(57)【要約】【課題】  施工を簡単にすることができる骨組構造及び連結部材を提供する。【解決手段】  ド―ム状またはこれに類する形状の構造物の骨組構造であって、頂点Ｏから放射状に設けられる縦枠１と、各縦枠１と交差するように設けられる横枠２と、縦枠１と横枠２とが交差する箇所に配置される連結部材３とを具備し、上記縦枠１及び横枠２が連結部材３で連結される分割縦枠１１及び分割横枠１２で構成され、かつ、相互に近接する４つの連結部材３と、これら連結部材３で連結される２つの分割縦枠１１及び２つの分割横枠１２とで構成される部分が外方から見てほぼ台形状に組立てられる。【選択図】      図１
2006028885.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ド―ム状またはこれに類する形状の構造物の骨組構造であって、
頂点から放射状に設けられる縦枠と、
各縦枠と交差するように設けられる横枠と、
縦枠と横枠とが交差する箇所に配置される連結部材とを具備し、
上記縦枠及び横枠が連結部材で連結される分割縦枠及び分割横枠で構成され、かつ、相互に近接する４つの連結部材と、これら連結部材で連結される２つの分割縦枠及び２つの分割横枠とで構成される部分が外方から見てほぼ台形状に組立てられることを特徴とする骨組構造。
【請求項２】
請求項１に記載の骨組構造において、前記各縦枠がほぼ円弧状に形成されていることを特徴とする骨組構造。
【請求項３】
請求項１または２に記載の骨組構造において、前記分割縦枠及び分割横枠が、外側が広く内側が狭い概略台形状に形成されていることを特徴とする骨組構造。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれかに記載の骨組構造において、前記連結部材は、基端側を軸心に向けるとともに先端側を連結すべき分割縦枠及び分割横枠の連結方向に向けた連結片を有し、上記軸心が前記頂点を通る鉛直線に向くように配されていることを特徴とする骨組構造。
【請求項５】
請求項４に記載の骨組構造において、上下に隣接する分割縦枠間に位置する連結部材は、前記軸心の方向が両分割縦枠における外側の両端を結ぶ線分同士のなす角度を二等分する方向となるように配置されることを特徴とする骨組構造。
【請求項６】
請求項５に記載の骨組構造において、ほぼ同じ高さ位置に配された連結部材が、前記軸心の向く方向を前記鉛直線上の同一高さ位置にするように設けられていることを特徴とする骨組構造。
【請求項７】
請求項４に記載の骨組構造において、前記連結部材が、縦枠方向に沿って複数設けられ、その各連結部材が、外側を内側よりも高くし、かつ下側の連結部材も上側の連結部材が勾配を大にして配設されていて、前記上側の連結部材の勾配と前記下側の連結部材の勾配との間の角度差が一定となっていることを特徴とする骨組構造。
【請求項８】
請求項４乃至７のいずれかに記載の骨組構造において、前記分割縦枠及び分割横枠のそれぞれには、各交差端面に前記連結片が挿入される凹溝が形成されていることを特徴とする骨組構造。
【請求項９】
請求項１に記載の骨組構造において、前記各縦枠が垂直部と水平部を有する階段状に形成されていることを特徴とする骨組構造。
【請求項１０】
請求項１に記載の骨組構造において、前記各縦枠が２以上の部分で異なる形状に形成されていることを特徴とする骨組構造。
【請求項１１】
請求項９または１０に記載の骨組構造において、前記連結部材は、分割横枠及び分割縦枠とに連結される連結片を有し、一方、分割縦枠及び分割横枠のそれぞれには、各交差端面に連結片が挿入される凹溝が形成されていることを特徴とする骨組構造。
【請求項１２】
請求項８または１１に記載の骨組構造において、前記連結片の凹溝からの抜けを防止する防止手段が設けられていることを特徴とする骨組構造。
【請求項１３】
請求項１乃至１２のいずれかに記載の骨組構造において、前記頂点に近い分割縦枠の連結に用いられ、中空または中実の円筒部材の外周に、上記分割縦枠に接続される連結片が放射状に配された頂部用連結部材を備えることを特徴とする骨組構造。
【請求項１４】
請求項１乃至１３のいずれかに記載の骨組構造に用いる連結部材であって、基端側を軸心に向けるとともに先端側が両側２つの分割横枠と片側１つまたは両側２つの分割縦枠とに連結される３または４つの連結片を有することを特徴とする連結部材。
【請求項１５】
請求項１４に記載の連結部材であって、前記連結片のうちの分割横枠に連結する２つの横枠用連結片が軸心回りの角度を変え得るように構成されていることを特徴とする連結部材。
【請求項１６】
請求項１５に記載の連結部材において、前記分割縦枠に連結される縦枠用連結片が円筒または円柱棒体の外側へ突出形成され、一方、前記分割横枠に連結する横枠用連結片が、上記円筒または円柱棒体を外側から包囲しかつ回動可能に設けた包囲部の外側に一体化されて設けられていることを特徴とする連結部材。
【請求項１７】
請求項１６に記載の連結部材において、前記縦枠用連結片は、前記円筒または円柱棒体の軸方向の１箇所または２箇所に形成され、上記縦枠用連結片が１箇所に形成されている場合には、前記包囲部はその縦枠用連結片を挟む状態に、上記縦枠用連結片が２箇所に形成されている場合には、前記包囲部は２つの縦枠用連結片で挟まれた状態に設けられていることを特徴とする連結部材。
【請求項１８】
請求項１５に記載の連結部材において、前記分割縦枠に連結される縦枠用連結片が円筒棒体の外側へ突出形成され、一方、前記分割横枠に連結される横枠用連結片は、上記円筒棒体の内側にその内面に沿って所定角度範囲内で回動可能な円弧状部材に対し、円筒棒体の両端開口のそれぞれを通る延出部を介して接続された構成となっていることを特徴とする連結部材。
【請求項１９】
請求項１８に記載の連結部材において、前記横枠用連結片の基端側と前記円弧状部材との間の距離が、前記円筒棒体の肉厚とほぼ同一寸法に設定されていることを特徴とする連結部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、イベント会場のドーム状テントなどの支持手段、或いは、ドーム形の斜面を階段状にしたような展示台などに用いられる骨組構造及びそれに用いる連結部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
上述した骨組構造の一つとしては、例えば中空の三角柱状に形成された複数のユニットを相互に隣接するように配置して屋根を構成するものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平８−３０２８８５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上記特許文献１による場合には、各ユニットが中空の三角柱状に形成されたものであるので、一般的に１ユニットの大きさが小さいため、非常に多数のユニットを必要とし、その結果、施工に手間がかかるという難点があった。
【０００４】
本発明は、このような従来技術の課題を解決するためになされたもので、施工を簡単にすることができる骨組構造及び連結部材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１の発明に係る骨組構造は、ド―ム状またはこれに類する形状の構造物の骨組構造であって、頂点から放射状に設けられる縦枠と、各縦枠と交差するように設けられる横枠と、縦枠と横枠とが交差する箇所に配置される連結部材とを具備し、上記縦枠及び横枠が連結部材で連結される分割縦枠及び分割横枠で構成され、かつ、相互に近接する４つの連結部材と、これら連結部材で連結される２つの分割縦枠及び２つの分割横枠とで構成される部分が外方から見てほぼ台形状に組立てられることを特徴とする。
【０００６】
ここで、上記２つの分割横枠は、平行であっても、非平行であってもよい。
【０００７】
請求項２の発明に係る骨組構造は、請求項１に記載の骨組構造において、前記各縦枠がほぼ円弧状に形成されていることを特徴とする。
【０００８】
請求項３の発明に係る骨組構造は、請求項１または２に記載の骨組構造において、前記分割縦枠及び分割横枠が、外側が広く内側が狭い概略台形状に形成されていることを特徴とする。
【０００９】
請求項４の発明に係る骨組構造は、請求項１乃至３のいずれかに記載の骨組構造において、前記連結部材は、基端側を軸心に向けるとともに先端側を連結すべき分割縦枠及び分割横枠の連結方向に向けた連結片を有し、上記軸心が前記頂点を通る鉛直線に向くように配されていることを特徴とする。
【００１０】
請求項５の発明に係る骨組構造は、請求項４に記載の骨組構造において、上下に隣接する分割縦枠間に位置する連結部材は、前記軸心の方向が両分割縦枠における外側の両端を結ぶ線分同士のなす角度を二等分する方向となるように配置されることを特徴とする。
【００１１】
請求項６の発明に係る骨組構造は、請求項５に記載の骨組構造において、ほぼ同じ高さ位置に配された連結部材が、前記軸心の向く方向を前記鉛直線上の同一高さ位置にするように設けられていることを特徴とする。
【００１２】
請求項７の発明に係る骨組構造は、請求項４に記載の骨組構造において、前記連結部材が、縦枠方向に沿って複数設けられ、その各連結部材が、外側を内側よりも高くし、かつ下側の連結部材よりも上側の連結部材が勾配を大にして配設されていて、前記上側の連結部材の勾配と前記下側の連結部材の勾配との間の角度差が一定となっていることを特徴とする。
【００１３】
請求項８の発明に係る骨組構造は、請求項４乃至７のいずれかに記載の骨組構造において、前記分割縦枠及び分割横枠のそれぞれには、各交差端面に前記連結片が挿入される凹溝が形成されていることを特徴とする。
【００１４】
請求項９の発明に係る骨組構造は、請求項１に記載の骨組構造において、前記各縦枠が垂直部と水平部を有する階段状に形成されていることを特徴とする。
【００１５】
請求項１０の発明に係る骨組構造は、請求項１に記載の骨組構造において、前記各縦枠が２以上の部分で異なる形状に形成されていることを特徴とする。
【００１６】
請求項１１の発明に係る骨組構造は、請求項９または１０に記載の骨組構造において、前記連結部材は、分割横枠及び分割縦枠とに連結される連結片を有し、一方、分割縦枠及び分割横枠のそれぞれには、各交差端面に連結片が挿入される凹溝が形成されていることを特徴とする。
【００１７】
請求項１２の発明に係る骨組構造は、請求項８または１１に記載の骨組構造において、前記連結片の凹溝からの抜けを防止する防止手段が設けられていることを特徴とする。
【００１８】
請求項１３の発明に係る骨組構造は、請求項１乃至１２のいずれかに記載の骨組構造において、前記頂点に近い分割縦枠の連結に用いられ、中空または中実の円筒部材の外周に、上記分割縦枠に接続される連結片が放射状に配された頂部用連結部材を備えることを特徴とする。
【００１９】
請求項１４の発明に係る連結部材は、請求項１乃至１３のいずれかに記載の骨組構造に用いる連結部材であって、基端側を軸心に向けるとともに先端側が両側２つの分割横枠と片側１つまたは両側２つの分割縦枠とに連結される３または４つの連結片を有することを特徴とする。
【００２０】
請求項１５の発明に係る連結部材は、請求項１４に記載の連結部材において、前記連結片のうちの分割横枠に連結する２つの横枠用連結片が軸心回りの角度を変え得るように構成されていることを特徴とする。
【００２１】
請求項１６の発明に係る連結部材は、請求項１５に記載の連結部材において、前記分割縦枠に連結される縦枠用連結片が円筒または円柱棒体の外側へ突出形成され、一方、前記分割横枠に連結する横枠用連結片が、上記円筒または円柱棒体を外側から包囲しかつ回動可能に設けた包囲部の外側に一体化されて設けられていることを特徴とする。
【００２２】
請求項１７の発明に係る連結部材は、請求項１６に記載の連結部材において、前記縦枠用連結片は、前記円筒または円柱棒体の軸方向の１箇所または２箇所に形成され、上記縦枠用連結片が１箇所に形成されている場合には、前記包囲部はその縦枠用連結片を挟む状態に、上記縦枠用連結片が２箇所に形成されている場合には、前記包囲部は２つの縦枠用連結片で挟まれた状態に設けられていることを特徴とする。
【００２３】
請求項１８の発明に係る連結部材は、請求項１５に記載の連結部材において、前記分割縦枠に連結される縦枠用連結片が円筒棒体の外側へ突出形成され、一方、前記分割横枠に連結される横枠用連結片は、上記円筒棒体の内側にその内面に沿って所定角度範囲内で回動可能な円弧状部材に対し、円筒棒体の両端開口のそれぞれを通る延出部を介して接続された構成となっていることを特徴とする。
【００２４】
請求項１９の発明に係る連結部材は、請求項１８に記載の連結部材において、前記横枠用連結片の基端側と前記円弧状部材との間の距離が、前記円筒棒体の肉厚とほぼ同一寸法に設定されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２５】
請求項１の発明による場合には、相互に近接する４つの連結部材と、こけら連結部材で連結される２つの分割縦枠及び２つの分割横枠とで構成される部分が外方から見てほぼ台形状に組立てられるので、三角柱状に組立てる場合よりも、組立てに要する枠部材の個数を少なくすることが可能となり、これにより施工を簡単にすることができる。
【００２６】
上記縦枠としては、請求項２のように、各縦枠がほぼ円弧状となっている構成とすることができる。ここで、ほぼ円弧状には、各分割縦枠の外側の辺が、円弧状である他に、部分的に直線である箇所が繋がって全体的にほぼ円弧状となっているものも含む。
【００２７】
請求項３の発明による場合には、前記分割縦枠及び分割横枠が、外側が広く内側が狭い概略台形状に形成されているので、両側辺が、その内側寄りを接近させた状態に傾いているため、隣合う分割縦枠の側辺を突き合わせだけで円弧状になる。また、分割横枠については同様にして円形になる。
【００２８】
請求項４の発明による場合には、前記連結部材が、前記頂点を通る鉛直線に向くように配されるので、同じ高さ位置に配される各分割横枠における２側辺のそれぞれを揃えることができ、同じ高さ位置に配される分割横枠の大きさを共通化させ得る。
【００２９】
請求項５の発明による場合には、上下に隣接する分割縦枠間に位置する連結部材が、軸心の方向が両分割縦枠における外側の上下両端を結ぶ線分同士のなす角度を二等分する方向となるように配置されるので、上記両分割縦枠における同一連結部材で連結される側辺の角度を揃えることが可能となる。特に、請求項６のように、ほぼ同じ高さ位置に配された連結部材の軸心の向く方向を前記鉛直線上の同一高さ位置にすると、ほぼ同じ高さ位置に配される分割縦枠における連結部材で連結される辺の角度を、一周分において揃えることが可能となる。
【００３０】
請求項７の発明による場合には、前記連結部材が、縦枠方向に沿って複数設けられ、その各連結部材が、外側を内側よりも高くし、かつ下側のものよりも上側のものが勾配を大にして配設され、前記上側の連結部材の勾配と前記下側の連結部材の勾配との間の角度差が一定となるようにすることで、各分割縦枠の２側辺の片方同士を揃えることができ、全分割縦枠の大きさを共通化させ得る。
【００３１】
請求項８の発明による場合には、分割縦枠及び分割横枠の各交差端面に設けた凹溝に連結片を挿入することで、連結部材を介して分割縦枠及び分割横枠を連結することができ、これによっても施工を簡単にすることができる。
【００３２】
請求項９の発明による場合には、前記各縦枠が垂直部と水平部を有する階段状にすることで、水平部に沿って配置される分割横枠で挟まれた部分を展示箇所として用いることができ、この骨組構造を展示台として利用することが可能になる。
【００３３】
請求項１０の発明による場合には、単なるドーム状ではなく、ドーム状に類する任意の形状の骨組構造を提供することが可能になる。
【００３４】
請求項１１の発明による場合には、分割縦枠及び分割横枠の各交差端面に設けた凹溝に連結片を挿入することで、連結部材を介して分割縦枠及び分割横枠を連結することができ、階段状やドーム状に類する任意の形状の骨組構造の施工を簡単にすることができる。
【００３５】
請求項１２の発明による場合には、連結片の凹溝からの抜けを防止手段が防止するので、作製途中或いは作製後に連結片が凹溝から抜けることによる変形を防ぐことができ、目標形状に骨組構造を作製及び維持することが可能になる。
【００３６】
請求項１３の発明による場合には、頂部用連結部材が、円筒部材の外周に連結片が放射状に配されているので、分割横枠の省略が可能となり、これにより骨組構造の作製をより容易にすることが可能になる。また、分割横枠の取付けが不要になるので、頂部の狭い場所でも作製を容易にできる利点がある。
【００３７】
請求項１４の発明による場合には、連結片の先端側を該当する分割横枠及び分割縦枠に連結することで、２つの分割横枠と１又は２つの分割縦枠を連結することができる。
【００３８】
請求項１５、１６及び１８の発明による場合には、連結片のうちの分割横枠に連結する２つの連結片が軸心回りの角度を変え得るので、分割横枠を連結する高さ位置に応じて、その分割横枠の凹溝が向く角度が異なっても、連結片の角度を調節することにより、凹溝の向く角度に拘わらず任意の角度の凹溝を有する分割横枠の連結を行うことができる。これにより、凹溝の向く複数の方向に対応して、予め連結片の角度を調整した連結部材を複数用意する必要がなく、少ない種類または１種類の連結部材で済み、コストの低廉化や在庫管理の容易化などを図ることが可能となる。
【００３９】
請求項１７の発明による場合には、縦枠用連結片が、円筒または円柱棒体の軸方向に１つ形成されている場合には、包囲部がその縦枠用連結片を挟む状態に設けられるので、包囲部が円筒または円柱棒体から抜け落ちることがない。一方、縦枠用連結片が２つ形成されている場合には、包囲部は２つの縦枠用連結片で挟まれた状態に設けられているので、この場合においても、包囲部が円筒または円柱棒体から抜け落ちることがない。
【００４０】
請求項１９の発明による場合には、横枠用連結片の基端側が円筒棒体の外面と摺接するので、一体化した横枠用連結片及び円弧状部材が円筒棒体に対してガタつくのを抑制することが可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４１】
以下に、本発明を具体的に説明する。
【００４２】
（第１実施形態）
図１は、本発明の第１実施形態に係る骨組構造を斜め上方から見た図である。
【００４３】
この骨組構造は、ド―ム状の構造物に適用されるものであって、頂点Ｏから放射状に設けた複数の縦枠１と、各縦枠１を横切る交差状に設けた横枠２とを有し、各縦枠１はほぼ円弧状となっており、各横枠２は上方になる程に半径が短い多角形状、本実施形態では正１６角形状になっている。なお、図１においては、裏側となる縦枠１部分と横枠２部分とは省略して示している。
【００４４】
各縦枠１の上端には頂部用連結部材６が配置され、この頂部用連結部材６よりも下側であって各縦枠１と各横枠２とが交差する箇所には、連結部材３が配置されている。連結部材３については、本実施形態では、縦枠１に沿った方向に等間隔で３つずつ、横枠２に沿った方向に等間隔で１６個ずつ、合計４８個配置されている。各縦枠１は連結部材３で連結された３つの分割縦枠１１で構成され、各横枠２も連結部材３で連結された１６個の分割横枠１２で構成されている。
【００４５】
分割縦枠１１は、図２に示すように、外辺１１ａが広く内辺１１ｂが狭い概略台形状に形成されており、頂点Ｏ寄りの側辺１１ｃと、その反対側の側辺１１ｄとが、頂点Ｏを通る鉛直線Ｖ上の同一位置を向くように配置されることで、ほぼ円弧状をした縦枠１が構成されている。本実施形態では外辺１１ａは直線状であるので、縦枠１の全体は上述したようにほぼ円弧状となるが、外辺１１ａを湾曲した円弧状とすることにより、縦枠１の全体は破線にて示すように円弧状とすることも可能である。
【００４６】
隣合う縦枠１同士の間の状態は、外側の方が内側よりも広くなっていることに加え、下部になる程に離隔間隔が広く、上部になる程に離隔間隔が狭くなっている。そして、この実施形態では、上述したように縦枠１に沿った方向に連結部材３を等間隔で配置するので、分割縦枠１１としては全て同一形状のものを使用することが可能である。
【００４７】
一方、分割横枠１２は、隣合う縦枠１同士の間隔に応じた形状、つまり外辺１２ａが広く内辺１２ｂが狭い概略四角形状に形成されており、両側辺１２ｃ、１２ｄが鉛直線Ｖ上の位置を向くように配置される。但し、分割横枠１２に関しては、各段の横枠２が上に位置する程、半径が短くなっているので、全て同一形状のものを使用することはできないものの、横枠２を正１６角形状にすることにより、同一段に位置するものは、同一形状のものを使用することが可能となる。
【００４８】
連結部材３は、図３に示すように、円筒状の棒体４と、棒体４の外側に、棒体４の軸心に向きかつ分割縦枠１１及び分割横枠１２の連結方向に延びるように突出した矩形板状の連結片５とを備え、連結片５の基端が棒体４に繋がっているもので、棒体４の軸心が前記鉛直線Ｖに向くように配される。また、連結部材３は、図２に示すように、上下に隣接する分割縦枠１１間に位置するものに関し、棒体４の軸方向が両分割縦枠１１における外辺１１ａの両端を結ぶ線分Ｌ同士のなす角度θを二等分する方向となるように配置されている。加えて、ほぼ同じ高さ位置に配された連結部材３は、棒体４の向く方向を鉛直線Ｖ上の同一高さ位置、例えば本実施形態では骨組構造の設置面と鉛直線Ｖが交差する点ｖ１に向くようにして設けられている。このとき、縦枠１に沿った方向の分割縦枠１１が本実施形態のように全て同一形状である場合には、以下のように換言することができる。即ち、連結部材３は、縦枠１方向に沿って等間隔で４つ設けられ、その各連結部材３が、外側を内側よりも高くし、かつ下側の連結部材３よりも上側の連結部材３が勾配角度を大にして配設されていて、上側の連結部材３の勾配と下側の連結部材３の勾配との間の角度差が一定となっている。
【００４９】
上記連結部材３としては、連結片５の個数が３つのものと４つのものとを用いる。このことを、図４を用いて説明すると、両側２つの分割横枠１２と同じく両側２つの分割縦枠１１とに連結される４つの連結片５ａ、５ｂ、５ｃ及び５ｄを有するものと、両側２つの分割横枠１２と片側１つの分割縦枠１１とに連結される３つの連結片５ａ、５ｂ及び５ｄを有するものとがある。そして、３つの連結片５を有する連結部材３は高さ方向の両端位置に対して使用され、４つの連結片５を有する連結部材３は他の高さ位置に対して使用される。
【００５０】
上述した連結片５のうち、分割縦枠１１に連結する縦枠用連結片５ａ、５ｃは、全縦枠１が水平面に対して垂直になるため、配置角度を変化させる必要はないが、２つの分割横枠１２に連結する横枠用連結片５ｂ、５ｄにおける棒体４の軸心回りの角度θ１を、横枠２の多角形の形状及び棒体４を水平面に対して傾ける角度に応じた固有の角度にする必要がある。このため、横枠２の同じ高さ段に用いる連結部材３には、同一のものでも支障はないが、異なる高さ段では上記角度θ１を固有角度に調整した、異なる連結部材３を使用している。
【００５１】
一方、図５に示すように、分割縦枠１１の両側辺１１ｃ、１１ｄには凹溝１３が形成されており、また分割横枠１２の両側辺１２ｃ、１２ｄにも凹溝１４が形成されている。つまり、分割縦枠１１及び分割横枠１２の各交差端面に凹溝１３及び１４が形成されている。そして、分割縦枠１１及び分割横枠１２の凹溝１３及び１４に連結片５を挿入することにより、連結部材３を介して分割縦枠１１及び分割横枠１２は連結される。このとき、分割縦枠１１及び分割横枠１２の両端部に設けた貫通孔１５及び１６と、連結片５に設けた取付穴５ｆとを一致させておく。そして、貫通孔１５及び１６に、抜け防止手段として、例えばボルト及びナットを止める。これにより、連結片５が凹溝１３及び１４から抜け出ることが防止される。
【００５２】
図６は前記頂部用連結部材６を示す斜視図である。
【００５３】
この頂部用連結部材６は、頂点Ｏ近傍の分割縦枠１１を連結するもので、円筒部材６ａの外周に、分割縦枠１１に接続される連結片６ｂが放射状に設けられている。隣合う連結片６ｂの基端側の間隔ａは、分割縦枠１１の肉厚に応じて設定され、これに基づいて円筒部材６ａの外径も設定される。なお、中空の円筒部材６ａに代えて、中実の円筒部材、つまり円柱部材を用いることも可能である。
【００５４】
上記連結片６ｂの本数は、連結する分割縦枠１１の本数に応じて設けられ、分割縦枠１１の凹溝１３が挿入され、これにより頂点Ｏ近傍の全ての分割縦枠１１は１つの頂部用連結部材６により連結される。
【００５５】
次に、この構成の骨組構造の一作製例を述べる。
【００５６】
まず、設置箇所の上に、１６個の分割横枠１２を並べて、３つの連結片５を有する連結部材３により連結する。続いて、その連結部材３の上に残っている縦枠用連結片５と一段目の分割縦枠１１の下側側辺１１ｄとを連結し、その一段目の各分割縦枠１１における頂点Ｏ寄りの側辺１１ｃのそれぞれに対し、４つの連結片５を有する連結部材３に備わった下側の一つの縦枠用連結片５を連結し、続いて、これらの横並びの連結部材３の間に、分割横枠１２を連結する。これにより、相互に近接する４つの連結部材３と、これら連結部材３で連結された２つの分割縦枠１１及び２つの分割横枠１２とからなる一段目のユニットＵ部分は、外方から見て台形状に組み立てられる。
【００５７】
次に、一段目ユニットＵの上に残っている縦枠用連結片５と二段目の分割縦枠１１の下側側辺１１ｄとを連結し、その二段目の各分割縦枠１１における頂点Ｏ寄りの側辺１１ｃのそれぞれに対し、４つの連結片５を有する連結部材３の下側の縦枠用連結片５を連結し、続いて、これらの横並びの連結部材３の間に、分割横枠１２を連結する。これにより、相互に近接する４つの連結部材３と、これら連結部材３で連結された２つの分割縦枠１１及び２つの分割横枠１２とからなる二段目のユニットＵ部分は、外方から見て台形状に組み立てられる。
【００５８】
次に、二段目のユニットＵの上に残っている縦枠用連結片５と三段目の分割縦枠１１を連結し、三段目の分割縦枠１１の上側側辺１１ｃに、頂部用連結部材６の連結片６ｂを連結する。これにより、図１の骨組構造が完成する。
【００５９】
なお、抜け防止手段としてのボルト・ナットは、凹溝に連結片を挿入した後に、一斉に取付けるようにしてもよく、或いは、一箇所ずつ、或いは、複数箇所ごとに取付けるようにしてもよい。
【００６０】
以上のようにして作製される本実施形態の骨組構造においては、相互に近接する４つの連結部材３で連結される２つの分割縦枠１１及び２つの分割横枠１２が外方から見て台形状に組立てられるので、三角柱状に組立てる場合よりも、組立てに要する枠部材の個数を少なくすることが可能となり、これにより施工を簡単にすることができる。また、連結部材３は、隣接する２つの分割横枠１２と少なくとも１つの分割縦枠１１とに連結される３または４つの連結片５を有し、各連結片５を分割縦枠１１及び分割横枠１２の各交差端面に形成した凹溝１３、１４に挿入することにより分割縦枠１１及び分割横枠１２を連結するように構成されているので、先ず一番下の段を作り、続いて上側の段を作り足していくことで、容易に作製することが可能となる。
【００６１】
なお、上述した骨組構造の作製例では、下段から上段側へ作り足していく例を説明しているが、本発明の骨組構造は、頂部用連結部材６を地面から浮いた状態に支持する支持部材を用いることにより、上段から下段側へ作り足していくことも可能である。
【００６２】
また、本実施形態による場合には、分割縦枠１１が、外側が広く内側が狭い概略台形状に形成されているので、両側辺１１ｃ、１１ｄが、その内側寄りを接近させた状態に傾いているため、隣合う分割縦枠１１の側辺１１ｃと１１ｄを突き合わせだけで円弧状になる。また、分割横枠１２も外側が広く内側が狭い概略台形状に形成されているので、両側辺１２ｃ、１２ｄが、その内側寄りを接近させた状態に傾いているため、隣合う分割横枠１２の側辺１２ｃと１２ｄを突き合わせだけで円形になる。また、連結部材３が、頂点Ｏを通る鉛直線Ｖに向くように配されるので、分割横枠１２における２側辺１２ｃ、１２ｄのそれぞれを、同じ高さ位置に配される全分割横枠１２において揃えることができ、分割横枠１２の大きさを共通化させ得る。
【００６３】
更に、上下に隣接する分割縦枠１１間に位置する連結部材３が、棒体４の方向が両分割縦枠１１における外辺１１ａの上下両端を結ぶ線分Ｌ同士のなす角度θを二等分する方向となるように配置されるので、上記両分割縦枠１１のうちの下側の分割縦枠１１における側辺１１ｃと上側の分割縦枠１１の側辺１１ｄとの角度を揃えることが可能となる。特に、ほぼ同じ高さ位置に配された連結部材３の棒体（軸心）４の向く方向を前記鉛直線Ｖ上の同一高さ位置にすると、下側の分割縦枠１１の側辺１１ｃと上側の分割縦枠１１の側辺１１ｄとの角度を、一周分において揃えることが可能となる。
【００６４】
更にまた、連結部材３が、縦枠１方向に沿って複数設けられ、その各連結部材３が、外側を内側よりも高くし、かつ下側のものよりも上側のものが勾配を大にして配設され、前記上側の連結部材３の勾配と前記下側の連結部材３の勾配との間の角度差が一定となるようにすることで、各分割縦枠１１の２側辺１１ｃ、１１ｄの片方同士を揃えることができ、全分割縦枠１１の大きさを共通化させ得る。
【００６５】
更にまた、本実施形態では、円筒部材６ａの外周に連結片６ｂが放射状に配されている頂部用連結部材６を用いるので、分割横枠の省略が可能となり、これにより骨組構造の作製をより容易にすることが可能になる。また、分割横枠の取付けが不要になるので、頂部の狭い場所でも作製を容易にできる利点がある。但し、頂部用連結部材６を用いずに、連結部材３により分割縦枠１１と分割横枠１２を連結する構成としてもよい。
【００６６】
なお、上記実施形態では、各分割縦枠１１の外辺１１ａを直線として各縦枠１をほぼ円弧状にした構成としているが、本発明はこれに限らず、各分割縦枠１１の外辺１１ａを円弧状にして全体の縦枠１も円弧状になるように構成してもよい。このような構成とした場合は、本実施形態の骨組構造の上にドーム状テント幕を被せるとき、そのテント幕の曲面に沿った形状に縦枠１の外辺及び横枠２の外辺を一致させ得るので、テント幕の支持箇所を増大化することが可能となり、安定した状態でテント幕を支持することが可能になる。
【００６７】
（第２実施形態）
図７は、本発明の第２実施形態に係る骨組構造を斜め上方から見た図である。
【００６８】
この骨組構造は、頂点Ｏから放射状に設けられた各縦枠１が垂直部と水平部を有する階段状になっており、横枠２は多角形状、本実施形態では正１２角形状になっている。
【００６９】
各縦枠１は、垂直部用の分割縦枠２１と、水平部用の分割縦枠２２とが連結部材３で連結されているとともに、頂点Ｏに近い水平部用の分割縦枠２２は頂部用連結部材６により連結されている。また、各横枠２は、各連結部材３の間に、分割横枠２３が連結されることにより構成されている。この実施形態では、分割横枠２３には第１実施形態と同様の概略台形状に形成されたものが用いられ、分割縦枠２１と２２には、平行四辺形となっているものが用いられている。なお、最下段の垂直部用の分割縦枠２１と、その下端側の分割横枠２３とは、連結部材３を用いることなく、直接繋がっている。
【００７０】
連結部材３の配置角度は、各縦枠１の垂直部と水平部との間の角度範囲で向ければよく、例えば図８に一点鎖線で示すように、異なる高さ位置で同じ方向に揃えるようにしてもよい。このように方向を揃えた場合、各段の垂直部の高さを同一にすると、同一の垂直部用分割縦枠２１を用いることができ、また、各水平部の長さを同一にすると、同一の水平部用分割縦枠２２を用いることができる。更に、各垂直部の高さと各水平部の長さとを同一にすると、垂直部用分割縦枠２１と水平部用分割縦枠２２とに同一のものを用いることが可能になる。
【００７１】
この骨組構造は、分割縦枠２１と２２の方向をそれぞれ垂直方向と水平方向に揃えることを除き、上述した第１実施形態と同様な構成とすることができる。よって、第１実施形態の場合と同様の効果が得られることは勿論であり、またテント幕の支持だけでなく、水平部を展示箇所として用いることが可能となる。例えば、水平部用の分割縦枠２２と、これに連結部材３を介して連結された分割横枠２３との上に、これらで支持されるように板材を取付けることで、全体がリング状となった展示箇所の上に、展示品を載置するような使用が可能となる。或いは、水平部用の分割縦枠２２に連結された分割横枠２３の間から花などの植物が現れるように構成した展示台としても使用することが可能である。
【００７２】
なお、この第２実施形態においても、頂点に近い分割縦枠の連結に頂部用連結部材６を使用しているが、これに代えて、連結部材３を用いた構成としてもよい。
【００７３】
また、上述した第１、第２実施形態においては、連結部材３として、分割横枠との連結方向を考慮して横枠用連結片５（５ｂ、５ｄ）の角度θ１を複数の固有角度にした複数種類のものを使用しているが、本発明はこれに限らず、例えば図９〜図１１に示す連結部材を使用することができる。
【００７４】
図９は、本発明に係る連結部材の一例であり、（ａ）は正面図、（ｂ）はその平面図である。
【００７５】
この連結部材３１は、分割縦枠に連結される縦枠用連結片５ａ、５ｃが円筒棒体３１ａの外側へ突出形成され、一方、分割横枠に連結される横枠用連結片５ｂ、５ｄは、上記円筒棒体３１ａの内側にその内面に沿って所定角度範囲内で回動可能な円弧状部材３１ｂに対し、円筒棒体３１ａの両端開口のそれぞれを通る延出部３１ｃを介して接続されており、横枠用連結片５ｂ、５ｄの基端側と円弧状部材３１ｂとの間の距離が、円筒棒体３１ａの肉厚とほぼ同一寸法に設定されている。
【００７６】
この連結部材３１による場合には、横枠用連結片５ｂ、５ｄと円弧状部材３１ｂと２つの延出部３１ｃとで囲まれた開口に、円筒棒体３１ａの肉部が通るように構成されているので、横枠用連結片５ｂ、５ｄを円筒棒体３１ａに対して回動させることが可能となる。これにより横枠用連結片５ｂ、５ｄは円筒棒体３１ａの軸心回りの角度を調節することが可能になる。加えて、横枠用連結片５ｂ、５ｄの基端側と円弧状部材３１ｂとの間の距離が、円筒棒体３１ａの肉厚とほぼ同一寸法に設定されているので、一体化した横枠用連結片５ｂ、５ｄ及び円弧状部材３１ｂが円筒棒体３１ａに対してガタつくのを抑制することが可能である。
【００７７】
図１０は、本発明に係る連結部材の他の一例であり、（ａ）は正面図、（ｂ）はその平面図である。また、図１１は、本発明に係る連結部材の更に他の一例であり、（ａ）は正面図、（ｂ）はその平面図である。
【００７８】
図１０の連結部材３２は、分割縦枠に連結される縦枠用連結片５ａ、５ｃが円筒棒体３２ａの外側へ突出形成され、一方、分割横枠に連結する横枠用連結片５ｂ、５ｄが、上記円筒棒体３２ａを外側から包囲しかつ回動可能に設けた包囲部３２ｂ、３２ｃの外側に一体化されて設けられている。上記包囲部３２ｂは２つ設けられ、連結片５ｂに接続されており、上記包囲部３２ｃは同様に２つ設けられ、連結片５ｄに接続されている。
【００７９】
よって、円筒棒体３２ａに対して包囲部３２ｂ、３２ｃを回動させることで、横枠用連結片５ｂ、５ｄを円筒棒体３２ａに対して回動させ得、これにより横枠用連結片５ｂ、５ｄは円筒棒体３２ａの軸心回りの角度を調節することが可能になる。また、縦枠用連結片５ａ、５ｃが円筒棒体３２ａの軸方向に１箇所形成されていて、縦枠用連結片５ａ、５ｃを挟んで、１組の包囲部３２ｂ及び３２ｃともう１組の包囲部３２ｂ及び３２ｃが設けられているので、包囲部３２ｂ及び３２ｃが円筒棒体３２ａから抜け落ちることがない。
【００８０】
一方、図１１の連結部材３３は、図１０のものと同様に、円筒棒体３３ａの外側に縦枠用連結片５ａ、５ｃが設けられ、円筒棒体３３ａを包囲しかつ回動可能に２組の包囲部３３ｂ及び３３ｃが設けられ、包囲部３３ｂには横枠用連結片５ｂが接続され、包囲部３３ｃには横枠用連結片５ｄが接続されている。よって、円筒棒体３３ａに対して包囲部３３ｂ、３３ｃを回動させることで、横枠用連結片５ｂ、５ｄを円筒棒体３３ａに対して回動させ得、これにより横枠用連結片５ｂ、５ｄは円筒棒体３３ａの軸心回りの角度を調節することが可能になる。また、縦枠用連結片５ａ、５ｃが円筒棒体３３ａの軸方向に２箇所で分離した状態に形成されていて、２組の包囲部３３ｂ及び３３ｃが２つの縦枠用連結片５ａ、５ｃで挟まれた状態に設けられているので、包囲部３３ｂ及び３３ｃが円筒棒体３３ａから抜け落ちることがない。
【００８１】
そして、上述の図９〜図１１に示したような連結部材３１、３２、３３を用いる場合には、凹溝１３、１４の向く複数の方向に対応して、予め横枠用連結片５ｂ、５ｄの角度を調整した連結部材３を複数用意する必要がなく、少ない種類または１種類の連結部材で済み、コストの低廉化や在庫管理の容易化などを図ることが可能となる。
【００８２】
なお、上述した実施形態では連結部材３の棒体４に円筒のものを用いているが、本発明はこれに限らない。図９のように内側に円弧状部材を配する場合を除き、円柱状の棒体を用いることも可能である。更には、横枠用連結片５ｂ、５ｄを所望角度で固定して設ける場合には、上記棒体４を省略することも可能である。例えば、縦枠用連結片５ａ、５ｃが２つの場合を挙げると、図１２に示すように、両側を５ａ、５ｃとする１つの長い縦枠用連結片の中央の両側それぞれに横枠用連結片５ｂ、５ｄを所定角度θ１（但し、θ１には複数の角度がある）で接続した構成としてもよい。縦枠用連結片５ａ、５ｃが１つ（５ａまたは５ｃ）の場合も同様である。なお、横枠用連結片５ｂ、５ｄの基端側には、水掻き状の補強部を設けてもよい。
【００８３】
上述した第１、第２実施形態では、ドーム状または階段状をした骨組構造の場合を説明しているが、本発明はこれに限らず、他のドームに類する形状の骨組構造にも適用することができる。
【００８４】
図１３は、本発明の他の骨組構造を構成する縦枠を示す正面図である。
【００８５】
この骨組構造における各縦枠１は、途中の高さ位置での折れ曲がり方向が、その上側と下側とにおける折れ曲がり方向とは逆になった形状に形成されている。なお、この縦枠１が頂点Ｏから放射状に複数設けられて骨組構造が構成されている。
【００８６】
この骨組構造による場合には、単なるドーム状ではなく、ドームの中央部が更にドーム状に盛り上がった異形ドーム状の骨組構造を提供することが可能になり、奇抜な形状の建築物の作製に対応することができる。
【００８７】
なお、図１３に示した骨組構造は、途中の高さ位置での折れ曲がり方向を、その上側と下側とにおける折れ曲がり方向とは異ならせているが、本発明はこれに限らない。例えば、高さ方向の各部で曲率が連続的にまたは断続的に変化するようにしてもよく、要は、各縦枠が２以上の部分で異なる形状に形成されていてもよい。
【００８８】
また、上述した説明では、凹溝に挿入した連結片の抜け防止用の手段にボルト・ナットを用いているが、本発明はこれに限らず、材質に応じて接着剤や溶接などを用いるようにしてもよい。
【００８９】
また、上述した各実施形態では、骨組構造の横枠の平面形状を正１６角形、正１２角形とした場合を例に挙げて説明しているが、本発明はこれに限らない。例えば、正１８角形、正２４角形、正３０角形等の形状や、各辺の長さが異なる多角形などにも同様に適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００９０】
【図１】本発明の第１実施形態に係る骨組構造を斜め上方から見た図である。
【図２】図１の骨組構造に備わった縦枠を示す正面図である。
【図３】図１の骨組構造に備わった連結部材による連結構成を示す図である。
【図４】図１の骨組構造に備わった連結部材自身を斜め前方向から見た図である。
【図５】図１の骨組構造に用いる分割縦枠及び分割横枠の一例を示す斜視図である。
【図６】図１の骨組構造に備わった頂部用連結部材を示す斜視図である。
【図７】本発明の第２実施形態に係る骨組構造を斜め上方から見た図である。
【図８】図７の骨組構造に備わった縦枠を示す正面図である。
【図９】本発明に係る連結部材の一例であり、（ａ）は正面図、（ｂ）はその平面図である。
【図１０】本発明に係る連結部材の他の一例であり、（ａ）は正面図、（ｂ）はその平面図である。
【図１１】本発明に係る連結部材の更に他の一例であり、（ａ）は正面図、（ｂ）はその平面図である。
【図１２】本発明に係る連結部材の更に他の一例を示す図である。
【図１３】本発明の他の骨組構造を構成する縦枠を示す正面図である。
【符号の説明】
【００９１】
Ｏ    頂点
Ｖ    鉛直線
Ｌ    線分
ｖ１    点
１    縦枠
２    横枠
３    連結部材
４    棒体
５、５ａ、５ｂ、５ｃ、５ｄ    連結片
６    頂部用連結部材
６ｂ    連結片
６ａ    円筒部材
１１    分割縦枠
１１ａ    外辺
１１ｂ    内辺
１１ｃ、１１ｄ    側辺
１２    分割横枠
１２ａ    外辺
１２ｂ    内辺
１２ｃ、１２ｄ    側辺
１３、１４    凹溝
２１    垂直部用の分割縦枠
２２    水平部用の分割縦枠
２３    分割横枠
３１    連結部材
３１ａ    円筒棒体
３１ｂ    円弧状部材
３１ｃ    延出部
３２、３３    連結部材
３２ａ、３３ａ    円筒棒体
３２ｂ、３２ｃ、３３ｂ、３３ｃ    包囲部
【図１】
2006028885.tif 000003
【図２】
2006028885.tif 000004
【図３】
2006028885.tif 000005
【図４】
2006028885.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
2006028885.tif 000009
【図８】
2006028885.tif 000010
【図９】
2006028885.tif 000011
【図１０】
2006028885.tif 000012
【図１１】
2006028885.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
2006028885.tif 000015