(57)【要約】【課題】  本発明は成人Ｔ細胞白血病の予防剤又は治療剤を提供することを目的とする。【解決手段】  本発明はイソフラボン類、その誘導体及びそれらの塩からなる群より選択される少なくとも１種を有効成分として含有する成人Ｔ細胞白血病の予防剤又は治療剤に関する。本発明はまたイソフラボン類、その誘導体及びそれらの塩からなる群より選択される少なくとも１種を含有する成人Ｔ細胞白血病の予防又は治療作用を有する食品に関する。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
イソフラボン類、その誘導体及びそれらの塩からなる群より選択される少なくとも１種を有効成分として含有する成人Ｔ細胞白血病の予防剤又は治療剤。
【請求項２】
イソフラボン類の誘導体がイソフラボン類の配糖体である請求項１に記載の成人Ｔ細胞白血病の予防剤又は治療剤。
【請求項３】
イソフラボン類がゲニステイン及びダイゼインからなる群から選択される少なくとも１種である請求項１又は２に記載の成人Ｔ細胞白血病の予防剤又は治療剤。
【請求項４】
イソフラボン類、その誘導体及びそれらの塩からなる群より選択される少なくとも１種を有効成分として含有し、且つ成人Ｔ細胞白血病の予防又は治療作用を有する旨が表示されたものである成人Ｔ細胞白血病の予防又は治療のための食品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、成人Ｔ細胞白血病（ａｄｕｌｔ  Ｔ−ｃｅｌｌ  ｌｅｕｋｅｍｉａ；本明細書において「ＡＴＬ」と略記する場合がある）の予防剤又は治療剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
成人Ｔ細胞白血病はヒトＴ細胞白血病ウイルス１型（ｈｕｍａｎ  Ｔ−ｌｙｍｐｈｏｔｒｏｐｈｉｃ  ｖｉｒｕｓ  ｔｙｐｅ  １；本明細書において「ＨＴＬＶ−１」と略記する場合がある）がＣＤ４陽性Ｔ細胞に感染することに起因する白血病の１種である。ＡＴＬは特に南九州に多く見られる風土病である。
【０００３】
ＡＴＬはＨＴＬＶ−１感染者の５％程度にしか発症せず、感染から発症までは５０年程度の期間を要するものの、発症後の予後は極めて悪く効果的な治療方法が存在しない難治性の白血病である。またＨＴＬＶ−１感染細胞は抗癌剤に対して速やかに耐性獲得をするなどの問題点があり、治療法の開発だけではなく、発症予防法の開発が求められている。
【０００４】
一方、大豆等に含まれるイソフラボン類は種々の有用性を有することが知られている（非特許文献１及び２）。しかしながら、イソフラボン類がＡＴＬの予防又は治療に有用であるか否かは従来検討されていない。なお、非特許文献１にはゲニステインが、非特許文献２にはダイゼインがそれぞれ白血病細胞の増殖抑制作用を有することが記載されているが、これらの文献に示された白血病はＡＴＬとは異なるものである。
【０００５】
【非特許文献１】Ｓｐｉｎｏｚｚｉ  Ｆ，  Ｐａｇｌｉａｃｃｉ  ＭＣ，  Ｍｉｇｌｉｏｒａｔｉ  Ｇ，  Ｍｏｒａｃａ  Ｒ，  Ｇｒｉｇｎａｎｉ  Ｆ，  Ｒｉｃｃａｒｄｉ  Ｃ，  Ｎｉｃｏｌｅｔｔｉ  Ｉ．  “Ｔｈｅ  ｎａｔｕｒａｌ  ｔｙｒｏｓｉｎｅ  ｋｉｎａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ｇｅｎｉｓｔｅｉｎ  ｐｒｏｄｕｃｅｓ  ｃｅｌｌ  ｃｙｃｌｅ  ａｒｒｅｓｔ  ａｎｄ  ａｐｏｐｔｏｓｉｓ  ｉｎ  Ｊｕｒｋａｔ  Ｔ−ｌｅｕｋｅｍｉａ  ｃｅｌｌｓ．”，  Ｌｅｕｋ  Ｒｅｓ．  １９９４  Ｊｕｎ；１８（６）：４３１−９．
【非特許文献２】Ｊｉｎｇ  Ｙ，  Ｎａｋａｙａ  Ｋ，  Ｈａｎ  Ｒ．，  “Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｐｒｏｍｙｅｌｏｃｙｔｉｃ  ｌｅｕｋｅｍｉａ  ｃｅｌｌｓ  ＨＬ−６０  ｉｎｄｕｃｅｄ  ｂｙ  ｄａｉｄｚｅｉｎ  ｉｎ  ｖｉｔｒｏ  ａｎｄ  ｉｎ  ｖｉｖｏ．”，  Ａｎｔｉｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．  １９９３  Ｊｕｌ−Ａｕｇ；１３（４）：１０４９−５４．
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明はＡＴＬの予防剤若しくは治療剤又はＡＴＬの予防若しくは治療のための食品を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、以下の発明を包含する。
（１）イソフラボン類、その誘導体及びそれらの塩からなる群より選択される少なくとも１種を有効成分として含有する成人Ｔ細胞白血病の予防剤又は治療剤。
（２）イソフラボン類の誘導体がイソフラボン類の配糖体である（１）に記載の成人Ｔ細胞白血病の予防剤又は治療剤。
（３）イソフラボン類がゲニステイン及びダイゼインからなる群から選択される少なくとも１種である（１）又は（２）に記載の成人Ｔ細胞白血病の予防剤又は治療剤。
（４）イソフラボン類、その誘導体及びそれらの塩からなる群より選択される少なくとも１種を有効成分として含有し、且つ成人Ｔ細胞白血病の予防又は治療作用を有する旨が表示されたものである成人Ｔ細胞白血病の予防又は治療のための食品。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によりＡＴＬの予防剤若しくは治療剤又はＡＴＬの予防若しくは治療のための食品が提供される。
【０００９】
本発明に係るＡＴＬの予防剤若しくは治療剤又はＡＴＬの予防若しくは治療のための食品は天然物であるイソフラボン類に由来するものであるため生体に対する安全性が高い。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
本発明においてイソフラボン類とは、狭義のイソフラボンすなわち２，３−ジデヒドロイソフラバン−４−オン及びその誘導体を指す。イソフラボン類には例えばダイゼイン、ゲニステイン、グリシテイン、ホルモノネチン、プルネチン、プソイドハプゲチニン、バプチゲニン、イソフラボンなどが包含される。イソフラボン類のうち大豆種子に含まれるダイゼイン、ゲニステイン、グリシテイン等のいわゆる大豆イソフラボン類が好ましく、特にダイゼイン及びゲニステインが好ましく、ゲニステインが最も好ましい。なお本明細書において「イソフラボン類」に上記アグリコンの配糖体は包含されない。上記アグリコンの配糖体は「イソフラボン類の誘導体」に包含される。
【００１１】
本発明におけるイソフラボン類の誘導体としては成人Ｔ細胞白血病の予防又は治療作用を有する限り特に限定されない。また、イソフラボン類の誘導体には、例えば、生体内での加水分解反応により成人Ｔ細胞白血病の予防又は治療作用を発揮し得るようになる、いわゆるプロドラッグとして機能するような化合物も包含される。本発明におけるイソフラボン類の誘導体としては例えばイソフラボン類の配糖体、カルボン酸エステル、硫酸化体等が例示され、イソフラボン類の配糖体が特に好ましい。
【００１２】
イソフラボン類の配糖体としては、たとえば、グルコース、スレオース、リボース、アピオース、アロース、ラムノース、アラビノピラノース、リブロース、キシロース、ガラクトース、マンノース、タロース、フコース、フルクトース、グルクロン酸、ガラクツロン酸等の単糖、ネオヘスペリドース、ルチノース、アガロビオース、イソマルトース、スクロース、キシロビオース、ニゲロース、マルトース、ラクトース等の二糖、およびアガロース、フコイダン等の多糖等の配糖体が挙げられる。また、配糖体としては、イソフラボン類と糖とがＯ−、Ｎ−、Ｓ−、またはＣ−グリコシド結合した化合物の他に、糖の還元末端以外の炭素とＣ−Ｃ結合により結合した化合物をも含む。具体的には、ダイゼイン、ゲニステイン、グリシテインの配糖体であるダイジン、ゲニスチン、グリシチンを例示することができる。イソフラボン類の配糖体は、例えば経口投与されたのち、生体内で加水分解を受けてアグリコンとなり、成人Ｔ細胞白血病の予防又は治療作用を発揮し得るようになるものと推定される。
【００１３】
前記イソフラボン類のカルボン酸エステルとしては、たとえば、脂肪族基、芳香族基または芳香脂肪族基を有するカルボン酸とのエステルが例示される。当該カルボン酸は不飽和の炭化水素を有するもの、水素原子がハロゲンや官能基、たとえば、水酸基、アミノ基、オキソ基等に置換されたものであってもよい。イソフラボン類に存在するフェノール性水酸基の全部にカルボン酸とのエステルが形成されたものであっても、当該水酸基が一部残存するものであってもよい。
【００１４】
本発明に係るイソフラボン類又は誘導体の塩としては、たとえば、アルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、有機塩基との塩等が例示される。たとえば、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、アンモニウム、またはジエタノールアミン、エチレンジアミンとの塩等が挙げられる。これらの塩は、たとえば、イソフラボン類のフェノール性水酸基等を公知の方法により塩に変換することで得られる。かかる塩としては薬理学的に許容され得る塩が好ましい。
【００１５】
本発明に使用されるイソフラボン類、その誘導体、又はそれらの塩は公知の方法により適宜調製することができる。これらはまた、大豆などのマメ科植物の種子又はその粉砕物から抽出などの常法により単離して入手することもできる。これらはまた、抽出物等の粗精製品として、或いは高純度の精製品として市販されているものを用いることもできる。また、成人Ｔ細胞白血病の予防又は治療作用を発揮し得る量のイソフラボン類、その誘導体、又はそれらの塩を含有するものである限り、大豆種子又はその処理物自体を有効成分として使用することもできる。ここで大豆種子の処理物とは大豆種子を粉砕、乾燥等したものを指す。
【００１６】
上記のイソフラボン類、その誘導体、又はそれらの塩は公知の医薬用担体と組み合わせて製剤化することができる。かかる製剤は成人Ｔ細胞白血病の予防剤又は治療剤として投与することができる。
【００１７】
投与形態としては、特に制限はなく、必要に応じ適宜選択されるが、一般には錠剤、カプセル剤、顆粒剤、細粒剤、粉末剤、散剤、丸剤、液剤、シロップ剤、懸濁剤、乳剤、エリキシル剤等の経口剤、又は注射剤、点滴剤、坐剤、吸入剤、経粘膜吸収剤、経鼻剤、経腸剤、皮膚外用剤等の非経口剤として、症状に応じて単独で、又は組み合わせて使用される。特に上記の経口剤として経口投与されることが好ましい。
【００１８】
製剤の投与量は、患者の年令、体重、疾患の程度、投与経路により異なるが、経口投与では、イソフラボン類として、通常１日１０ｍｇ〜１０００ｍｇ程度である。
【００１９】
上記製剤は、賦形剤、結合剤、崩壊剤、界面活性剤、滑沢剤、流動性促進剤等を使用して常法により調製することができる。
賦形剤の具体例としては、デンプン、乳糖、白糖、マンニット、カルボキシメチルセルロース、コーンスターチ、無機塩類等が挙げられる。
【００２０】
結合剤の具体例としては、結晶セルロース、結晶セルロース・カルメロースナトリウム、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、低置換度ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースフタレート、ヒドロキシプロピルメチルセルロースアセテートサクシネート、カルメロースナトリウム、エチルセルロース、カルボキシメチルエチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、コムギデンプン、コメデンプン、トウモロコシデンプン、バレイショデンプン、デキストリン、アルファー化デンプン、部分アルファー化デンプン、ヒドロキシプロピルスターチ、プルラン、ポリビニルピロリドン、アミノアルキルメタクリレートコポリマーＥ、アミノアルキルメタクリレートコポリマーＲＳ、メタクリル酸コポリマーＬ、メタクリル酸コポリマー、ポリビニルアセタールジエチルアミノアセテート、ポリビニルアルコール、アラビアゴム、アラビアゴム末、寒天、ゼラチン、白色セラック、トラガント、精製白糖、マクロゴールが挙げられる。
【００２１】
崩壊剤の具体例としては、結晶セルロース、メチルセルロース、低置換度ヒドロキシプロピルセルロース、カルメロース、カルメロースカルシウム、カルメロースナトリウム、クロスカルメロースナトリウム、コムギデンプン、コメデンプン、トウモロコシデンプン、バレイショデンプン、部分アルファー化デンプン、ヒドロキシプロピルスターチ、カルボキシメチルスターチナトリウム、トラガントが挙げられる。
【００２２】
界面活性剤の具体例としては、大豆レシチン、ショ糖脂肪酸エステル、ステアリン酸ポリオキシル、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレングリコール、セスキオレイン酸ソルビタン、トリオレイン酸ソルビタン、モノステアリン酸ソルビタン、モノパルミチン酸ソルビタン、モノラウリン酸ソルビタン、ポリソルベート、モノステアリン酸グリセリン、ラウリル硫酸ナトリウム、ラウロマクロゴールが挙げられる。
【００２３】
滑沢剤の具体例としては、コムギデンプン、コメデンプン、トウモロコシデンプン、ステアリン酸、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、含水二酸化ケイ素、軽質無水ケイ酸、合成ケイ酸アルミニウム、乾燥水酸化アルミニウムゲル、タルク、メタケイ酸アルミン酸マグネシウム、リン酸水素カルシウム、無水リン酸水素カルシウム、ショ糖脂肪酸エステル、ロウ類、水素添加植物油、ポリエチレングリコールが挙げられる。
【００２４】
流動性促進剤の具体例としては、含水二酸化ケイ素、軽質無水ケイ酸、乾燥水酸化アルミニウムゲル、合成ケイ酸アルミニウム、ケイ酸マグネシウムが挙げられる。
また、矯味剤、矯臭剤、着色剤、香料等を適宜使用して製剤化することもできる。
【００２５】
上記のイソフラボン類、その誘導体、又はそれらの塩はまた常法に従って固形、半固形、液体等の形態の食品に添加することができる。また、成人Ｔ細胞白血病の予防又は治療作用を発揮し得る量のイソフラボン類、その誘導体、又はそれらの塩を含有するものである限り、大豆種子又はその処理物をそれ自体食品として使用することもできる。かかる食品は成人Ｔ細胞白血病の予防又は治療のための食品として摂取することができる。かかる食品は本体、包装、説明書、宣伝物、宣伝用電子的情報等に成人Ｔ細胞白血病の予防又は治療作用を有する旨が表示されたものであることが好ましい。
【００２６】
限定されるわけではないが、固形食品としては、ビスケット等のブロック菓子類、粉末スープ等の粉末状食品等を挙げることができる。半固形食品としては、カプセル、ゼリー等を挙げることができる。飲料としては、例えば果汁飲料、清涼飲料、アルコール飲料等を挙げることができる。また、摂取時に水等の液体担体を用いて希釈する粉末飲料の形態としてもよい。さらに、これらの食品はいわゆる特定保健用食品とすることもできるであろう。
【００２７】
また、このような食品に、必要に応じて常法に従って、安定化剤、ｐＨ調整剤、糖類、甘味料、各種ビタミン類、ミネラル類、抗酸化剤、賦形剤、可溶化剤、結合剤、滑沢剤、懸濁剤、湿潤剤、皮膜形成物質、矯味剤、矯臭剤、着色剤、香料、保存料等を添加することができる。
【００２８】
以下に本発明の好適な実施例を示すが、本発明の範囲はこれらの実施例に限定されるものではない。
【実施例１】
【００２９】
実験１：イソフラボン類によるＡＴＬ細胞株の増殖抑制
ゲニステイン及びダイゼインを用い、ＡＴＬ細胞株の増殖に及ぼす影響を検討した。
ゲニステイン及びダイゼインはフジッコ株式会社製のものを用いた。
【００３０】
ＡＴＬ細胞株としてＳｕ９Ｔ０１及びＳ１Ｔを使用した。これらの細胞株は鹿児島大学医学部第１内科より提供いただいた。
【００３１】
上記ＡＴＬ細胞株を初発濃度１×１０５細胞／ｍＬで接種した１０％ウシ胎児血清含有ＲＰＭＩ１６４０培地（Ｓｉｇｍａ社より購入した、Ｌ−グルタミン、重炭酸ナトリウム含有、ＨＥＰＥＳ不含。）に、ゲニステイン又はダイゼインのジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）溶液を終濃度が０（ＤＭＳＯのみ、対照）、３０、１００、３００μＭの各濃度となるように添加し、３７℃で４８時間、５％二酸化炭素存在下で静置培養した。
【００３２】
培養終了後、トリパンブルー色素排除法を用いて生細胞数を測定した。細胞を回収後、細胞懸濁液と０．２５％トリパンブルー溶液を１：１で混合し、青色に染色された細胞を死細胞、染色されなかったものを生細胞と判定した。
Ｓ１Ｔに対してイソフラボン類を添加した場合の１ｍＬあたりの生細胞数を表１に示す。
【００３３】
【表１】
2006219384.tif 000002
【００３４】
Ｓｕ９Ｔ０１に対してイソフラボン類を添加した場合の１ｍＬあたりの生細胞数を表２に示す。
【００３５】
【表２】
2006219384.tif 000003
【００３６】
対照実験における生細胞数を１００％（すなわち増殖率１００％）とした場合の各条件での生細胞数の割合（増殖率（％））を図１Ａ及びＢに示す。
【００３７】
ゲニステイン及びダイゼインはともにＡＴＬ細胞株の増殖抑制効果が認められた。この効果は培地中の濃度が３０μＭで有意に認められた。この効果はゲニステインのほうがダイゼインよりも強かった。
【００３８】
実験２：アポトーシスの評価
上記の実験で得られた各処理細胞についてＤＮＡ断片化の観察を行った。
ＡＴＬ細胞株として実験１と同様に入手したＳｕ９Ｔ０１及びＳ１Ｔを使用した。
【００３９】
上記ＡＴＬ細胞株を初発濃度１×１０５細胞／ｍＬで接種した１０％ウシ胎児血清含有ＲＰＭＩ１６４０培地（Ｓｉｇｍａ社より購入した、Ｌ−グルタミン、重炭酸ナトリウム含有、ＨＥＰＥＳ不含。）に、ゲニステイン又はダイゼインのＤＭＳＯ溶液を終濃度が０（ＤＭＳＯのみ）、３０、６０、１００μＭの各濃度となるように添加し、３７℃で４８時間、５％二酸化炭素存在下で静置培養した。
【００４０】
細胞は回収後、リン酸緩衝液で洗浄した。細胞に細胞溶解バッファー（１０ｍＭ Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ７．４）、１０ｍＭ ＥＤＴＡ，０．５％ Ｔｒｉｔｏｎ−Ｘ １００）を加え、細胞溶解させ、ＤＮＡ断片を抽出した。４℃、１０分間おいてから、１６０００ ｘ ｇ、５分遠心し断片化ＤＮＡ画分を回収した。ＲＮａｓｅ Ａ溶液（終濃度０．２ｍｇ／ｍＬ）を加え、３７℃、１時間温置し、ｐｒｏｔｅｉｎａｓｅ Ｋ溶液を加え（終濃度０．２ｍｇ／ｍＬ）、５０℃、３０分温置した。
【００４１】
５Ｍ ＮａＣｌとイソプロパノ−ルを加え（ＮａＣｌの終濃度０．５Ｍ、イソプロパノ−ルの終濃度５０％）、−２０℃、１晩放置した。１３０００ ｘ ｇ、１５分遠心、Ｔｒｉｓ−ＥＤＴＡバッファーに溶解し、アガロースゲルＤＮＡ電気泳動の試料とした。
【００４２】
なお比較のためにイソフラボン類及びＤＭＳＯを添加しない以外は上記と同様の手順で処理した試料についても電気泳動を行った（図２Ａ及びＢにおける試料「Ｃ」）。
【００４３】
結果を図２Ａ及びＢに示す。
ヌクレオソーム単位での明瞭なＤＮＡ断片化はいずれの処理条件でも確認されなかった。
【００４４】
実験３：細胞周期の解析
イソフラボン類で処理したＡＴＬ細胞株の細胞周期を、ヨウ化プロピジウム染色後、フローサイトメーターを用いて解析した。
【００４５】
ＡＴＬ細胞株として実験１と同様に入手したＳｕ９Ｔ０１及びＳ１Ｔを使用した。
上記ＡＴＬ細胞株を初発濃度１×１０５細胞／ｍＬで接種した１０％ウシ胎児血清含有ＲＰＭＩ１６４０培地（Ｓｉｇｍａ社より購入した、Ｌ−グルタミン、重炭酸ナトリウム含有、ＨＥＰＥＳ不含。）に、ゲニステイン又はダイゼインのＤＭＳＯ溶液を終濃度が０（ＤＭＳＯのみ、対照）、１０、３０、６０μＭの各濃度となるように添加し、３７℃で４８時間、５％二酸化炭素存在下で静置培養した。
【００４６】
培養終了後、ヨウ化プロピジウム染色を行った。細胞を７０％メタノールで２５℃、３０分、５０％エタノールで４度、１６時間の固定後、１０μｇ／ｍＬ ＲＮａｓｅと１０μｇ／ｍＬ ヨウ化プロピジウムで３７℃、３０分の染色処理を行った。
【００４７】
染色後、フローサイトメーターを用いて細胞周期の解析を行った。フローサイトメーターＥＰＩＣＳ ＸＬ（ベックマン・コールター社）を用い、ＥＸＰＯ３２プログラムにより細胞の解析を行い、細胞周期の解析にはＰｈｏｅｎｉｘ Ｆｌｏｗ Ｓｙｓｔｅｍｓ社のＭｕｌｔｉＣｙｃｌｅ ｖｅｒｓｉｏｎ ５．０を用いた。
【００４８】
図３は、Ｓｕ９Ｔ０１又はＳ１Ｔに対して、イソフラボン類無添加（対照）、ダイゼイン１００μＭ添加、ゲニステイン１００μＭ添加（Ｓｕ９Ｔ０１に対してのみ）の各処理を行った場合のフローサイトメトリーの結果を示す。また図４は、Ｓ１Ｔに対してイソフラボン類無添加（対照）、ゲニステイン１０μＭ添加、３０μＭ添加、６０μＭ添加の各処理を行った場合のフローサイトメトリーの結果を示す。
【００４９】
ダイゼイン処理をした場合は細胞周期がＧ１／Ｓ期のものが多く蓄積し、ゲニステイン処理をした場合は細胞周期がＧ２／Ｍ期のものが多く蓄積した。この結果により、ダイゼインはＧ１／Ｓ期における細胞周期の進行阻害を誘導することでＡＴＬ細胞増殖阻害活性を発現し、ゲニステインはＧ２／Ｍ期における細胞周期の進行阻害を誘導することでＡＴＬ細胞増殖阻害活性を発現することが示された。またダイゼインは、Ｓｕ９Ｔ０１に対しては細胞周期の中のＳ期において、Ｓ１Ｔに対してはＧ１期において増殖停止の作用点があると推定される。すなわちイソフラボン類による増殖停止の誘導される期が、ＡＴＬ細胞株の種類により僅かに異なると推定される。
【００５０】
また図４からはゲニステインの添加量の増加に伴い、細胞周期がＧ２／Ｍ期の細胞の蓄積量が高まることがわかる。
【実施例２】
【００５１】
イソフラボン類によるＨＴＬＶ−１感染細胞の増殖抑制
ゲニステイン及びダイゼインを用い、ＨＴＬＶ−１感染細胞の増殖に及ぼす影響を検討した。
【００５２】
ＨＴＬＶ−１感染細胞としてＨＵＴ−１０２細胞を用いた。この細胞は林原生物科学研究所より提供いただいた。
【００５３】
ＨＵＴ−１０２細胞を初発濃度１×１０５細胞／ｍＬで接種した１０％ウシ胎児血清含有ＲＰＭＩ１６４０培地（実施例１参照）に、ゲニステイン又はダイゼインのＤＭＳＯ溶液を終濃度が０（ＤＭＳＯのみ、対照）、３０、６０、１００μＭの各濃度となるように添加し、３７℃で４８時間、５％二酸化炭素存在下で静置培養した。
【００５４】
培養終了後、実施例１の実験１と同様の手順でトリパンブルー色素排除法を用い生細胞数を測定した。
【００５５】
対照実験（イソフラボン類無添加）における生細胞数を１００％（すなわち増殖率１００％）とした場合の各条件での生細胞数の割合（増殖率（％））を表３及び図５に示す。
【００５６】
【表３】
2006219384.tif 000004
【００５７】
ゲニステイン及びダイゼインはともにＨＴＬＶ−１感染細胞の増殖抑制効果が認められた。この効果は培地中の濃度が３０μＭで有意に認められた。この効果はゲニステインのほうがダイゼインよりも強かった。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１Ａ】ゲニステイン及びダイゼインのＡＴＬ細胞株Ｓ１Ｔに対する増殖抑制効果を示す図である。
【図１Ｂ】ゲニステイン及びダイゼインのＡＴＬ細胞株Ｓｕ９Ｔ０１に対する増殖抑制効果を示す図である。
【図２Ａ】ゲニステイン及びダイゼインによる処理後のＡＴＬ細胞株Ｓ１ＴにおけるＤＮＡ電気泳動の結果を示す図である。
【図２Ｂ】ゲニステイン及びダイゼインによる処理後のＡＴＬ細胞株Ｓｕ９Ｔ０１におけるＤＮＡ電気泳動の結果を示す図である。
【図３】ゲニステイン及びダイゼインによる処理後のＡＴＬ細胞株の細胞周期解析結果を示す図である。
【図４】各濃度のゲニステインによる処理後のＡＴＬ細胞株の細胞周期解析結果を示す図である。
【図５】ゲニステイン及びダイゼインのＨＵＴ−１０２細胞に対する増殖抑制効果を示す図である。
【図１Ａ】
2006219384.tif 000005
【図１Ｂ】
2006219384.tif 000006
【図２Ａ】
2006219384.tif 000007
【図２Ｂ】
2006219384.tif 000008
【図３】
2006219384.tif 000009
【図４】
2006219384.tif 000010
【図５】
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