(57)【要約】  【課題】長期的な使用を通して天板の撓みを効果的に防止する構造を有する天板付家具を提供する。  【解決手段】天板１と天板１を支持してなるワゴン本体２とを有し、天板１とワゴン本体２とを相対的にスライドさせるスライド動作によって天板１の各隅部近傍において当該天板と前記家具本体とを係合させ得る第一の係合部Ｘを有してなるワゴンＷであって、第一の係合部Ｘに介在する位置に配置されスライド動作によって天板１とワゴン本体２とを係合させ得る第二の係合部Ｙとを具備してなることを特徴とする。  【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
天板と当該天板を支持してなる家具本体とを有し、
前記天板と前記家具本体とを相対的にスライドさせるスライド動作によって前記天板の各隅部近傍において当該天板と前記家具本体とを係合させ得る第一の係合部を有してなる天板付家具であって、
前記第一の係合部に介在する位置に配置され前記スライド動作によって前記天板と前記家具本体とを係合させ得る第二の係合部を具備してなることを特徴とする天板付家具。
【請求項２】
前記天板が平面視長方形状のものであって、前記第二の係合部を、前記天板の長手方向に配列する２箇所の前記第一の係合部の間に介在させてなるものである請求項１記載の天板付家具。
【請求項３】
前記第二の係合部を、前記天板の長手方向中央部に設けている請求項２記載の天板付家具。
【請求項４】
前記第二の係合部を、前記天板の辺縁に沿って配置している請求項１、２又は３記載の天板付家具。
【請求項５】
前記第二の係合部を、前記天板において使用者に近接する使用縁側に配置してなる請求項１、２、３又は４記載の天板付家具。
【請求項６】
前記第一の係合部及び前記第二の係合部が、前記天板の裏面側に形成した爪部と前記家具本体の上面側に形成した開口部とによって構成され、前記スライド動作におけるスライド終端位置において前記爪部と前記開口部の開口縁とが係合するように構成しているものであって、
前記スライド終端位置において当該スライド終端位置からスライド始端側への戻り方向のスライド移動を禁止する戻り防止機構を前記爪部及び開口部とは別体に設けている請求項１、２、３、４又は５記載の天板付家具。
【請求項７】
前記戻り防止機構が、前記天板の裏面側に形成され前記スライド動作におけるスライド方向に直交する方向に突出し得る弾性爪と前記家具本体側に設けられ前記弾性爪を係止し得る係止部とを有するものであり、
前記スライド終端位置において前記弾性爪が前記家具本体に対して突出し当該弾性爪が前記係止部に係止されることにより、前記戻り方向のスライド移動を禁止するように構成している請求項６記載の天板付家具。
【請求項８】
ワゴンであることを特徴とする請求項１、２、３、４、５、６又は７記載の天板付家具。
【請求項９】
前記第二の係合部を、前記天板において使用者に近接する使用縁側における巾方向中央部近傍に配置してなる請求項８記載の天板付家具。
【請求項１０】
前記天板を樹脂の一体成形により設けている請求項１、２、３、４、５、６、７、８又は９記載の天板付家具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、オフィスに用いられる天板付家具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、天板付家具において、組み立て工程において家具本体に天板を組み付ける態様として、矩形状の天板の裏面側における各隅部付近に係合爪を形成するとともに、家具本体側における前記係合爪に対応する位置に開口を設け、天板と家具本体とを相対的にスライドさせるスライド動作によって係合爪と開口とを係合させて天板の各隅部近傍を固定するといった態様が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】実公平７−１３５４３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上述の特許文献１のような矩形状の天板の各隅部近傍に係合部を設けた天板付家具では、天板には当該天板の四隅を下方へ押圧する力が常に掛けられた状態、すなわち、各係合部の間の部分を上方へ撓ませる力が常に掛かった状態となっている。そのため、天板付家具を長期間使用していると。天板の材質によっては実際に天板が山なりに撓んでしまうために天板の水平製を保持することができず、特に家具の側方において天板と家具本体との間に部分的な隙間が形成されてしまうため、見た目にも悪いものとなってしまう。
【０００４】
本発明は、このような不具合に着目したものであり、長期的な使用を通して天板の撓みを効果的に防止する構造を有する天板付家具を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、このような目的を達成するために、次のような手段を講じたものである。すなわち、本発明に係る天板付家具は、天板と当該天板を支持してなる家具本体とを有し、前記天板と前記家具本体とを相対的にスライドさせるスライド動作によって前記天板の各隅部近傍において当該天板と前記家具本体とを係合させ得る第一の係合部を有してなる天板付家具であって、前記第一の係合部に介在する位置に配置され前記スライド動作によって前記天板と前記家具本体とを係合させ得る第二の係合部を具備してなることを特徴とする。
【０００６】
ここで、天板は例えば矩形状や円形、楕円形など種々の形状を有していても良いが、ここでいう隅部近傍とは、単に多角形の角付近のみを指すものではなく、円形や楕円形の天板を有するものにおいては天板の略全面を家具本体に対して好適に支持させ得る任意の複数箇所を示すものである。また、第二の係合部の数を限定するものでもなく例えば２箇所の第一の係合部間に第二の係合部を２箇所以上設けたものであっても良い。
【０００７】
このようなものであれば、スライド動作によって天板を家具本体に組み付けるという組み立ての利便性を担保しつつ、第二の係合部を第一の係合部に介在させて設けることにより第一の係合部によって各隅部近傍をそれぞれ固定された天板が家具本体に対して撓んでしまうことを有効に回避し得る構成とすることができる。
【０００８】
また、天板を長方形状のものとした場合、天板の撓みをより有効に抑制するように構成するためには、第二の係合部を、天板の長手方向に配列する２箇所の第一の係合部の間に介在させることが望ましい。より効果的に天板の撓みを抑制するためには、天板の長手方向中央部に第二の係合部を設けることが好ましい。とくに、前記天板の辺縁に沿って第二の係合部を配置しているものであれば、天板の撓みを実際に抑制するのみならず、天板の撓みにより天板と家具本体との間に隙間が露出することをも有効に回避することができる。
【０００９】
さらに、使用者等の外力によって起こり得る天板の撓み、変形を有効に防止するためには、天板において使用者に近接する使用縁側に第二の係合部を配置することが望ましい。
【００１０】
そして、第一の係合部及び第二の係合部を、天板の裏面側に形成した爪部と家具本体の上面側に形成した開口部とによって構成し、スライド動作におけるスライド終端位置において爪部と開口部の開口縁が係合するように構成している場合、スライド終端位置においてスライド終端位置からスライド始端側への戻り方向のスライド移動を禁止する戻り防止機構を爪部及び開口部とは別体に設けているものであれば、爪部に弾性変形などの機能を付与することを有効に回避して、爪部に対して強度を最大限付与したものとすることができる。
【００１１】
ここで、戻り防止機構とは、例えば天板と家具本体とをビス止めする機構等を含むものであるがビス止めに限られるものではない。
【００１２】
具体的には、戻り防止機構を、天板の裏面側に形成され前記スライド動作におけるスライド方向に直交する方向に突出し得る弾性爪と家具本体側に設けられ弾性爪を係止し得る係止部とを有する構成とし、スライド終端位置において弾性爪を家具本体に対して突出させて弾性爪を係止部に係止させることにより、戻り方向への相対移動を禁止するように構成したものを挙げることができる。そうすることにより、爪部を係合強度を最大限担保し得る構成とすることができるのみならず、天板を家具本体に対してビス等の別体の部品を用いず、すなわち工具を使用することなく組み付けることができる。そのため、当該天板付家具の組み立て工程を大幅に簡略化することができ、ひいては当該天板付家具の製造コストの削減に寄与するものとなる。また、天板を取りはずす際には、弾性爪と当接部との当接状態を解除しながら天板を戻り方向へスライドさせるだけでよいため、組み付け時同様、工具を用いずに行うことができる。
【００１３】
そしてこのような天板付家具をワゴンに適用したものであれば、天板が撓みにくく且つ組み立てし易いワゴンを好適に構成することができる。とくにワゴンの場合、第二の係合部を使用縁側における巾方向中央部近傍に配置することにより、最も外力を受け易いワゴンの使用縁側の中央部の強度を担保して外力による天板の撓みを有効に抑制した構成とすることができる。
【００１４】
また、天板付家具全体を構成する部品点数の削減並びに金型作成等に係る製造コストの低減を有効に実現するためには、天板を樹脂の一体成形により設けることがのぞましい。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、スライド動作によって天板を家具本体に組み付けるという組み立ての利便性を担保しつつ、第二の係合部を第一の係合部に介在させて設けることにより第一の係合部によって各隅部近傍をそれぞれ固定された天板が家具本体に対して撓んでしまうことを有効に回避する構成とすることができる。そして、天板の撓みを好適に抑制することにより、長期にわたって好適に使用され得る天板付家具とすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明の一実施の形態について図面を参照して説明する。
【００１７】
図１は、本実施形態に係る天板付家具たるワゴンＷを示している。当該ワゴンＷは、天板１と、当該天板１を支持してなる家具本体たるワゴン本体２とからなるものである。
【００１８】
天板１は平面視長方形状の例えば樹脂の一体成形により設けてなるものであり、外方に表出する表面１ｓには天板１の使用縁１ａに沿って巾方向に窪ませた把持溝１ｓｂと当該把持溝１ｓｂから反使用縁１ｂに掛けて略水平な面とした平面部１ｓａとを有している。一方裏面１ｒ側は図２に示すように、当該裏面１ｒの略全面に亘って升目状に延びるリブｒを起立させている。そしてリブｒは、天板１の辺縁から中央にかけて起立寸法を大きく設定するとともに間隔を狭く設定したものとしている。さらに裏面１ｒ側には、ワゴン本体２と係合するための後述する第一の係合部Ｘ、第二の係合部Ｙを構成する爪部１０と、当該爪部１０とは別体に形成されている後述する弾性爪１５をそれぞれ形成している。
【００１９】
ワゴン本体２は、抽斗Ｄと、当該抽斗Ｄを前後方向にスライド可能に支持してなる枠体２ａと、当該枠体２ａの下方に配置されたキャスタＣとを主に有している。
【００２０】
枠体２ａは、一対の側板２ｂと後端すなわち反使用縁１ｂ側において当該側板２ｂ間に介在して起立する後板２ａと、一対の側板２ｂの上縁部間に架設した前端板２ｄと後端板２ｅとを有している。
【００２１】
そしてこの枠体２ａの上面側２ａａに上述した爪部１０とともに第一の係合部Ｘ、第二の係合部Ｙを構成する開口部２０と、当該開口部２０とは別体に形成された後述する戻り防止機構Ｚを構成する係止穴２５をそれぞれ形成している。
【００２２】
ここで本実施形態に係る天板付家具たるワゴンＷは、天板１とワゴン本体２とを相対的に前後方向にスライドさせるスライド動作によって天板１の各隅部近傍において当該天板１とワゴン本体２とを係合させ得る第一の係合部Ｘと、この第一の係合部Ｘに介在する位置に配置され前記スライド動作によって天板１とワゴン本体２とを係合させ得る第二の係合部Ｙとを具備してなることを特徴とするものである。
【００２３】
さらに、スライド動作におけるスライド終端位置において当該スライド終端位置からスライド始端側への戻り方向のスライド移動を禁止する戻り防止機構Ｚを、第一の係合部Ｘ並びに第二の係合部Ｙを構成する爪部１０及び開口部２０とは別体に設けている。
【００２４】
以下、第一の係合部Ｘ、第二の係合部Ｙ並びに戻り防止機構Ｚを構成する天板１及びワゴン本体２の具体的な構成について説明する。
【００２５】
天板１は上述の通り裏面１ｒ側において爪部１０及び弾性爪１５を形成している。
【００２６】
爪部１０は、開口部２０との係合強度を保持するため変形し難く構成された前側爪１１、後側爪１２、側爪１３及び中央爪１４によって構成されている。
【００２７】
前側爪１１は、図２に示すように、天板１の使用端１ａ側である前端側の両側縁すなわち前方の隅部に近接させて形成されている。そして図４に示すように、前側爪１１は起立部１１１と固定部１１２とを有しており、起立部１１１の前側を後述する前側穴２１に当接し得る当接面１１１ａとするとともに、固定部１１２の上向き面を、リブｒとともに前端板２ｄを挟み込んで固定し得る固定面１１２ａとしている。そして、当該前側爪１１の内部及び起立部の前後にもリブｒを起立させることによって、さらに強度を向上させたものとしている。
【００２８】
後側爪１２は、図２に示すように天板１の後端付近の両端すなわち後方の隅部近傍に配置されている。そして図４に示すように、後側爪１２は起立部１２１と固定部１２２とを有しており、起立部１２１の前側を後述する後側穴に当接し得る当接面１２１ａとするとともに、固定部１２２の上向き面をリブｒとともに後端板２ｅを挟み込んで固定する固定面１２２ａとしている。また、内部にもリブｒを形成して強度を向上させた構成としている。
【００２９】
側爪１３は、図２に示すように、天板１の長手方向において前側爪１１と後側爪１２との略中間に天板１の辺縁に沿って配置している。そして図４に示すように、側爪１３は起立部１３１と固定部１３２とを有するものとし、起立部１３１の前側を後述する切欠２３に当接し得る当接面１３１ａとするとともに、固定部１３２の上向き面をリブｒとともに側板２ｂを挟み込んで固定する固定面１３２ａとしている。また側爪１３の巾寸法はワゴン本体２側の側板２ｂ上縁の折返し巾に略合致させている。また、起立部１３１にリブｒを連続させて強度を向上させている。
【００３０】
中央爪１４は、図２に示すように天板１の使用縁１ａ側の中央部に配置してなるものである。そして中央爪１４は図４に示すように起立部１４１と固定部１４２とを有しているものであり、起立部１４１の前側を後述する中央穴２４に当接し得る当接面１４１ａとするとともに、固定部１４２の上向き面をリブｒとともに前端板２ｄを挟み込んで固定する固定面１４２ａとしているが、具体的な形状については上述の前側爪１１と略同様のものとしている。すなわち、天板１の使用縁１ａ側において強度を高く設定された前側爪１１と中央爪１４を配置することにより、ワゴンＷにおいて外力の係りやすい使用縁１ａ側、具体的には把持溝１ｓｂ付近の係合強度を側縁や後縁に比べて高く設定している。
【００３１】
弾性爪１５は、先端側において後述する係止穴２５に嵌り得る係止部１５１と、基端側において上下方向に弾性変形し得る弾性変形部１５２とによって主に構成されているものである。そして係止部１５１は、下方に傾斜した平面視コの字状のリブを形成することにより、当該リブの傾斜部分を後述するスライド動作の際に前端板２ｄに摺接させ得る摺接面１５１ｂとし、リブの後側の面を係止穴２５に当たり得る係止面１５１ａとしている。
【００３２】
ワゴン本体２は、図３に示すように枠体２ａの上面側２ａａにおいて開口部２０と係止穴２５をそれぞれ有するように構成している。
【００３３】
開口部２０は、上述した爪部１０をそれぞれ収納し得るものであり、具体的には前側爪１１、後側爪１２、側爪及び中央爪１４にそれぞれ対応する位置に配置され且つ互いに係合し得る前側穴２１、後側穴２２、切欠２３及び中央穴２４を有している。
【００３４】
前側穴２１は、図３に示すように前端板２ｄの両側よりに形成された平面視台形状の開口であり、後縁に対して開口縁たる前縁２１１の巾寸法を狭く、詳細には前側爪１１の幅寸法と略同様となるように側縁を案内縁２１２として設定することにより、スライド動作において前側爪１１をスライドさせて前縁２１１の箇所で係合させる際に前側爪１１を幅方向に好適に位置決めし得るように構成している。
【００３５】
後側穴２２は、図３に示すように後端板２ｅの両側よりに形成された開口であり、上述の前側爪１１同様に平面視台形状とすることにより案内縁２２２が後側爪１２を前縁２２１へ好適に案内し得るように構成している。
【００３６】
切欠２３は、図３に示すように水平方向に折り曲げた側板２ｂにおける前後方向に略中央を内方からコの字状に切り欠いたものであり、当該切り欠いた箇所の前縁２３１において側爪と係合し得るように構成したものである。
【００３７】
中央穴２４は、図３に示すように一対の前側穴２１の略中央に配置した開口であり、当該開口の寸法並びに形状は前側穴２１と略同様に設定した前縁２４１と案内縁２４２とを有するものである。
【００３８】
係止穴２５は、図３に示すように前側穴２１のやや内側に配置した開口であり後側の縁を上述の係止面に接し得る係止縁２５１としている。
【００３９】
しかして、本実施形態に係るワゴンＷは、天板１側に形成した弾性爪１５とワゴン本体２側に形成した係止穴２５とによって、スライド動作におけるスライド終端位置において、スライド終端からスライド始端への戻り方向への移動を禁止する戻り防止機構Ｚを構成することにより、天板１とワゴン本体２が第一の係合部Ｘ及び第二の係合部Ｙによって好適に係合した状態で位置決めされるものとしている。
【００４０】
以下、ワゴン本体２に対して天板１を組み付ける一連の動作を図５、図６及び図７に図示し、当該戻り防止機構Ｚの動作について説明する。ここで、図６（ａ）、図７（ａ）及び図８（ａ）は天板１の組み付け動作におけるワゴンＷの全体図を示し、図６（ｂ）、図７（ｂ）及び図８（ｂ）は対応する爪部１０たる側爪１３及び開口部２０たる切欠２３の相対位置を示し、そして図６（ｃ）、図７（ｃ）及び図８（ｃ）は対応する弾性爪１５及び係止穴２５の相対位置をそれぞれ示している。
【００４１】
まず、ワゴン本体２に対して天板１を図５（ａ）に示す後上方に位置させた状態から、図６（ａ）に示すように当該天板１を降下させ同図（ｂ）に示すように側爪１３を切欠２３へ挿入した状態とする。このとき図６（ａ）に示されるような天板１とワゴン本体２との上下方向の位置決めは、天板１に起立させたリブｒ（図２）の起立寸法によって成されている。このとき弾性爪１５は弾性変形部１５２が変形することによって図６（ｃ）に示すように係止部１５１の下面側である摺接縁１５１ｂが前端板２ｄに接し、係止部１５１全体が上方へ弾性付勢された状態となっている。そして、天板１を前方へスライド移動させると図７（ｂ）に示すように側爪１３の当接面が切欠２３の前縁に当接することによって図７（ａ）に示す天板１がワゴン本体２に対して正確に位置決めされた状態となる。このとき、弾性爪１５の摺接縁１５１ｂが係止穴２５の位置に位置することにより前側板２ｂによる弾性付勢から解放され弾性変形部１５２が蓄積していた弾性反発力によって係止部１５１が下方へ移動し、図７（ｃ）に示すように係止面１５１ａが係止縁２５１に略当接した状態となる。厳密には摺接縁１５１ｂが弾性付勢から解放された際には係止面１５１ａと係止縁２５１との間に弾性変形部１５２による弾性反発を担保しうる僅かな遊び寸法を設けているため、天板１がスライド終端に位置した際には弾性爪１５は速やかに係止穴２５に接し得る状態となる。
【００４２】
以上のように本実施形態に係る天板付家具たるワゴンＷは、第一の係合部Ｘに介在する位置に配置されスライド動作によって天板１とワゴン本体２とを係合させ得る第二の係合部Ｙとを具備してなることを特徴としている。
【００４３】
このようなものであれば、天板１をスライドさせるのみでワゴン本体２に組み付けるという組み立ての利便性を担保しつつ、第二の係合部Ｙを第一の係合部Ｘの間に介在させて設けることにより第一の係合部Ｘによって各隅部近傍をそれぞれ固定された天板１がワゴン本体２に対して撓んでしまうことを有効に回避する構成とすることができる。
【００４４】
特に第二の係合部Ｙたる側爪１３と切欠２３を、天板１の長手方向に、詳細には長手方向中央部に配置することにより、天板１において最も撓み易い箇所において当該撓みを有効に抑制するものとしている。さらに、側爪１３並びに切欠２３は天板１の辺縁に沿って配置しているため、天板１の撓みを実際に防止するのみならず、天板１の撓みにより天板１とワゴン本体２との間に隙間が露出することを有効に回避するものとなっている。
【００４５】
また、天板１において使用者に近接する使用縁１ａ側にも中央爪１４と中央穴２４からなる第二の係合部Ｙを配置しているため、使用者による外力を受け易い天板１の使用縁１ａ側を補強することにより、外力によって天板１が撓んでしまうことを有効に回避するものとなっている。特に本実施形態に係るワゴンＷにおいては天板１の使用縁１ａ側であり且つ巾方向の中央に設けることにより、ワゴンＷにおいて最も外力を受け易い箇所の係合強度を有効に向上させている。
【００４６】
そして、天板１をワゴン本体２に組み付ける際のスライド動作におけるスライド終端位置において、当該スライド終端位置からスライド始端側への戻り方向のスライド移動を禁止する戻り防止機構Ｚを爪部１０及び開口部２０とは別体に設けているため、爪部１０に弾性変形などの強度を低下させるような機能を付与することを有効に回避して、爪部１０に対して係合強度を最大限担保し得る構成となっている。
【００４７】
特に本実施形態では、弾性爪１５と係止部たる係止穴２５とによって戻り防止機構Ｚを構成し、スライド終端位置において弾性爪１５を前記ワゴン本体２に対して突出させて当該弾性爪１５の係止面と前記係止部たる係止穴２５の係止縁２５１とを当接させることにより、戻り方向のスライド移動を好適に禁止し得るように構成しているので、別体に構成された爪部１０に対して弾性変形といった強度を低下させる構成の付与を回避して係合強度を最大限担保し得る構成とすることができるのみならず、天板１をワゴン本体２に対してビス等の別体の部品を用いずに、すなわち工具等を使用することなく簡単且つ迅速に組み付けることができる。そのため、ワゴンＷの組み立て工程を大幅に簡略化することができる。そして、組み立て工程を大幅に簡略化することによりワゴンＷの製造コストの削減に寄与するものとなる。
【００４８】
以上、本発明の実施形態について説明したが、各部の具体的な構成は、上述した実施形態のみに限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【００４９】
例えば、上記実施形態では本発明を、ワゴンを例に挙げて説明したが同実施形態はワゴンのみに適用され得るものではなく、天板を有する家具であれば広く適用し得るものである。また、第二の係合部は天板の辺縁近傍にのみ設ける態様に限られず、家具本体側の構成により例えば天板中央部に設けたものであっても良い。さらに第一の係合部の間に第二の係合部を複数設けたものであっても良い。そして、第一の係合部並びに第二の係合部は爪部及び開口に限られるものではなく、相対的に移動禁止に構成し得る構造を用いたものであればよい。さらに、天板側に爪部を有する態様に限られることはなく、例えば家具本体側に爪部を設け天板側に開口を形成したものであっても良い。加えて本発明に係る戻り禁止機構については、上記実施形態では弾性爪と当接面とによって係止する態様を例示したが例えばビス等によって固定するものであっても良い。
【００５０】
その他、各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明の一実施形態に係るワゴンを示す外観図。
【図２】同実施形態に係る天板を示す外観図。
【図３】同実施形態に係るワゴン本体の上面図。
【図４】同実施形態に係る爪部及び弾性爪を示す斜視図。
【図５】同実施形態に係る動作説明図。
【図６】同上。
【図７】同上。
【符号の説明】
【００５２】
１…天板
１ａ…使用縁
１ｒ…裏面
１０…爪部
１５…弾性爪
２…家具本体（ワゴン本体）
２０…開口部
２５…係止部（係止穴）
Ｗ…天板付家具、ワゴン（ワゴン）
Ｘ…第一の係合部
Ｙ…第二の係合部
Ｚ…戻り防止機構
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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