その後、負荷検出部４からの通知によりリーフ１Ｃであることが判明した通信装置１は、自身のアドレスを含んだデータ信号をルート１Ａである通信装置１に送信する。このとき、リーフ１Ｃからルート１Ａへ送信されたデータ信号は、リーフ１Ｃと、ルート１Ａとの間に配置されたブランチ１Ｂと無関係の信号であるため、ブランチ１Ｂの中継部３を介して電力線８Ａ−２または８Ａ−３から電力線８Ａ−１へ送信される。これにより、ルート１Ａが、前経路から送信されてきたこれらのアドレス値から、最新のネットワーク構造を把握することができる。これにより、セットアップが完了する。
【００３２】
なお、上記では、電源投入時のみ負荷検出を行っているが、ルート１Ａが、最新のネットワーク構造を随時把握できるように、負荷検出の実行指令を個々の通信装置１に対して定期的に行ってもよい。
【００３３】
（Ｄ  サンプリング位置の調整）
ところで、上記のようにしてアドレスマップが形成される過程で、個々の通信装置１は、同期信号に同期させてデータ信号を送受信し合う。しかしながら、データ信号は、同期信号と同一のタイミングでそれぞれの通信装置１に入力されるわけではないため、電力線８Ａから抽出されたデータ信号を変復調部３Ｃにおいてサンプリング位置を適切に調整してやることが必要となる。そこで、本実施の形態では、データ信号にパイロット信号を含ませておき、同期信号とパイロット信号との位相差を検出することにより、データ信号に含まれるアドレスなどのデータをサンプリングするタイミングを調整している。
【００３４】
（Ｅ  通信装置１間でのデータ通信）
上記のようにしてセットアップが完了すると、いよいよ本実施の形態の通信システムにおいて通信装置１間でデータ通信を行うことができるようになる。そこで、図２および図３を参照して、通信装置１間でのデータ通信の手順について説明する。なお、図３は、ルート１Ａとブランチ１Ｂ−１とがリーフ１Ｃへデータ信号を伝送すると共に、ブランチ１Ｂ−２とリーフ１Ｃとがルート１Ａへデータ信号を伝送する様子をタイムスケールで表したものである。
【００３５】
まず、伝送方法の基本的なルールについて説明する。ルート１Ａ側から見てリーフ１Ｃ側を下り、リーフ１Ｃ側から見てルート１Ａ側を上りとする。また、各通信装置１が同一のタイミングでデータ信号を送信する方向は、データ信号の衝突（後に詳述）が最小限となるように、常に、上りおよび下りのいずれか一方とし、上りへのデータ信号の伝送（上り区間ＵＰに相当する）と、下りへのデータ信号の伝送（下り区間ＤＷに相当する）とは、タイムスケールで見て交互に行われるようにする。仮に、データ信号の衝突が生じた場合には、後述の調停ルールに基づいてデータ信号の伝送を調整する。
【００３６】
さて、下り区間ＤＷにおいて、ルート１Ａがデータとパイロット信号とを含むデータ信号Ｄ１を同期信号に同期してブランチ１Ｂ−１に伝送すると同時に、ブランチ１Ｂ−１はデータとパイロット信号とを含むデータ信号Ｄ０を同期信号に同期してブランチ１Ｂ−２に伝送する。このとき、ブランチ１Ｂ−２は、伝送するデータ信号を有していなかったので、空データとパイロット信号とを含むデータ信号Ｎを同期信号に同期してリーフ１Ｃに伝送する。その後、データ信号Ｄ１を受信したブランチ１Ｂ−１はデータ信号Ｄ１を、データ信号Ｄ０を受信したブランチ１Ｂ−２はデータ信号Ｄ０を、それぞれのバッファ（図示せず）に一時的に記憶する。
【００３７】
次に、上り区間ＵＰにおいて、リーフ１Ｃがデータとパイロット信号とを含むデータ信号Ｄ３を同期信号に同期してブランチ１Ｂ−２に伝送すると同時に、ブランチ１Ｂ−２はデータとパイロット信号とを含むデータ信号Ｄ２を同期信号に同期してブランチ１Ｂ−１に伝送する。このとき、ブランチ１Ｂ−１は、伝送するデータ信号を有していなかったので、空データとパイロット信号とを含むデータ信号Ｎを同期信号に同期してルート１Ａに伝送する。その後、データ信号Ｄ３を受信したブランチ１Ｂ−２はデータ信号Ｄ３を、データ信号Ｄ２を受信したブランチ１Ｂ−１はデータ信号Ｄ２を、それぞれのバッファ（図示せず）に一時的に記憶する。
【００３８】
このように、上記と同様の手順を繰り返していくと、最終的には、データ信号Ｄ０およびデータ信号Ｄ１はリーフ１Ｃに記憶され、データ信号Ｄ２およびデータ信号Ｄ３はルート１Ａに記憶される。
【００３９】
（Ｆ  アクセス制御）
ところで、上記では、データ信号の衝突が生じないケースについて説明したが、実際には、以下の（１）および（２）のようなケースにおいてデータ信号の衝突が生じる。すなわち、（１）下り区間ＤＷにおいて、前回の下り区間ＤＷにルート１Ａ側の通信装置１から受信した空でないデータ信号Ｄｘと、前回の上り区間ＵＰにリーフ１Ｃ側の通信装置１から受信した空でないデータ信号Ｄｙとの宛て先（Ｚ）が、自己のセグメント内で重複している場合（図４（Ａ）参照）、（２）上り区間ＵＰにおいて、リーフ１Ｃ側の２つの通信装置１から空でないデータ信号Ｄｙを受信した場合（図４（Ｂ）参照）にデータ信号の衝突が生じる。そこで、このような場合には、一方に優先権を与え、他方は次回の上り区間ＵＰまたは下り区間ＤＷに送信するようにする。
【００４０】
以上のように、本実施の形態の通信装置１および通信システムでは、データ信号が電圧補償部２を介さず中継部３を介して電力線８Ａ内を伝播されるようにしたので、データ信号が電圧補償部２によって歪んだり減衰したりすることはない。これにより、電圧補償部２が電力線通信における障害となることはないので、たとえ電圧補償部２が電力線８Ａ中に挿入されている場合であっても、電力線通信を行うことができる。
【００４１】
以上、１つの実施の形態を挙げて本発明を説明したが、本発明は、これらに限定されず、種々の変形が可能である。例えば、上記実施の形態ではツリー構造のネットワークシステムについて説明したが、本発明は、直鎖状、リング状またはスター状のネットワークシステムにも適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】本発明の一実施の形態に係る通信装置の概略構成図である。
【図２】本発明の一実施の形態に係る通信システムの概略構成図である。
【図３】図２の通信システムの動作を説明するためのタイミング図である。
【図４】データ信号の衝突が生じるケースを説明するための概念図である。
【図５】従来の通信装置の概略構成図である。
【符号の説明】
【００４３】
１…通信装置、１Ａ…ルート、１Ｂ…ブランチ、１Ｃ…リーフ、２…電圧補償部、３…中継部、３Ａ，３Ｂ…信号抽出重畳部、３Ｃ…変復調部、４…負荷検出部、５…アドレス設定部、６…再同期部、７…バス、８…ハーネス、８Ａ，８Ａ−１，８Ａ−２，８Ａ−３…電力線、８Ｂ…信号線、９…直流電圧源
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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