(57)【要約】【課題】      ビタミンＢ１類およびアミノ糖の併用による製剤の着色を抑制する。【解決手段】  ビタミンＢ１類、アミノ糖、並びにアニリン誘導体解熱鎮痛消炎剤、プロピオン酸誘導体解熱鎮痛消炎剤、アミノブチル酸、アミノブチル酸誘導体、γ−オリザノールおよびフェルラ酸から選択された１種または２種以上を含有することで、内服用組成物を安定化させることができる。【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）ビタミンＢ１類、（Ｂ）アミノ糖、並びに（Ｃ）アニリン誘導体解熱鎮痛消炎剤、プロピオン酸誘導体解熱鎮痛消炎剤、アミノブチル酸、アミノブチル酸誘導体、γ−オリザノールおよびフェルラ酸から選択された１種または２種以上を含有することを特徴とする内服用組成物。
【請求項２】
ビタミンＢ１類が、チアミン、チアミンジスルフィド、ベンフォチアミン、フルスルチアミン、ビスベンチアミン、ジセチアミン、チアミンエチルジスルフィド、チアミンプロピルジスルフィドおよびそれらの塩から選択された１種または２種以上である請求項１記載の内服用組成物。
【請求項３】
アミノ糖が、グルコサミン、N−アセチルグルコサミンおよびそれらの塩から選択された１種または２種以上である請求項１または２記載の内服用組成物。
【請求項４】
ビタミンＢ１類、およびアミノ糖を含有する内服用組成物に、アニリン誘導体解熱鎮痛消炎剤、プロピオン酸誘導体解熱鎮痛消炎剤、アミノブチル酸、アミノブチル酸誘導体、γ−オリザノールおよびフェルラ酸から選択された１種または２種以上を含有させることによる、内服用組成物の着色抑制方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ビタミンＢ１類およびアミノ糖を含有し、製剤を安定に保持する事のできる内服用組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
ビタミンＢ１類は、ウェルニッケ脳症、抹消神経症、中枢神経障害、神経痛、筋肉痛、関節痛（腰痛、肩こり、五十肩）、手足のしびれ、便秘、眼精疲労の治療、栄養補給などに用いられている。例えば、チアミンは生体内においてチアミン二リン酸に合成されて補酵素作用を示すほか、抗神経炎作用が知られており、ビタミンＢ１類を含有した医薬製剤が数多く市販されている。
しかし、ビタミンＢ１類は安定性に問題があり、製剤中の各種共存成分によっては製剤が着色することから、製剤設計にあたってはその安定性を考慮する必要がある。
このため、ビタミンＢ１類の安定化について種々検討されている。固形製剤では、トコフェロールのコハク酸エステル又はその塩と、ビタミンＢ１類又はアスコルビン酸類とを含み、少なくとも一方の成分が被覆剤で被覆されたビタミン製剤（特許文献１：特開平5-271072号公報）、トコフェロールのコハク酸エステル又はその塩と、ビタミンＢ１類と、特定の塩基性無機化合物とを含むビタミン製剤（特許文献２：特開2000-247879号公報）、ビタミンＢ１誘導体、デンプンおよびリン酸水素カルシウムを含有する固形製剤（特許文献３：特開平9-268127号公報）などが開示されている。液剤では、必須ビタミン１３種のうち少なくとも一種を含むビタミン群に、ロイシン、イソロイシン、メチオニンおよびバリンから選択された少なくとも一種を含有させた静注用ビタミン製剤（特許文献４：特開平5-255069号公報）、ビタミンＢ１含有液状製剤に、乳剤などの形態で脂肪を含有させる方法（特許文献５：特開平9-12458号公報）などが開示されている。
しかし、ビタミンＢ１類およびアミノ糖を含有する製剤が着色することについては、いずれにおいても開示されていない。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は、ビタミンＢ１類およびアミノ糖の併用による製剤の着色が抑制された内服用組成物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明者は、前記課題を達成するため鋭意検討した結果、アニリン誘導体解熱鎮痛消炎剤、プロピオン酸誘導体解熱鎮痛消炎剤、アミノブチル酸、アミノブチル酸誘導体、γ−オリザノールまたはフェルラ酸を配合することにより、製剤の着色が抑制されることを見出した。
【０００５】
すなわち、本発明は、以下の（１）〜（６）に示す内服用組成物である。
（１）（Ａ）ビタミンＢ１類、（Ｂ）アミノ糖、並びに（Ｃ）アニリン誘導体解熱鎮痛消炎剤、プロピオン酸誘導体解熱鎮痛消炎剤、アミノブチル酸、アミノブチル酸誘導体、γ−オリザノールおよびフェルラ酸から選択された１種または２種以上を含有することを特徴とする内服用組成物。
（２）ビタミンＢ１類が、チアミン、チアミンジスルフィド、ベンフォチアミン、フルスルチアミン、ビスベンチアミン、ジセチアミン、チアミンエチルジスルフィド、チアミンプロピルジスルフィドおよびそれらの塩から選択された１種または２種以上である（１）記載の内服用組成物。
（３）アミノ糖が、グルコサミン、Ｎ−アセチルグルコサミンおよびそれらの塩から選択された１種または２種以上である（１）または（２）記載の内服用組成物。
（４）アニリン誘導体解熱鎮痛消炎剤が、アセトアミノフェン、フェナセチン、塩酸レフェタミン、メシル酸ジメトチアジンおよびフェニルアセチルグリシンジメチルアミドから選択された１種または２種以上である（１）〜（３）のいずれかに記載の内服用組成物。
（５）プロピオン酸誘導体解熱鎮痛消炎剤が、イブプロフェン、ケトプロフェン、プラノプロフェン、フェノプロフェンカルシウム、アルミノプロフェン、チアプロフェン酸、ロキソプロフェンナトリウム、フルルビプロフェン、ナプロキセンおよびオキサシプロジンから選択された１種または２種以上である（１）〜（４）のいずれかに記載の内服用組成物。
（６）さらに、グリコサミノグリカン類、ビタミンＢ６類またはビタミンＢ１２類を含有する（１）〜（５）のいずれかに記載の内服用組成物。
また、本発明は以下の（７）に示す内服用組成物の着色抑制方法をも包含する。
（７）ビタミンＢ１類、およびアミノ糖を含有する内服用組成物に、アニリン誘導体解熱鎮痛消炎剤、プロピオン酸誘導体解熱鎮痛消炎剤、アミノブチル酸、アミノブチル酸誘導体、γ−オリザノールおよびフェルラ酸から選択された１種または２種以上を含有させることによる、内服用組成物の着色抑制方法。
【発明の効果】
【０００６】
本発明では、ビタミンＢ１類およびアミノ糖を含有する組成物に、プロピオン酸誘導体解熱鎮痛消炎剤、アニリン誘導体解熱鎮痛消炎剤、アミノブチル酸、アミノブチル酸誘導体、γ−オリザノールまたはフェルラ酸を含有させることによって、内服用組成物の着色を抑制することができる。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
本発明に用いるビタミンＢ１類は、チアミンおよびチアミン誘導体が挙げられ、チアミン誘導体は、ジスルフィド型、アシル型などであってもよい。
チアミン誘導体としては、例えば、ビスチアミン、チアミンジスルフィド、チアミンジセチル硫酸エステル塩、ベンフォチアミン、プロスルチアミン、フルスルチアミン、ビスベンチアミン、シコチアミン、オクトチアミン、アリチアミン、チアミンプロピルジスルフィド、チアミンテトラヒドロフルフリルジスルフィド、ジセチアミン、ビスブチアミン、ビスイブチアミン、チアミンモノホスフェートジスルフィド、チアミンピロリン酸、シコチアミン、チアミンエチルジスルフィド、チアミンプロピルジスルフィドなどが例示できる。これらは安定性の点から、チアミン、チアミンジスルフィド、ベンフォチアミン、フルスルチアミン、ビスベンチアミン、ジセチアミン、チアミンエチルジスルフィド、チアミンプロピルジスルフィドが好ましい。さらに、安定性、吸収性の点から、ベンフォチアミン、ビスベンチアミン、フルスルチアミン、チアミンが特に好ましい。
本発明に用いるビタミンＢ１類は、医薬上、薬理学的に又は生理学的に許容される塩であっても良い。このような塩としては、無機酸塩（例えば、塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩、臭化水素酸塩、リン酸塩など）などが例示でき、好ましくは塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩であり、特に好ましくは塩酸塩、硝酸塩であり、具体的には塩酸チアミン、硝酸チアミン、硝酸ビスチアミン、塩酸ジセチアミン、塩酸フルスルチアミン等が挙げられる。
これらのビタミンＢ１類は、単独で又は２種以上を組み合わせて使用できる。
【０００８】
本発明の内服用組成物中におけるビタミンＢ１類の配合量は、本来の薬理効果を十分に発揮させつつ副作用の発現を回避でき、本発明の効果を奏する範囲であれば特に制限されない。具体的には、例えば、固形製剤の場合、内服用組成物全重量に対して0.001〜20重量％、好ましくは0.01〜10重量％、さらに好ましくは0.1〜5重量％である。液剤の場合、内服用組成物全重量に対して0.001〜0.1W/V％が好ましい。
【０００９】
本発明に用いるアミノ糖は、アミノ基を有する単糖で、医薬品または食品にて通常使用されているものであれば特に制限されないが、例えば、グルコサミン、ガラクトサミン、フコサミン、ミコサミン、フルクトサミン、キシロサミン、シアル酸、ムラミン酸、ノイラミン酸などが挙げられ、好ましくはグルコサミン、ガラクトサミンである。
本発明に用いるアミノ糖は医薬上、薬理学的に又は生理学的に許容される塩であっても良い。このような塩としては、無機酸塩（例えば、塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩、臭化水素酸塩、リン酸塩など）などが例示でき、好ましくは塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩であり、特に好ましくは塩酸塩、硝酸塩であり、具体的には塩酸グルコサミン、硫酸グルコサミン、リン酸グルコサミンなどが挙げられる。
また、アミノ糖のアミノ基は置換されていても良い。置換基としては、アルキル基、アシル基などが例示でき、好ましくはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、アセチル基、ベンゾイル基であり、特に好ましくはメチル基、エチル基、アセチル基である。具体的にはＮ−アセチルグルコサミンなどが挙げられる。
本発明に用いるアミノ糖は、Ｄ，Ｌ又はＤＬ体であってもよい。これらのアミノ糖類は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。
【００１０】
代表的なアミノ糖であるグルコサミン又はその塩は、エビ、カニ、イカなどを酵素または加水分解・精製して得ることができ、市販品を利用することもできる。
【００１１】
本発明の内服用組成物中におけるアミノ糖の配合量は、本来の薬理効果を十分に発揮させつつ、本発明の効果を奏する範囲であれば特に制限されない。具体的には、例えば、固形製剤の場合、内服用組成物全重量に対して1〜99重量％、好ましくは10〜90重量％、さらに好ましくは20〜75重量％である。液剤の場合、内服用組成物全重量に対して0.001〜10W/V％、好ましくは0.01〜5W/V％である。
【００１２】
本発明の内服用組成物において、ビタミンＢ１類、およびアミノ糖の配合比は、本発明の効果が得られれば特に制限はないが、ビタミンＢ１類１重量部に対し、アミノ糖が0.1〜1000重量部、好ましくは0.5〜500重量部、さらに好ましくは1〜100重量部である。
【００１３】
本発明に用いるプロピオン酸誘導体解熱鎮痛消炎剤、アニリン誘導体解熱鎮痛消炎剤、アミノブチル酸、アミノブチル酸誘導体、γ−オリザノールおよびフェルラ酸は、公知の化合物である。
【００１４】
本発明に用いるアニリン誘導体解熱鎮痛消炎剤は、例えば、アセトアミノフェン、フェナセチン、塩酸レフェタミン、メシル酸ジメトチアジンおよびフェニルアセチルグリシンジメチルアミドなどが挙げられ、好ましくはアセトアミノフェン、フェナセチンであり、特に好ましくはアセトアミノフェンである。
本発明の内服用組成物中におけるアニリン酸誘導体解熱鎮痛消炎剤の配合量は、本来の薬理効果を十分に発揮させつつ、本発明の効果を奏する範囲であれば特に制限されない。具体的には、例えば、固形製剤の場合、内服用組成物全重量に対して0.01〜50重量％、好ましくは0.1〜40重量％、さらに好ましくは0.1〜30重量％である。液剤の場合、内服用組成物全重量に対して0.01〜3W/V％が好ましい。
【００１５】
本発明に用いるプロピオン酸誘導体解熱鎮痛消炎剤は、例えば、イブプロフェン、ケトプロフェン、プラノプロフェン、フェノプロフェンカルシウム、アルミノプロフェン、チアプロフェン酸、ロキソプロフェンナトリウム、フルルビプロフェン、ナプロキセンおよびオキサシプロジンなどが挙げられ、好ましくはイブプロフェン、ケトプロフェン、プラノプロフェンであり、特に好ましくはイブプロフェンである。
本発明の内服用組成物中におけるプロピオン酸誘導体解熱鎮痛消炎剤の配合量は、本来の薬理効果を十分に発揮させつつ、本発明の効果を奏する範囲であれば特に制限されない。具体的には、例えば、固形製剤の場合、内服用組成物全重量に対して0.01〜50重量％、好ましくは0.1〜40重量％、さらに好ましくは1〜30重量％である。液剤の場合、内服用組成物全重量に対して0.01〜3W/V％が好ましい。
【００１６】
本発明に用いるアミノブチル酸は、α-アミノブチル酸、β-アミノブチル酸、γ-アミノブチル酸のいずれであってもよい。
また、本発明に用いるアミノブチル酸誘導体は、α-アミノブチル酸、β-アミノブチル酸、γ-アミノブチル酸が置換されているものであればよい。置換基としては、ヒドロキシル基、チオール基、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルキルセレノ基、アシル基、アシルオキシ基、アミド基、ビニル基、フェニル基、クロロフェニル基などが例示できる。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基など、アシル基としてはアセチル基、プロパノイル基、ブタノイル基、パルミトイル基などのアルキルカルボニル基や、ベンゾイル基などが挙げられる。
具体的には、4-ヒドロキシ-β-アミノブチル酸、3-ヒドロキシ-γ-アミノブチル酸、3-フェニル-γ-アミノブチル酸、カルニチン、アセチルカルニチン、グルタミン、メチオニン、エチオニン、セレノメチオニン、ホモシステイン、ホモセリン、トレオニン、バリン、イソバリン、バクロフェン、ペニシラミン、プレガバリン、ビガバトリンなどが挙げられ、カルニチン、アセチルカルニチン、グルタミン、メチオニン、エチオニン、トレオニン、バリン、イソバリンが好ましく、カルニチン、アセチルカルニチン、グルタミン、メチオニン、トレオニン、バリン、イソバリンが特に好ましい。
本発明の内服用組成物中におけるアミノブチル酸またはアミノブチル酸誘導体の配合量は、本来の薬理効果を十分に発揮させつつ、本発明の効果を奏する範囲であれば特に制限されない。具体的には、例えば、固形製剤の場合、内服用組成物全重量に対して0.001〜30重量％、好ましくは0.01〜15重量％、さらに好ましくは0.1〜5重量％である。液剤の場合、内服用組成物全重量に対して0.01〜0.1W/V％が好ましい。
【００１７】
本発明に用いるγ−オリザノールおよびフェルラ酸は、抗酸化作用などが知られている公知化合物であり、γ−オリザノールは、米ぬか又は米胚芽油を含水エタノールおよびn-へキサン又はアセトンで分配した後、含水エタノール画分から得られたものである。主成分はステロールとフェルラ酸およびトリテルペンアルコールとフェルラ酸のエステルである。
本発明の内服用組成物中におけるγ−オリザノールまたはフェルラ酸の配合量は、本来の薬理効果を十分に発揮させつつ、本発明の効果を奏する範囲であれば特に制限されない。具体的には、例えば、固形製剤、および半固形製剤の場合、内服用組成物全重量に対して0.001〜30重量％、好ましくは0.01〜15重量％、さらに好ましくは0.1〜5重量％である。液剤の場合、内服用組成物全重量に対して0.001〜0.1W/V％が好ましい。
【００１８】
これらのプロピオン酸誘導体解熱鎮痛消炎剤、アニリン誘導体解熱鎮痛消炎剤、アミノブチル酸、アミノブチル酸誘導体、γ−オリザノールおよびフェルラ酸は、単独で又は２種以上を組み合わせて使用できる。
【００１９】
本発明の内服用組成物は、さらにグリコサミノグリカン類、ビタミンＢ６類またはビタミンＢ１２類を含有させることができる。
【００２０】
本発明に用いることができるグリコサミノグリカン類は、医薬品または食品にて通常使用されているもので、アミノ糖類を含む一連の酸性多糖類であれば特に制限されないが、例えば、ヒアルロン酸、コンドロイチン、コンドロイチン硫酸Ａ（コンドロイチン４−硫酸）、コンドロイチン硫酸Ｂ（デルマタン硫酸）、コンドロイチン硫酸Ｃ（コンドロイチン６−硫酸）、ヘパラン、ヘパラン硫酸、ケラタン、ケラタン硫酸Ｉ、ケラタン硫酸II又はそれらの塩などが挙げられる。
また、グリコサミノグリカン類は、医薬上、薬理学的に又は生理学的に許容される塩であっても良い。このような塩としては、無機塩基との塩［例えば、ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩、アルミニウム塩、アンモニウム塩等］や、有機塩基との塩［例えば、メチルアミン、トリエチルアミン、ジエチルアミン、トリエタノールアミン、モルホリン、ピペラジン、ピロリジン、トリピリジン、ピコリン等の有機塩基との塩］などが挙げられ、好ましくは、ナトリウム塩、カリウム塩である。具体的にはヒアルロン酸ナトリウム、コンドロイチン硫酸ナトリウムなどが挙げられる。
本発明に用いることができるグリコサミノグリカン類のうち、好ましくは、ヒアルロン酸、ヒアルロン酸ナトリウム、コンドロイチン、コンドロイチン硫酸Ａ、コンドロイチン硫酸Ｂ、コンドロイチン硫酸Ｃ、コンドロイチン硫酸Ａナトリウム、コンドロイチン硫酸Ｂナトリウム、コンドロイチン硫酸Ｃナトリウムが挙げられ、特に好ましくはヒアルロン酸、ヒアルロン酸ナトリウム、コンドロイチン硫酸Ａ、コンドロイチン硫酸Ｃ、コンドロイチン硫酸Ａナトリウム、コンドロイチン硫酸Ｃナトリウムが挙げられる。
これらのグリコサミノグリカン類は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。
【００２１】
グリコサミノグリカン類の一種であるコンドロイチン又はその塩は、動物の軟骨又はコラーゲンなどの天然物から得ることができ、市販品を利用することもできる。精製したコンドロイチンだけでなく、コンドロイチン又はその塩を含有する動物の軟骨粉末やエキス・抽出物として使用することもできる。塩類としては、塩酸塩、硫酸塩など生理学的に許容できる塩であればよい。精製したコンドロイチン又はコンドロイチン硫酸若しくはその塩は安全性および吸収性の面からより好ましい。
【００２２】
本発明の内服用組成物中におけるグリコサミノグリカン類の配合量は、本発明の効果を奏する範囲であれば特に制限されない。具体的には、例えば、固形製剤の場合、内服用組成物全重量に対して0.5〜90重量％、好ましくは5〜80重量％、さらに好ましくは10〜70重量％、特に好ましくは10〜50重量％である。液剤の場合、内服用組成物全重量に対して0.001〜10W/V％、好ましくは0.01〜5W/V％である。
【００２３】
本発明の内服用組成物において、アミノ糖、およびグリコサミノグリカン類の配合比は、本発明の効果が得られれば特に制限はないが、グリコサミノグリカン類１重量部に対し、アミノ糖が0.1〜50重量部、好ましくは0.2〜30重量部、さらに好ましくは0.3〜20重量部である。
【００２４】
本発明の内服用組成物は、さらにビタミンＢ６類および／又はビタミンＢ１２類を含有させることができる。
本発明に用いることができるビタミンＢ６類および／又はビタミンＢ１２類は、医薬品または食品にて通常使用されているものであれば特に制限されないが、例えばビタミンＢ６類としては、ビタミンＢ６、ピリドキシン、ピリドキサールなどのピリドキシン類、生理学的に許容しうる塩（塩酸ピリドキシンなどの塩酸塩、対応する酢酸塩、リン酸ピリドキサールなどのリン酸塩など）、ビタミンＢ１２類としては、ビタミンＢ１２、メコバラミン、シアノコバラミン、ヒドロキソコバラミン、メチルコバラミンなどのコバラミン類、又はこれらの生理学的に許容しうる塩（塩酸塩、酢酸ヒドロキソコバラミンなどの酢酸塩など）が挙げられる。ビタミンＢ６類のうちピリドキシンが好ましく、ビタミンＢ１２類のうちシアノコバラミンまたはヒドロキソコバラミンが好ましい。
【００２５】
本発明の内服用組成物中におけるビタミンＢ６類および／又はビタミンＢ１２類の配合量は、本発明の効果を奏する範囲であれば特に制限されない。具体的には、例えば、固形製剤の場合、内服用組成物全重量に対して0.001〜20重量％、好ましくは0.01〜10重量％、さらに好ましくは0.1〜5重量％である。液剤の場合、内服用組成物全重量に対して0.001〜0.1W/V％が好ましい。
【００２６】
本発明の内服用組成物は、さらに他のビタミン類を含有させることもできる。
他のビタミン類としては、例えば、水溶性ビタミン類［ビタミンＢ２類（フラビンアデニンジヌクレオチドナトリウム、リボフラビン、リン酸リボフラビンナトリウム、酪酸リボフラビンなどのリボフラビン類）などのビタミンＢ類、ビタミンＣ類（アスコルビン酸、アスコルビン酸カルシウム、アスコルビン酸ナトリウムなど）、ニコチン酸類（ニコチン酸、ニコチン酸アミドなど）、パントテン酸類（パンテノール、パントテン酸またはその塩など）、ビオチン、葉酸など］、脂溶性ビタミン類［ビタミンＡ類（酢酸レチノール、パルミチン酸レチノール、ビタミンＡ油など）、ビタミンＤ類（エルゴカルシフェロール、コレカルシフェロールなど）、ビタミンＥ類（肝油、強肝油、酢酸ｄ−α−トコフェロール、酢酸ｄｌ−α−トコフェロール、ｄ−α−トコフェロール、ｄｌ−α−トコフェロールなど）、フィトナジオン、メナキノン、メナジオン、メナジオール、納豆抽出物、納豆菌抽出物などのビタミンＫ類など］などが例示できる。これらのビタミン類も単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。
【００２７】
本発明の内服用組成物中における上記水溶性ビタミン類および／又は脂溶性ビタミン類の配合量は、本発明の効果を奏する範囲であれば特に制限されない。具体的には、例えば、固形製剤の場合、内服用組成物全重量に対して0.001〜20重量％、好ましくは0.01〜10重量％、さらに好ましくは0.1〜5重量％である。液剤の場合、内服用組成物全重量に対して0.001〜1W/V％が好ましい。
【００２８】
本発明の内服用組成物において、ビタミンＢ１類、および他のビタミン類の配合比は、本発明の効果が得られれば特に制限はないが、ビタミンＢ１類１重量部に対し、他のビタミン類が0.001〜10重量部、好ましくは0.01〜5重量部、さらに好ましくは0.1〜3重量部である。
【００２９】
本発明の内服用医薬組成物は、必要に応じて種々の薬効成分を組み合わせることができる。このような成分の種類は特に制限されず、例えば、解熱鎮痛成分、抗炎症成分、生薬成分、アミノ酸、無機塩類、カフェイン類などが例示できる。本発明において好適な成分としては例えば、次のような成分が例示できる。
【００３０】
解熱鎮痛成分：例えば、サリチル酸誘導体（アスピリン、アスピリンアルミニウム、エテンザミド、サザピリン、サリチルアミド、サリチル酸ナトリウム、サリチル酸メチル、サリチル酸フェニルなど）、プロピオン酸誘導体（イブプロフェン、ナプロキセンなど）、アセトアミノフェン、イソプロピルアンチピリン、フェニルブタゾン、インドメタシン、メフェナム酸、フェナセチン、ジクロフェナクナトリウム、プラノプロフェン、ラクチルフェネチジンなど。
【００３１】
抗炎症成分：例えば、インドメタシン、ジクロフェナク、プラノプロフェン、ピロキシカム、イプシロン−アミノカプロン酸、ベルベリン、グリチルリチン酸、リゾチーム、アラントイン、アズレン、ブロメライン、セラペプターゼ、セミアルカリプロティナーゼおよび薬理学的に許容される塩（例えば、塩化ベルベリン、硫酸ベルベリン、ジクロフェナクナトリウム、グリチルリチン酸ジカリウム、グリチルリチン酸アンモニウム、塩化リゾチームなど）など。
生薬成分：例えば、加工大蒜、ニンジン、ヨクイニン、カミツレ、ケイヒ、葛根湯、マオウ、ナンテンジツ、オウヒ、オンジ、カンゾウ、キョウニン、シャゼンジ、シャゼンソウ、セキサン、セネガ、トコン、バイモ、アセンヤク、ウイキョウ、オウゴン、カロニン、ケイヒ、ゴオウ、ゴミン、サイシン、シオン、ジャコウ、シャジン、ショウキョウ、ソウハクヒ、ソヨウ、チクセツニンジン、チンピ、ニンジン、バクモンドウ、ハンゲなど。
【００３２】
アミノ酸：例えば、ロイシン、イソロイシン、バリン、メチオニン、トレオニン、アラニン、フェニルアラニン、トリプトファン、リジン、グリシン、アスパラギン、アスパラギン酸、セリン、グルタミン、グルタミン酸、プロリン、チロシン、システイン、ヒスチジン、オルニチン、ヒドロキシプロリン、ヒドロキシリジン、グリシルグリシン、アミノエチルスルホン酸、、並びにそれらの薬学上許容される塩（アスパラギン酸カリウム・マグネシウム等量混合物、塩酸システインなど）など。
無機塩類：例えば、グリセロリン酸カルシウム、グルコン酸カルシウム、沈降炭酸カルシウム、乳酸カルシウム、無水リン酸水素カルシウム、リン酸水素カルシウムなど。
カフェイン類：例えば、カフェイン、無水カフェイン、テオフィリン、オクストリフィリン、ダイフィリン、ジイソブチルアミノベンゾイルオキシプロピルテオフィリン、テオブロミン、ジプロフィリン、プロキシフィリン、ペントキシフィリンなど。
【００３３】
本発明の内服用組成物の用途は、本発明の効果を奏すれば特に限定されないが、医薬品、医薬部外品、食品など広く利用することができる。具体的には、医薬製剤（例えば、ビタミンＢ１類、コンドロイチン類の活性を利用して、関節痛、関節炎などの関節障害の予防および治療、筋肉痛の治療などに有効な医薬製剤）として使用できるとともに、特定保健用食品、栄養機能食品、老人用食品、特別用途食品、機能性食品、健康補助食品（サプリメント）、製菓錠剤などとしても利用できる。
【００３４】
本発明の内服用組成物の剤形は特に限定されないが、内服用組成物の用途に応じて、医薬品、医薬部外品、食品に通常使用される剤形をとることができる。本発明の内服用組成物の剤形は、通常、固形剤、半固形剤または液剤であり、好ましくは固形剤または液剤である。具体的には、錠剤（素錠、糖衣錠、口腔内速崩壊錠、咀嚼可能錠、発泡錠、トローチ剤、ゼリー状ドロップ剤、フィルムコーティング錠などを含む）、丸剤、顆粒剤、細粒剤、散剤、硬カプセル剤、軟カプセル剤、ドライシロップ剤、製菓剤（キャンディー（飴）、グミ剤、ヌガー剤など）、液剤（ドリンク剤、油性溶液剤、懸濁剤、乳剤、シロップ剤を含む）、ゲル剤、リポソーム剤、エキス剤、チンキ剤、リモナーデ剤、エリキシル剤、ゼリー剤などの公知の形態をとることができる。好ましくは錠剤（口腔内速崩壊錠、咀嚼可能錠、発泡錠、トローチ剤、ゼリー状ドロップ剤など）、顆粒剤、細粒剤、散剤、ドライシロップ剤、液剤（ドリンク剤、油性溶液剤、懸濁剤、乳剤、シロップ剤など）であり、特に好ましくは錠剤（口腔内速崩壊錠、咀嚼可能錠、発泡錠、トローチ剤、ゼリー状ドロップ剤など）、顆粒剤、細粒剤である。
【００３５】
本発明の内服用組成物は、安定性などを損なわない限り上記成分の他に、用途あるいは剤形に応じて、医薬品、医薬部外品、食品に通常使用される成分を適宜配合しても良い。配合できる成分としては、特に制限されないが、例えば、固形製剤において、担体成分又は添加剤としては、例えば、賦形剤、崩壊剤、結合剤、滑沢剤、抗酸化剤、コーティング剤、着色剤、矯味剤、界面活性剤、可塑剤、甘味剤、着香剤の他、崩壊補助剤、発泡剤、吸着剤、防腐剤、湿潤剤、帯電防止剤などが例示できる。また、液剤において、担体成分又は添加剤としては、例えば、溶剤、ｐＨ調整剤、清涼化剤、懸濁化剤、消泡剤、粘稠剤、溶解補助剤、前記界面活性剤、抗酸化剤、着色剤、甘味剤、着香剤の他、防腐・抗菌剤、キレート剤、可溶化剤又は溶解補助剤、安定化剤、流動化剤、乳化剤、増粘剤、緩衝剤、等張化剤、分散剤などが例示できる。
以下に任意に配合できる成分を具体的に例示するが、これらの成分に限定されるものではない。
【００３６】
賦形剤：Ｄ−ソルビトール、Ｄ−マンニトール、キシリトールなどの糖アルコール、ブドウ糖、白糖、乳糖、果糖などの糖類、結晶セルロース、カルメロースナトリウム、リン酸水素カルシウム、コムギデンプン、コメデンプン、トウモロコシデンプン、バレイショデンプン、デキストリン、βーシクロデキストリン、軽質無水ケイ酸、酸化チタン、メタケイ酸アルミン酸マグネシウム、タルク、カオリンなど。
崩壊剤：低置換度ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロースカルシウム、クロスカルメロースナトリウム、ヒドロキシプロピルスターチ、部分アルファー化デンプンなど。
結合剤：メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースなどのセルロース誘導体、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、アクリル酸系高分子、ゼラチン、アラビアゴム、プルラン、アルファー化デンプン、カンテン、トラガント、アルギン酸ナトリウム、アルギン酸プロピレングリコールエステルなど。
滑沢剤：ステアリン酸、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸ポリオキシル、セタノール、タルク、硬化油、ショ糖脂肪酸エステル、ジメチルポリシロキサン、ミツロウ、サラシミツロウなど）
抗酸化剤：ジブチルヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）、没食子酸プロピル、ブチルヒドロキシアニソール（ＢＨＡ）、トコフェロール、クエン酸など。
【００３７】
コーティング剤：ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースフタレート、ヒドロキシプロピルメチルセルロースアセテートサクシネート、カルボキシメチルエチルセルロース、酢酸フタル酸セルロース、ポリビニルアセタールジエチルアミノアセテート、アミノアルキルメタアクリレートコポリマー、ヒドロキシプロピルメチルセルロースアセテートサクシネート、メタアクリル酸コポリマー、ポリビニルアセタートジエチルアミノアセテート、セラックなど。
着色剤：食用赤色２号、食用赤色３号、食用赤色１０２号、食用黄色４号、食用黄色５号、食用青色１号、食用黄色４号金属レーキ、銅クロロフィンナトリウム、リボフラビン、ウコン抽出液、カロチン液など。
矯味剤：アスパルテーム、アスコルビン酸、ステビア、メントール、カンゾウ粗エキス、単シロップなど。
界面活性剤：ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、モノステアリン酸グリセリン、モノステアリン酸ソルビタン、モノラウリン酸ソルビタン、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレン、ポリソルベート類、ラウリル硫酸ナトリウム、マクロゴール類、ショ糖脂肪酸エステルなど。
可塑剤：クエン酸トリエチル、ポリエチレングリコール、トリアセチン、セタノールなど。
甘味剤：ショ糖、マンニトール、アスパルテームなどの天然又は合成甘味剤。
着香剤：メントール、カンフル、ボルネオール、シンナムアルデヒドなど。
【００３８】
溶剤：水、エタノール、イソプロパノール、ラウリルアルコール、セタノール、ステアリルアルコール、オレイルアルコール、ラノリンアルコール、ベヘニルアルコール、２−ヘキシルデカノール、イソステアリルアルコール、２−オクチルドデカノールなど。
ｐＨ調整剤：クエン酸、リンゴ酸、リン酸水素ナトリウム、リン酸二カリウムなど。
清涼化剤：ｌ−メントール、ハッカ水など。
懸濁化剤：カオリン、カルメロースナトリウム、キサンタンガム、メチルセルロース、トラガントなど。
消泡剤：ジメチルポリシロキサン、シリコン消泡剤など。
粘稠剤：キサンタンガム、トラガント、メチルセルロース、デキストリンなど。
溶解補助剤：エタノール、ショ糖脂肪酸エステル、マクロゴールなど。
【００３９】
本発明の内服用組成物は、当該技術分野における慣用の方法をそのまま又は適宜応用して得ることができる。例えば、錠剤であれば、粉末状の活性成分と製薬上許容される担体成分（賦形剤など）とを混合して圧縮成形することにより調製でき、キャンディー（飴）などの製菓錠剤は型に注入する方法で調製してもよい。さらに、固形製剤のうち顆粒剤などの粉粒剤は、種々の造粒法（押出造粒法、粉砕造粒法、乾式圧密造粒法、流動層造粒法、転動造粒法、高速攪拌造粒法など）により調製してもよく、錠剤は、上記造粒法、打錠法（湿式打錠法、直接打錠法）などを適当に組み合わせて調製できる。さらに、カプセル剤は、慣用の方法により、カプセル（軟質又は硬質カプセル）内に粉粒剤（粉剤、顆粒剤など）を充填することにより調製できる。錠剤は、糖衣コーティングを施し、糖衣錠としてもよい。さらに、錠剤は単層錠であっても、二層錠などの積層錠であってもよい。
【００４０】
液剤は、各成分を担体成分である水性媒体（精製水、エタノール含有精製水など）に溶解又は分散させ、必要により濾過又は滅菌処理し、所定の容器に充填し、滅菌処理することにより調製できる。
【００４１】
本発明の内服用組成物は、経口投与に適しており、一日当たり１又は複数回投与できる。成人一日当たりのビタミンＢ類の投与量は、例えば、遊離のビタミンＢ１に換算して1〜300mg、好ましくは5〜150mg、さらに好ましくは10〜100mgである。ビタミンＢ６を配合する場合、成人一日当たりのビタミンＢ６類の投与量は、遊離のビタミンＢ６に換算して、例えば、1〜300mg、好ましくは10〜100mgである。また、ビタミンＢ１２を配合する場合、成人一日当たりのビタミンＢ１２類の投与量は、遊離のビタミンＢ１２に換算して、例えば、10〜3000μg、好ましくは50〜1500μgである。
【００４２】
成人一日当たりのアミノ糖類の投与量は、例えば、遊離のアミノ糖に換算して50〜3000mg、好ましくは100〜2500mg、さらに好ましくは300〜2000mgである。
成人一日当たりのグリコサミノグリカン類の投与量は、例えば、遊離のグリコサミノグリカン類として1〜3000mg、好ましくは10〜2500mg、さらに好ましくは50〜2000mgである。
【００４３】
本発明の内服用組成物において、ビタミンＢ類、アミノ糖類、グリコサミノグリカン類の配合量を、前記した成人一日当たりの投与量の範囲において処方設計すると、各成分の作用が十分に期待できる。
【００４４】
また、本発明は、内服用組成物の着色抑制方法をも包含する。本発明の方法において、ビタミンＢ１類およびアミノ糖が共存する製剤の着色抑制は、アニリン誘導体解熱鎮痛消炎剤、プロピオン酸誘導体解熱鎮痛消炎剤、アミノブチル酸、アミノブチル酸誘導体、γ−オリザノールおよびフェルラ酸から選択された１種または２種以上を配合・含有させることによって達成できる。
本発明の方法において、ビタミンＢ１類、アミノ糖、アニリン誘導体解熱鎮痛消炎剤、プロピオン酸誘導体解熱鎮痛消炎剤、アミノブチル酸、アミノブチル酸誘導体、γ−オリザノール、フェルラ酸、およびその配合比、配合量などは、前記内服用組成物で用いたものと同様である。
本発明の着色抑制方法において、発明の効果を奏する限り、種々の成分（薬理活性成分や生理活性成分を含む）を組み合わせて含有してもよい。このような成分の種類は特に制限されないが、具体例については、前述の内服用組成物と同様である。
本発明の方法において得られた組成物は、組成物の形態に応じて、１日あたり１回から数回に分けて、公知あるいは慣用されている方法にて用法・用量にて使用することができる。
【実施例】
【００４５】
以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。
【００４６】
試験例１  内服用組成物の着色抑制評価  
表１に記載の処方に従い、各成分を均一になるまで混合した混合粉に、水を10％添加し60℃で2時間開放系にて放置した後、分光測色計CM-3500ｄ（MINOLTA製）を用いて、国際照明委員会（CIE）のL*a*b表色系を用いて測定し、白色（L:100,a:0,b:0）を基準としてΔＥを算出した。
【００４７】
【表１】
2006028134.tif 000002
【００４８】
一般的な賦形剤である結晶セルロースを用いた比較例１よりも、実施例１〜６すべてにおいて着色が抑制されていることが確認された。中でも実施例６のγ−オリザノールは、試験製剤調製直後に既にΔＥが6.6とわずかに着色しているにも関わらず、実施例の中で最も着色が抑制されている。
以上のことから、本発明が製剤の着色の抑制に対して有効であることが示された。
【００４９】
以下に製剤実施例及び製造方法を示す。
【００５０】
【表２】
2006028134.tif 000003
【００５１】
【表３】
2006028134.tif 000004
【００５２】
《コーティング錠》
日本薬局方、製剤総則「錠剤」に準じて、上表の実施例７の処方を適宜用いて素錠を調製した後、コーティングして、コーティング錠（１錠＝270mg、１日６錠）を製造した。
《錠剤》
日本薬局方、製剤総則「錠剤」に準じて、上表の実施例８〜１１、１４〜１６の処方を用い、錠剤（１錠＝140mg〜510mg、１日６錠）を製造した。
《顆粒剤》
日本薬局方、製剤総則「顆粒剤」に準じて、上表の実施例１２の処方を用い、顆粒剤（１包＝1070mg、１日２包）を製造した。
《散剤》
日本薬局方、製剤総則「散剤」に準じて、上表の実施例１３の処方を用い、散剤（１包＝775mg、１日２包）を製造した。
《チュアブル錠》
日本薬局方、製剤総則「錠剤」に準じて、上表の実施例１７の処方を用い、チュアブル錠（１錠＝400mg、１日６錠）を製造した。
《液剤》
日本薬局方、製剤総則「液剤」に準じて、上表の実施例１８の処方を用い、液剤（１本＝50ｇ、１日１本）を製造した。
《ソフトカプセル剤》
日本薬局方、製剤総則「カプセル剤」に準じて、上表の実施例１９の処方を用い、ソフトカプセル剤（１カプセル＝202mg、１日６カプセル）を製造した。