(57)【要約】【課題】再生周波数帯域の低域側を拡大して再生特性の改善を図ることができるスピーカ装置を提供する。【解決手段】スピーカ装置Ｓ１は、スピーカ本体部１と、スピーカ本体部１の上部と下部とにそれぞれ設けられる第１支持機構１０および第２支持機構２０とを備えて構成される。スピーカ本体部１は、中空のスピーカボックス２にスピーカユニット３が取り付けられて構成されている。第１支持機構１０は、円筒状の柱状部分１１と、柱状部分１１の一端部に設けられる取付板１２とを有し、柱状部分１１の他端部がスピーカボックス２の上面に取り付けられている。第２支持機構２０も、第１支持機構１０と同じ構造である。スピーカ装置Ｓ１において、スピーカボックス２内の空間と柱状部分１１，２１内の空間とを連通させるとともに、柱状部分１１，２１に開口部１１ａ，２１ａを形成して、いわゆるバスレフ型のスピーカボックスを構成する。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
中空のスピーカボックスにスピーカユニットが取り付けられて構成されたスピーカ本体部と、
中空の柱状部分を有し、該柱状部分の一端部に取付部が形成されるとともに、前記柱状部分の他端部が前記スピーカボックスの外表面に取り付けられる支持手段とを備え、
前記スピーカボックス内の空間と前記柱状部分内の空間とが連通されているとともに、前記柱状部分には開口部が形成されていることを特徴とするスピーカ装置。
【請求項２】
中空のスピーカボックスにスピーカユニットが取り付けられて構成されたスピーカ本体部と、
中空の柱状部分を有し、該柱状部分の一端部に取付部が形成されるとともに、前記柱状部分の他端部が前記スピーカボックスの外表面に取り付けられる２つの支持手段とを備え、
２つの前記支持手段の各柱状部分は、前記スピーカボックスを挟んで対向する位置にそれぞれ取り付けられており、前記スピーカボックス内の空間と前記各柱状部分内の空間とが連通されているとともに、前記各柱状部分には開口部がそれぞれ形成されていることを特徴とするスピーカ装置。
【請求項３】
請求項１または２に記載のスピーカ装置において、
前記スピーカ本体部は、前記柱状部分の中心軸線まわりに回転可能であることを特徴とするスピーカ装置。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載のスピーカ装置において、
前記柱状部分に形成された開口部の位置が、前記柱状部分の長さ方向に変更可能であることを特徴とするスピーカ装置。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のスピーカ装置において、
前記柱状部分が長さ方向に伸縮可能に構成されていることを特徴とするスピーカ装置。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載のスピーカ装置において、
前記柱状部分の開口部に筒状部材が取り付けられていることを特徴とするスピーカ装置。
【請求項７】
請求項６記載のスピーカ装置において、
前記筒状部材が着脱可能であることを特徴とするスピーカ装置。
【請求項８】
外部空間と室内空間とを連通または遮断する開閉部材を備えた室内に設置されるスピーカ装置であって、
音源からの音響信号の特性を補正してスピーカユニットに出力する補正手段と、
前記開閉部材の開閉状態を検出する検出手段と、
前記検出手段の検出結果に基づいて、前記補正手段による補正態様を制御する制御手段とを備えることを特徴とするスピーカ装置。
【請求項９】
車両の車室内に設置されるスピーカ装置であって、
音源からの音響信号の特性を補正してスピーカユニットに出力する補正手段と、
前記車両の開閉部分の開閉状態を検出する検出手段と、
前記検出手段の検出結果に基づいて、前記補正手段の補正態様を制御する制御手段とを備えることを特徴とするスピーカ装置。
【請求項１０】
開閉可能な開閉部材を備えた室内に設置されるスピーカ装置であって、
スピーカユニットと、
前記開閉部材が閉じたときに前記スピーカユニットに対向する部位に取り付けられる音響負荷部材とを備えることを特徴とするスピーカ装置。
【請求項１１】
車両の車室内に設置されるスピーカ装置であって、
スピーカユニットと、
前記車両のドアが閉じたときに前記スピーカユニットに対向する部位に取り付けられる音響負荷部材とを備えることを特徴とするスピーカ装置。
【請求項１２】
請求項２〜７のいずれか１項に記載のスピーカ装置を２つ並べて配置するとともに、第１のスピーカ装置の一方の取付手段の取付部と、第２のスピーカ装置の一方の取付手段の取付部とを連結して構成されていることを特徴とする音響装置。
【請求項１３】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の第１のスピーカ装置と、請求項８〜１１のいずれか１項に記載の第２のスピーカ装置とを備え、第１のスピーカ装置で高域側を再生し、第２のスピーカ装置で低域側を再生することを特徴とする音響装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スピーカ装置および複数のスピーカ装置を備えて構成される音響装置に関し、特に例えば車室内のように使用環境が変化する場所での音響再生に好適なスピーカ装置および音響装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の車載用オーディオシステムは、車室内で最適な音響再生ができるように、構造、レイアウト、チューニング（特性調整）等の諸条件が設定・選択されている。例えばスピーカ装置は、車室内の聴取者にとって最適な音響再生ができるような場所に配置され、そして再生周波数−音圧特性などの特性調整がなされている。そのため、従来の車載用オーディオシステムでは、例えば車両のドアを開けて再生音を車外で聴こうとしても、車外の聴取者に対して最適な音響再生を行うことはできなかった。
【０００３】
上記不都合を解消するものとして、車内でも車外でも最適な音を聴くことができるように構成された音響装置が、特許文献１および特許文献２に開示されている。これらの文献に開示されている音響装置は、スピーカユニットが取り付けられたスピーカボックスの上部および下部にそれぞれ取付軸が設けられるとともに、自動車のリアハッチの上部枠および下部枠にそれぞれ取付板が設けられ、各取付軸がそれぞれ上部枠および下部枠の取付板に対して軸線まわりに回転可能に取り付けられて構成されている。
【０００４】
この構成では、スピーカボックスが取付軸の軸線まわりに回転可能であるので、スピーカユニットを車室内に向けることもできるし、車外に向けることもできる。これによって、聴取者は車内であっても車外であっても最適な音を聴くことができる。
【特許文献１】実開平５−８０９０５号公報
【特許文献２】実開平６−２５０４５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記の特許文献に開示されている音響装置は、スピーカユニットの向きを変えることができるように構成されているだけであり、再生周波数−音圧特性などの諸特性については考慮されていない。車室内に対して最適な音響再生を行うことができるように諸条件が設定・選択された車載用オーディオシステムにおいて、スピーカユニットを車外に向けて車外に再生音を出力させただけでは、車外の聴取者にとって最適な音響再生を行うことはできない。これは、密閉された車室内に対して音響再生を行う場合と、開放された車外に対して音響再生を行う場合とでは、スピーカ装置の使用環境が異なるためである。
【０００６】
また、車載用オーディオシステムでは、設置スペースが制限されるため大口径のスピーカユニットを使用することが難しく、低い周波数帯域の音圧レベルが低くなり、低音が不足する傾向がある。
【０００７】
本発明の目的は、再生周波数帯域の低域側の特性改善を図ることができるとともに、設置場所や室内の密閉度などの使用環境の変更に応じて音響再生特性を調整することができるスピーカ装置および音響装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
請求項１に係る発明は、中空のスピーカボックスにスピーカユニットが取り付けられて構成されたスピーカ本体部と、
中空の柱状部分を有し、該柱状部分の一端部に取付部が形成されるとともに、前記柱状部分の他端部が前記スピーカボックスの外表面に取り付けられる支持手段とを備え、
前記スピーカボックス内の空間と前記柱状部分内の空間とが連通されているとともに、前記柱状部分には開口部が形成されていることを特徴とするスピーカ装置である。
【０００９】
本発明によれば、スピーカボックス内の空間と支持手段を構成する柱状部分内の空間とが連通されているとともに、柱状部分には開口部が形成されているので、いわゆるバスレフ型のスピーカボックスが構成されたことになる。これによって、スピーカボックスが密閉型である場合と比べて、再生周波数帯域の低域側を拡大させて特性改善を図ることができる。また、支持手段の柱状部分の一端部に形成された取付部を、床面、壁面、天井面など所望の部位に取り付けることによって所望の部位にスピーカ装置を設置することができる。
【００１０】
請求項２に係る発明は、中空のスピーカボックスにスピーカユニットが取り付けられて構成されたスピーカ本体部と、
中空の柱状部分を有し、該柱状部分の一端部に取付部が形成されるとともに、前記柱状部分の他端部が前記スピーカボックスの外表面に取り付けられる２つの支持手段とを備え、
２つの前記支持手段の各柱状部分は、前記スピーカボックスを挟んで対向する位置にそれぞれ取り付けられており、前記スピーカボックス内の空間と前記各柱状部分内の空間とが連通されているとともに、前記各柱状部分には開口部がそれぞれ形成されていることを特徴とするスピーカ装置である。
【００１１】
本発明によれば、スピーカボックス内の空間と２つの支持手段を構成する各柱状部分内の空間とが連通されているとともに、各柱状部分には開口部がそれぞれ形成されているので、いわゆるバスレフ型のスピーカボックスが構成されたことになる。これによって、スピーカボックスが密閉型である場合と比べて、再生周波数帯域の低域側を拡大させて特性改善を図ることができる。また、スピーカ本体部を挟んで対向する位置に２つの支持手段が設けられているので、対向する２つの取付面に各支持手段の取付部をそれぞれ取り付けてスピーカ装置を設置することができる。これによって、１つの取付面に取り付ける場合に比べて、しっかりと安定した状態でスピーカ装置を設置することができる。例えば、バックドアを備えるワゴンタイプ車のバックドア付近にスピーカ装置を設置する場合に、床面と天井面とにそれぞれ取付部を取り付けて設置することができるので、床面または天井面だけに取り付ける場合に比べてしっかりと安定した状態でスピーカ装置を設置することができる。
【００１２】
請求項３に係る発明は、請求項１または２に係るスピーカ装置において、
前記スピーカ本体部は、前記柱状部分の中心軸線まわりに回転可能であることを特徴としている。
【００１３】
本発明によれば、柱状部分の一端部の取付部を所望の取付面に取り付けてスピーカ装置を設置した状態で、スピーカ本体部を回転させて向きを変更させることができる。これによって、聴取者の聴取位置に応じてスピーカユニットの向きを調整することができるようになり、好適な状態で音響再生を行うことができる。例えば、バックドアを備えるワゴンタイプ車のバックドア付近にスピーカ装置を設置した場合、車内の聴取者に対して音響再生を行うときはスピーカユニットが車内に向くように設定し、車外の聴取者に対して音響再生を行うときはバックドアを開けてスピーカユニットが車外に向くように設定することができる。
【００１４】
請求項４に係る発明は、請求項１〜３のいずれかに係るスピーカ装置において、
前記柱状部分に形成された開口部の位置が、前記柱状部分の長さ方向に変更可能であることを特徴としている。
【００１５】
本発明によれば、開口部の位置が柱状部分の長さ方向に沿って変更可能であるので、スピーカユニットから柱状部分に形成された開口部までの長さを変更することができる。スピーカユニットから開口部までの長さが長くなると、再生周波数帯域の低域側の拡大幅が大きくなるので、低域側の拡大幅を大きくしたいときは開口部がスピーカユニットから離れた位置になるようにすればよい。これによって、スピーカ装置の使用環境に応じて好適な再生周波数帯域を実現することができる。
【００１６】
請求項５に係る発明は、請求項１〜４のいずれかに係るスピーカ装置において、
前記柱状部分が長さ方向に伸縮可能に構成されていることを特徴としている。
本発明によれば、柱状部分を長さ方向に伸縮させるという比較的簡単な操作で開口部の位置を変更することができるので、使用者は簡単に開口部の位置を変更することができる。また、対向する２つの取付面間の距離に応じて柱状部分を伸縮させて取り付けることができるので、取付場所の自由度を拡大することができる。
【００１７】
請求項６に係る発明は、請求項１〜５のいずれかに係るスピーカ装置において、
前記柱状部分の開口部に筒状部材が取り付けられていることを特徴としている。
本発明によれば、柱状部分の開口部に筒状部材が取り付けられていることによって、筒状部材の先端部がバスレフ型スピーカボックスにおける開口部になる。これによって、スピーカユニットから開口部（筒状部材の先端部）までの長さが長くなる。スピーカユニットから開口部までの長さが長くなると、再生周波数帯域の低域側の拡大幅がより大きくなる。したがって、スピーカ装置における低域側の再生特性をより改善することができる。
【００１８】
請求項７に係る発明は、請求項６に係るスピーカ装置において、
前記筒状部材が着脱可能であることを特徴としている。
本発明によれば、柱状部分は着脱可能であるので、スピーカ装置における再生周波数帯域の低域側の拡大幅を大きくしたいときは、柱状部分の開口部に筒状部材を装着すればよい。これによって、スピーカ装置の使用環境に応じて筒状部材の装着および脱離を選択して、好適な再生周波数帯域を実現することができる。
【００１９】
請求項８に係る発明は、外部空間と室内空間とを連通または遮断する開閉部材を備えた室内に設置されるスピーカ装置であって、
音源からの音響信号の特性を補正してスピーカユニットに出力する補正手段と、
前記開閉部材の開閉状態を検出する検出手段と、
前記検出手段の検出結果に基づいて、前記補正手段による補正態様を制御する制御手段とを備えることを特徴とするスピーカ装置である。
【００２０】
本発明によれば、スピーカユニットが配置されている室内の開閉部材の開閉状態に基づいて、音源からの音響信号の特性が補正されてスピーカユニットに与えられる。例えば、開閉部材の開閉状態に基づいて室内の空間密閉度を求め、求めた空間密閉度に基づいて音響信号の周波数−音圧特性を補正してスピーカユニットに与えればよい。補正手段の補正態様を制御すれば、例えば開閉部材が閉じていて室内の空間密閉度が高いときは高域側の信号がカットされた低域側だけの信号をスピーカユニットに与え、開閉部材が開いていて室内の空間密閉度が低いときは低域から高域まで全ての周波数帯域の信号をスピーカユニットに与えるようにすることができる。このように、スピーカユニットが配置されている室内の開閉部材の開閉状態、例えば室内の空間密閉度のようなスピーカ装置の使用環境に応じて再生周波数帯域を変更することができるので、スピーカ装置の使用環境に応じた最適な音響再生を実現することができる。
【００２１】
請求項９に係る発明は、車両の車室内に設置されるスピーカ装置であって、
音源からの音響信号の特性を補正してスピーカユニットに出力する補正手段と、
前記車両の開閉部分の開閉状態を検出する検出手段と、
前記検出手段の検出結果に基づいて、前記補正手段の補正態様を制御する制御手段とを備えることを特徴とするスピーカ装置である。
【００２２】
本発明によれば、スピーカユニットが配置されている車室内の開閉部分の開閉状態に基づいて、音源からの音響信号の特性が補正されてスピーカユニットに与えられる。例えば、ドアや窓の開閉状態に基づいて車室内の空間密閉度を求め、求めた空間密閉度に基づいて音源からの音響信号の周波数−音圧特性を補正してスピーカユニットに与えればよい。補正手段の補正態様を制御すれば、例えば車両の走行中のように窓やドアが閉じていて車室内の空間密閉度が高いときは高域側の信号がカットされた低域側だけの信号をスピーカユニットに与え、車両が停止しておりドアや窓が開いていて車室内の空間密閉度が低いときは低域から高域までの全ての周波数帯域の信号をスピーカユニットに与えるようにすることができる。このように、スピーカユニットが配置されている車室内の開閉部分の開閉状態、例えば車室内の空間密閉度のようなスピーカ装置の使用環境に応じて再生周波数帯域を変更することができるので、スピーカ装置の使用環境に応じた最適な音響再生を実現することができる。例えば、車両のバックドアを開いてスピーカ装置による再生音を車外（屋外）で聴く場合であっても、最適な音響再生を実現することができる。
【００２３】
請求項１０に係る発明は、開閉可能な開閉部材を備えた室内に設置されるスピーカ装置であって、
スピーカユニットと、
前記開閉部材が閉じたときに前記スピーカユニットに対向する部位に取り付けられる音響負荷部材とを備えることを特徴とするスピーカ装置である。
【００２４】
本発明によれば、開閉部材を閉じたときは音響負荷部材がスピーカユニットの振動板に対向する位置に配置される。これによって、スピーカユニットにおける振動系の有効質量が増加することによって、低域共振周波数が下がり、低域側の再生特性を改善することができる。即ち、スピーカユニットでは高域側の周波数成分がカットされ低域側の周波数成分が増強された再生特性で音響再生が行われる。一方、開閉部材を開いたときは音響負荷部材がスピーカユニットから離れるので、スピーカユニットでは本来の再生特性による音響再生が行われる。このように、開閉部材が閉じていて室内の空間密閉度が高いときは高域側がカットされ低域側が増強された再生特性で音響再生が行われ、開閉部材が開いていて室内の空間密閉度が低いときは本来の再生特性で音響再生が行われる。
【００２５】
請求項１１に係る発明は、車両の車室内に設置されるスピーカ装置であって、
スピーカユニットと、
前記車両のドアが閉じたときに前記スピーカユニットに対向する部位に取り付けられる音響負荷部材とを備えることを特徴とするスピーカ装置である。
【００２６】
本発明によれば、ドアを閉じたときは音響負荷部材がスピーカユニットの振動板に対向する位置に配置される。これによって、スピーカユニットでは、高域側の周波数成分がカットされ低域側の周波数成分が増強された再生特性で音響再生が行われる。一方、ドアを開いたときは音響負荷部材がスピーカユニットから離れるので、スピーカユニットでは本来の再生特性による音響再生が行われる。このように、車両の走行中のようにドアが閉じていて車室内の空間密閉度が高いときは高域側がカットされて低域側が増強された再生特性で音響再生が行われ、車両が停止しておりドアが開いていて車室内の空間密閉度が低いときは本来の再生特性で音響再生が行われる。したがって、スピーカユニットが配置され
ている車室内の密閉度、即ちドアの開閉状態に応じて再生周波数特性を変更することができるので、スピーカ装置の使用環境に応じた最適な音響再生を実現することができる。例えば、車両のバックドアを開いてスピーカ装置による再生音を車外（屋外）で聴く場合であっても、最適な音響再生を実現することができる。
【００２７】
請求項１２に係る発明は、請求項２〜６のいずれかに係るスピーカ装置を２つ並べて配置するとともに、第１のスピーカ装置の一方の取付手段の取付部と、第２のスピーカ装置の一方の取付手段の取付部とを連結して構成されていることを特徴とする音響装置である。
【００２８】
本発明によれば、２つのスピーカ本体部が連結されて構成され、各スピーカ本体部の外側にそれぞれ取付手段が設けられた構成であるので、対向する２つの取付面に２つの取付手段の取付部をそれぞれ取り付けることによって、２つの取付面間に２つのスピーカ本体部を並べて設置することができる。したがって、例えば車室内の左右の壁面間に２つのスピーカ本体部が水平方向に並ぶように音響装置を設置することができるようになる。
【００２９】
また、スピーカ本体部が前記取付手段の柱状部分の中心軸線まわりに回転可能である場合は、音響装置を設置した状態で、スピーカ本体部を回転させて向きを変更させることができる。これによって、聴取者の聴取位置に応じてスピーカユニットの向きを調整することができるようになり、好適な状態で音響再生を行うことができる。例えば、バックドアを備えるワゴンタイプ車のバックドア付近に音響装置を設置した場合、車内の聴取者に対して音響再生を行うときはスピーカユニットが車内に向くように設定し、車外の聴取者に対して音響再生を行うときはバックドアを開けてスピーカユニットが車外に向くように設定することができる。
【００３０】
また、開口部の位置が変更可能である場合は、スピーカユニットから柱状部分に形成された開口部までの長さを長くすることによって、再生周波数帯域の低域側の拡大幅を大きくすることができる。これによって、音響装置の使用環境に応じて好適な再生周波数帯域を実現することができる。さらに、取付手段の柱状部分が長さ方向に伸縮可能である場合は、対向する２つの取付面間の距離に応じて柱状部分を伸縮させて取り付けることができるので、取付場所の自由度を拡大することができる。
【００３１】
また、柱状部分の開口部に筒状部材が取り付けられている場合は、再生周波数帯域の低域側の拡大幅を大きくすることができる。さらに、筒状部材が着脱可能である場合は、音響装置の使用環境に応じて筒状部材の装着および脱離を選択して、好適な再生周波数帯域を実現することができる。
【００３２】
請求項１３に係る発明は、請求項１〜７のいずれかに係る第１のスピーカ装置と、請求項８〜１１のいずれかに係る第２のスピーカ装置とを備え、第１のスピーカ装置で高域側を再生し、第２のスピーカ装置で低域側を再生することを特徴とする音響装置である。
【００３３】
本発明によれば、外部空間と室内空間とを連通または遮断する開閉部材を備えた室内に音響装置を配置した際に、前記室内の密閉度、即ち音響装置の使用環境に応じた最適な音響再生を実現することができる。例えば、車室内に音響装置を配置した際に、車室内の密閉度、即ち音響装置の使用環境に応じた最適な音響再生を実現することができる。そして、第１のスピーカ装置で高域側、例えば中・高音を再生させる場合は、再生周波数帯域の低域側を拡大することができる。また、第２のスピーカ装置で低域側、例えば低音を再生させる場合は、室内の密閉度、即ち音響装置の使用空間に応じて再生周波数帯域を変更することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３４】
（第１の実施形態）
以下、本発明の第１実施形態を、図１〜図３を参照しながら説明する。図１は、本発明の第１実施形態であるスピーカ装置Ｓ１の斜視図であり、図２はスピーカ装置Ｓ１の断面図であり、図３はスピーカ装置Ｓ１の設置例を示す模式図である。
【００３５】
スピーカ装置Ｓ１は、スピーカ本体部１と、スピーカ本体部１の上部と下部とにそれぞれ設けられる第１支持機構１０および第２支持機構２０とを備えて構成されている。スピーカ本体部１は、中空の例えば略直方体状のスピーカボックス２に形成された開口部２ａにスピーカユニット３が取り付けられて構成されている。スピーカユニット３は、フルレンジタイプのスピーカユニットである。
【００３６】
第１支持機構１０は、円筒状の柱状部分１１と、柱状部分１１の一端部に設けられる取付部である取付板１２とを有し、柱状部分１１の他端部がスピーカボックス２の上面に取り付けられている。さらに、図２に示すように、スピーカボックス２内の空間２ｓと柱状部分１１内の空間１１ｓとが連通されており、柱状部分１１には開口部１１ａが形成されている。同様に、第２支持機構２０は、円筒状の柱状部分２１と、柱状部分２１の一端部に設けられる取付板２２とを有し、柱状部分２１の他端部がスピーカボックス２の下面に取り付けられている。さらに、図２に示すように、スピーカボックス２内の空間２ｓと柱状部分２１内の空間２１ｓとが連通されており、柱状部分２１には開口部２１ａが形成されている。
【００３７】
スピーカ装置Ｓ１では、スピーカボックス２内の空間２ｓと第１支持機構１０を構成する柱状部分１１内の空間１１ｓおよび第２支持機構２０を構成する柱状部分２１内の空間２１ｓとが連通されているとともに、各柱状部分１１，２１には開口部１１ａ，２１ａがそれぞれ形成されているので、いわゆるバスレフ型のスピーカボックスが構成されたことになる。これによって、スピーカボックスが密閉型である場合と比べて、再生周波数帯域の低域側を拡大させて特性改善を図ることができる。
【００３８】
また、第１支持機構１０の取付板１２および第２支持機構２０の取付板２２を、床面、壁面、天井面など所望の部位に取り付けることによって、所望の部位にスピーカ装置Ｓ１を設置することができる。さらに、スピーカ本体部１を挟んで対向する位置に２つの支持機構、即ち第１支持機構１０と第２支持機構２０とが設けられているので、対向する２つの取付面に第１支持機構１０および第２支持機構２０の各取付板１２，２２をそれぞれ取り付けてスピーカ装置Ｓ１を設置することができる。
【００３９】
例えば図３に示すように、バックドア３１を備えるワゴンタイプ車３０のバックドア３１付近にスピーカ装置Ｓ１を設置する場合に、第１支持機構１０の取付板１２を天井面３２に取り付けるとともに、第２支持機構２０の取付板２２を床面３３に取り付けて設置することができる。この場合、天井面３２または床面３３だけに取り付けるときと比べて、しっかりと安定した状態でスピーカ装置Ｓ１を設置することができる。さらに、図３に示すようにスピーカ装置Ｓ１を車室内に設置した場合、取付板１２，２２を天井面３２および床面３３から取り外せば、スピーカ装置Ｓ１を車外の例えば地面の上に置いた状態で使用することができる。
【００４０】
天井面３２および床面３３などの取付面に対する取付板１２，２２の具体的な取付態様は特に限定されるものではないが、例えば固定用ボルトを取付面に対して螺合するような着脱作業に手間がかかる取付態様よりは、着脱作業が容易な取付態様とすることが好ましい。着脱作業が容易な取付態様としては、例えば取付面に取付板１２，２２を保持する保持具を設けておき、この保持具に対して取付板１２，２２を係合（例えば嵌合）させるな
どして着脱可能に取り付ける態様を用いることができる。
【００４１】
なお、図３ではスピーカユニット３が外側に向くようにスピーカ装置Ｓ１を設置した状態を示しているけれども、車室内での音響再生を行う場合は、スピーカユニット３が車室内に向くようにスピーカ装置Ｓ１を設置すればよい。
【００４２】
第１実施形態によれば、以下のような効果を得ることができる。
（１）第１実施形態では、バスレフ型のスピーカボックスが構成されたことになるので、スピーカボックスが密閉型である場合と比べて、再生周波数帯域の低域側を拡大することができる。これによって、比較的小口径のスピーカユニット３を使用した場合でも、再生周波数帯域の低域側を拡大することができ、低音が増強された音響再生を実現することができる。このように、スピーカ装置Ｓ１の構成を大型化することなく、低域側の再生特性を改善することができるので、車室内のように設置スペースが限られた場所に設置する場合に、本実施形態のスピーカ装置Ｓ１は有効である。
【００４３】
（２）第１実施形態では、取付板１２，２２を、所望の部位に取り付けることによって所望の部位にスピーカ装置Ｓ１を設置することができるので、設置場所の自由度を拡大することができる。また、対向する２つの取付面に２つの取付板１２，２２をそれぞれ取り付けてスピーカ装置Ｓ１を設置することができるので、１つの取付面に取り付ける場合に比べて、しっかりと安定した状態でスピーカ装置Ｓ１を取り付けることができる。
【００４４】
（３）スピーカ装置Ｓ１を車室内に設置した場合は、取付板１２，２２を天井面３２および床面３３から取り外せば、スピーカ装置Ｓ１を車外の例えば地面に置いた状態で使用することができるので、車外でも音楽を楽しむことができる。
【００４５】
なお、第１実施形態は以下のように変更してもよい。
・スピーカ装置Ｓ１を取り付ける２つの取付面は、上下方向に対向する上面および下面（例えば車室内の天井面３２および床面３３）に限られるものではなく、左右方向に対向する左側壁面および右側壁面でもよい。つまり、２つの取付面がほぼ平行で対向していれば、スピーカ装置Ｓ１を取り付けることができる。例えば、室内で大型ディスプレイをディスプレイ台上に載置した際に、ディスプレイの左右がディスプレイ台から突出している場合に、床面とディスプレイの底面との間にスピーカ装置Ｓ１を設置するようにしてもよい。
【００４６】
・支持機構の数は、２つに限られるものではなく、１つでもよいし、３つ以上でもよい。また、２つの支持機構を設ける場合でも、設ける位置はスピーカボックス２を挟んで対向する位置に限られるものではなく、例えばスピーカボックス２を中心として２つの支持機構のなす角度が９０度になるような位置関係、即ち底部または上部と右側部または左側部とにそれぞれ支持機構を設けるようにしてもよい。
【００４７】
・複数の支持機構がある場合、そのすべてに開口部が設けられている必要はない。同様に、すべての支持機構がスピーカボックスの内部空間と連通している必要はない。この場合、連通していない支持機構は音響特性に影響しない単なる支柱なので、その形状や内部構造は任意である。
【００４８】
・開口部の形状は、円形に限られるものではなく、多角形でもスリット状でもよい。また、開口部の個数は、１つに限られるものではなく、複数個でもよい。さらに、開口部の位置は、支持機構の側面に限られるものではなく、例えば支持機構の端部を開放して開口部とし、そこから放音させてもよい。この場合、取付板１２，２２によって端部（開口部）がふさがれてしまう場合は、開口部に突起を設けるなどして、取付板１２，２２との間
に放音のための隙間ができるようにしてもよい。
【００４９】
（第２の実施形態）
次に、本発明の第２実施形態を、図４および図５を参照しながら説明する。なお、第２実施形態は、第１実施形態の第１支持機構１０の構造を変更した構成であるため、同様の部分についてはその詳細な説明を省略する。図４は、本発明の第２実施形態であるスピーカ装置Ｓ２の斜視図であり、図５はスピーカ装置Ｓ２の第１支持機構１０付近を拡大して示す断面図である。
【００５０】
第２実施形態では、図４に示すように第１支持機構１０の柱状部分１１を、その長さ方向に伸縮可能に構成して開口部１１ａの位置を柱状部分１１の長さ方向に沿って変更できるように構成するとともに、取付板（図示せず）を柱状部分１１に対して着脱可能に構成している。第１支持機構１０の柱状部分１１は、図５に示すように、スピーカボックス２の上部から突設される筒状の基端部１３と、この基端部１３内に摺動可能に挿入される可動部１４とで構成されている。可動部１４は、有底筒型の部材であり、底面１４ａが外側になるように基端部１３に挿入される。可動部１４の側部には、開口部１１ａが形成されている。可動部１４を軸線方向Ｒ１に移動させることによって、柱状部分１１の長さを変更することができ、これによってスピーカユニット３から柱状部分１１の開口部１１ａまでの長さを変更することができる。
【００５１】
スピーカユニット３から柱状部分１１の開口部１１ａまでの長さが長くなると、再生周波数の低域側の拡大幅が大きくなるので、低域側の拡大幅を大きくして低音を増強させたいときは、図５において２点鎖線で示すように、可動部１４を基端部１３から引き出してスピーカユニット３から柱状部分１１の開口部１１ａまでの長さを長くすればよい。したがって、例えば車室内に取り付けられたスピーカ装置Ｓ２を取り外して車外で使用する場合に、柱状部分１１の長さを調節して所望の音響再生特性を実現することができる。
【００５２】
なお、取付板（図示せず）を可動部１４の底面１４ａに装着した状態で可動部１４を動かすようにしてもよい。また可動部１４は、単なる筒型の部材の側部に開口部１１ａを形成して構成してもよい。ただし、この構成では、可動部１４の上端部も開口部になるため、側部の開口部１１ａだけの場合に比べて再生周波数帯域の改善効果が低下してしまう。したがって、図４および図５に示すように、有底筒型の部材の側部に開口部１１ａを形成するのが好ましい。また、単なる筒型の部材を用いて可動部１４を構成した場合は、取付板を可動部１４に装着した状態で可動部を移動させるようにする、あるいは取付板を脱離させて別の蓋部材で可動部１４の上端部を覆うようにするなどの方法をとることによって、再生周波数帯域の良好な改善効果を得ることができる。
【００５３】
したがって、第２実施形態によれば、第１実施形態に記載の効果に加えて以下の効果を得ることができる。
（１）第２実施形態では、スピーカユニット３から柱状部分１１に形成された開口部１１ａまでの長さを変更することができるので、スピーカ装置Ｓ２の使用環境に応じて好適な再生周波数帯域を実現することができる。例えば、低音を増強させたいときは、可動部１４を基端部１３から引き出してスピーカユニット３から開口部１１ａまでの長さを長くすれば、再生周波数帯域の帯域側の拡大幅が大きくなり、低音が増強される。
【００５４】
（２）開口部１１ａの位置の変更は、柱状部分１１を伸縮させる操作、具体的には可動部１４を基端部１３から抜き差しする操作で行うことができるので、使用者は簡単な作業で開口部１１ａの位置を変更することができる。
【００５５】
（３）スピーカ装置Ｓ２を対向する２つの取付面間に設置する場合に、２つの取付面間
の距離に応じて柱状部分１１を伸縮させて取り付けることができるので、取付場所の自由度を拡大することができる。
【００５６】
なお、本実施形態は以下のように変更してもよい。
・柱状部分１１を伸縮させるための構造としては、基端部１３の内周部に形成したねじと可動部１４の外周部に形成したねじとを螺合させておき、可動部１４を回転させることによって軸線方向Ｒ１の位置を変更させて柱状部分１１を伸縮させる構造を用いることができる。また、柱状部分１１を蛇腹状に形成して柱状部分１１を伸縮させる構造を用いてもよい。
【００５７】
・開口部１１ａの位置を変更させるための構造としては、予め柱状部分１１に長さ方向の位置がそれぞれ異なる複数の開口部１１ａを形成し、所望の開口部以外の他の開口部を蓋部材で覆うようにして開口部の位置を変更させる構造を用いることができる。また、第１の筒状部材をその内周面が第２の筒状部材の外周面に摺接した状態で周方向に回動可能に配置して柱状部分１１を構成し、第１の筒状部材を回動させると、第１筒状部材に形成された長孔から第２筒状部材に形成された複数の開口部１１ａのうちの１つが露出するようにして開口部１１ａの位置を変更させる構造を用いることもできる。この構造は、第１の筒状部材の側部には、長さ方向の位置および周方向の位置がそれぞれ異なる複数の開口部１１ａを形成し、第２の筒状部材の側部には、第２筒状部材の長さとほぼ同じ長さで周方向長さが開口部１１ａとほぼ同じ長さの長孔を形成することで、実現することができる。
【００５８】
・上記実施形態では、第１支持機構１０の柱状部分１１の開口部１１ａの位置を変更できるように構成したけれども、第２支持機構２０の柱状部分２１の開口部２１ａの位置を変更できるように構成してもよい。また、第１支持機構１０の開口部１１ａおよび第２支持機構２０の開口部２１ａをともに位置が変更できるように構成してもよい。
【００５９】
・支持機構を伸縮させる構造を用いた場合、支持機構の伸縮動作をスピーカ装置の取付け（固定）に利用することも可能である。例えば伸縮にねじ構造を用いる場合、取付ける場所に合わせて支持機構の長さを合わせるようにねじを締めたり緩めたりすることで、適度な力で（いわゆるつっぱり棒として機能させて）スピーカ装置を固定することができる。
【００６０】
この場合、長さを調整するための支持機構は、音響特性に影響を与えないように、スピーカボックスの内部空間と連通していない独立した支持機構としてもよい。例えば２つの支持機構を備える場合、一方をスピーカボックスの内部空間に連通させて構成して音響特性を調整するために用い、他方をスピーカボックスの内部空間に連通させずに独立させて構成して、それぞれの長さを個別に調節できるようにしてもよい。また、支持機構を１つしか持たない場合は、スピーカボックスの内部空間に連通している連通部分を形成して音響特性の調節に用い、さらに連通部分の先端から空間的に連通していない延長部分を構成して１つの支持機構を構成し、連通部分および延長部分の各長さを独立して調節できるように構成してもよい。この場合、延長部分は単なる支柱であるから、その形状や内部構造は任意である。
【００６１】
（第３の実施形態）
次に、本発明の第３実施形態を、図６を参照しながら説明する。なお、第３実施形態は、第１実施形態に新たな部材として筒状部材１５を追加した構成であるため、同様の部分についてはその詳細な説明を省略する。図６は、本発明の第３実施形態であるスピーカ装置Ｓ３の斜視図である。
【００６２】
第３実施形態では、図６に示すように第１支持機構１０の柱状部分１１に形成されている開口部１１ａに連通するように、筒状部材１５を柱状部分１１に装着してスピーカ装置Ｓ３を構成している。筒状部材１５は、開口部１１ａに対して着脱可能である。筒状部材１５は、該筒状部材１５の一端に形成した突起を、開口部１１ａに嵌めこむ嵌合構造によって、着脱可能とすることができる。
【００６３】
柱状部分１１の開口部１１ａに連通するように筒状部材１５を装着することによって、筒状部材１５の先端部分１５ａがバスレフ型スピーカボックスにおける開口部になる。これによって、スピーカユニット３から開口部（筒状部材１５の先端部分１５ａ）までの長さを長くすることができる。スピーカユニット３から開口部１１ａまでの長さが長くなると、再生周波数帯域の低域側の拡大幅が大きくなるので、低域側の拡大幅を大きくして低音を増強させたいときは、柱状部分１１の開口部１１ａに筒状部材１５を装着すればよい。
【００６４】
筒状部材１５は着脱可能であるので、スピーカ装置Ｓ３の使用環境に応じて筒状部材１５の装着および脱離を選択して、好適な再生周波数帯域を実現することができる。したがって、例えば車室内に取り付けられたスピーカ装置Ｓ３を取り外して車外で使用する場合に、低音を増強させたいときは筒状部材１５を装着すればよい。なお、車室内に取り付けられているときに筒状部材１５を装着してもよいことはもちろんである。
【００６５】
筒状部材１５を例えばスピーカボックス２の側部に保持できるように構成すれば、筒状部材１５の紛失を防止できるとともに、筒状部材１５の装着および脱離作業を容易に行うことができるようになる。
【００６６】
したがって、第３実施形態によれば、第１実施形態に記載の効果に加えて以下の効果を得ることができる。
（１）第３実施形態では、筒状部材１５を柱状部分１１の開口部１１ａに連通するように装着することによって、スピーカユニット３から開口部（筒状部材１５の先端部分１５ａ）までの長さを長くすることができるので、スピーカ装置Ｓ３の使用環境に応じて再生周波数帯域の低域側の拡大幅を大きくして低音を増強することができる。また、筒状部材１５は着脱可能であるので、スピーカ装置Ｓ３の使用環境に応じて筒状部材１５の装着および脱離を選択して、好適な再生周波数帯域を実現することができる。
【００６７】
（２）第３実施形態では、筒状部材１５は開口部１１ａに対して嵌合させることで装着することができるので、使用者は簡単に筒状部材１５の装着作業および脱離作業を行うことができる。
【００６８】
なお、本実施形態は以下のように変更してもよい。
・筒状部材の取外しは必ずしも必要ではなく、筒状部材と支柱部分とを一体で形成することもできる。例えば支柱部分を途中で折り曲げて、その先端を開放し、そこから放音するようにしてもよい。この場合、支柱としての機能に支障がないよう、折曲げ部分とは別に、支柱として機能する延長部分を設けてもよい。延長部分は、音響特性に影響しない単なる支柱であるから、その形状や内部構造は任意である。
【００６９】
・長さの異なる複数の筒状部材の中から１つの筒状部材１５を選択して開口部１１ａに装着するようにしてもよい。この場合は、再生周波数帯域の低域側の拡大幅を段階的に調整することができるようになる。また、伸縮可能な筒状部材を開口部１１ａに装着するようにしてもよい。この場合は、再生周波数帯域の低域側の拡大幅を連続的に調整することができる。
【００７０】
・筒状部材１５を柱状部分１１の開口部１１ａに対して着脱可能に取り付ける構造としては、嵌合構造に限らず、螺合構造やその他の係合構造を用いることができる。
・上記実施形態では、第１支持機構１０の開口部１１ａに対して筒状部材１５を取り付けるように構成したけれども、第２支持機構２０の開口部２１ａに対して筒状部材１５を取り付けるように構成してもよい。また、第１支持機構１０の開口部１１ａおよび第２支持機構２０の開口部２１ａに対してそれぞれ筒状部材１５を取り付けるように構成してもよい。さらに、第２実施形態のスピーカ装置Ｓ２において、開口部１１ａに筒状部材１５を着脱可能に設けるようにしてもよい。
【００７１】
（第４の実施形態）
次に、本発明の第４実施形態を、図７および図８を参照しながら説明する。なお、第４実施形態は、第１実施形態の構造を変更した構成であるため、同様の部分についてはその詳細な説明を省略する。図７は、本発明の第４実施形態であるスピーカ装置Ｓ４の斜視図であり、図８はスピーカ装置Ｓ４の断面図である。
【００７２】
第４実施形態では、図７に示すように、第１支持機構１０および第２支持機構２０を各中心軸線Ｌ１，Ｌ２が同一直線上に位置するように設けるとともに、スピーカ本体部１を矢印Ａ１で示すように中心軸線Ｌ１，Ｌ２まわりに回転可能に構成している。第１支持機構１０の柱状部分１１は、図８に示すように、有底筒型の部材であり、底面側端部１１ｂが外側になるようにスピーカボックス２の上部に取り付けられる。柱状部分１１の側部には、開口部１１ａが形成されている。スピーカボックス２の上部には、筒状の突出部２ｂが形成されており、柱状部分１１の開口側端部１１ｃが突出部２ｂに取り付けられる。突出部２ｂの外周部には円環状の係合突起２ｃが形成されており、柱状部分１１の開口側端部１１ｃの内周部には周方向に沿って係合凹所１１ｄが形成されており、係合突起２ｃを係合凹所１１ｄに嵌合させることによって、柱状部分１１がスピーカボックス２に取り付けられる。
【００７３】
一方、柱状部分１１の底面側端部１１ｂは、中心軸線Ｌ１まわりに回転可能となるように取付板１２に軸支される。取付板１２の表面には、筒状の支持部１２ａが形成されており、柱状部分１１の底面側端部１１ｂが支持部１２ａに軸支される。取付板１２の支持部１２ａの内周部には、周方向に沿って円環状の案内突起１２ｂが形成されており、柱状部分１１の底面側端部１１ｂの外周部には周方向に沿って案内溝１１ｅが形成されており、案内突起１２ｂを案内溝１１ｅに係合させることによって、柱状部分１１は中心軸線Ｌ１まわりに回転可能となるように取付板１２に軸支される。なお、第２支持機構２０の構造は、第１支持機構１０の構造と同様であるので、説明は省略する。
【００７４】
上述したような構成とすることによって、取付板１２，２２を所望の取付面に取り付けてスピーカ装置Ｓ４を設置した状態で、スピーカ本体部１を柱状部分１１，２１とともに回転させて向きを変更させることができる。
【００７５】
したがって、第４実施形態によれば、第１実施形態に記載の効果に加えて以下の効果を得ることができる。
（１）スピーカ装置Ｓ４を設置した状態で、スピーカ本体部１を回転させてスピーカユニット３の向きを変えることができるので、聴取者の聴取位置に応じてスピーカユニット３の向きを調整することができるようになり、好適な状態で音響再生を行うことができる。例えば、バックドアを備えるワゴンタイプ車のバックドア付近にスピーカ装置Ｓ４を設置した場合、車内の聴取者に対して音響再生を行うときはスピーカユニット３が車内に向くように設定し、バックドアを開けて車外の聴取者に対して音響再生を行うときは、スピーカユニット３が車外に向くように設定することができる。
【００７６】
なお、本実施形態は以下のように変更してもよい。
・上記実施形態では、スピーカ本体部１と柱状部分１１とが一体的に回転可能となるように構成したけれども、スピーカ本体部１のみが回転可能となるように構成してもよい。この場合は、柱状部分１１の底面側端部１１ｂを取付板１２に固定し、開口側端部１１ｃでスピーカボックス２を軸支するように構成すればよい。第２支持機構２０における柱状部分２１とスピーカ本体部１との間の構造は、第１支持機構１０における柱状部分１１とスピーカ本体部１との間の構造と同じである。さらに、第１および第２実施形態のスピーカ装置Ｓ１，Ｓ２において、スピーカ本体部１が柱状部分１１，２１の中心軸線Ｌ１，Ｌ２まわりに回転可能となるように構成してもよい。
【００７７】
（第５の実施形態）
次に、本発明の第５実施形態を、図９を参照しながら説明する。なお、第５実施形態は、第１実施形態のスピーカ装置Ｓ１を使用した構成であるため、同様の部分についてはその詳細な説明を省略する。図９は、本発明の第５実施形態である音響装置Ｓ５の外観を示す正面図である。
【００７８】
第５実施形態では、図９に示すように、第１実施形態のスピーカ装置Ｓ１ａ，Ｓ１ｂを２つ並べて配置するとともに、第１のスピーカ装置Ｓ１ａの第１支持機構１０ａの柱状部分１１の先端部と、第２のスピーカ装置Ｓ１ｂの第１支持機構１０ｂの柱状部分１１の先端部とを連結して音響装置Ｓ５を構成している。
【００７９】
この音響装置Ｓ５は、２つのスピーカ本体部１ａ，１ｂが連結されて構成され、各スピーカ本体部１ａ，１ｂの外側にそれぞれ支持機構２０ａ，２０ｂが設けられた構成であるので、図９に示すように、対向する２つの取付面５，６間に２つのスピーカ本体部１ａ，１ｂを並べて設置することができる。
【００８０】
したがって、第５実施形態によれば、第１実施形態に記載の効果に加えて以下の効果を得ることができる。
（１）上記実施形態では、２つの取付面５，６間に２つのスピーカ本体部１ａ，１ｂを並べて設置することができるので、例えば車室内の左右の壁面間に２つのスピーカ本体部１ａ，１ｂが水平方向に並ぶように音響装置Ｓ５を設置することができるようになる。
【００８１】
なお、本実施形態は以下のように変更することができる。
・音響装置Ｓ５は、第２実施形態のスピーカ装置Ｓ２を使用して構成してもよいし、第３実施形態のスピーカ装置Ｓ３を使用して構成してもよいし、第４実施形態のスピーカ装置Ｓ４を使用して構成してもよい。また、第１のスピーカ本体部１ａと第２のスピーカ本体部１ｂとを、１つの連結部材で連結して音響装置Ｓ５を構成するようにしてもよい。
【００８２】
（第６の実施形態）
次に、本発明の第５実施形態を、図１０および図１１を参照しながら説明する。図１０は、本発明の第６実施形態であるスピーカ装置Ｓ６の構成を示す模式図であり、図１１はスピーカ装置Ｓ６の再生周波数−音圧特性を示すグラフである。
【００８３】
スピーカ装置Ｓ６は、車両の車室内に配置されるスピーカ装置であって、スピーカ本体部４１と、補正回路４２と、アンプ４３と、ドア開閉センサ４４と、窓開閉センサ４５と、制御回路４６とを備えて構成される。スピーカ本体部４１は、スピーカボックス４１ａにスピーカユニット４１ｂを取り付けて構成され、車室内の例えばバックドア３１付近にスピーカユニット４１ｂがバックドア３１に向くように配置される。スピーカユニット４１ｂは、低音を再生するウーファユニットである。
【００８４】
補正回路４２は、音源４７からの音響信号の周波数−音圧特性を補正して出力する。本実施形態では、最も単純な構成としてローパスフィルタを備え、入力された音響信号の高域成分をカットして出力するか、そのまま出力するかの２つの補正態様を選択的に実行する。アンプ４３は、補正回路４２から出力された音響信号を増幅してスピーカユニット４１ｂに供給する。
【００８５】
ドア開閉センサ４４は、車両のドア（バックドア３１を含む）の開閉状態を検出して検出信号を出力する。窓開閉センサ４５は、車両の窓の開閉状態を検出して検出信号を出力する。制御回路４６は、ドア開閉センサ４４および窓開閉センサ４５の各検出信号に基づいて車室内の空間密閉度を求め、求めた空間密閉度に応じて補正回路４２における補正態様を制御する。空間密閉度とは、車室内の空間の密閉性の度合いを示す指標であり、例えば全てのドアおよび窓が開いているときの空間密閉度が最も低い値であり、ドアおよび窓が閉じられるに従って空間密閉度が高くなり、全てのドアおよび窓が閉じているときの空間密閉度が最も高い値になる。
【００８６】
なお、車室内には、スピーカユニット（ウーファユニット）４１ｂを備えたスピーカ本体部４１の他に、例えば中・高音を再生するトゥイータユニットを備えたスピーカ装置(
図示せず)が設置されており、トゥイータユニットを備えたスピーカ装置にも音源４７か
らの音響信号が、図示しないアンプで増幅されて供給される。
【００８７】
上述したスピーカ装置Ｓ６では、スピーカ本体部４１が配置されている車室内の空間密閉度に基づいて、音源４７からの音響信号の周波数−音圧特性が補正されてスピーカユニット（ウーファユニット）４１ｂに供給される。したがって、車室内の空間密閉度に応じて補正回路４２による音響信号の補正態様を制御すれば、スピーカ装置Ｓ６の使用環境に応じてスピーカユニット４１ｂにおける再生周波数帯域を変更することができる。
【００８８】
例えば、車両の走行中に車内で音楽を聴取する場合のように窓やドアが閉じられていて車室内の空間密閉度が高いときは、補正回路４２において入力された音響信号をローパスフィルタに通してスピーカユニット４１ｂに与える。これによって、スピーカユニット４１ｂでは図１１（ａ）に実線Ｌａで示すように、点線で示す高域側の周波数信号がカットされた低域側だけの周波数信号が再生される。また、車両を停車させてバックドア３１を開いて屋外で音楽を聴取する場合のように車室内の空間密閉度が低いときは、補正回路４２において入力された音響信号をローパスフィルタに通すことなくスピーカユニット４１ｂに与える。これによって、スピーカユニット４１ｂでは図１１（ｂ）に実線Ｌｂで示すように、高域側の周波数信号がカットされていない周波数信号が再生される。なお、上述した中・高音を再生する図示しないスピーカ装置に供給される音響信号は、図１１において実線Ｌｃで示されている。
【００８９】
上記第６実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。
（１）スピーカ本体部４１が配置されている車室内の空間密閉度、即ちスピーカ装置Ｓ６の使用環境に応じてスピーカユニット４１ｂによる再生周波数帯域を変更することができるので、使用環境に応じた最適な音響再生を実現することができる。例えば、車両のバックドア３１を開けてスピーカ装置Ｓ６による再生音を車外（屋外）で聴く場合であっても、最適な音響再生を実現することができる。
【００９０】
なお、本実施形態は以下のように変更することができる。
・上記実施形態では、ドアや窓の開閉を検出しているが、その他にサンルーフの開閉やエアコンの外気導入など実質的に密閉度に影響するものを検出してもよい。また、同じ密閉度であっても、乗員の人数や荷物の量によって室内の容積が変わるため、乗員数や荷物量に応じて密閉度のパラメータを補正するようにしてもよい。例えば、窓が同程度開いて
いる場合でも、乗員が１人の場合と４人の場合とで密閉度を変えてもよい（乗員数が多い方が密閉度をより大きくする、あるいはより小さくする）。なお、乗員数を検出するには、車両の場合であれば、座席ごとのシートベルトの着用状況や座席に設けた圧力センサ等を用いることができる。また、サスペンションの沈み具合から、積荷や乗員の全体量を推定することもできる。さらに、乗員の配置状況や座席のリクライニング角度など、実質的に音響の伝達特性に影響を与えるものを検出して、密閉度を補正してもよい。
【００９１】
・上記スピーカ装置Ｓ６の設置場所は、車室内に限られるものではなく、外部空間と室内空間とを連通または遮断する開閉部材を備えた室内にスピーカ装置Ｓ６を配置するようにしてもよい。
【００９２】
・補正回路４２を特性の異なる複数のローパスフィルタで構成し、密閉度に応じて使用するローパスフィルタを変更するようにしてもよい。また、ローパスフィルタを構成する抵抗素子の抵抗値またはコンデンサの容量を可変として特性を変更可能に構成し、密閉度に応じて特性を変更するようにしてもよい。
【００９３】
・補正回路４２をハイパスフィルタで構成し、低域側の周波数信号をカットして高域側の周波数信号を通過させるようにしてもよい。また、ローパスフィルタとハイパスフィルタとを組み合わせて補正回路４２を構成してもよい。さらに、デジタルフィルタを使用して補正回路４２を構成してもよい。
【００９４】
・上記実施形態では、低音を再生するスピーカユニット４１ｂとしてウーファユニットを使用した場合を説明したけれども、他の音域を再生するスピーカユニット、例えば中音を再生するスコーカユニットや中・高音を再生するトゥイータユニットを使用してスピーカ装置Ｓ６を構成してもよい。
【００９５】
（第７の実施形態）
次に、本発明の第７実施形態を、図１２を参照しながら説明する。図１２は、本発明の第７実施形態であるスピーカ装置Ｓ７の構成を示す模式図であり、（ａ）は車両のバックドア３１を開いた状態を示し、（ｂ）は車両のバックドア３１を閉じた状態を示している。
【００９６】
スピーカ装置Ｓ７は、バックドア３１を備える車両の車室内に設置されるスピーカ装置であって、スピーカ本体部４１と、音響負荷部材４８とを備えて構成される。スピーカ本体部４１は、スピーカボックス４１ａにスピーカユニット４１ｂを取り付けて構成され、閉じているバックドア３１にスピーカユニット４１ｂの振動板が対向するように配置される。スピーカユニット４１ｂは、低音を再生するウーファユニットである。
【００９７】
音響負荷部材４８は、バックドア３１が閉じたときにスピーカユニット４１ｂに対向する部位に取り付けられる。音響負荷部材４８におけるスピーカユニット４１ｂに対向する部分は、スピーカユニット４１ｂの振動板との距離がほぼ等しくなるように略円錐状に形成される。
【００９８】
なお、スピーカユニット４１ｂには、図示しない音源からの音響信号がアンプで増幅されて供給される。また、車室内には、スピーカユニット（ウーファユニット）４１ｂを備えたスピーカ本体部４１の他に、例えば中・高音を再生するトゥイータユニットを備えたスピーカ装置（図示せず）が設置されており、トゥイータユニットを備えたスピーカ装置にも前記音源からの音響信号が、アンプで増幅されて供給される。
【００９９】
上述したスピーカ装置Ｓ７では、バックドア３１を閉じたときは音響負荷部材４８がス
ピーカ本体部４１のスピーカユニット４１ｂの振動板に対向する位置に配置される。これによって、スピーカユニット４１ｂでは、高域側の周波数信号がカットされ低域側が増強された再生特性で音響再生が行われる（図１１（ａ）の実線Ｌａ参照）。一方、バックドア３１を開いたときは音響負荷部材４８がスピーカユニット４１ｂから離れるので、スピーカユニット４１ｂでは本来の再生特性による音響再生が行われる（図１１（ｂ）の実線Ｌｂ参照）。
【０１００】
このように、車両の走行中のようにバックドア３１が閉じていて車室内の空間密閉度が高いときは高域側がカットされて低域側が増強された再生特性で音響再生が行われる。一方、車両が停止しておりバックドア３１が開いていて車室内の空間密閉度が低いときは本来の再生特性で音響再生が行われる。
【０１０１】
上記第７実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。
（１）上記実施形態では、スピーカ本体部４１が配置されている車室内の密閉度、即ちバックドア３１の開閉状態に応じて再生周波数特性を変更することができるので、スピーカ装置Ｓ７の使用環境に応じた最適な音響再生を実現することができる。例えば、車両のバックドア３１を開けてスピーカ装置Ｓ７による再生音を車外（屋外）で聴く場合であっても、最適な音響再生を実現することができる。
【０１０２】
なお、本実施形態は以下のように変更することができる。
・上記実施形態では、音響負荷部材をドアに設けたが、開閉部材の開閉に応じて音響負荷が装荷または解放される構成であればよく、例えばドア側にスピーカ本体部（スピーカユニット）を、車室側に音響負荷部材をそれぞれ設けて、ドアを閉じたときに両者が対向するようにしてもよい。また、開閉部材と音響負荷部材とが必ずしも機械的に連結している必要はなく、例えばセンサでドア等の開閉を検出して、その検出結果に基づいて音響負荷部材とスピーカユニットとの距離をモータ等で可変するようにしてもよい。
【０１０３】
・上記スピーカ装置Ｓ７の設置場所は、車室内に限られるものではなく、開閉可能な開閉部材を備えた室内にスピーカ装置Ｓ７を配置するようにしてもよい。
【０１０４】
（第８の実施形態）
次に、本発明の第８実施形態を説明する。本発明の第８実施形態である音響装置は、高域側を再生する第１のスピーカ装置と、低域側を再生する第２のスピーカ装置とを備えて構成され、車室内に設置して使用される。第１スピーカ装置として、第１〜第４実施形態のスピーカ装置Ｓ１〜Ｓ４のいずれかを使用し、第２スピーカ装置として、第７実施形態のスピーカ装置Ｓ７を使用する。
【０１０５】
上記音響装置では、車室内に音響装置を配置した際に、車室内の密閉度、即ち車室内の音響再生環境に応じた最適な音響再生を実現することができる。第１スピーカ装置で高域側、例えば中・高音を再生させる場合は、再生周波数帯域の低域側を拡大することができる。また、第２スピーカ装置で低域側、例えば低音を再生させる場合は、車室内の密閉度、即ち音響再生環境に応じて再生周波数帯域を変更することができる。以上のように第８実施形態によれば、音響再生環境に最適な音響再生を行うことができる。
【０１０６】
なお、上記音響装置の設置場所は、車室内に限られるものではなく、外部空間と室内空間とを連通または遮断する開閉部材を備えた室内に音響装置を配置するようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１０７】
【図１】本発明の第１実施形態であるスピーカ装置Ｓ１の斜視図。
【図２】スピーカ装置Ｓ１の断面図。
【図３】スピーカ装置Ｓ１の設置例を示す模式図。
【図４】本発明の第２実施形態であるスピーカ装置Ｓ２の斜視図。
【図５】スピーカ装置Ｓ２の第１支持機構１０付近を拡大して示す断面図。
【図６】本発明の第３実施形態であるスピーカ装置Ｓ３の斜視図。
【図７】本発明の第４実施形態であるスピーカ装置Ｓ４の斜視図。
【図８】スピーカ装置Ｓ４の断面図。
【図９】本発明の第５実施形態である音響装置Ｓ５の外観を示す正面図。
【図１０】本発明の第６実施形態であるスピーカ装置Ｓ６の構成を示す模式図。
【図１１】（ａ）および（ｂ）はスピーカ装置Ｓ６の再生周波数−音圧特性を示すグラフ。
【図１２】（ａ）および（ｂ）は本発明の第７実施形態であるスピーカ装置Ｓ７の構成を示す模式図。
【符号の説明】
【０１０８】
１…スピーカ本体部、１ａ…第１のスピーカ本体部、１ｂ…第２のスピーカ本体部、２…スピーカボックス、２ｓ…空間、３…スピーカユニット、５，６…取付面、１０…第１支持機構、１１…柱状部分、１１ａ…開口部、１１ｓ…空間、１２…取付板、１５…筒状部材、２０…第２支持機構、２１…柱状部分、２１ａ…開口部、２１ｓ…空間、２２…取付板、３１…バックドア、４１…スピーカ本体部、４１ａ…スピーカボックス、４１ｂ…スピーカユニット、４２…補正回路、４３…アンプ、４４…ドア開閉センサ、４５…窓開閉センサ、４６…制御回路、４７…音源、４８…音響付加部材、Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４，Ｓ６，Ｓ７…スピーカ装置、Ｓ１ａ…第１のスピーカ装置、Ｓ１ｂ…第２のスピーカ装置、Ｓ５…音響装置、Ｒ１…軸線方向、Ｌ１，Ｌ２…中心軸線。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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