(57)【要約】【目的】 アンテナと接続される部分が所定の角度で曲げられた給電部を備えることにより、従来の給電部より短くしてアンテナのサイズを減らして小型化できるようにした広帯域モノポールアンテナ・アセンブリを提供する。【解決手段】広帯域モノポールアンテナ・アセンブリは、アンテナコネクタ５を含む基板１と、該基板１上に取付けられた広帯域モノポールアンテナ１０と、給電部２０と、を備える。給電部２０は、本体部２１と、基板１の後面に配設されアンテナ１０と電気的に接続される少なくとも一の端部と、を有し、該端部は、本体部２１から９０°の角度で屈曲形成される。【選択図】  図３
2006229984.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンテナコネクタを含む基板と、
該基板上に取付けられた広帯域モノポールアンテナと、
本体部と、前記基板の後面に配設され前記アンテナと電気的に接続される少なくとも一の端部と、を有する給電部と、を備え、
前記給電部の前記少なくとも一の端部は、前記本体部から９０°の角度で屈曲していること
を特徴とする広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項２】
前記給電部は、フォーク状（fork-shaped）の形状を有する
ことを特徴とする請求項１記載の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項３】
前記給電部は、金属材からなる
ことを特徴とする請求項１記載の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項４】
前記給電部の前記本体部は、前記アンテナコネクタと接続される
ことを特徴とする請求項１記載の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項５】
前記給電部は、前記アンテナの接続部と電気的に接続される、少なくとも一以上の第２の接続支持片を含む
ことを特徴とする請求項１記載の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項６】
前記第２の接続支持片は、前記給電部の前記本体部から９０°の角度で屈曲される
ことを特徴とする請求項５記載の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項７】
前記給電部は、前記基板のグランド面の下端部と前記給電部との間に共振高さを提供し、該共振高さを一定に維持させる
ことを特徴とする請求項１記載の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項８】
前記共振高さは１．５〜１．７ｍｍである
ことを特徴とする請求項７記載の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項９】
前記アンテナの上部には、該アンテナを囲むための誘電体が設けられている
ことを特徴とする請求項１記載の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項１０】
前記アンテナの誘電率は１以上である
ことを特徴とする請求項９記載の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項１１】
基板と、
広帯域モノポールアンテナと、
本体部と、前記基板の後面に配設され前記アンテナと接続されるとともに、前記基板と前記アンテナとの間の高さを一定に維持させる少なくとも一の端部と、を有する給電部と、を備え、
前記給電部の前記少なくとも一の端部は、前記本体部から９０°の角度で屈曲していること
を特徴とする広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項１２】
前記給電部は金属材からなることを特徴とする請求項１１記載の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項１３】
前記給電部の前記本体部は、前記アンテナコネクタと接続される
ことを特徴とする請求項１１記載の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項１４】
前記給電部の前記少なくとも一の端部は、前記アンテナと電気的に接続されるコネクタである
ことを特徴とする請求項１１記載の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項１５】
前記少なくとも一の端部は、前記給電部の本体部から９０°の角度で曲げられている
ことを特徴とする請求項１１記載の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項１６】
前記給電部は、前記基板のグランド面の下端部と前記給電部との間に共振高さを提供し、該共振高さを一定に維持させる
ことを特徴とする請求項１１記載の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項１７】
前記共振高さは１．５〜１．７ｍｍである
ことを特徴とする請求項１６記載の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項１８】
前記アンテナの上部には、該アンテナを囲むための誘電体が設けられている
ことを特徴とする請求項１１記載の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【請求項１９】
前記アンテナの誘電率は１以上である
ことを特徴とする請求項１８記載の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、広帯域モノポールアンテナに関し、特に、所定の角度で曲げられた給電部を備える広帯域モノポールアンテナ・アセンブリに関する。
【背景技術】
【０００２】
最近、例えば、ＨＨＰ（Hand Held Phone；携帯用電話機），ＣＴ−２携帯電話， 高度自動機能電話（smart phone），デジタル電話（digital phone），ＰＣＳ（Personal Communication Services）電話，ＰＤＡ(Personal Digital Assistance)，及びラップトップ型コンピュータ（所謂ノートパソコン）などの、携帯用通信装置（外形等を問わずユーザが携帯しながら相手と無線通信を行うことができる装置をいう。以下同様。）は、消費者の欲求に応じて、大きさがよりコンパクト化され、かつ、多機能化されつつある。とりわけ、多機能化によって、現在の上記携帯用通信装置は、音声通信やラジオ聴取の機能に加えて、インターネットにアクセスして、ＭＰ３の音楽データ(music clip)をダウンロードして聞くことができるようになり、或いは、多様なデータや画像などの情報を、デジタル化されたデータの形態で容易にダウンロードすることができるようになった。
【０００３】
かかるダウンロードの対象となる情報は、音声技術又は画像技術を用いて帯域圧縮され、かつ、デジタル無線通信やデジタル無線放送によって、容易にかつ効率良く、多様な携帯用通信装置に伝送される。
【０００４】
このように、現在では、情報化社会に発展しながら多様でかつ迅速な大容量の情報交換が必要となり、このため、既存のシステムより一層広い周波数帯域を有する新しいシステムが求められている。かかる技術的趨勢に対応するために、新しいサービスも急激に増加しているが、その結果、新しい基地局及び中継器の設置による重複的費用増加や、追加的な場所提供に関する問題が生じた。
【０００５】
上記のような問題点を解決するために、既存の携帯電話サービスやＰＣＳサービス、さらには２．４ＧＨｚ帯域の無線ラン（ＬＡＮ）サービス（８０２．１１ｂ／ｇ）をも全て使用可能なアンテナが要求され、これを設計するためには、０．７ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの帯域を満足させる広帯域アンテナが必要となる。
【０００６】
従来の複数のサービスのための多重広帯域アンテナの代表的な例としては、超広帯域（Ultra WideBand：ＵＷＢ）アンテナが挙げられる。かかる多重超広帯域アンテナ装置の使用にあたっては、アンテナ効率の増大という基本的な技術課題に加えて、最近社会問題化している電磁波吸収率の減少という重大な課題にも関わっている。
【０００７】
上記の超広帯域アンテナは、通常、ＲＦ搬送波の代わりに、１ｎｓｅｃ以下の狭幅のパルスを用いて情報を伝送する。このパルスの性質により、広帯域に亘ってベースバンド雑音のような低い電力スペクトルが存在するので、超広帯域アンテナは、現在使用中である他の無線通信システムとの干渉を生じることなく情報の伝送を行うことができ、また、従来のアンテナよりも広帯域を確保することができ、伝送速度の面でも既存のシステムに比して有利である。
【０００８】
加えて、超広帯域アンテナは、極めて短いパルスを用いるため、直接波と反射波の経路到達距離が異なる場合であっても、両信号を識別することができる。そのため、超広帯域アンテナは、多重経路に強い特長を有し、短パルスによる分解能を用いてｃｍ単位の精密度（accuracy）を得ることができる。超広帯域アンテナは、広帯域特性により障害物透過特性にも優れているので、地盤浸透レーダーや位置追跡システムなどにも容易に応用可能である。
【０００９】
上述のような超広帯域アンテナは、ＵＷＢシステムで要求する広帯域の帯域幅及びグループ遅延特性などの性能を満足させるが、端末などに装着するためには、小型化及び軽量化しなければならない。このような超広帯域アンテナとしては、長方形の放射体（radiator）からなるモノポールアンテナ（monopole antenna）が使用される。ここで、アンテナの帯域幅を増やすためには、一つの給電ラインよりも、複数の給電ラインを用いた方が良い。
【００１０】
図１は従来のモノポールアンテナ・アセンブリ（以下、単に「モノポールアンテナ」とも称する。）を示す図であり、図２は従来のモノポールアンテナのＹ型給電ラインを示す底面図である。
【００１１】
図１及び図２に示すように、モノポールアンテナ３は、上下２つのグランド面（ground surface）２を有する基板１の下側の面（すなわち後面）に、該アンテナの接続部３ａと電気的に接続される「Ｙ」型の給電ライン４を備える。
【００１２】
そして、基板１には、このＹ型給電ライン４と接続されるアンテナコネクタ５が設けられる。
【００１３】
しかしながら、モノポールアンテナは、基板の後面にＹ型給電ラインを備える場合には、この給電ラインのサイズに合わせるために基板のサイズが大きくなり、これによって、アンテナの放射体の大きさも一緒に大きくなって、全体としてアンテナのサイズが増加する、という短所があった。
【００１４】
また、上記Ｙ型給電ラインは、一般には軟性のワイヤからなるもので、支持力を有していない。このため、外部環境（例えば、風、衝撃など）によりアンテナの外形が激しく振動する場合には、給電ラインの接点部も一緒に振動することになって、アンテナ放射特性及び整合帯域が変わり易くなり、その結果、アンテナの性能を低下させるという問題点があった。一方で、アンテナのサイズを減らすために給電部を短くすると、帯域幅が減少するという問題点があった。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
本発明は上述した従来の問題点を解決するために案出されたもので、その目的は、アンテナと接続される部分が所定の角度で曲げられた給電部を備えることにより、従来の給電部より短くしてアンテナのサイズを減らして小型化できるようにした広帯域モノポールアンテナ・アセンブリを提供することにある。
【００１６】
本発明の他の目的は、アンテナの給電部を金属材で構成することで、アンテナの支持力を向上させ、これによってアンテナの振動を防止することができるようにした広帯域モノポールアンテナ・アセンブリを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
上述の目的を達成するために、本発明による広帯域モノポールアンテナ・アセンブリは、アンテナコネクタを含む基板と、該基板上に取付けられた広帯域モノポールアンテナと、本体部と、前記基板の後面に配設され前記アンテナと電気的に接続される少なくとも一の端部と、を有する給電部と、を備え、給電部の少なくとも一の端部は、本体部から９０°の角度で屈曲していることを特徴とする。
【００１８】
また、本発明の他の側面による広帯域モノポールアンテナ・アセンブリは、基板と、広帯域モノポールアンテナと、本体部と、基板の後面に配設されアンテナと接続されるとともに、基板とアンテナとの間の高さを一定に維持させる少なくとも一の端部と、を有する給電部と、を備え、給電部の少なくとも一の端部は、本体部から９０°の角度で屈曲していることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、アンテナと電気的に接続される部分が９０°の角度で屈曲した給電部を備えることにより、従来の給電部より短くしてアンテナのサイズを減らして小型化でき、アンテナの給電部を金属材で構成することでアンテナの支持力を向上させることができるという効果を奏することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、添付図面を参照して本発明の好適な実施形態を詳細に説明する。
【００２１】
図３及び図４に示すように、本発明を適用した広帯域モノポールアンテナ・アセンブリは、長方形の広帯域モノポールアンテナ１０（以下、単に「モノポールアンテナ」或いは「アンテナ」とも称する。）が、上下２つのグランド面（ground surface）２を有する基板１上に取付けられた構成となっている。このアンテナ１０の上部（top）は、誘電体３０によって囲まれる。また、このアンテナ１０は、１以上の誘電率を有している。また、本実施形態の広帯域モノポールアンテナ・アセンブリ（以下、単に「広帯域モノポールアンテナ」とも称する。）は、アンテナ１０を支持するために、基板１の反対側の後面に配設され、アンテナ１０と電気的に接続される部分が所定の角度（９０°）で曲げられた給電部２０を備えている。この給電部２０は、金属材料で作られている。
【００２２】
図５、図６、及び図７に示すように、給電部２０は、この実施の形態では、左右対称の形状であり、アンテナ１０と電気的に接続されるために、全体の形状がフォーク状に形成（fork-shaped）されている。この給電部２０は、基板１の（上下２つのグランド面２の内の）下側のグランド面（すなわち後面）側に設けられ、本体部（main body）としての第１の接続支持片２１と、第１の接続支持片２１から所定角度で曲げられるように形成（屈曲形成）された（一対の）第２の接続支持片２２と、を含んでいる。ここで、本体部である第１の接続支持片２１は、基板１上に配設されたアンテナコネクタ５と接続され、一方、第２の接続支持片２２の先端側は、アンテナ１０の（一対の）接続部１０ａと電気的に接続される（図３参照）。
【００２３】
また、第２の接続支持片２２は、少なくとも１つ以上設けられ（この実施形態では一対すなわち２つ設けられている。）、給電部２０の本体部（すなわち第１の接続支持片２１）から９０°の角度で屈曲して連設された形状（この実施形態では２回屈曲した形状）となっている。給電部２０は、図５及び図６に示すように、基板１のグランド面２の下端部と給電部２０との間の共振高さ（resonance height）Ｈを一定に維持できるように構成されており、この共振高さＨは１．６ｍｍに設定されている。なお、この共振高さＨの値は、本出願人が種々の値で実験（テスト）を行った結果、１．５〜１．７ｍｍの範囲とすることが好ましく、特に１．６ｍｍの値とした場合にアンテナの特性が最も良好になることが分かった。
【００２４】
基板１から誘電体３０を取り外した状態を表した図３及び誘電体３０と基板１とを一体に組み付けた状態（結合状態）を表した図４に示すように、結合状態においては、アンテナ１０の上部は箱状の誘電体３０の外側の一の側面に囲まれた状態となる。ここで、アンテナ１０の誘電率は１以上である。
【００２５】
次に、本発明の好適な実施形態による広帯域モノポールアンテナの動作過程を、添付図面（図３乃至図１４）を参照してより詳細に説明する。
【００２６】
図３及び図４に示すように、基板１の後面には給電部２０が配設され、基板１の上方にモノポールアンテナ１０が配設される。
【００２７】
図３に示すように、モノポールアンテナ１０の後方には誘電体３０が位置している。この誘電体３０は、全体略箱状で、５つの面及びこれら各面により形成された（不図示の）空間部を有している。そして、誘電体３０は、各面の内の相対向する２つの側面がモノポールアンテナ１０の面積よりも大きな面積を有しているため、図３及び図４に示すように、かかる側面でモノポールアンテナ１０を覆う（囲む）ことができる形状となっている。また、誘電体３０は、基板１と略同一の平面形状となっており、図４に示すように、基板１に結合することが可能となっている。そして、この実施形態では、モノポールアンテナ１０の後面が誘電体３０の一の側面の外側に（一体に）取付けられており、基板１の端部側に誘電体３０が位置する図３の状態、及び基板１に誘電体３０が結合された図４の結合状態の双方で、モノポールアンテナ１０の接続部１０ａと給電部２０の第２の接続支持片２２とが電気的に接続される位置関係になるように、それぞれ、モノポールアンテナ１０が誘電体３０に取付けられ、給電部２０が基板１に取付けられる。
【００２８】
すなわち、誘電体３０及びアンテナ１０は、図３の状態から、一緒に（すなわち一体的に）アンテナコネクタ５に向かって移動（回動）されることにより、基板１のグランド面２に結合された状態となり、これにより、（該移動（回動）中に分離された）モノポールアンテナ１０の接続部１０ａの下端側と給電部２０の第２の接続支持片２２とが当接して、電気的に接続される。そして、図４乃至図６に示すように、給電部２０は、この結合状態において、基板１のグランド面２（後面）の下端部と給電部２０との間の共振高さＨを一定に維持できるように構成される。より具体的には、給電部２の第１の接続支持片２１がアンテナコネクタ５に当接して接続され、かつ、第２の接続支持片２２がアンテナ接続部１０ａに当接して接続されることにより、共振高さが維持される。この実施形態では、上述のように、共振高さＨの値は１．６ｍｍである。
【００２９】
図３及び図７に示すように、給電部２０の一端側には、基板１に配設されたアンテナコネクタ５と接続される第１の接続支持片２１が形成される。一方、給電部２０の他端側には、アンテナ１０の接続部１０ａと電気的に接続される少なくとも１つ以上の第２の接続支持片２２が形成される。
【００３０】
図７に示すように、第２の接続支持片２２は、基板１、アンテナ１０、及び誘電体３０のサイズを減らすために、給電部２０の本体部（第１の接続支持片２１）から９０°の角度で屈曲形成される。
【００３１】
ここで、アンテナ１０は、長方形の板状を呈している。そして、アンテナ１０は、その放射素子の高さが周波数に影響を与えるので、図５に示す（上下方向の）長さＬに応じて、帯域幅の最低周波数及び最高周波数が決定される。例えば、アンテナの高さが短い場合には、当該高さが長い場合よりも、より帯域幅の低い周波数が得られる。このとき、最低周波数は８００ＭＨｚ〜２．４ＧＨｚであり、最高周波数は２．４ＧＨｚ以上である。したがって、本実施形態によるアンテナ１０の高さの合計は、最低周波数の波長の１／４倍よりもわずかに小さい。
【００３２】
給電部２０は、基板１のグランド面２（後面、以下、単にグランド面と称するときは後面を意味する。）の下側に設けられる。ここで、上述のように、基板１のグランド面２の下端部と給電部２０との間の距離をアンテナ１０の共振高さＨと称し（図６参照）、この共振高さＨは、アンテナ１０のインピーダンス帯域幅及び放射特性を歪曲させる水平電流を回避しながら、放射構造（radiation structure）に、純粋な垂直電流を提供する役割を担う。
【００３３】
図５に示すように、アンテナ１０は、給電部２０の第１及び第２の接続支持片２１，２２による、３つの共振点を有している。これら３つの共振点は、アンテナ１０の共振高さＨの変化に極めて敏感な特性を有し、アンテナ１０の長さＬや幅Ｗとは異なり、帯域幅の最低周波数及び最高周波数に影響を及ぼす。
【００３４】
図８に示すように、インピーダンス帯域幅における最低周波数は共振高さＨに応じて減少するが、これと同時に最高周波数もまた減少する。これは、帯域幅を改善する効果が得られないことを意味する。ここで、アンテナの高さが波長の１／４の整数倍である場合には、アンテナの共振が遂行される。したがって、周波数帯域中の最低周波数は、共振周波数となる。図８において、このような最低周波数は、０．８ＧＨｚ，１．６ＧＨｚ，及び２．４ＧＨｚに現れている。このように、インピーダンス帯域幅における最低周波数は、共振高さＨに従って減少し、かつ、最高周波数もまた同時に減少する。
【００３５】
次に、図９〜図１４を参照して、本発明による広帯域モノポールアンテナの、８００ＭＨｚ，１．６ＧＨｚ，及び２．４ＧＨｚにおける放射パターンについて説明する。
【００３６】
ここで、図９〜図１４に表した「E_co」，「E_cross」，「H_co」，及び「H_cross」について説明すると、「E_co」（すなわちE(electric-field）_co(co-polarization)）は電場の放射パターン偏差を示し、「E_cross」（すなわちE(electric-field）_Cross(Cross-polarization)）は電場の放射パターンの交差偏差を示すものである。また、「H_co」（すなわちH(magnetic-field）_co(co-polarization)）は磁場の放射パターン偏差を示し、「H_cross」（すなわちH(magnetic-field）_Cross(Cross-polarization)）は磁場の放射パターンの交差偏差を示すものである。
【００３７】
図９及び図１０に示すように、モノポールアンテナ１０の８００ＭＨｚでの電場（E(electric)-field）の放射パターンを参照すると、アンテナ１０のグランド面２が、相対的に小さく見える（表れる）ことが分かる。すなわち、この放射パターンは、アンテナのグランド面２の周囲に形成されるものであり、故に、かかる放射パターンはグランド面２よりも相対的に大きく形成されることから、放射パターンよりもグランド面２が相対的に小さく見える（表れる）ものである。しかして、図９及び図１０を参照すると、本実施形態のアンテナ１０によれば、放射は、グランド面２の後方側にも良好に行われていることが分かる。また、磁場（H(magnetic)-field）については、モノポールの周囲に全方向性放射特性（all-directional radiation characteristics）を確立することが分かる。
【００３８】
また、図１１及び図１２に示すように、モノポールアンテナ１０の１．６ＧＨｚでの放射パターンを参照すると、周波数が上昇することにつれ、グランド面２に関しての電気的大きさが大きくなる。このことは、放射パターンは、グランド面２の上方に次第に偏る傾向を示すことを意味し、また、ｐｈｉ＝９０度においてｎｕｌｌ（０）点が生じるようになる。この電場（E-field）のパターンは、上述した８００ＭＨｚにおける電場（E-field）パターンよりも「より深い」ものである。図１１の電場（E-field）の放射パターンは、図９の電場（E-field）の放射パターンと比較すると、９０度と２７０度においてより深く窪められることが分かる。すなわち、９０度と２７０度における図１１の電場（E-field）の放射パターンの深さと図９の電場（E-field）の放射パターンの深さとを比較した結果、前者のパターンが「より深い」ことが分かる。
【００３９】
さらに、図１３及び図１４に示すように、モノポールアンテナ１０の２．４ＧＨｚでの放射パターンでは、アンテナ１０の幅Ｗの電気的長さ（電気長）は、２．４ＧＨｚの波長に比べて大きく見える。すなわち、２．４ＧＨｚでの放射パターンは、９０度においてより深く窪められ、その結果、２．４ＧＨｚの波長よりもアンテナ１０の幅Ｗとグランド面２の電気長の方が、相対的に大きく見えるようになる。２．４ＧＨｚでの放射パターンは、電場（E-field）パターンについては、グランド面２の上方に放射される特性を有し、磁場（H-field）パターンについては、当該放射素子の幅Ｗの両端でｎｕｌｌ（０）点ができることになる。
【００４０】
前述の背景技術の説明からも明らかなように、垂直（直角）方向に延びるように形成された少なくとも１つの接続支持片２１，２２を具備した給電部２０を有する平面モノポールアンテナ１０は、携帯電話，ＰＣＳ，及び無線ＬＡＮ（８０２．１１ｂ／ｇ）の帯域を全て含む、０．７〜２．５ＧＨｚのインピーダンス帯域幅を有するように構成される。ここで、長方形の形状を有する平面モノポールアンテナ１０は、円形モノポールアンテナ１０よりもインピーダンス帯域幅が小さくなるが、帯域幅内における放射パターンの歪曲がより小さいという長所を有する。
【００４１】
さらに、フォーク状の形状の給電部２０は、極めて広いインピーダンスの帯域幅に亘って極めて小さなリアクタンス成分だけが生じるので、インピーダンス整合を容易に行うことができる構造である。
【００４２】
ここで、リアクタンスとは電流を妨害する抵抗成分を意味し、一方、インピーダンスは、抵抗とリアクタンスとを合成した値を意味する。つまり、インピーダンスは、電流の流れを妨害する値を表すものである。仮に、給電部２０のインピーダンス値が５０Ωに設定される場合には、当該アンテナのインピーダンスは５０Ωの近傍に調整されるべきである。この調整は、インピーダンス整合（impedance matching）として知られている。ここで、５０Ωとはランダムに選定した値であり、この値よりも高い値或いは低い値に設定しても良いことは勿論である。
【００４３】
さらに、給電部２０がグランド面２の下方に位置する場合には、発生される放射損失を回避することができる。これに関し、給電部２０は、基板１のグランド面２に重ね（lap over）られるように設けられるのではなく、基板１の（下側の）グランド面２上（on）に設けられる構成となっている。すなわち、グランド面２は基板１の上下両面（図３参照）に設けられ、かつ、給電部２０は、該給電部２０とグランド面２との干渉を避けるために、基板１の後面の上（on）に、上述した共振高さＨが提供され、この共振高さＨが確保されるように設けられる。したがって、アンテナに要求される一定の指向性のパターンを維持することが可能となる。
【００４４】
また、前述のように、本発明の実施形態によれば、アンテナと電気的に接続される部分が９０°の角度で屈曲した給電部を備えることにより、従来よりも給電部をより短くでき、かつ、アンテナのサイズを減らしてアセンブリ全体の小型化を図ることが可能となり、また、アンテナの給電部を金属材で構成することで、アンテナの支持力を向上させることが可能となる。
【００４５】
以上、本発明の詳細について具体的な実施形態に基づき説明してきたが、本発明の範囲を逸脱しない限り、各種の変形が可能なことは、当該分野における通常の知識をもつ者ならば自明なことである。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】従来のモノポールアンテナを示す図である。
【図２】従来のモノポールアンテナのＹ型給電ラインを示す底面図である。
【図３】本発明の一実施形態による広帯域モノポールアンテナ・アセンブリの構成を示す斜視図であり、誘電体を基板から取り外した状態を表す。
【図４】本発明の一実施形態による広帯域モノポールアンテナの結合状態を示す斜視図である。
【図５】本発明の一実施形態による広帯域モノポールアンテナの構成を示す正面図である。
【図６】図５におけるＡ部の拡大正面図である。
【図７】本発明の一実施形態による広帯域モノポールアンテナの給電部を示す拡大図である。
【図８】本発明の一実施形態による広帯域モノポールアンテナの反射係数特性（reflection coefficient characteristics）を示す図である。
【図９】本発明の一実施形態による広帯域モノポールアンテナの０．８ＧＨｚでの電場（E-field）の放射パターン（Radiation Pattern）を示す図である。
【図１０】本発明の一実施形態による広帯域モノポールアンテナの０．８ＧＨｚでの磁場（H-field）の放射パターン（Radiation Pattern）を示す図である。
【図１１】本発明の一実施形態による広帯域モノポールアンテナの１．６ＧＨｚでの電場（E-field）の放射パターン（Radiation Pattern）を示す図である。
【図１２】本発明の一実施形態による広帯域モノポールアンテナの１．６ＧＨｚでの磁場（H-field）の放射パターン（Radiation Pattern）を示す図である。
【図１３】本発明の一実施形態による広帯域モノポールアンテナの２．４ＧＨｚでの電場（E-field）の放射パターン（Radiation Pattern）を示す図である。
【図１４】本発明の一実施形態による広帯域モノポールアンテナの２．４ＧＨｚでの磁場（H-field）の放射パターン（Radiation Pattern）を示す図である。
【符号の説明】
【００４７】
１  基板
２  グランド面
５  アンテナコネクタ
１０  広帯域モノポールアンテナ
２０  給電部
２１，２２  接続支持片
２１  第１の接続支持片（本体部）
２２  第２の接続支持片
３０  誘電体
Ｈ  共振高さ
【図１】
2006229984.tif 000003
【図２】
2006229984.tif 000004
【図３】
2006229984.tif 000005
【図４】
2006229984.tif 000006
【図５】
2006229984.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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