(57)【要約】【課題】  金属、木材、紙及び合成樹脂等の基材表面に活性エネルギー線照射により硬化し、耐擦傷性と加工密着性を兼ね備える皮膜を形成する組成物を提供する。【解決手段】  皮膜形成成分として、一分子中に三個以上のラジカル重合性不飽和結合を有し、不飽和結合一個当りの数平均分子量が８４〜２００であって活性エネルギー線硬化性を有する一種以上の多官能オリゴマー及び／又はモノマー（Ａ）、及び、数平均分子量が３０００〜５００００の活性エネルギー線硬化性を有しない高分子化合物（Ｂ）を含有し、（Ａ）の含有量が、皮膜形成成分中の２０〜９５質量％であり、（Ｂ）の含有量が５〜８０質量％であることを特徴とする活性エネルギー線硬化性組成物。【選択図】    なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
皮膜形成成分として、一分子中に三個以上のラジカル重合性不飽和結合を有し、不飽和結合一個当りの数平均分子量が８４〜２００であって活性エネルギー線硬化性を有する一種以上の多官能オリゴマー及び又はモノマー（Ａ）、及び、数平均分子量が３０００〜５００００の活性エネルギー線硬化性を有しない高分子化合物（Ｂ）を含有し、（Ａ）の含有量が、皮膜形成成分中の２０〜９５質量％であり、（Ｂ）の含有量が５〜８０質量％であることを特徴とする活性エネルギー線硬化性組成物。
【請求項２】
皮膜形成成分として、前記した多官能オリゴマー及び／又はモノマー（Ａ）、前記した高分子化合物（Ｂ）、及び、数平均分子量が６００以上であり、一分子中に一個以上のラジカル重合性不飽和結合を有し、不飽和結合一個当りの数平均分子量が２００より大きく活性エネルギー線硬化性を有するオリゴマー又は高分子化合物（Ｃ）を含有し、（Ｃ）の含有量が、皮膜形成成分中の１〜４０質量％である請求項１に記載の活性エネルギー線硬化性組成物。
【請求項３】
皮膜形成成分として、前記した多官能オリゴマー及び又はモノマー（Ａ）、前記した高分子化合物（Ｂ）、及び、一分子に一個又は二個のラジカル重合性不飽和結合を有し活性エネルギー線硬化性を有する一種以上のモノマー類（Ｄ）を含有し、（Ｄ）の含有量が、皮膜形成成分中の１〜６０質量％である請求項１に記載の活性エネルギー線硬化性組成物。
【請求項４】
皮膜形成成分として、前記した多官能オリゴマー及び又はモノマー（Ａ）、前記した高分子化合物（Ｂ）、前記したオリゴマー又は高分子化合物（Ｃ）、及び、前記したモノマー類（Ｄ）を含有する、請求項２又は３に記載の活性エネルギー線硬化性組成物。
【請求項５】
前記した多官能オリゴマー及び又はモノマー（Ａ）及び、前記した活性エネルギー硬化性を持たない高分子化合物（Ｂ）の少なくとも一部がウレタン結合を有する化合物である請求項１〜４のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化性組成物。
【請求項６】
前記した多官能オリゴマー及び又はモノマー（Ａ）、及び、前記したモノマー類（Ｄ）の構成成分の少なくとも一部が骨格中に脂環構造を有するものである請求項１〜５のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化性組成物。
【請求項７】
シリコーン系添加剤（Ｅ）を含有する請求項１〜６のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化性組成物。
【請求項８】
二酸化ケイ素、酸化アルミニウム、酸化チタン、酸化ジルコニウム、炭化ケイ素、窒化ケイ素、酸化クロム（ＩＩＩ）、チタン酸カリウム、炭化ホウ素、炭素、ガラス、及び、合成樹脂からなる群から選ばれ、かつ平均粒子径が１ｎｍから１０μｍである微粒子（Ｆ）の一種以上を、皮膜形成成分１００質量部に対して０．０１〜１００質量部含有する請求項１〜７のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化性組成物。
【請求項９】
活性エネルギー線硬化性を有する皮膜形成成分１００質量部に対して、ラジカル型光重合開始剤（Ｇ）を、０．５〜３０質量部含有する請求項１〜８のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化性組成物。
【請求項１０】
基材表面に、膜厚１〜５０μｍの、請求項１〜９のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化性組成物の硬化皮膜を有することを特徴とする塗工物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は合成樹脂、金属、木材及び紙を材料とする成型品・板・フィルム等の基材表面に紫外線、電子線等のエネルギー線照射により硬化し、擦傷防止を目的とする皮膜を形成させるための活性エネルギー線硬化性組成物に関する。さらには硬化後の皮膜が基材の加工による変形に追従する加工密着性を有する組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
塗料等の組成物の硬化に利用されるエネルギーとして紫外線又は電子線等を用いる活性エネルギー線硬化型塗料は、高架橋密度の皮膜を低温で瞬時に形成可能であることから高い生産性が得られ、各種基材に広く用いられる。特に木材、紙、合成樹脂等、高温における加熱硬化が比較的困難な基材表面に硬度の高い皮膜を形成させる方法として用いられてきた。例えば、多官能アクリレート又は多官能ウレタンアクリレートを主成分とし、耐擦傷性等が良好な硬質皮膜を与える塗料組成物が提案されている（例えば、特許文献１〜３参照）。さらに、多官能(メタ)アクリレート及び多官能ウレタンアクリレートを主成分とし低カール硬化皮膜を与える組成物が提案されている（例えば、特許文献４参照）。又、収縮を改善するのみならず種々の試みがなされており、クラックを低減するため、従来よりも官能基を増加させた多官能アクリレートモノマーを中心にシリカゾルを組み合わせた感光性樹脂組成物、耐汚染性及び耐擦傷性を向上させるため多官能ポリエステルアクリレートに無機微粒子を組み合わせた電子線硬化性組成物等が開示されている（例えば、特許文献５，６参照）。
【０００３】
しかしながら、これらの組成物から形成される皮膜は、充分な表面硬度を有するものの硬化収縮が大きく、成型加工性が充分ではないため、表面処理された成型品の用途は限定される。上記の各公報等に記載の有機系塗料組成物は、多官能アクリレートを主成分として用いることにより架橋密度を高めて高硬度の皮膜を形成するように配合設計がなされており、やはり皮膜硬化後の成型加工は困難である。又、高い架橋密度に起因する硬化収縮によって基材への密着性も不充分である。このような問題を解決するため、皮膜半硬化状態で基材の成型加工を行って後に皮膜を充分硬化させる方法が提案されているが、この方法は皮膜の硬化のための処理が二度必要であり生産効率が低下する。
【０００４】
【特許文献１】特開平５−２３０３９７号公報
【特許文献２】特開平６−１３６０７８号公報
【特許文献３】特開平６−１５７６９６号公報
【特許文献４】特開２００１−１１３６４８号公報
【特許文献５】特開２００２−２３５０１８号公報
【特許文献６】特開２００３−２５３１９８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、このような従来技術の問題を解決するためになされたものであり、その目的は、活性エネルギー線の照射により硬化し、成形加工性と耐擦傷性を併せ有する優れた硬化皮膜を形成することのできる活性エネルギー線硬化性組成物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、上記目的を達成するために鋭意研究した結果、活性エネルギー線硬化可能な官能基を含有する化合物と活性エネルギー線硬化性を持たない高分子化合物を併用し特定の比率で組み合わせた組成物が、一度の硬化工程により加工性と耐擦傷性を同時に満足する硬化皮膜を形成することを見出し、本発明を完成させるに至った。
【０００７】
すなわち本発明は、第一に、皮膜形成成分として、一分子中に三個以上のラジカル重合性不飽和結合を有し、不飽和結合一個当りの数平均分子量が８４〜２００（ｇ／当量）であって活性エネルギー線硬化性を有する一種以上の多官能オリゴマー及び／又はモノマー（Ａ）、及び、数平均分子量が３０００〜５００００の活性エネルギー線硬化性を有しない高分子化合物（Ｂ）を含有し、（Ａ）の含有量が、皮膜形成成分中の２０〜９５質量％であり、（Ｂ）の含有量が５〜８０質量％であることを特徴とする活性エネルギー線硬化性組成物を提供する。
【０００８】
本発明は、第二に、基材表面に、膜厚１〜５０μｍの、前記した活性エネルギー線硬化性組成物の硬化皮膜を有することを特徴とする塗工物を提供する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明は、耐擦傷性、及び成形加工性に優れた硬化皮膜を生産性良く形成することができ、合成樹脂、金属、木材及び紙等を材料とする基材、特に成形性を必要とする基材表面を処理するための優れた活性エネルギー線硬化性組成物を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
本発明の、活性エネルギー線硬化性組成物は、皮膜形成成分として、一分子に平均三個以上のラジカル重合性不飽和結合を有し、不飽和結合一個当りの数平均分子量が８４〜２００（ｇ／当量）であって活性エネルギー線硬化性を有する一種以上の多官能オリゴマー及び／又はモノマー（Ａ）、及び、数平均分子量が３０００〜５００００の活性エネルギー線硬化性を持たない高分子化合物（Ｂ）を含有し、（Ａ）の含有量が、皮膜形成成分中の２０〜９５質量％であり、（Ｂ）の含有量が５〜８０質量％である活性エネルギー線硬化性を有する組成物であり、その硬化皮膜は、耐擦傷性に優れる表面硬度を有するとともに、基材の成形加工に追随可能な成形加工性を併せ有する優れた硬化皮膜を提供するものである。さらに、成型加工性、基材への密着性等を向上させるために、皮膜を形成する成分として、前記した（Ａ）、（Ｂ）の他に、数平均分子量が６００以上であり、一分子中に一個以上のラジカル重合性不飽和結合を有し、不飽和結合一個当りの数平均分子量が２００（ｇ／当量）より大きい、低濃度の官能基を含有する活性エネルギー線硬化性を有するオリゴマー又は高分子化合物（Ｃ）を皮膜形成成分中の1〜４０質量％用いることができる。また、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物の粘度調整、硬化後の皮膜物性の向上のために、一分子に一個又は二個のラジカル重合性不飽和結合を有し活性エネルギー線硬化性を有する一種以上のモノマー類（Ｄ）を皮膜形成成分中の１〜６０質量％用いても良い。皮膜形成成分として、（Ａ）＋（Ｂ）、（Ａ）＋（Ｂ）＋（Ｃ）、（Ａ）＋（Ｂ）＋（Ｄ）、（Ａ）＋（Ｂ）＋（Ｃ）＋（Ｄ）の組み合わせとして使用することができる。本明細書に於いては、（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）及び（Ｄ）の各成分を皮膜形成成分としている。
【００１１】
（Ａ）成分は、一分子に平均三個以上のラジカル重合性不飽和結合を含有しかつ不飽和結合一個当りの数平均分子量が８４〜２００（ｇ／当量）であるエネルギー線硬化性を有する多官能オリゴマー及び／又はモノマー（Ａ）であり、多官能（メタ）アクリレートモノマー（Ａ１）、ポリエステルアクリレート類（Ａ２）、ウレタンアクリレート類（Ａ３）の各化合物が挙げられる。ここで用いる多官能オリゴマー及び／又はモノマー（Ａ）は高い官能基濃度を有するため、硬化により高硬度のセグメントを形成し皮膜の耐擦傷性の向上に寄与する。二重結合一個当りの数平均分子量が８４〜２００（ｇ／当量）の化合物類は十分に硬化した場合形成される皮膜に十分な硬度を付与できるが、２００（ｇ／当量）を超える場合には可撓性は向上するものの硬度を向上させる効果は十分ではない。好ましくは二重結合一個当りの分子量が１８０（ｇ／当量）以下であり、更に好ましくは１５０（ｇ／当量）以下である。（Ａ）として、上記した（Ａ１）、（Ａ２）、（Ａ３）から選ばれる一種類以上の化合物を単独又は任意の混合比にて混合して用いることができる。含有量としては、固形分について（Ａ）を２０〜９５質量％以下の範囲で用いることができる。２０質量％未満では硬化皮膜の硬度を高める効果が不十分であり、９５重量％を超えると十分な加工性を得ることが困難となる。好ましくは２５〜９０質量％であり、更に好ましくは３０〜６０質量％である。
【００１２】
（Ｂ）成分は、ポリスチレン換算数平均分子量が３０００〜５００００のエネルギー線硬化性を持たない高分子化合物（Ｂ）であり、基材への密着性の向上に寄与する。他の材料との相溶性を失わない範囲でポリエステル樹脂、アルキド樹脂、ポリアミド樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、アクリル樹脂、アクリル−スチレン共重合樹脂等から選ばれる一種類以上の樹脂を用いることができる。更にはこれらの樹脂は混合して用いることができる。更には、アルコキシメチルメラミン、ポリイソシアネート等の硬化剤を組み合わせることもできる。硬化剤には適当な触媒を添加することができる。高分子化合物（Ｂ）は、皮膜形成成分中の５〜８０質量％の範囲で用いることができる。５質量％未満では十分な加工性及び密着性を得ることが困難であり、８０質量％を超えると硬化皮膜の硬度が低下する。好ましくは３０〜７０質量％であり、更に好ましくは３５〜６０質量％である。
【００１３】
（Ａ）、（Ｂ）の他に皮膜形成成分として（Ｃ）及び／又は（Ｄ）を用いる場合においても、全皮膜形成成分について、（Ａ）の含有量が２０〜９５質量％の範囲で用いることができる。また、（Ｂ）の含有量は５〜８０質量％の範囲で用いることができる。
【００１４】
（Ｃ）成分は、平均分子量が６００以上であり、かつ一分子に平均一個以上のラジカル重合性不飽和結合を有し、不飽和結合一個当りの数平均分子量が２００（ｇ／当量）より大きく活性エネルギー線硬化性を有するオリゴマー又は高分子化合物（Ｃ）であり、更に優れた可撓性、延伸性、基材への密着性等を付与することができる。皮膜形成成分中の１〜４０質量％の範囲で用いることができる。１質量％未満では、可撓性、延伸性、基材への密着性等を付与する効果が小さく、４０質量％を超えると皮膜の耐擦傷性が不十分となる。好ましくは５〜２０質量％である。
【００１５】
（Ｄ）成分は、一分子に一個又は二個のラジカル重合性不飽和結合を有し活性エネルギー線硬化性を有する一種以上のモノマー類（Ｄ）であり、加えることにより組成物の粘度、硬化後の皮膜物性を調整することができる。（Ｄ）は、皮膜形成成分中の１〜６０質量％の範囲で用いることができる。１質量％未満では粘度低減の効果が十分でなく、６０質量％を超えると皮膜の硬化性や、可撓性が不十分となる。好ましくは、５〜４０質量％である。
【００１６】
以下に本発明で皮膜形成成分として利用される成分（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、（Ｄ）について具体例を挙げて説明するが、これに限られるものではなく、例示した化合物類の他、本発明の目的を損なわない範囲で類似の化合物を用いることができる。
【００１７】
（Ａ）
活性エネルギー線硬化性を有する多官能オリゴマー及び／又はモノマー（Ａ）としては、多官能（メタ）アクリレートモノマー（Ａ１）、ポリエステルアクリレート類（Ａ２）、ウレタンアクリレート類（Ａ３）の各化合物が挙げられる。
【００１８】
（Ａ１）
多官能（メタ）アクリレートモノマー（Ａ１）としては、グリセリン、トリメチロールメタン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、エリスリトール、ペンタエリスリトール、ジトリメチロールプロパン、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌル酸等の三官能以上の多官能アルコール、又はこれらの多官能アルコール類から選ばれる化合物が二分子以上縮合して生成する化合物であり、一分子に三個以上のアルコール性水酸基を有するジグリセリン、ジトリメチロールプロパン、ジペンタエリスリトール等の（メタ）アクリル酸エステル類が挙げられる。分子内に四個以上のアルコール性水酸基を有する化合物は、全てのアルコール性水酸基をエステル化されていても、未反応の水酸基が残留していても良い。
【００１９】
更には上で例示した多官能アルコール類とその脱水縮合生成物の混合物、更には多官能アルコール類のエチレンオキサイド、１，２−プロピレンオキサイド等による変性物の（メタ）アクリル酸エステル類も用いることができる。変性度は任意のものを選択可能であるが、変性度が高くなると硬度が低下するため、変性は水酸基一個当りの分子量の増加が１２０（ｇ／当量）以下であることが望ましい。
【００２０】
（Ａ２）
ポリエステルアクリレート類（Ａ２）としては、多官能オリゴマーとして、多官能アルコール成分（Ａ２ａ）及び多塩基酸成分（Ａ２ｂ）を任意の当量比にて公知の方法により反応させて得られるポリエステルオリゴマーの末端に（メタ）アクリル酸等のラジカル重合性不飽和結合とカルボキシル基を有する化合物類との反応によりラジカル重合性不飽和結合を導入したポリエステルアクリレート類（Ａ２）を使用することができる。
【００２１】
ポリエステルアクリレート類（Ａ２）の多官能アルコール成分（Ａ２ａ）としては、以下に例示した化合物から選ばれる一種類以上の化合物を単独又は必要に応じて任意の比率で二種類以上を混合して使用することができる。
【００２２】
（Ａ２ａ）
エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、ジ（１，２−プロピレングリコール）、トリ（１，２−プロピレングリコール）、１，３−プロピレングリコール、１，２−ブタンジオール、１，３−ブタンジオール、２，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，２−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、１，２−ヘキサンジオール、１，８−オクタンジオール、１，９−ノナンジオール、１，１０−デカンジオール、１，１２−ドデカンジオール等の直鎖ジオール類、
【００２３】
２−メチル−１，３−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、２−ブチル−２−エチル−１，３−プロパンジオール、３−メチル−１，５−ペンタンジオール、２，２，４−トリメチル−１，６−ヘキサンジオール、２−メチル−１，８−オクタンジオール等の側鎖含有ジオール類、
【００２４】
１，２−ビス（ヒドロキシメチル）シクロヘキサン、１，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロヘキサン、１，４−ビス（ヒドロキシメチル）シクロヘキサン、ビス（ヒドロキシメチル）トリシクロデカン、１，３−ビス（ヒドロキシメチル）アダマンタン、２，３−ビス（ヒドロキシメチル）ノルボルナン、２，５−ビス（ヒドロキシメチル）ノルボルナン、２，６−ビス（ヒドロキシメチル）ノルボルナン、水添ビスフェノールＡ、水添ビスフェノールＡエチレンオキサイド付加物等の脂環構造含有ジオール類、
【００２５】
その他、ビスフェノールＡエチレンオキサイド付加物、ネオペンチルグリコールモノヒドロキシピバリン酸エステル、スピログリコール（３，９−ビス（１，１−ジメチル−２−ヒドロキシエチル）−２，４，８，１０−テトラオキソスピロ［５．５］ウンデカン）等のジオール類、
【００２６】
トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパン、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌル酸、グリセリン、エチレンオキサイド変性グリセリン、プロピレンオキサイド変性グリセリン、精製ヒマシ油等のトリオール類、
【００２７】
ペンタエリスリトール、エチレンオキサイド変性ペンタエリスリトール、プロピレンオキサイド変性ペンタエリスリトール、ジトリメチロールプロパン、エチレンオキサイド変性ジトリメチロールプロパン、プロピレンオキサイド変性ジトリメチロールプロパン、ジペンタエリスリトール、エチレンオキサイド変性ジペンタエリスリトール、プロピレンオキサイド変性ジペンタエリスリトール等の四官能以上の多官能アルコール類が挙げられる。
【００２８】
（Ａ２ｂ）
ポリエステルアクリレート類（Ａ２）の多塩基酸成分（Ａ２ｂ）としては、以下に例示した化合物から選ばれる一種類以上の化合物を単独又は必要に応じて任意の比率で二種類以上を混合して使用することができる。
【００２９】
オルトフタル酸、無水フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、１，５−ナフタレンジカルボン酸、３，４，５，６−テトラヒドロ無水フタル酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸、１，３−シクロヘキサンジカルボン酸、１，４−シクロヘキサンジカルボン酸、２，３−ノルボルナンジカルボン酸無水物、琥珀酸、無水琥珀酸、マレイン酸、無水マレイン酸、フマル酸、無水グルタル酸、グルタル酸、アジピン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ドデカ二酸、ダイマー酸、トリメリット酸、無水トリメリット酸、ピロメリット酸、無水ピロメリット酸、ベンゾフェノンテトラカルボン酸、二無水ベンゾフェノンテトラカルボン酸、５−（２，５−ジオキソテトラヒドロ−３−フラニル）−３−メチル−３−シクロヘキセン−１，２−ジカルボン酸無水物等が挙げられる。
【００３０】
更には（Ａ２ａ）及び（Ａ２ｂ）を原料とするポリエステルを基本骨格とするオリゴマーの他に（Ａ２ａ）から選ばれる多官能ジオールを開始種としてγ−ブチロラクトン又はε−カプロラクトンを重合させた水酸基末端ポリブチロラクトンポリオール又は水酸基末端ポリカプロラクトンポリオール等（Ａ２ｃ）をポリエステル基本骨格とするポリエステルアクリレート（Ａ２）も用いることができる。
【００３１】
硬化皮膜により高い硬度を得るためには、多官能アルコール成分（Ａ２ａ）として、１，２−ビス（ヒドロキシメチル）シクロヘキサン、１，３−ビス（ヒドロキシメチル）シクロヘキサン、１，４−ビス（ヒドロキシメチル）シクロヘキサン、ビス（ヒドロキシメチル）トリシクロデカン、１，３−ビス（ヒドロキシメチル）アダマンタン、２，３−ビス（ヒドロキシメチル）ノルボルナン、２，５−ビス（ヒドロキシメチル）ノルボルナン、２，６−ビス（ヒドロキシメチル）ノルボルナン、水添ビスフェノールＡ、水添ビスフェノールＡエチレンオキサイド付加物、二塩基酸成分（Ａ２ｂ）としては、ヘキサヒドロ無水フタル酸、１，３−シクロヘキサンジカルボン酸、１，４−シクロヘキサンジカルボン酸、２，３−ノルボルナンジカルボン酸無水物等の脂環構造を有する化合物を用いることが好ましい。
【００３２】
スピログリコール（３，９−ビス（１，１−ジメチル−２−ヒドロキシエチル）−２，４，８，１０−テトラオキソスピロ［５．５］ウンデカン）、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌル酸等の環構造を有する化合物も用いられる。
【００３３】
（Ａ３）
ラジカル重合性不飽和結合とウレタン結合を有するいわゆるウレタンアクリレート（Ａ３）は、活性エネルギー線照射によりラジカル重合性不飽和結合が重合して架橋密度を高める他、ウレタン結合が水素結合を介して分子鎖間の会合性を高めることにより硬化皮膜の強度を向上させるため、多官能アクリレートモノマー類（Ａ１）、ポリエステルアクリレート類（Ａ２）を単独使用する場合に比べて良好な耐擦傷性、可撓性等の皮膜物性を与える。このため、多官能アクリレートモノマー又はオリゴマー（Ａ）の一部又は全部をウレタンアクリレート（Ａ３）とすることが特に好ましい。皮膜硬度を高める成分として使用する高官能基濃度のウレタンアクリレートとしてはラジカル重合性不飽和結合とアルコール性水酸基を各々一個以上有する化合物と一分子に二個以上のイソシアナト基を有する多官能イソシアネートの反応により得られるウレタンアクリレート（Ａ３）が挙げられる。
【００３４】
下記のアルコール性水酸基とラジカル重合性不飽和結合を含有する化合物と反応させてウレタン結合を形成させるためのイソシアナト基含有化合物（Ａ３ａ）としては、ヘキサメチレンジイソシアネート、トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート、１，５−ナフタレンジイソシアネート、水添トリレンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、水添キシリレンジイソシアネート、テトラメチルキシリレンジイソシアネート、水添ジフェニルメタンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ノルボルニルジイソシアネート、リジンジイソシアネート、ダイマージイソシアネート等の二官能イソシアネートの他、これらのビウレット変性物、イソシアヌル酸変性物、アロハネート変性物、イミノオキサジアジンジオン変性物、トリメチロールプロパン等の多価アルコールとの付加物の如き化合物等から選ばれる一種類以上を単独又は混合して使用することができる。
【００３５】
硬化皮膜に、より高い硬度を得るためにはイソシアナト基含有化合物（Ａ３ａ）として、トリレンジイソシアネート、１，５−ナフタレンジイソシアネート、水添トリレンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、水添キシリレンジイソシアネート、テトラメチルキシリレンジイソシアネート、水添ジフェニルメタンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ノルボルニルジイソシアネート等の環構造を有する化合物又はイソシアヌル酸変性物、イミノオキサジアジンジオン変性物等の環状変性イソシアネートを用いることが好ましい。
【００３６】
ウレタンアクリレート（Ａ３）に末端ラジカル重合性不飽和結合を付与するための化合物としては以下に挙げる、分子中に一個以上のアルコール性水酸基と一個以上の（メタ）アクリル酸エステル又は（メタ）アクリルアミドを有する化合物（Ａ３ｂ）が挙げられる。
【００３７】
アルコール性水酸基を分子内に一個有する（メタ）アクリル酸エステル類又は（メタ）アクリルアミド類としては、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、６−ヒドロキシヘキシル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシメチルシクロヘキシルメチル（メタ）アクリレート、α−ヒドロキシメチルアクリル酸メチル、α−ヒドロキシメチルアクリル酸エチル、ε−カプロラクトン変性２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、γ−ブチロラクトン変性２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、
【００３８】
ポリ（エチレングリコール）モノ（メタ）アクリレート、ポリ（プロピレングリコール）モノ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンジ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピル（メタ）アクリレート、グリセリン（メタ）アクリレートステアレート、グリセリン（メタ）アクリレートオレエート、グリセリンジ（メタ）アクリレート、グリセリンアクリレートメタクリレート、ビス［（メタ）アクリロイルオキシエチル］イソシアヌル酸、Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）（メタ）アクリルアミド等が挙げられる。
【００３９】
又、二個以上のアルコール性水酸基を有する（メタ）アクリル酸エステル類としてはグリセリン（メタ）アクリレートの他、トリメチロールプロパン（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールジ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンジ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、（メタ）アクリロイルオキシエチルビス（ヒドロキシエチル）イソシアヌル酸等が挙げられる。
【００４０】
その他、エチレングリコールジグリシジルエーテル、プロピレングリコールジグリシジルエーテル、１，４−ブタンジオールジグリシジルエーテル、１，６−ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、ポリ（エチレングリコール）ジグリシジルエーテル、ポリ（プロピレングリコール）ジグリシジルエーテル等の脂肪族ジグリシジルエーテルと（メタ）アクリル酸の反応により得られ、一般的にはエポキシアクリレートと称される化合物群を用いることができる。ここから選ばれる一種類以上の化合物を両末端に２−ヒドロキシル（メタ）アクリル酸エステル構造を有する化合物として利用してウレタン樹脂骨格にラジカル重合性不飽和結合を導入することもできる。
【００４１】
更には本発明の活性エネルギー線硬化性組成物の目的を損なわない範囲で必要に応じて、前記した（Ａ２ａ）から選ばれるジオール類を鎖延長剤として用いることもできる。
【００４２】
（Ａ３ａ）及び（Ａ３ｂ）の各群から一種以上選ばれた（Ａ３）の構成成分は、各々の官能基数に応じてその反応における原料の当量比を決定することができる。（Ａ３ａ）から選ばれる化合物が分子内に三個以上のイソシアナト基を含有する場合及び／又は（Ａ３ｂ）から選ばれる化合物が分子内に二個以上のアルコール性水酸基を含有する場合には、付加重合反応による極端な高分子量化の結果、希釈剤等への溶解性を損なわない範囲で使用することができる。
【００４３】
末端にラジカル重合性不飽和結合を付加する成分として、（Ａ３ｂ）の化合物からトリメチロールプロパンジ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート、グリセリンジ（メタ）アクリレート、グリセリンアクリレートメタクリレート、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌル酸ジ（メタ）アクリレート等の二個以上のラジカル重合性不飽和結合及びアルコール性水酸基を含有する化合物を選ぶことにより、硬化皮膜の硬度をより高めることができる。
【００４４】
ウレタンアクリレート（Ａ３）に用いるこれらの原料は溶融状態で反応させることができるが、必要に応じてアセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン、イソホロン等のケトン類、
【００４５】
酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ノルマルプロピル、酢酸イソプロピル、酢酸ノルマルブチル、酢酸イソブチル、エチレングリコールモノメチルエーテル酢酸エステル、エチレングリコールモノエチルエーテル酢酸エステル、エチレングリコールモノイソプロピルエーテル酢酸エステル、プロピレングリコールモノメチルエーテル酢酸エステル、プロピレングリコールモノエチルエーテル酢酸エステル、メチル−３−メトキシプロピオン酸メチル、エチル−３−エトキシプロピオン酸エチル、エチレングリコール酢酸ジエステル等のエステル類、
【００４６】
テトラヒドロフラン、ターシャリーブチルメチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、ジオキサン等のエーテル類の他、
【００４７】
トルエン、キシレン、アセトニトリル、Ｎ−メチルピロリドン、ジメチルホルムアミド等の、活性水素を含有せず、基材の変形を生起しない程度の加温条件下で揮発させ得る溶剤中で反応させることができる。
【００４８】
更に、必要に応じて、後述する単官能モノマー又は二官能モノマー（Ｄ）から選ばれる低粘度のモノマー類を溶媒として反応させるか、或いは、取り扱いを容易にするため反応終了後にこれらのモノマーを用いて希釈することができる。
【００４９】
（Ｂ）
活性エネルギー線硬化性を有しない高分子化合物（Ｂ）は、ポリスチレン換算数平均分子量が３０００〜５００００の高分子化合物である。好ましくは、数平均分子量が４０００〜２００００である。数平均分子量が３０００未満の場合、密着性を高める効果が不十分であり、５００００を超えると塗料粘度が極端に高くなるため実用的でない。具体例として、例えばポリエステル樹脂、アルキド樹脂、ポリアミド樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、アクリル樹脂、アクリル−スチレン共重合樹脂等から選ぶことができる。更には、アルコキシメチルメラミン、ポリイソシアネート等の硬化剤を組み合わせることもできる。硬化剤には適当な触媒を添加することができる。
【００５０】
特に本発明の活性エネルギー線硬化性組成物が、合成樹脂基材用に使用される場合で、特に基材への密着性を高めるための前処理を行わない場合には、使用される合成樹脂基材との親和性が良好な成分であることが組成物の硬化皮膜の密着性を確保する上で特に好ましい。例えば、（Ａ２）の原料として例示した多官能アルコール類（Ａ２ａ）と多塩基酸類（Ａ２ｂ）から選ばれる化合物等を脱水縮合させて得られる共重合ポリエステル系樹脂を用いることにより、特に、ポリ（エチレンテレフタレート）、ポリ（ブチレンテレフタレート）等のポリエステル樹脂系基材への密着性を高めることができる。
【００５１】
その他、塩素化、酸化等の変性を施したポリオレフィン等はポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン系基材に対する密着性を高めることができる。
【００５２】
この他、活性エネルギー線硬化性を有しない高分子化合物（Ｂ）の一部としてポリウレタン樹脂を利用することにより耐擦傷性を高めることができる。ポリウレタン樹脂の原料であるポリオールは、前記した（Ａ２）の原料として例示した多官能アルコール類（Ａ２ａ）と多塩基酸類（Ａ２ｂ）から選ばれる化合物等を脱水縮合して得られる水酸基末端ポリエステルオリゴマー（Ａ２ｃ）、水酸基末端ポリカプロラクトンポリオール等（Ａ２ｄ）又はポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレングリコール等のポリエーテルポリオール等を用いることができる。
【００５３】
（Ｃ）
次に重量平均分子量が６００以上であり、かつ一分子に一個以上のラジカル重合性不飽和結合を含有し活性エネルギー線硬化性を有するオリゴマー、又は高分子化合物（Ｃ）について説明する。
【００５４】
（Ｃ）を構成するオリゴマー又は高分子成分の原料成分は、ポリエステル系、ポリウレタン系、ポリエーテル系、ポリオレフィン系等から選ばれる一種類以上の化合物から選ぶことができる。
【００５５】
ポリエステル系では、前記した（Ａ２）を構成する成分として例示した化合物（Ａ２ａ）及び（Ａ２ｂ）より得られ末端にアルコール性水酸基を有するポリエステルポリオールの他、ポリカプロラクトンポリオール等を用いることができる。その他、ジオール成分として１，６−ヘキサンジオール等の脂肪族ジオールを使用したポリカーボネートポリオール類も用いることができる。
【００５６】
ポリエーテル系ではポリエチレングリコール、ポリ（１，２−プロピレングリコール）、ポリ（１，２−ブチレングリコール）、ポリテトラメチレングリコール等のポリアルキレングリコール類が挙げられる。
【００５７】
水酸基末端ポリオレフィン、水酸基末端ポリブタジエン、水酸基末端水添ポリブタジエン等も基材への密着性向上等の目的に応じて使用することができる。ここで例示したアルコール性の水酸基を有するポリオール類は、例えば（メタ）アクリル酸との脱水縮合反応等による末端エステル化、２−イソシアナトエチル（メタ）アクリレート等のイソシアナト基含有（メタ）アクリレートモノマーとのウレタン結合生成反応等の適当な方法を用いて末端にラジカル重合性不飽和結合を導入することができる。
【００５８】
ビスフェノールＡジグリシジルエーテルに（メタ）アクリル酸を作用させ開環付加反応により水酸基と（メタ）アクリロイル基を導入した芳香族エポキシアクリレートは（Ｃ）として用いることができるが、さらに二級アルコール性水酸基を利用し原料として用いて変性して用いることもできる。
【００５９】
ポリウレタン系では、二官能イソシアネート類（Ａ３ａ）及び水酸基含有（メタ）アクリレートモノマー及び（メタ）アクリルアミド類（Ａ３ｂ）を必須成分として、更に多官能アルコール（Ａ２ａ）の他、上述のポリエステルポリオール、ポリカプロラクトンポリオール、ポリカーボネートポリオール類、ポリアルキレングリコール類、水酸基末端ポリオレフィン、水酸基末端ポリブタジエン、水酸基末端水添ポリブタジエン等から選ばれる一種以上のアルコール性水酸基含有化合物を必要に応じて組み合わせて用いることができる。これらの化合物から選ばれる一種以上の成分を原料とする（Ｃ）は（Ａ３）と同様の方法によりウレタン化反応により製造することもできる。
【００６０】
これらの原料は溶融状態で反応させることができるが、必要に応じて活性水素を含有せず、基材の変形を生起しない程度の加温条件下で揮発させ得る溶剤中で反応させることができる。更には必要に応じて、後述する単官能モノマー又は二官能モノマー（Ｄ）から選ばれる低粘度のモノマー類を溶媒として反応させるか、或いは、取り扱いを容易にするため反応終了後にこれらのモノマーを用いて希釈することができる。
【００６１】
（Ｄ）
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物に用いる、単官能、二官能（メタ）アクリレートモノマー類等のラジカル重合性不飽和結合含有モノマー類（Ｄ）としては、例えば、以下の化合物類が挙げられる。
【００６２】
メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、２−プロピル（メタ）アクリレート、ｎ−プロピル（メタ）アクリレート、ｎ−ブチル（メタ）アクリレート、イソブチル（メタ）アクリレート、２−ブチル（メタ）アクリレート、ターシャリーブチル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ドデシル（メタ）アクリレート、トリデシル（メタ）アクリレート、オクタデシル（メタ）アクリレート等のアルキル（メタ）アクリレート類及びこれらのエチレンオキサイド又は１，２−プロピレンオキサイド等による変性物、
【００６３】
２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、６−ヒドロキシヘキシル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシメチルシクロヘキシルメチル（メタ）アクリレート等の水酸基含有（メタ）アクリレート類、
【００６４】
α−ヒドロキシメチルアクリル酸メチル、α−ヒドロキシメチルアクリル酸エチル等のヒドロキシメチルアクリル酸エステル類、
【００６５】
ε−カプロラクトン変性２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、γ−ブチロラクトン変性２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート等のラクトン変性（メタ）アクリレート類、
【００６６】
ポリ（エチレングリコール）モノ（メタ）アクリレート、ポリ（プロピレングリコール）モノ（メタ）アクリレート、ポリ（テトラメチレングリコール）モノ（メタ）アクリレート、ポリ（ブチレングリコール）モノ（メタ）アクリレート等のポリエーテルモノ（メタ）アクリレート類、
【００６７】
シクロヘキシル（メタ）アクリレート、ジシクロペンタニル（メタ）アクリレート、ジシクロペンテニル（メタ）アクリレート、ジシクロペンタニルオキシエチル（メタ）アクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、ノルボルニル（メタ）アクリレート、１−アダマンチル（メタ）アクリレート、２−アダマンチル（メタ）アクリレート、２−メチル−２−アダマンチル（メタ）アクリレート等の脂環骨格含有（メタ）アクリレート類、
【００６８】
プロピオン酸−２−（メタ）アクリルオキシエチルアミド、Ｎ−エチル−Ｎ´−［２−（メタ）アクリルオキシエチル］尿素、Ｎ−［（メタ）アクリロイルオキシエチル］エチレン尿素、２−コハク酸イミジルエチル（メタ）アクリレート、２−マレイン酸イミジルエチル（メタ）アクリレート、２−（３´，４´，５´，６´−テトラヒドロフタル酸イミジル）エチル（メタ）アクリレート、２−（メタ）アクリロイルオキシエチルカルバミン酸メチル、２−（メタ）アクリロイルオキシエチルカルバミン酸エチル、２−（メタ）アクリロイルオキシエチルカルバミン酸ブチル、メチルカルバミン酸［２−（メタ）アクリロイルオキシエチル］、エチルカルバミン酸［２−（メタ）アクリロイルオキシエチル］、ブチルカルバミン酸［２−（メタ）アクリロイルオキシエチル］等の含窒素官能基含有（メタ）アクリレート類、
【００６９】
２，３−エポキシプロピル（メタ）アクリレート、２−メチル−２，３−エポキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピル（メタ）アクリレート、グリセリン（メタ）アクリレートステアレート、グリセリン（メタ）アクリレートオレエート、３−エチルオキセタニルメチル（メタ）アクリレート、３−メチルオキセタニルメチル（メタ）アクリレート、２−テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート、３−テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリロイルオキシエチルカーボネート、４−［（メタ）アクリロイルオキシメチル］エチレンカーボネート、４−メチル−４−［（メタ）アクリロイルオキシメチル］エチレンカーボネート、（２，２−ジメチル−１，３−ジオキソラン−４−イル）メチル（メタ）アクリレート、（２−メチル−２−エチル−１，３−ジオキソラン−４−イル）メチル（メタ）アクリレート、［シクロヘキサンスピロ−２−（１，３−ジオキソラン−４−イル）］メチル（メタ）アクリレート、グルコース（メタ）アクリレート、２−エトキシエチル（メタ）アクリレート、２−（２−エトキシエトキシ）エチル（メタ）アクリレート、２−フェノキシエチル（メタ）アクリレート等の含酸素官能基含有（メタ）アクリレート類等の単官能（メタ）アクリレートの他、
【００７０】
スチレン、４−メチルスチレン、４−クロロメチルスチレン、４−イソプロピルスチレン、４−ターシャリーブチルスチレン、Ｎ−（メタ）アクリロイルモルホリン、Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ビニルピリジン、Ｎ−ビニル−４−メチルピリジン、Ｎ−ビニルピロリドン、Ｎ−ビニルカプロラクタム、Ｎ−ビニルホルムアミド、ダイアセトン（メタ）アクリルアミド等のラジカル重合性ビニル基含有化合物が挙げられる。
【００７１】
更にはトリメトキシシリルプロピル（メタ）アクリレート、トリエトキシシリルプロピル（メタ）アクリレート、トリ−ｎ−プロポキシシリルプロピル（メタ）アクリレート、トリイソプロポキシシリルプロピル（メタ）アクリレート等のトリアルコキシシリルプロピル（メタ）アクリレート；メチルジメトキシシリルプロピル（メタ）アクリレート、メチルジエトキシシリルプロポキシ（メタ）アクリレート、メチルジ−ｎ−プロポキシシリルプロピル（メタ）アクリレート、メチルジイソプロポキシシリルプロピル（メタ）アクリレート等のジアルコキシモノアルキルシリルプロピル（メタ）アクリレート等の他、４−トリメトキシシリルスチレン、４−トリエトキシシリルスチレン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン等の加水分解性シリル基含有モノマー類も用いることができる。
【００７２】
二官能モノマー類としては、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，２−プロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，３−プロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、１，７−ヘプタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，８−オクタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，９−ノナンジオールジ（メタ）アクリレート、１，１０−デカンジオールジ（メタ）アクリレート、１，１２−ドデカンジオールジ（メタ）アクリレート等の直鎖アルキルジ（メタ）アクリレート類及びこれらのエチレンオキサイド又は１，２−プロピレンオキサイド等による変性物、
【００７３】
２−メチル−１，３−プロパンジオールジ（メタ）アクリレート、２，２−ジメチル−１，３−プロパンジオールジ（メタ）アクリレート、２−メチル−２−ヒドロキシメチル−１，３−プロパンジオールジ（メタ）アクリレート、２−エチル−２−ヒドロキシメチル−１，３−プロパンジオールジ（メタ）アクリレート、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジ（メタ）アクリレート、２−ブチル−２−エチル−１，３−プロパンジオールジ（メタ）アクリレート、ダイマージオールジ（メタ）アクリレート等のアルキルジ（メタ）アクリレート類等の側鎖アルキルジ（メタ）アクリレート類及びこれらのエチレンオキサイド又は１，２−プロピレンオキサイド等による変性物、
【００７４】
グリセリンジ（メタ）アクリレート、グリセリンアクリレートメタクリレート、トリメチロールプロパンジ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールジ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールジ（メタ）アクリレートステアレート、ペンタエリスリトールジ（メタ）アクリレートオレエート、ジトリメチロールプロパンジ（メタ）アクリレート等の水酸基含有（メタ）アクリレート類、
【００７５】
１，２−ビス［（メタ）アクリロイルオキシメチル］シクロヘキサン、１，３−ビス［（メタ）アクリロイルオキシメチル］シクロヘキサン、１，４−ビス［（メタ）アクリロイルオキシメチル］シクロヘキサン、２，３−［（メタ）アクリロイルオキシメチル］ノルボルナン，２，５−［（メタ）アクリロイルオキシメチル］ノルボルナン，２，６−［（メタ）アクリロイルオキシメチル］ノルボルナン，ビス［（メタ）アクリロイルオキシメチル］トリシクロデカン，１，３−アダマンチルジ（メタ）アクリレート、１，３−ビス［（メタ）アクリロイルオキシメチル］アダマンタン等の脂環骨格含有（メタ）アクリレート類の他、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌル酸ジ（メタ）アクリレート、３，９−ビス［１，１−ジメチル−２−（メタ）アクリロイルオキシエチル］−２，４，８，１０−テトラオキソスピロ［５．５］ウンデカン、Ｎ，Ｎ´メチレンビスアクリルアミド、１，４−ジビニルベンゼン等が挙げられる。
【００７６】
その他、エチレングリコールジグリシジルエーテル、プロピレングリコールジグリシジルエーテル、１，４−ブタンジオールジグリシジルエーテル、１，６−ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、ポリ（エチレングリコール）ジグリシジルエーテル、ポリ（プロピレングリコール）ジグリシジルエーテル等の脂肪族ジグリシジルエーテルと（メタ）アクリル酸の反応により得られる一般的にはエポキシアクリレートと称される化合物群である２−ヒドロキシル（メタ）アクリル酸エステル等も二官能モノマーとして一種以上用いることができる。
【００７７】
これらの単官能及び二官能モノマー類（Ｄ）は、単独又は二種類以上を混合して用いることができる他、オリゴマー類の製造の際に過剰に使用した原料の一部、反応溶媒、又は反応性希釈剤として使用することができる。
【００７８】
より高い皮膜硬度を得るためには、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、ジシクロペンタニル（メタ）アクリレート、ジシクロペンテニル（メタ）アクリレート、ジシクロペンタニルオキシエチル（メタ）アクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、ノルボルニル（メタ）アクリレート、１−アダマンチル（メタ）アクリレート、２−アダマンチル（メタ）アクリレート、２−メチル−２−アダマンチル（メタ）アクリレート等の単官能の脂環骨格含有（メタ）アクリレート類、
【００７９】
１，２−ビス［（メタ）アクリロイルオキシメチル］シクロヘキサン、１，３−ビス［（メタ）アクリロイルオキシメチル］シクロヘキサン、１，４−ビス［（メタ）アクリロイルオキシメチル］シクロヘキサン、２，３−［（メタ）アクリロイルオキシメチル］ノルボルナン、２，５−［（メタ）アクリロイルオキシメチル］ノルボルナン、２，６−［（メタ）アクリロイルオキシメチル］ノルボルナン，ビス［（メタ）アクリロイルオキシメチル］トリシクロデカン、１，３−アダマンチルジ（メタ）アクリレート、１，３−ビス［（メタ）アクリロイルオキシメチル］アダマンタン等の二官能の脂環骨格構造を有する化合物、
【００８０】
グルコース（メタ）アクリレート、（２，２−ジメチル−１，３−ジオキソラン−４−イル）メチル（メタ）アクリレート、（２−メチル−２−エチル−１，３−ジオキソラン−４−イル）メチル（メタ）アクリレート、［シクロヘキサンスピロ−２−（１，３−ジオキソラン−４−イル）］メチル（メタ）アクリレート等の単官能の環骨格を有する化合物、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌル酸ジ（メタ）アクリレート、３，９−ビス［１，１−ジメチル−２−（メタ）アクリロイルオキシエチル］−２，４，８，１０−テトラオキソスピロ［５．５］ウンデカン等の二官能の環骨格を有する化合物を用いることが好ましい。
【００８１】
特に好ましくは、ジシクロペンタニル（メタ）アクリレート、ジシクロペンタニルオキシエチル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、ノルボルニル（メタ）アクリレート、１−アダマンチル（メタ）アクリレート、２−アダマンチル（メタ）アクリレート、２−メチル−２−アダマンチル（メタ）アクリレート等の単官能（メタ）アクリレートの他、
【００８２】
２，３−［（メタ）アクリロイルオキシメチル］ノルボルナン、２，５−［（メタ）アクリロイルオキシメチル］ノルボルナン、２，６−［（メタ）アクリロイルオキシメチル］ノルボルナン、ビス［（メタ）アクリロイルオキシメチル］トリシクロデカン、１，３−アダマンチルジ（メタ）アクリレート、１，３−ビス［（メタ）アクリロイルオキシメチル］アダマンタン、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌル酸ジ（メタ）アクリレート、３，９−ビス［１，１−ジメチル−２−（メタ）アクリロイルオキシエチル］−２，４，８，１０−テトラオキソスピロ［５．５］ウンデカン等の二官能（メタ）アクリレート等の如く二環性又は三環性骨格により分子形態が固定されている脂環式化合物又はイソシアヌル酸骨格の如く複素環を含有する化合物等が挙げられる。
【００８３】
（Ｅ）
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物には、シリコーン系添加剤（Ｅ）を含有することが出来る。シリコーン系添加剤（Ｅ）としては、ポリエーテル、ポリエステル等を適当な手段を用いて変性したポリ（ジメチルシロキサン）、ポリ（ジアルキルシロキサン）等の変性シリコーン類の他、これらの末端に（メタ）アクリロイル基を有するいわゆるシリコーンアクリレート類を用いることができる。
【００８４】
変性シリコーン類の添加により比較的弱い負荷による傷付きを抑えることができる。シリコーンアクリレート類は（メタ）アクリロイル基を介して、皮膜を形成する成分の内、活性エネルギー線硬化成分と共重合することにより効果を維持でき、より好ましい。
【００８５】
変性シリコーン類は必要とする効果に応じて（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）及び（Ｄ）の各成分の合計１００質量部に対して、０．０１〜５質量部使用することができる。０．０１質量部未満では効果が認められず、５質量部を超えると硬化性の低下や皮膜の白濁等の問題を生起し易いため好ましくない。
【００８６】
更には、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフルオロエチレン等の置換ポリオレフィン類から選ばれる一種以上の微粒子の混合物又は共融物の微粒子、マイクロクリスタリンワックス、カルナウバワックス等を溶剤又はモノマー等に分散させた微粒子等との併用もできる。
【００８７】
（Ｆ）
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物には、更に耐擦傷性を向上させるために、下記に示すような微粒子（Ｆ）を含有することができる。使用できる微粒子（Ｆ）としては、二酸化ケイ素、酸化アルミニウム、酸化チタン、チタン酸カリウム、酸化ジルコニウム、酸化モリブデン、炭化ケイ素、窒化ケイ素、酸化クロム（ＩＩＩ）、炭化ホウ素、ガラス等の無機化合物粒子、炭素、又はポリウレタン樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリル樹脂等の合成樹脂から選ばれる合成樹脂粒子から選ばれる平均粒子径が１ｎｍ〜１０μｍの微粒子が挙げられる。これらを主成分とする粒子を、単独、単一成分からなる粒子の混合物、又は溶融により混合された均一な組成を有する粒子として使用できる。形態は粉体、スラリー、ペースト、分散液等いずれのものも用いることができる。
【００８８】
特に耐擦傷性を向上させるにはモース硬度が４以上の無機化合物であることが好ましく、更には５以上であることが特に好ましい。粒子径は平均粒子径が１ｎｍ〜１０μｍの範囲内で、任意の大きさのものを利用することができるが、皮膜の厚みの２００％を超えないことが好ましい。これより粒子径が大きい場合には皮膜に含まれる部分が相対的に少ないため粒子が衝撃により脱落しやすくなり耐擦傷性を改善する効果が小さくなる。又、平均粒子径が４００ｎｍを超えると皮膜の光線透過率の上昇や皮膜の濁り等の問題が生じるため、透明性が必要とされる用途では粒子径は４００ｎｍ以下であることが好ましい。粒子径が１μｍ以下の微粒子では粒子の形態が球状である場合に耐擦傷性が低下する傾向があるため、粒子の形態が真球状に近似されるものよりも直方体状、回転楕円体状、針状であるものを少なくとも併用することが好ましい。
【００８９】
これらの微粒子は皮膜を構成する成分（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）及び（Ｄ）の合計１００質量部に対して、０．０１〜１００質量部添加することができる。０．０１質量部未満では耐擦傷性を改善する効果が小さく、１００質量部を超えると皮膜の機械的強度の低下や外観不良等の問題を生起しやすい。０．５質量部以上で耐擦傷性を向上させる効果が顕著となる。特に透明性が必要とされる用途では粒子径が１μｍ以下の粒子を２０質量部以下で用いることが好ましい。
【００９０】
例示した微粒子は粉体又は溶剤、モノマー、オリゴマー等に分散させた形態で塗料に添加することができる。又、溶剤、モノマー、オリゴマー等に分散させた形態で入手が可能なものについてはそのまま本発明の組成物に添加することができる。粉体の形態で添加する場合には分散性を向上させるため、分散攪拌機の他、ビーズミル、サンドミル、ロールミル、ニーダー等公知の方法により組成物を構成する成分と混練することができる。分散性を向上させるため微粒子を適当な方法で表面処理できる他、分散性を向上させるための助剤を添加してから混練することができる。
【００９１】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物に使用することのできる微粒子（Ｆ）は、必要に応じてアルコキシシリル基と（メタ）アクリロイル基を含有するシランカップリング剤を作用させ表面を変性処理することができる。シランカップリング剤としては例えばトリメトキシシリルプロピル（メタ）アクリレート、トリエトキシシリルプロピル（メタ）アクリレート、トリ−ｎ−プロポキシシリルプロピル（メタ）アクリレート、トリイソプロポキシシリルプロピル（メタ）アクリレート等のトリアルコキシシリルプロピル（メタ）アクリレート；メチルジメトキシシリルプロピル（メタ）アクリレート、メチルジエトキシシリルプロピル（メタ）アクリレート、メチルジ−ｎ−プロポキシシリルプロピル（メタ）アクリレート、メチルジイソプロポキシシリルプロピル（メタ）アクリレート等のジアルコキシモノアルキルシリルプロピル（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００９２】
処理は粉体又は溶剤、モノマー、オリゴマー等の分散媒中に分散させた微粒子とシランカップリング剤を混合することにより行うことができるが、水、有機酸、鉱酸等の添加により更に変性を行うこともできる。特に無機系の微粒子の場合には表面処理によって沈降防止、粒子の凝集、固着の防止等組成物の安定性を高めることができる。また、（メタ）アクリロイル基の導入によって皮膜を構成する不飽和結合を含有する有機成分（Ａ）、（Ｃ）、（Ｄ）との共重合により共有結合を形成するため耐擦傷性、延伸性等により評価される皮膜の強度を高めることができる。
【００９３】
（Ｇ）
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物に使用することのできる光重合開始剤（Ｇ）としては、紫外線の照射により分子内の結合が開裂又は他の分子からの水素原子の引き抜きによりラジカルを発生する化合物が挙げられる。光重合開始剤としては、具体的には、以下のものが挙げられるが、これらを単独で使用する他、必要に応じて二種以上の化合物を混合して用いることができる。光重合開始剤はラジカル重合性成分（Ａ）、（Ｃ）及び（Ｄ）の固形分合計１００質量部に対して０．５〜３０質量部の範囲で添加することが出来る。好ましくは０．５〜２０質量部であり、更に好ましくは１〜１５質量部である。０．５質量部未満では硬化が不十分となる。３０質量部を超えると残留する未反応の光開始剤の揮散により臭気等の問題を生じる恐れがある。
【００９４】
ここで用いられる光重合開始剤（Ｇ）としてはベンゾインノルマルブチルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル等のベンゾインエーテル類、ベンジルジメチルケタール、ベンジルジエチルケタール等のベンジルケタール類、２，２−ジメトキシアセトフェノン、２，２−ジエトキシアセトフェノン等のアセトフェノン類、
【００９５】
１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、オリゴ［２−ヒドロキシ−２−メチル−１−（４−エチレンフェニル）プロパン−１−オン］、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、１−［４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−２−ヒドロキシ−２−メチル−１−プロパン−１−オン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−（４−イソプロピルフェニル）プロパン−１−オン等のα−ヒドロキシアルキルフェノン類、
【００９６】
２−メチル−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−１−モルフォリノプロパン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）−１−ブタノン等のα−アミノアルキルフェノン類、
【００９７】
２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、２，４，６−トリメチルベンゾイルフェニルエトキシホスフィンオキサイド等のモノアシルホスフィンオキサイド類、ビス（２，６−ジメトキシベンゾイル）−２，４，４−トリメチルペンチルホスフィンオキサイド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキサイド等のモノアシルホスフィンオキサイド類等の開裂型光重合開始剤類、
【００９８】
ベンゾフェノン、４−メチルベンゾフェノン、２，４，６−トリメチルベンゾフェノン、４−［（メタ）アクリロイル（オリゴ）オキシエチレン］オキシベンゾフェノン、４，４´−ビス（ジメチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４´−ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノン、４−ベンゾイル−４´−メチルビフェニルサルファイド等のベンゾフェノン類、２−ベンゾイル安息香酸メチル、４−ジメチルアミノ安息香酸エチル等の安息香酸類、
【００９９】
フェニルグリオキシル酸メチル、フェニルグリオキシル酸２−（２−ヒドロキシエトキシ）エチル、フェニルグリオキシル酸２−（２−フェニルグリオキシロイルオキシエトキシ）エチル等のフェニルグリオキシル酸エステル類、２−クロロチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン、２−イソプロピルチオキサントン、４−イソプロピルチオキサントン等のチオキサントン類、２−エチルアントラキノン、２−ターシャリーブチルアントラキノン等のアントラキノン類、その他カンファーキノン等の引き抜き型光重合開始剤類が挙げられる。
【０１００】
他に、α，ω−ビス（２−マレイミド酢酸）オリゴエチレングリコール、α，ω−ビス（２−マレイミド酢酸）オリゴプロピレングリコール、α，ω−ビス（２−マレイミド酢酸）オリゴテトラメチレングリコール等のビスマレイミド類等を前記した光重合開始剤の替わりに、又は前記した光重合開始剤と併用することもできる。
【０１０１】
更に硬化性を高める目的で、以下に例を挙げる、窒素原子に隣接する置換基の内の少なくとも一個以上が一個以上の水素原子を有する三級アミンを添加することができる。トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエタノール、Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノエタノール、Ｎ−メチルビス（２−ヒドロキシエチル）アミン、トリス（２−ヒドロキシエチル）アミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノイソプロパノール、Ｎ−メチルビス（２−ヒドロキシプロピル）アミン、トリス（２−ヒドロキシプロピル）アミン、ジメチルベンジルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリン、１，４−ジアザビシクロ［２．２．２］オクタン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノエチル（メタ）アクリレート等の三級アミンの他、多官能アクリレートモノマー又はポリエステルアクリレートを一級又は二級アミンで変成したいわゆるアミノアクリレート類を用いることもできる。
【０１０２】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、発明の効果を損なわない範囲で皮膜形成成分（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、（Ｄ）として例示した（メタ）アクリレートモノマー、オリゴマー、高分子化合物等の組み合わせにより塗工方法に適した粘度に調整することができる。更には必要に応じて溶剤希釈、水希釈等により粘度を調整することができる。又、温度の調整により粘度を調整することもできる。更には複数の手段を組み合わせることもできる。
【０１０３】
溶剤を用いる場合には、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン、イソホロン等のケトン類、
【０１０４】
メチルアルコール、エチルアルコール、ノルマルプロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ノルマルブチルアルコール、イソブチルアルコール、２−ブチルアルコール、ターシャリーブチルアルコール、ノルマルアミルアルコール、イソアミルアルコール、ターシャリーアミルアルコール等のアルコール類、
【０１０５】
２−メトキシエチルアルコール、２−エトキシエチルアルコール、２−ノルマルプロピルオキシエチルアルコール、２−イソプロピルオキシエチルアルコール、２−ノルマルブチルオキシエチルアルコール、２−イソブチルオキシエチルアルコール、２−ターシャリーブチルオキシエチルアルコール、１−メトキシ−２−プロピルアルコール、１−エトキシ−２−プロピルアルコール、１−ノルマルプロピルオキシ−２−プロピルアルコール、１−イソプロピルオキシ−２−プロピルアルコール、１−ノルマルブチルオキシ−２−プロピルアルコール、１−イソブチルオキシ−２−プロピルアルコール、１−ターシャリーブチルオキシ−２−プロピルアルコール等のエーテルアルコール類、
【０１０６】
酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ノルマルプロピル、酢酸イソプロピル、酢酸ノルマルブチル、酢酸イソブチル、エチレングリコールモノメチルエーテル酢酸エステル、エチレングリコールモノエチルエーテル酢酸エステル、エチレングリコールモノイソプロピルエーテル酢酸エステル、プロピレングリコールモノメチルエーテル酢酸エステル、プロピレングリコールモノエチルエーテル酢酸エステル、メチル−３−メトキシプロピオン酸メチル、エチル−３−エトキシプロピオン酸エチル、エチレングリコール酢酸ジエステルエチレングリコールモノエチルエーテル酢酸エステル等のエステル類、
【０１０７】
ターシャリーブチルメチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、ジオキサン等のエーテル類の他、
【０１０８】
トルエン、キシレン、アセトニトリル、Ｎ−メチルピロリドン、ジメチルホルムアミド等の溶剤を挙げることができる。
【０１０９】
これらは基材の変形、変質等を生起しない範囲で単独又は二種以上を混合して用いることができるが、基材が合成樹脂である場合には基材の変形を生起しない条件下で除去可能であることが望ましい。
【０１１０】
更に、本発明活性エネルギー線硬化性組成物には必要に応じて重合禁止剤、紫外線吸収剤、光安定剤等の助剤を添加することもできる。重合禁止剤の例としてはハイドロキノン、４−メトキシフェノール、ビス（４−ヒドロキシフェニル）エーテル、フェノチアジン等が挙げられる。紫外線吸収剤としてはベンゾフェノン系、サリチル酸系、シアノアクリレート系、桂皮酸エステル系、ベンゾトリアゾール系、ベンゾトリアジン系、ベンジリデンマロネート系、ベンゾオキサジン系、蓚酸アニリド系、ホルムアミジン系等の有機化合物の他、酸化亜鉛、二酸化チタン、酸化セリウム等の微粒子金属酸化物も用いることができる。光安定剤としてはヒンダードアミン系、ヒンダードフェノール系、亜燐酸エステル系、チオール系、チオエーテル系等の有機化合物を用いることができる。
【０１１１】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物を鉄、ステンレス、アルミニウム、チタン、マグネシウム合金等の金属基材に直に使用する場合には、基剤への密着性の向上のため、燐酸エステル基含有ポリエステル、エポキシ樹脂と燐酸の反応物、さらには燐酸モノ（メタ）アクリロイルオキシエチル、燐酸ジ（メタ）アクリロイルオキシエチル、燐酸トリ（メタ）アクリロイルオキシエチル、燐酸モノ−１−（メタ）アクリロイルオキシ−２−プロピル、燐酸ジ−１−（メタ）アクリロイルオキシエチル、燐酸トリ−１−（メタ）アクリロイルオキシエチルの他、燐酸と結合してエステル化されるアルカノールのアルキル基としてε−カプロラクトン変性（メタ）アクリロイルオキシエチル基、エチレンオキサイド変性（メタ）アクリロイルオキシエチル基、プロピレンオキサイド変性（メタ）アクリロイルオキシエチル基、プロピレンオキサイド変性−１−（メタ）アクリロイルオキシ−２−プロピル基である燐酸モノ、ジ、又はトリエステル等の燐酸エステル基を含有する化合物を添加することができる。これらの化合物は必要に応じて有機アミン等の塩基により中和して用いることが出来るが、副反応を避けるため三級の有機アミンを用いることが望ましい。
【０１１２】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、例えば、鉄、ステンレス、アルミニウム、チタン、マグネシウム合金等の金属板及び塗装済み金属板、成型品、鋳物、単板、突板、合板、集成材、中密度ファイバー板等の木質材、ポリ（エチレンテレフタレート）、ポリ（１，４−ブチレンテレフタレート）、ポリエチレン、ポリプロピレン、塩化ビニル、ポリスチレン、アクリルスチレン共重合体、アクリロニトリルブタジエンスチレン共重合体、ポリ（メチルメタクリレート）、ポリ［アルキル（メタ）アクリレート］、ポリカーボネート、バルクモールディングコンパウンド、シートモールディングコンパウンド等の各種合成樹脂基材に塗布することができる。
【０１１３】
又、塗装性又は密着性を向上させる目的で基材に脱脂処理、化成処理、サンドブラスト処理、目止め、フレーム処理、コロナ放電処理、トリアルコキシシリルプロピルオキシ（メタ）アクリレート及び／又はアルキルジアルコキシシリルプロピルオキシ（メタ）アクリレート等のシランカップリング剤処理、樹脂コーティング等から選ばれる一種類以上の前処理を施すこともできる。例示した前処理は単独で行うことができる他、二種類以上の組み合わせで行うこともできる。
【０１１４】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、浸漬塗装、しごき塗装、ナチュラルロールコート、リバースロールコート、グラビアコート、スプレーコート、フローコート、カーテンコート、ナイフコート、スピンコート等の公知の手段により塗布することができる。溶剤、水等の非反応性かつ揮発性の希釈剤を使用する場合には、必要に応じて塗工後又は活性エネルギー線照射後に加熱オーブン、熱風吹きつけ、減圧、赤外線照射、マイクロウェーブ等の電波照射等の方法又はこれらの方法から選ばれる複数の方法の組み合せによりこれを蒸発させることができる。
【０１１５】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、紫外線、可視光線又は電子線等の活性エネルギー線を照射して硬化させることができる。紫外線を用いる場合は、ここで用いる前記したラジカル型光重合開始剤（Ｇ）の吸光スペクトルの範囲内に光源の発光波長が含まれていれば良いが、２００〜５００ｎｍの範囲で発光する光源であれば用いることができる。
【０１１６】
例えば、カーボンアーク灯、又は、低圧、高圧、又は超高圧の水銀の他、ガリウムや鉄等の金属ハロゲン化物、又はキセノンを封入したバルブ中で直接ショートアーク放電又はロングアーク放電を行う光源の他、低圧、高圧、又は超高圧の水銀の他、ガリウムや鉄等の金属ハロゲン化物、又はキセノンを封入した無電極のバルブ外から電磁波、高周波又はレーザー光の照射により励起され紫外線領域の活性エネルギー線を発光する光源やエキシマランプも同様に用いることができる。更には、エキシマレーザー等の気体レーザー、固体レーザー、半導体レーザー、色素レーザー等のレーザー光源、高出力発光ダイオード等のエレクトロルミネッセンスによる光源、太陽光等も使用できる。又、可視光を光源として用いる場合にはタングステン電球、ハロゲンランプ等の白熱電球類、蛍光灯等も用いることができる。
【０１１７】
一例として紫外線の照射により硬化させる場合には、紫外線照射装置の能力は８０Ｗ／ｃｍ以上で必要に応じて更に高強度の紫外線を照射可能な装置を使用することができる。好ましくは１２０Ｗ／ｃｍ以上であり、更に好ましくは１６０Ｗ／ｃｍ以上である。本発明の活性エネルギー線硬化性組成物を十分に硬化させるために必要な積算光量は固形分の組成や紫外線吸収剤、光安定剤の添加量にもよるが、２００〜５００ｎｍの範囲において１００〜５０００ｍＪ／ｃｍ２である。
【０１１８】
さらには必要に応じて基材の変形や収縮を防止するために空冷又は水等の冷媒を使用する冷却装置を設けたり、基材の劣化を防ぐため硬化に必要な紫外線光量を確保可能な範囲で不要な波長の光線を除くための光学フィルターを設けることもできる。窒素、二酸化炭素、アルゴン等を照射装置内に満たすことにより酸素濃度を低下させた条件で紫外線照射を行うことにより硬化皮膜の物性や生産性を高めることができる。
【０１１９】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、電子線により硬化させることもできる。この場合には活性エネルギー線の照射量は、加速電圧２０〜２０００ｋｅＶ、好ましくは、１５０〜３００ｋｅＶの電子線照射装置を用いて不活性ガス雰囲気下で全照射線量が５〜２００ｋＧｙ、好ましくは２０〜１５０ｋＧｙとなるように照射して硬化皮膜を得ることが出来る。加速電圧が２０ｋｅＶ未満である場合には硬化性が不十分となり、２０００ｋｅＶを超える場合には基材の劣化を生起するため好ましくない。
【実施例】
【０１２０】
以下に実施例及び比較例により本発明を具体的に説明する。実施例、及び比較例の表面処理用組成物を用いて次の方法で被覆ポリエステルフィルム、被覆ポリカーボネートフィルム、被覆アルミニウム板を作成し性能を評価した。実施例１〜２４、及び比較例１〜５に示した固形分の比率に基づき組成物の調製を行い、組成物は塗装可能な粘度とするため溶剤を用いて希釈した。
【０１２１】
＜基材の表面処理方法＞
バーコーターを用いて、硬化皮膜の厚さが１０μｍになるようにポリエステルフィルム（厚さ１００μｍ）に実施例又は比較例の組成物を塗布し、電気オーブン中にて７０℃で５分間の加熱乾燥を行った。続いて１２０Ｗ／ｃｍ高圧水銀灯を使用し毎分２０ｍのコンベヤ速度で紫外線を照射した。同様にポリカーボネートフィルム（厚さ１００μｍ）、未処理アルミニウム板を用いて被覆フィルム及び被覆アルミニウム板を作成し次の試験を実施した。
【０１２２】
＜性能評価試験法＞
（１）密着性
上記の表面処理を施した材料についてセロテープ（登録商標）を用いて基材に対する皮膜の付着性を評価した。鋭利な刃物を用いて基材に達する×印の切り込みを作成し、セロテープ（登録商標）を密着させた後、セロテープ（登録商標）を皮膜に対して垂直となる様に保ち一気に剥離した。この操作を同一箇所で５回繰り返した後でセロテープ（登録商標）剥離後の表面の状態を観察し、結果を以下の基準で評価した。表１から表６中ではポリエステル及びポリカーボネートはそれぞれＰＥＴ、ＰＣと略した。
◎  ：  剥離なし。
○  ：  切込みを入れた部分に沿って一部剥離する。
△  ：  切込みを入れた部分に沿って連続的に剥離する。
×  ：  切込みとは無関係に剥離する。
【０１２３】
（２）耐擦傷性試験
上記の表面処理を施した被覆ポリエステルフィルムを加重５００ｇにてスチールウール（＃００００）を取り付けた学振式磨耗試験器で２０回往復摩擦させた後生じた傷を観察し、結果を以下の基準で評価した。
◎  ：  跡が殆ど残らない。
○  ：  跡が薄く残る。
△  ：  明瞭な跡が残る。×  ：  下地が露出する。
【０１２４】
（３）皮膜の延伸性
被覆ポリエステルフィルムをダンベル形状に切断し引っ張り試験機により延伸し皮膜の状態を観察し、結果を以下の基準で評価した。
◎  ：  フィルムが破断するまで皮膜が追随して延伸される。
○  ：  フィルムが破断するまで皮膜は密着するが白濁する。
△  ：  フィルムが破断するまで皮膜は密着するが亀裂が生じる。×  ：  フィルムが破断する以前に皮膜に亀裂が生じ剥落する。
【０１２５】
（４）皮膜の透明性
被覆ポリエステルフィルムのヘイズ値をヘイズメーターにて測定し、未処理のポリエステルフィルムフィルムとの差分値により評価した。
◎  ：  ヘイズ値の差が１以下。
○  ：  ヘイズ値の差が２以下。
△  ：  ヘイズ値の差が５以下。皮膜が僅かに青み又は曇りを帯びる。×  ：  皮膜が白濁する。
【０１２６】
＜実施例１〜３、比較例１〜２＞
多官能モノマー又はオリゴマー（Ａ）、高分子化合物（Ｂ）、シリコーン系添加剤（Ｅ）及び光重合開始剤（Ｇ）からなる組成物において（Ａ）及び（Ｂ）の混合比に関する性能評価を行った。
【０１２７】
【表１】
2006077200.tif 000002
【０１２８】
表１中の略称は以下を示す。
Ａ１−１：アロニックス（登録商標）Ｍ−３０５；東亞合成株式会社製ペンタエリスリトールトリアクリレート（分子量２９８、３官能、９９ｇ／当量）とテトラアクリレート（分子量３５２、４官能、８８ｇ／当量）の混合物、
Ｂ−１：バイロン（登録商標）２４０；東洋紡績株式会社製ポリエステル樹脂、数平均分子量５０００、
Ｅ：エベクリル３５０；ユーシービー社製シリコーンアクリレート、
Ｇ：イルガキュア（登録商標）１８４；チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製フェニル−１−ヒドロキシシクロヘキシルケトン。
【０１２９】
上記の比較から、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物が目的とする性能を得るためには活性エネルギー線硬化性多官能モノマーと活性エネルギー線硬化性を有しない高分子化合物の組成比は一定範囲内にあることが判る。
【０１３０】
＜実施例４〜８、比較例３〜６＞
多官能モノマー又はオリゴマー（Ａ）、高分子化合物（Ｂ）、シリコーン系添加剤（Ｅ）及び光重合開始剤（Ｇ）からなる組成物において（Ａ）及び（Ｂ）の比較及び混合比に関する性能評価を行った。
【０１３１】
【表２】
2006077200.tif 000003
【０１３２】
表２中の略称は以下を示す。
Ａ１−２：トリス（アクリロイルオキシエチル）イソシアヌル酸（分子量４２３、３官能、１４１ｇ／当量）、
Ａ２−１：アロニックス（登録商標）Ｍ−８０３０；東亞合成株式会社製ポリエステルアクリレート（脂環骨格含有、数平均分子量６６０、４官能、１６５ｇ／当量）、
（Ａ２−２）：アロニックス（登録商標）Ｍ−６５００；東亞合成株式会社製ポリエステルアクリレート（数平均分子量７９０、２官能、３９５ｇ／当量）、
（Ａ２−３）：トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌル酸のε−カプロラクトン変性物のトリアクリル酸エステル（分子量６８４、３官能、２２８ｇ／当量）、
Ａ３−１：ＵＡ−３０６Ｉ；共栄社化学株式会社製イソホロンジイソシアネートとペンタエリスリトールトリアクリレートの反応物（脂環骨格含有、分子量８１９、６官能、１３７ｇ／当量）、
Ａ３−２：ＵＡ−３０６Ｈ；共栄社化学株式会社製ヘキサメチレンジイソシアネートとペンタエリスリトールトリアクリレートの反応物（分子量６９９、６官能、１１７ｇ／当量）、
Ｄ−１：ビス（アクリロイルオキシエチル）ヒドロキシエチルイソシアヌル酸（分子量３６９、２官能、１８５ｇ／当量）、
Ｄ−２：ネオペンチルグリコールヒドロキシピバリン酸エステルジアクリレート（分子量３１２、２官能、１５６ｇ／当量）、
【０１３３】
上記の比較から本発明の活性エネルギー線硬化性組成物が、目的とする耐擦傷性を得るためには、活性エネルギー線硬化性多官能モノマー又はオリゴマーのラジカル重合性不飽和結合一個当たりの数平均分子量が２００ｇ／当量以下であり、この範囲内にあっても活性エネルギー線硬化性多官能モノマー又はオリゴマーの官能基数が二官能では硬化性が不十分であることが判る。又、比較例７と８の比較から脂環骨格を分子内に有する活性エネルギー線硬化性多官能オリゴマーが耐擦傷性に優れることが判る。
【０１３４】
＜実施例９〜１１、比較例７＞
多官能モノマー又はオリゴマー（Ａ）、高分子化合物（Ｂ）、シリコーン系添加剤（Ｅ）及び光重合開始剤（Ｇ）からなる組成物において（Ｂ）の構造及び数平均分子量に関する性能評価を行った。
【０１３５】
【表３】
2006077200.tif 000004
【０１３６】
表３中の略称は以下を示す。
Ｂ−２：バイロン（登録商標）５６０；東洋紡績株式会社製ポリエステル樹脂，数平均分子量１１０００、
Ｂ−３：バイロン（登録商標）ＵＲ−１３５０；東洋紡績株式会社製ウレタン変性ポリエステル樹脂，数平均分子量１３０００、
（Ｂ−４）：ポリライト（登録商標）ＯＤ−Ｘ−２１５５；大日本インキ化学工業株式会社製ポリエステル，数平均分子量１９００、
【０１３７】
上記の比較から本発明の活性エネルギー線硬化性組成物が、目的とする密着性、耐擦傷性を得るためには活性エネルギー線硬化性を持たない高分子化合物（Ｂ）の分子量は３０００未満では不十分であることが判る。更には、活性エネルギー線硬化性を持たない高分子化合物（Ｂ）がウレタン結合を含有する場合耐擦傷性に優れることが判る。
【０１３８】
＜実施例１２〜１８＞
多官能オリゴマー（Ａ）、高分子化合物（Ｂ）、シリコーン系添加剤（Ｅ）及び光重合開始剤（Ｇ）からなる組成物に更に活性エネルギー線硬化性オリゴマー（Ｃ）又は単官能又は二官能モノマー（Ｄ）を添加した場合の性能評価を添加した場合の性能評価を行った。
【０１３９】
【表４】
2006077200.tif 000005
【０１４０】
表４中の略称は以下を示す。
Ｃ：エベクリル（登録商標）８８０４；ユーシービー社製ウレタンアクリレート（２官能）、
Ｄ−３：ジシクロペンタジエンジメタノールジアクリレート（脂環骨格含有、２官能）、
Ｄ−４：イソボルニルアクリレート（脂環骨格含有、１官能）、
Ｄ−５：ブチルアクリレート（１官能）、
【０１４１】
上記の比較から二官能オリゴマー、二官能又は単官能モノマー（Ｄ）の添加により延伸性を改善でき、大きな性能の劣化が見られないことが判る。又、実施例１５〜実施例１８の比較から、二官能又は単官能モノマー（Ｄ）が脂環骨格を分子内に有する化合物である場合に、特に耐擦傷性に優れることが判る。
【０１４２】
＜実施例１９〜２２、比較例２＞
多官能オリゴマー（Ａ）、高分子化合物（Ｂ）と活性エネルギー線硬化性オリゴマー（Ｃ）、シリコーン系添加剤（Ｅ）及び光重合開始剤（Ｇ）からなる組成物において更にアルミナ微粒子（Ｆ）を添加した場合の性能評価を行った。アルミナ微粒子（Ｆ）は参考例１に示す方法にて分散させ、参考例１で調製した微粒子アルミナ分散体を調製する際に用いた多官能オリゴマーは追加した多官能オリゴマー重量との合計がアルミナ微粒子（Ｆ）を未添加の場合と等しくなるように調整した。
【０１４３】
以下に実施例１９について調製方法の例を述べる。
＜微粒子アルミナ分散体の調製方法の一例＞
容量４５０ｍＬのガラス瓶にＵＡ−３０６Ｈ（共栄社化学株式会社製ウレタンアクリレート）１２０ｇ、酢酸ブチル３０ｇ、ＷＡ＃８０００（昭和電工株式会社製アルミナ）６０ｇを秤取し、ホモミキサーにて３０分間攪拌した。ここへガラスビーズ２００ｇを加えてペイントコンディショナーを用いて一時間振盪した後、金網を用いてガラスビーズを取り除き白色の微粒子アルミナ分散体を得た。
＜紫外線硬化性組成物の調製方法の一例＞
３リットルステンレス製ビーカーにＵＡ−３０６Ｈ（共栄社化学株式会社製ウレタンアクリレート）３８０．０ｇ、エベクリル８８０４（ユーシービー社製ウレタンアクリレート、固形分９０％）１１１．１ｇ、バイロン（登録商標）２４０（東洋紡績株式会社製ポリエステル樹脂、重量平均分子量２６０００）の４０％酢酸エチル溶液１２５０．０ｇ、微粒子アルミナ分散体の調製方法の一例で調製した微粒子アルミナ分散体３５．０ｇ、イルガキュア（登録商標）１８４（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ製光開始剤）３０ｇ、エベクリル３５０（ユーシービー社製シリコーンアクリレート）２０ｇ、酢酸ブチル９５．０ｇを添加し、ホモミキサーを用いて２０００回転にて６０分間攪拌した後、メチルエチルケトン１５０．０ｇを用いて希釈し、固形分５０％の混合物を得た。尚、他の実施例及び比較例については表に示す配合にて実施例１９と同様の手順にて塗料を製造した。
【０１４４】
【表５】
2006077200.tif 000006
【０１４５】
表５中の略称は以下を示す。
Ｆ：ＷＡ＃８０００；昭和電工株式会社製アルミナ、
【０１４６】
上記の比較からアルミナ微粒子の添加により耐擦傷性を改善できることが判る。実施例２０で示される組成物は比較例２で示される多官能モノマー単独からなる組成物に比べて耐擦傷性を損なわず加工性、密着性に優れることが判る。
【０１４７】
＜実施例２３〜２４＞
多官能オリゴマー（Ａ）、高分子化合物（Ｂ）と活性エネルギー線硬化性オリゴマー（Ｃ）、シリコーン系添加剤（Ｅ）、アルミナ微粒子（Ｆ）及び光重合開始剤（Ｇ）からなる組成物において更に燐酸エステル化合物を添加し、未処理アルミニウム板を用いて性能評価を行った。
【０１４８】
【表６】
2006077200.tif 000007
【０１４９】
表６中の略称は以下を示す。
Ｐ２−Ｍ：ライトエステルＰ２−Ｍ；共栄社化学株式会社製燐酸ビス（メタアクリロイルオキシエチル）、
【０１５０】
上記の比較より燐酸エステル基含有化合物の添加によりアルミニウム下地への密着性が増すことが判る。
【産業上の利用可能性】
【０１５１】
上記のように、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、耐擦傷性、及び加工性に優れた皮膜を生産性良く形成することができ、合成樹脂、金属、木材及び紙を材料とする成型品・板・フィルムである基材表面を処理するための組成物として、極めて有用である。