(57)【要約】【課題】加熱応答性の向上を図るとともに、下方への熱放射を極力減少させ、軽量で取扱いが容易な加熱調理器を提供する。また、油脂が外部に飛散するのを防止し、さらには、調理後の清掃を容易に行なえるようにする。【解決手段】第１のプレート２と第２のプレート４とを備え、第１のプレート２はプレスして形成され、凹部と凸面を形成し、さらに中央部の材料厚さを０．８〜２．０ｍｍに形成し、シーズヒータを配置して、外周部を保温ゾーンとして形成している。また、第２のプレート４は、第１のプレート２の表面に形成した凸部２ｆに嵌合する穴４ａを有している。【選択図】図３
2006204943.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のプレートと第２のプレートとを備え、
前記第１のプレートはプレスして形成され、凹部を形成し、凸部を形成し、厚さを０．８〜２．０ｍｍに形成し、加熱手段を配置し、外側を保温ゾーンとして形成するとともに、
前記第２のプレートは、前記凸部に嵌合する穴部を有することを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
第１のプレートと第２のプレートとを備え、前記第２のプレートは穴部を有するとともに、片方に非粘着性コーティングを形成したことを特徴とする加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プレート上に被調理物を載置して加熱調理を行なう、例えばホットプレートのような加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の加熱調理器としてのホットプレートは、例えば特許文献１に開示されるように、誘導加熱コイルやシーズヒータなどの加熱手段と、プレート収納部に着脱自在に設置された調理容器としてのプレートとを備え、加熱手段によりプレート上の被調理物を加熱して調理を行なうようにしている。
【特許文献１】特開２００１−３４０２２７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、従来の調理用のプレートは、被調理物を載せるどの部分であっても、その材料厚さが一定に形成されるため、プレート上の被調理物は比較的均一に加熱されるものの、温度上昇の立上りが遅く、予熱時間が長くなって肉などが早く焼けない。逆に加熱を停止した後は、プレートの保有する熱によって、プレート上の被調理物の温度がなかなか下がらず、被調理物が焼け過ぎるという加熱応答性の悪さが指摘されていた。また、プレート自身が重いと、加熱調理器の全体重量が増加して取扱いが困難になり、清掃性や収納性が悪くなる。さらに、プレートのヒートマス（熱容積）が多いと、加熱調理器本体を載せる下方（床）側への熱放射も多くなり、本体の高さを低くできないという問題があった。
【０００４】
また、プレート上の被加熱物を加熱調理する際に、調理面であるプレートの表面で油の飛び散りが発生することから、プレートの周囲にある本体上面や、それよりも外側の周辺を汚してしまう問題もあった。
【０００５】
本発明は、上記した諸事情を考慮してなされたものであり、加熱応答性の向上を図るとともに、下方への熱放射を極力減少させ、軽量で取扱いが容易な加熱調理器を提供することを第１の目的とする。
【０００６】
さらに本発明は、焼肉などを行なう際においても油脂の飛散が少なく、調理後の清掃が容易な加熱調理器を提供することを第２の目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の請求項１の加熱調理器では、加熱手段に対向するプレートの中央部は外側と異なる厚さを有するので、従来のものよりもプレート重量を軽くして取扱いを容易にでき、清掃性および収納性を向上させることができる。また、加熱手段を配置したプレートの中央部は、加熱手段をオンすると直ちに昇温して予熱時間が短くなるので、被加熱物を素早く調理することができる。逆に加熱手段をオフすると、プレートの中央部は早く温度が下がり、被調理物の焦げ付きや焼け過ぎなどを抑制できる上に、プレートの外周部は材料厚さが厚く冷めにくくなっているので、被加熱物の保温に適する。また、中央部の材料厚さが薄ければ、プレートのヒートマスが減少して熱効率が上昇するので、プレートの下方への熱放射を減じて、本体高さを低くすることができる。
【０００８】
しかもこの場合は、プレートの凹部に加熱手段を配置して、加熱手段の周囲をプレートの外側で取り囲んでいるため、加熱手段からの熱が外へ放出しにくくなり、プレートへの加熱効率がさらに向上する。よって、プレートの外側にあって、被調理物を保温する保温ゾーンの実用性を高めることができる。
【０００９】
さらに、加熱手段をプレートの凹部内にのみ配置することで、シーズヒータを外側より外方に突出させないようにすることができ、その分だけ加熱調理器の全体高さを低く抑制できる。
【００１０】
また、プレスで所望の形状のプレートを得るようにしているので、巣が発生したり成形ができないなどといった製造時の問題を一掃して、中央部が０．８〜２．０ｍｍの薄肉なプレートを確実に製造することができる。
【００１１】
さらに、加熱手段が凹部の外側近傍に位置しているため、加熱手段からの熱が中央部のみならず外側へも速やかに伝達するようになっている。これにより、外側への加熱効果を一層向上させることができ、プレートの温度ムラも抑制することができる。
【００１２】
さらに、調理目的に応じて、第１のプレートと第２のプレートを使い分けることができ、実用性が向上する。しかも、被調理物から流れ出す油脂を、第１のプレートの凸部と第２のプレートの穴部との間から吸引することができるため、被調理物と油脂を分離できるとともに、油脂が外部に飛散するのを防止できる。
【００１３】
しかも、第２のプレートの表面に炭化物などが付着しても、この第２のプレートを取外すことで、単独の第２のプレートにより簡単に炭化物などを落とすことができる。したがって、調理後の清掃を容易に行なうことができる。
【００１４】
本発明の請求項５の加熱調理器では、第２のプレートを着脱可能とすることで、調理目的に応じて第１のプレートと第２のプレートを使い分けることができ、実用性が向上する。特に、地肌面と非粘着コーティング面のいずれかを表面にして、第２のプレートを使用することができる。
【００１５】
しかも、第２のプレートの表面に炭化物などが付着しても、この第２のプレートを取外すことで、単独の第２のプレートにより簡単に炭化物などを落とすことができる。したがって、調理後の清掃を容易に行なうことができる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明における請求項１の構成によれば、加熱応答性の向上を図るとともに、下方への熱放射を極力減少させ、軽量で取扱いが容易な加熱調理器を提供できる。また、被調理物を保温する保温ゾーンの実用性を高めることができ、さらには加熱調理器の全体高さを低く抑制できる上に、中央部が０．８〜２．０ｍｍの薄肉なプレートを確実に製造することができる。しかも、外側への加熱効果を一層向上させ、プレートの温度ムラを抑制できる。さらに、調理目的に応じて、第１のプレートと第２のプレートを使い分けることができ、実用性が向上する。また、被調理物と油脂を分離できるとともに、油脂が外部に飛散するのを防止でき、さらには、調理後の清掃を容易に行なうことができる。
【００１７】
本発明における請求項２の構成によれば、調理目的に応じて、第１のプレートと第２のプレートを使い分けることができるとともに、ステンレス地肌面と非粘着コーティング面のいずれかを表面にして、第２のプレートを使用することができ、実用性がさらに向上する。また、調理後の清掃を容易に行なうことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明における加熱調理器の第１実施例について、図１に基づいて説明する。図１は、加熱調理器の一種であるホットプレートの中央断面図である。調理器本体１は、ホットプレートの外郭をなすフレーム５の内底部に、別のインナーフレーム８を備えて構成され、インナーフレーム８の中央凹部８ａには、床面Ｆへの輻射熱を遮断するための遮熱板７が設けられる。この遮熱板７は、床面Ｆの温度が高い場合に選択的に装着される。また２は、インナーフレーム８上に載置される着脱可能な調理用のプレートであり、このプレート２の下面すなわち裏面に、プレート２上の被加熱物を加熱するためのシーズヒータ３が設けられる。本実施例においては、加熱手段としてシーズヒータ３を用いているが、これに代わってプレート２を電磁誘導加熱する加熱コイルを用いてもよい。その場合、アルミニウムを主材とするプレート２の裏面に、例えばステンレスなどの磁性部材を接合するのが好ましく、加熱コイルに高周波電流を供給することによって、磁性部材を発熱させてプレート２の主材を加熱することができる。
【００１９】
第１のプレートに相当するプレート２はアルミニウムを主材としてなり、溶解したアルミニウムを型の中で圧縮プレスして所定形状に成形する溶湯鍛造製法などで、中央部２ａの材料厚さを外周部２ｂの材料厚さよりも薄く、かつ上面側を概略円形又は四角形の皿状にして形成される。本実施例ではプレート２の表面、即ち被調理物を載置する上面は、凹凸のない平坦面をなしている。一方、プレート２の中央部２ａの裏面には、この中央部２ａの材料厚さを外周部２ｂの材料厚さよりも意図的に薄くするための凹部２ｃが形成される。そして、加熱手段であるシーズヒータ３は凹部２ｃに近接または当接して配置され、主に熱伝導と輻射熱とによりプレート２を加熱する構成となっている。
【００２０】
一方、中央部２ａの周囲に環状に形成された厚肉部としての外周部２ｂには、加熱手段となるシーズヒータ３を裏面に配置しない保温ゾーンを形成する。こうして、シーズヒータ３をプレート２の凹部２ｃ内にのみ収容配置することで、少なくともシーズヒータ３の高さに相当する分について、シーズヒータ３付きプレート２の全体高さを低く抑制することができる。
【００２１】
さらにここでは、外周部２ｂの近傍に位置して、シーズヒータ３を凹部２ｃの周囲に配置しており、中央部２ａのみならず外周部２ｂへも熱が速やかに伝達するようになっている。
【００２２】
凹部２ｃの略中央には、プレート２の温度を検出する温度検出手段と、この温度検出手段からの温度データに基づき、シーズヒータ３の通断電若しくは加熱量を調整する加熱制御手段としての機能を兼用するヒートマスタ１１が、調理器本体１に着脱可能若しくは固定して設けられる。さらに、１２はプレート２の表面を覆う着脱自在な蓋で、これはプレート２上の被調理物を保温する際などに使用される。この蓋１２の中央部には、蓋１２の取扱いを容易にするためのノブ１３が設けられる。
【００２３】
ここで、各部の寸法について説明すると、プレート２の外周部２ｂの材料厚さＬ１は、２．５〜３．０ｍｍであるのに対し、薄肉部としての中央部２ａの材料厚さＬ２は０．８〜２．０ｍｍに形成される。この中央部２ａの材料厚さＬ２は、プレート２の成形性や強度を考慮したもので、これ以上に薄くなるとプレート２の成形が困難になったり、必要な強度が維持できなくなり、逆にこれ以上に厚くなると、薄肉部を形成したことによる本来の効果が十分に得られなくなる。そして、このようなプレート２の形状によって、実質的に調理器本体１の全高となる床面Ｆからフレーム１の最上部に至る寸法Ｌ３は、従来のものよりも薄く４０〜６０ｍｍに抑制される。
【００２４】
次に、上記構成における作用について説明する。シーズヒータ３に通電すると、このシーズヒータ３自体が昇温し、シーズヒータ３に近接しているプレート２の薄肉な中央部２ａから外周部２ｂに、シーズヒータ３からの熱が順次伝達される。その際、プレート２の中央部２ａの材料厚さＬ２は、０．８〜２．０ｍｍ程度で従来のものに比べて薄く、その熱容量は小さい。したがって、シーズヒータ３の通電を開始すると、間もなくプレート２の中央部２ａも素早く昇温を開始する。したがって、シーズヒータ３への通電を開始した後、中央部２ａ上に置かれた被調理物を早期に調理することができ、加熱調理器としての使用性が向上する。
【００２５】
一方、プレート２の外周部２ｂは厚肉で、しかも裏面にはシーズヒータ３が配置されていないが、中央部２ａが加熱されると、熱伝導により次第に外周部２ｂの温度も上昇し、加熱開始からある程度時間が経過すると、プレート２の全面を使用して調理することもできる。
【００２６】
また、プレート２の中央部２ａの温度が上がり過ぎた場合には、シーズヒータ３への通電をオフにすれば、中央部２ａの材料厚さＬ２は外周部２ｂの材料厚さＬ１よりも薄いことから、外周部２ｂに比べて中央部２ａの温度が早く降下し、プレート２上にある被調理物の焦げ付きを防止できる。これに対して、プレート２の外周部２ｂは材料厚さＬ１が厚いので冷めにくいので、例えば一度に多量の食肉を調理してしまったが、すぐには焼肉等を賞味しきれない場合、外周部２ｂに調理済みの焼肉等を一時載置しておけば、冷たくならずにいつでも適温で賞味できることになる。すなわち、プレート２の外周部２ｂを保温ゾーンとして利用できる。
【００２７】
こうして、プレート２の材料厚さＬ１，Ｌ２を変え、材料厚さの薄い中央部２ａに加熱手段を配置することで、プレート２の表面上で即熱性，即冷性及び保温性を選択的に使用でき、実用性が向上する。
【００２８】
また、特に本実施例のプレート２は、熱伝導率が良好なアルミニウム材料であるため、中央部２ａからの熱が比較的早く外周部２ｂに到達する。しかも、外周部２ｂとの境界になる凹部２ｃの内壁面に、シーズヒータ３が取り囲まれているため、調理器本体１とプレート２の側面との間から外部へ放出しにくくなり、シーズヒータ３からの輻射熱が外周部２ｂに直接達して、保温ゾーンである外周部２ｂのみならず中央部２ａを含めて、プレート２全体の加熱効率が向上する。したがって、加熱開始後、素早くプレート２が昇温し、早期に調理を開始することができる。
【００２９】
さらにシーズヒータ３を凹部２ｃの周囲に配置している関係で、シーズヒータからの熱が中央部２ａのみならず外周部２ｂへも速やかに伝達するようになっている。これにより、外周部２ｂへの加熱効果を一層向上させることができ、プレート２の温度ムラも抑制することができる。
【００３０】
次に、プレート２の製造性について説明すると、通常の鋳造法やダイキャスト法では、上述のような中央部２ａの材料厚さＬ２（０．８〜２．０ｍｍ）でプレート２を製造しようとすると、巣が発生したり、成形時にアルミニウム溶湯が型内に回らずに、成形できなかったりする。そのため、プレート全体を２ｍｍ以上の厚さで形成し、薄くする場合は成形後に切削して仕上げなければならなかった。
【００３１】
その点本実施例では、予め下型内に溶解したアルミニウムを入れておき、その後上型で圧縮しながら溶解したアルミニウムをプレス加工し、その後冷却して、所望の形状のプレート２を得るようにしているので、中央部２ａを薄く形成しても巣の発生がなく緻密で、しかも湯流れ性に影響がないので確実に成形でき、強度を低下させることなく薄肉なプレート２を製造することができる。また、中央部２ａが薄肉であるプレート２を用いることにより、プレート２の重量が軽くなり、加熱調理器としての実用性も向上する。
【００３２】
以上のように、本実施例の加熱調理器は、アルミニウムを主材としたプレート２の中央部２ａの材料厚さＬ２を、外側である外周部２ｂの材料厚さＬ１と異なる厚さ、すなわち薄く形成し、中央部２ａの裏面に加熱手段であるシーズヒータ３を配置している。
【００３３】
この場合、プレート２が軽量で熱伝導性のよいアルミニウムを主材としている上に、シーズヒータ３に対向するプレート２の中央部２ａは外周部２ｂよりも材料厚さが薄いので、従来のものよりもプレート２の重量を軽くして取扱いを容易にでき、清掃性および収納性を向上させることができる。また、シーズヒータ３を裏側に配置したプレート２の中央部２ａは、シーズヒータ２をオンすると直ちに昇温して予熱時間が短くなるので、プレート２上の被加熱物を素早く調理することができる。逆にシーズヒータ３をオフすると、プレート２の中央部２ａは早く温度が下がり、被調理物の焦げ付きや焼け過ぎなどを抑制できる上に、プレート２の外周部２ｂは材料厚さが厚く冷めにくくなっているので、被加熱物の保温に適する。また、中央部２ａの材料厚さが薄ければ、プレート２のヒートマスが減少して熱効率が上昇するので、プレート２の下方への熱放射を減じて、本体高さを低くすることができる。こうして、プレート２の加熱応答性の向上を図るとともに、プレート２から下方への熱放射を極力減少させ、軽量で取扱いが容易な加熱調理器を実現できる。
【００３４】
また、本実施例における加熱調理器は、アルミニウムを主材としたプレート２の中央部２ａの材料厚さＬ２を外周部２ｂの材料厚さＬ１よりも薄く形成するために、中央部２ａの裏面に凹部２ｃを形成し、この凹部２ｃ内に加熱手段であるシーズヒータ３を配置するとともに、シーズヒータ３を配置しない外周部２ｂを、被調理物を保温するための保温ゾーンとして形成している。
【００３５】
この場合も、プレート２が軽量で熱伝導性のよいアルミニウムを主材としている上に、シーズヒータ３に対向するプレート２の中央部２ａは外周部２ｂよりも材料厚さが薄いので、従来のものよりもプレート２の重量を軽くして取扱いを容易にでき、清掃性および収納性を向上させることができる。また、シーズヒータ３を裏側に配置したプレート２の中央部２ａは、シーズヒータ２をオンすると直ちに昇温して予熱時間が短くなるので、プレート２上の被加熱物を素早く調理することができる。逆にシーズヒータ３をオフすると、プレート２の中央部２ａは早く温度が下がり、被調理物の焦げ付きや焼け過ぎなどを抑制できる上に、プレート２の外周部２ｂは材料厚さが厚く冷めにくくなっているので、被加熱物の保温に適する。また、中央部２ａの材料厚さが薄い分、プレート２のヒートマスが減少して熱効率が上昇するので、プレート２の下方への熱放射を減じて、本体高さを低くすることができる。こうして、プレート２の加熱応答性の向上を図るとともに、プレート２から下方への熱放射を極力減少させ、軽量で取扱いが容易な加熱調理器を実現できる。
【００３６】
しかもこの場合は、プレート２の凹部２ｃにシーズヒータ３を配置して、シーズヒータ３の周囲をプレート２の外周部２ｂで取り囲んでいるため、シーズヒータ３からの熱が外へ放出しにくくなり、プレート２への加熱効率がさらに向上する。よって、プレート２の外周部２ｂにあって、被調理物を保温する保温ゾーンの実用性を高めることができる。
【００３７】
さらに、シーズヒータ３をプレート２の凹部２ｃ内にのみ配置することで、シーズヒータ３を外周部２ｂより外側（下方）に突出させないようにすることができ、その分だけ調理器本体１の全体高さを低く抑制できる。
【００３８】
なお前記プレート２は、例えば溶解したアルミニウムを加圧プレスして形成したものであることが好ましい。すなわち、溶解したアルミニウムを加圧プレスすることで、所望の形状のプレート２を得るようにしているので、巣が発生したり成形ができないなどといった製造時の問題を一掃して、中央部が薄肉なプレート２を確実に製造することができる。
【００３９】
次に、本発明の第２実施例を図２に基づいて説明する。図２もホットプレートの中央断面図であり、第１のプレートであるプレート２の形状が異なる他は図１の実施例と同じ構成である。本実施例のプレート２は、第１実施例と同様に中央部２ａの裏面に凹部２ｃを形成するとともに、被調理物が載置される中央部２ａの表面が、外周部２ｂの表面よりも高い位置になるように、中央部２ａの表面に膨出した凸面２ｄを形成し、この凸面２ｄの裏側にある凹部２ｃ内に加熱手段としてのシーズヒータ３を配置している。このことにより、少なくともシーズヒータ３の高さ寸法に相当する分だけ加熱調理器全体の高さを低くすることができる。この場合、外周部２ｂの表面を基準とした凸面２ｄまでの高さＬ４が、プレート２の外周囲に形成した立壁部２ｅの高さＬ５に比較して、半分以下の高さになるように形成する。実用性を考慮して、例えば立壁部２ｅの高さＬ５が１０ｍｍである場合、凸面２ｄの高さＬ４を５ｍｍ以下、好ましくは２〜５ｍｍ程度にするとよい。
【００４０】
このようにすると、例えば焼肉のときに被調理物から流れ出す油脂は、中央部２ａの周囲に形成された外周部２ｂ表面の凹状面に溜まることから、食肉と油脂の分離ができ、焼肉の食味が向上する。一方、立壁部２ｅの高さＬ５が１０ｍｍあれば油脂の飛散を確実に低減することができる。また、焼きそばを調理する場合であっても、立壁２ｅが存在することにより、焼きそばの具を混ぜ合わせるときに具がプレート２の外に出るのを防止することができる。したがって、調理器が設置されているテーブルを汚すこともない。逆に、凸面２ｄの高さＬ４が５ｍｍ以上あると、調理中に中央部２ａで想定以上に大きく、または多く油飛びが発生した場合に、立壁部２ｅで油の飛び散りを十分に防止できない。
【００４１】
また、シーズヒータ３がプレート２の凹部２ｃ内に配置されることから、輻射熱によりプレート２の昇温が速くなり、調理開始までに要する予熱時間は短縮される。したがって、シーズヒータ３への通電開始後、早期に調理を開始することができる。上記熱輻射効果の向上に付随して加熱応答性も良くなることから被調理物に適したタイミングで加熱調理することができるようになる。
【００４２】
さらにシーズヒータ３を凹部２ｃの周囲に配置している関係で、シーズヒータからの熱が中央部２ａのみならず外周部２ｂへも速やかに伝達するようになっている。これにより、外周部２ｂへの加熱効果を一層向上させることができ、プレート２の温度ムラも抑制することができる。
【００４３】
また本実施例においても、プレート２は溶解したアルミニウムを加圧プレスして形成され、プレート２の中央部２ａの材料厚さＬ２は、０．８〜２．０ｍｍ程度に形成される。これにより、強度を低下させることなく薄肉なプレート２を製造することができる。また、中央部２ａが薄肉であるプレート２を用いることにより、プレート２の重量が軽くなり、加熱調理器としての実用性も向上する。
【００４４】
なお、プレート２の表面は、フッ素樹脂またはシリコーン樹脂からなる非粘着性塗装を施すのが好ましい。また、プレート２の形状は、中央部２ａの材料厚さを外周部２ｂの材料厚さよりも薄く形成したものであってもよい。
【００４５】
次に図３および図４に基づき、本発明の第３実施例について説明する。ここで説明する第２のプレート４は、第１実施例や第２実施例におけるプレート２と組み合わせて使用するものである。具体的には、プレート２の表面には複数のディンプル状の凸部２ｆが形成されている。凸部２ｆの平面形状は円形であるが、円形に限らず多角形であっても構わない。要するにある程度の面積を有する島状突起であればよい。この複数の凸部２ｆに対応して、凸部２ｆの外径寸法とほぼ同じ内径か、さもなければ図示するように、油分が通過する程度のやや大きい内径の穴部たる穴４ａを有する第２のプレート４が、プレート２の表面上に着脱自在に嵌合される。プレート２の凸部２ｆの高さは、第２のプレート４の材料厚さＬ６とほぼ同一になっている。したがって、プレート２に第２のプレート４を嵌合すると、プレート２と第２のプレート４の上面は、段差のない面を構成することになる。第２プレート４は調理に適したフェライト系ステンレス板材（ＳＵＳ４３０）が主として用いられるが、必ずしもステンレス材料である必要はなく、アルミニウム材料であってもよい。
【００４６】
上記構成において、例えば焼肉などを加熱する際には、食肉が加熱される段階で食肉内部から油脂が流れ出す。そして、このような油脂をそのままにして調理を進めると食肉に油脂が再付着して食味を害してしまうことから、おいしい焼肉料理を行うには、食肉から流れ出す油脂を調理中の食肉と分離することが必要になる。本実施例では、プレート２に第２のプレート４を載せると、プレート２の表面に設けた複数の凸部２ｆに、第２のプレート４の穴４ａが隙間を有した状態で嵌合するので、焼肉の際に食肉から流れ出す油脂を、プレート２の凸部２ｆと第２のプレート４の穴４ａとの間から毛細管現象を利用して吸収することができる。そのため、被調理物である食肉と油脂を分離すると共に、油脂が調理器本体１の外部に飛散するのを防止できる。
【００４７】
また、加熱調理中に食肉から流れ出した油脂の一部は炭化して第２のプレート４の表面に付着してしまう。しかし、そのような場合であっても本実施例によれば、第２のプレート４を取外して付着した炭化物を、第２のプレート４単独で落とすことができる。したがって、調理後の清掃を容易に行なうことができる。
【００４８】
また、第２のプレート４をプレート２と別材料の例えばステンレスで形成した場合は、片面はフッ素樹脂等をコーティングしないでステンレス材料の地肌のままとし、別の片面にのみ非粘着性を有するフッ素樹脂やシリコーン樹脂等をコーティングしてもよい。このような第２のプレート４であれば、被調理物の特性に対応して任意選択的に非粘着性コーティング面を表面にして使用することもできるし、ステンレス材料の地肌面を表面にして使用することも可能である。例えば通常は第２のプレート４を取外し、アルミニウムを主材として、これにフッ素樹脂やシリコーン樹脂などの非粘着性コーティングを施したプレート２を使用し、油分の多い調理を行なう例えばステーキを焼く場合には、ステンレス材料の地肌面を表面にし、プレート２と別な主材である第２のプレート４を装着して使用する。また別な場合には、非粘着性コーティング面を表面にした状態で、プレート２上に第２のプレート４を装着して使用することも可能であり、調理目的に応じて３通りの選択が可能である。また、第２のプレート４はプレート２の内側に突出することなく嵌合するので、加熱調理器の包装時や収納時において、第２のプレート４が邪魔になることはない。
【００４９】
以上のように上記各実施例によれば、アルミニウムを主材とした第１のプレート２と、ステンレスを主材とした第２のプレート４とを備え、第１のプレート２は、溶解したアルミニウムを加圧プレスして形成され、中央部２ａの材料厚さＬ２を外周部２ｂの材料厚さＬ１よりも薄く形成するための凹部２ｃを中央部２ａの裏面に形成し、外周囲にある立壁部２ｅの半分以下の高さで中央部２ａの表面に凸面２ｄを形成し、さらに中央部２ａの材料厚さＬ２を０．８〜２．０ｍｍに形成し、凹部２ｃの外周近傍に位置してこの凹部２ｃに加熱手段であるシーズヒータ３を配置し、シーズヒータ３を配置しない外周部２ｂを保温ゾーンとして形成している。
【００５０】
この場合も、プレート２が軽量で熱伝導性のよいアルミニウムを主材としている上に、シーズヒータ３に対向するプレート２の中央部２ａは外周部２ｂよりも材料厚さが薄いので、従来のものよりもプレート２の重量を軽くして取扱いを容易にでき、清掃性および収納性を向上させることができる。また、シーズヒータ３を裏側に配置したプレート２の中央部２ａは、シーズヒータ２をオンすると直ちに昇温して予熱時間が短くなるので、プレート２上の被加熱物を素早く調理することができる。逆にシーズヒータ３をオフすると、プレート２の中央部２ａは早く温度が下がり、被調理物の焦げ付きや焼け過ぎなどを抑制できる上に、プレート２の外周部２ｂは材料厚さが厚く冷めにくくなっているので、被加熱物の保温に適する。また、中央部２ａの材料厚さが薄い分、プレート２のヒートマスが減少して熱効率が上昇するので、プレート２の下方への熱放射を減じて、本体高さを低くすることができる。こうして、プレート２の加熱応答性の向上を図るとともに、プレート２から下方への熱放射を極力減少させ、軽量で取扱いが容易な加熱調理器を実現できる。
【００５１】
しかもこの場合は、プレート２の凹部２ｃにシーズヒータ３を配置して、シーズヒータ３の周囲をプレート２の外周部２ｂで取り囲んでいるため、シーズヒータ３からの熱が外へ放出しにくくなり、プレート２への加熱効率がさらに向上する。よって、プレート２の外周部２ｂにあって、被調理物を保温する保温ゾーンの実用性を高めることができる。
【００５２】
さらに、シーズヒータ３をプレート２の凹部２ｃ内にのみ配置することで、シーズヒータ３を外周部２ｂより外側（下方）に突出させないようにすることができ、その分だけ調理器本体１の全体高さを低く抑制できる。
【００５３】
またプレート２は、溶解したアルミニウムを加圧プレスして形成したものであり、溶解したアルミニウムを加圧することで、所望の形状のプレート２を得るようにしているので、巣が発生したり成形ができないなどといった製造時の問題を一掃して、中央部２ａが０．８〜２．０ｍｍの薄肉なプレート２を確実に製造することができる。
【００５４】
さらに、シーズヒータ３が凹部２ｃの外周近傍に位置しているため、シーズヒータ３からの熱が中央部２ａのみならず外周部２ｂへも速やかに伝達するようになっている。これにより、外周部２ｂへの加熱効果を一層向上させることができ、プレート２の温度ムラも抑制することができる。
【００５５】
また、立壁部２ｅの半分以下の高さで中央部２ａの表面に凸面２ｄを形成しているので、被調理物から流れる油脂が、凹部面を形成した外周部２ｂの表面に達して油切れがよく、また外部への油の飛び散りや具が外に出てしまうことも立壁部２ｅにより防止できる。
【００５６】
また本実施例における第２のプレート４は、第１のプレート２の表面に形成した凸部２ｆに隙間を有して嵌合する穴４ａを有して、第１のプレート２上に載置される。そのため、調理目的に応じて、アルミニウム製の第１のプレート２と、ステンレス製の第２のプレート４を使い分けることができ、実用性が向上する。しかも、被調理物から流れ出す油脂を、プレート２の凸部２ｆと第２のプレート４の穴４ａとの間から吸引することができるため、被調理物と油脂を分離できるとともに、油脂が外部に飛散するのを防止できる。
【００５７】
しかも、第２のプレート４の表面に炭化物などが付着しても、この第２のプレート４を取外すことで、単独の第２のプレート４により簡単に炭化物などを落とすことができる。したがって、調理後の清掃を容易に行なうことができる。
【００５８】
また本実施例では、アルミニウムを主材とした第１のプレート２と、ステンレスを主材とした第２のプレート４とを備え、前記第２のプレート４は、前記第１のプレート表面に形成した凸部２ｆに嵌合する穴部としての穴４ａを有するとともに、片方すなわち片面のみに非粘着性コーティングを形成している。
【００５９】
この場合、第２のプレート４を着脱可能とすることで、調理目的に応じて、アルミニウム製の第１のプレート２と、ステンレス製の第２のプレート４を使い分けることができ、実用性が向上する。特に、ステンレス地肌面と非粘着コーティング面のいずれかを表面にして、第２のプレート４を使用することができる。
【００６０】
しかも、第２のプレート４の表面に炭化物などが付着しても、この第２のプレート４を取外すことで、単独の第２のプレート４により簡単に炭化物などを落とすことができる。したがって、調理後の清掃を容易に行なうことができる。
【００６１】
なお本発明は上記実施例に限定されるものではなく、本発明の要旨の範囲内で適宜変更が可能である。例えば、上記各実施例における特徴部分をそれぞれ組み合わせて構成してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明の第１実施例における加熱調理器の断面図である。
【図２】本発明の第２実施例における加熱調理器の断面図である。
【図３】本発明の第３実施例における加熱調理器の要部断面図である。
【図４】同上、第２プレートを嵌合した状態の要部平面図である。
【符号の説明】
【００６３】
２  プレート（第１のプレート）
２ａ  中央部
２ｂ  外周部（外側）
２ｃ  凹部
２ｄ  凸面
２ｅ  立壁部
２ｆ  凸部
３  シーズヒータ（加熱手段）
４  第２のプレート
４ａ  穴（穴部）
【図１】
2006204943.tif 000003
【図２】
2006204943.tif 000004
【図３】
2006204943.tif 000005
【図４】
2006204943.tif 000006