(57)【要約】【課題】  狭帯域特性を改善するとともに、利得を向上させた無給電素子付きリングアンテナを提供する。【解決手段】  少なくとも１個の基本リングアンテナ素子と、前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子を挟み、前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子の電界方向に配置される第１導体および第２導体から成る無給電素子とを備え、前記第１導体と第２導体の外側の両端部までの長さをＬａ、前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子の使用周波数ｆｏの自由空間波長をλｏとするとき、０．３×λｏ≦Ｌａ≦０．５５×λｏを満足する。【選択図】        図１
2006033298.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１個の基本リングアンテナ素子と、
前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子を挟み、前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子の電界方向に配置される第１導体および第２導体から成る無給電素子とを備え、
前記第１導体と第２導体の外側の両端部までの長さをＬａ、前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子の使用周波数ｆｏの自由空間波長をλｏとするとき、０．３×λｏ≦Ｌａ≦０．５５×λｏを満足することを特徴とする無給電素子付きリングアンテナ。
【請求項２】
少なくとも１個の基本リングアンテナ素子と、
両開放端が前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子の電界方向に配置され、かつ、前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子が前記両開放端内に配置されるループ状導体から成る無給電素子とを備え、
前記ループ状導体と前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子とで構成される全体のループのループ長をＬｂ、前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子の使用周波数ｆｏの自由空間波長をλｏとするとき、０．８×λｏ≦Ｌｂ≦１．２×λｏを満足することを特徴とする無給電素子付きリングアンテナ。
【請求項３】
少なくとも１個の基本リングアンテナ素子と、
内部に前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子が配置されるループ状導体から成る無給電素子とを備え、
前記ループ状導体のループ長をＬｃ、前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子の使用周波数ｆｏの自由空間波長をλｏとするとき、０．８×λｏ≦Ｌｃ≦１．２×λｏを満足することを特徴とする無給電素子付きリングアンテナ。
【請求項４】
少なくとも１個の基本リングアンテナ素子と、
両開放端の間に開口面を有し、前記両開放端が前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子の電界方向に配置されるように前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子が前記開口面内に配置されるループ状導体から成る無給電素子とを備え、
前記ループ状導体の両開放端の外側の両端部までの長さをＬｄ、前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子の使用周波数ｆｏの自由空間波長をλｏとするとき、０．３×λｏ≦Ｌｄ≦０．５５×λｏを満足することを特徴とする無給電素子付きリングアンテナ。
【請求項５】
少なくとも１個の基本リングアンテナ素子と、
内部に前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子が配置されるスパイラル状の導体から成る前記無給電素子とを備え、
前記スパイラル状の導体の全長をＬｅ、前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子の使用周波数ｆｏの自由空間波長をλｏとするとき、１．２×λｏ≦Ｌｅ≦１．８×λｏを満足することを特徴とする無給電素子付きリングアンテナ。
【請求項６】
少なくとも１個の基本リングアンテナ素子と、
１対の線状導体から成る無給電素子とを備え、
前記１対の線状導体の長さをＬｆ、前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子の使用周波数ｆｏの自由空間波長をλｏとするとき、０．１５×λｏ≦Ｌｆ≦０．２５×λｏを満足することを特徴とする無給電素子付きリングアンテナ。
【請求項７】
誘電体基板を有し、
前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子、および前記無給電素子とは、前記誘電体基板上に設けられることを特徴とする請求項１ないし請求項６のいずれか１項に記載の無給電素子付きリングアンテナ。
【請求項８】
前記基本リングアンテナ素子は、第１および第２の導電体と、
前記第１の導電体の一方の端部と、前記第２の導電体の一方の端部との間に接続される容量素子と、
前記第１の導電体の他方の端部と、前記第２の導電体の他方の端部との間に接続される機能素子とを有し、
前記第１および第２の導電体は、前記第１および第２の導電体の両端部を互いに対向して配置した状態において、両者でリングを形成することを特徴とする請求項７に記載の無給電素子付きリングアンテナ。
【請求項９】
前記少なくとも１個の基本リングアンテナ素子の使用周波数ｆｏの自由空間波長をλｏとするとき、前記第１および第２の導電体の長さは、λｏ／４以下であり、
前記リングのリング長は、λｏ／２以下であることを特徴とする請求項８に記載の無給電素子付きリングアンテナ。
【請求項１０】
前記リングにおける、前記機能素子の延長方向に平行な軸を長軸、直交する軸を短軸とし、前記短軸の長さを（Ｌ１）、前記長軸の長さを（Ｌ２）とするとき、（Ｌ１／Ｌ２）は０．５以下であることを特徴とする請求項８または請求項９に記載の無給電素子付きリングアンテナ。
【請求項１１】
前記第１の導電体と第２の導電体との間に接続される周波数調整用容量素子を有することを特徴とする請求項８ないし請求項１０のいずれか１項に記載の無給電素子付きリングアンテナ。
【請求項１２】
前記機能素子は、整流、検波、スイッチングを行う素子であることを特徴とする請求項８ないし請求項１１のいずれか１項に記載の無給電素子付きリングアンテナ。
【請求項１３】
前記機能素子は、ダイオード、または、ダイオードを含む半導体集積回路であることを特徴とする請求項１２に記載の無給電素子付きリングアンテナ。
【請求項１４】
前記基本リングアンテナ素子は、両端の開放端が互いに対向するリング状の導電体と、
前記リング状の導電体の両開放端の間に接続される半導体集積回路とを備えることを特徴とする請求項７に記載の無給電素子付きリングアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無給電素子付きリングアンテナに係り、特に、小形なリングアンテナの特性改善、または、高周波による電力伝送用の受電素子（レクテナ）や、無線ＩＣタグ（ＲＦＩＤ）または、電界強度のインディケータに用いられる無給電素子付きリングアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
図４７は、従来のリングアンテナの概略構成を示す模式図である。
リングアンテナRANTは、約半波長のダイポールアンテナ素子を折り曲げたものであり、基本的に導体に沿って流れる電流分布の姿態はダイポールアンテナと等価である。
リングアンテナの二つの開放端部（図４７において楕円で囲った部分）は、電流が最小となり電圧が高いことから、この部分に静電容量を付加することで、共振周波数を容易に引き下げることが可能である。
図４８〜図５０は、従来のリングアンテナの一例の指向特性を示すグラフであり、図４８は、図４７に示す座標系におけるＹ−Ｚ面内（電界面内）の指向特性を、図４９は、図４７に示す座標系におけるＸ−Ｚ面内（磁界面内）の指向特性を、図５０は、図４７に示す座標系におけるＸ−Ｙ面内の指向特性を示す。
なお、図５０において、Ｅ１は交差偏波を示し、ここで、リングアンテナの縦横比（図４７に示す（Ｌ１／Ｌ２）比）は３：５である。
図４８、図４９のグラフから分かるように、リングアンテナは、Ｚ方向、−Ｚ方向で若干指向性を有するが、強い指向性ではない。
図５１は、リングアンテナの一例の反射特性を示すグラフである。この図５１は、リングアンテナを５０Ωの給電線に整合させた時の反射特性の周波数特性を示したものである。
図５１のグラフから分かるように、ＶＳＷＲが、２．０以下となる比帯域幅（整合中心周波数に対する帯域幅）は、２．２％と狭帯域である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
前述したリングアンテナは、折り曲げる前の電界面内指向特性が８の字形であったものが、無指向性に近づけることが可能（図４８のＹ−Ｚ面）であることから、ＦＭ放送の送信用アンテナに使われている他、小形アンテナとして利用されている。
しかしながら、図５１に示すように、比帯域が２％程度と、周波数特性が狭帯域であり、利得が小さいという欠点を有している。
本発明は、前記従来技術の問題点を解決するためになされたものであり、本発明の目的は、狭帯域特性を改善するとともに、利得を向上させた無給電素子付きリングアンテナを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本願において開示される発明のうち、代表的なものの概要を簡単に説明すれば、下記の通りである。
即ち、本発明では、リングアンテナに無給電素子を付加することによって、狭帯域特性を改善するとともに、利得を向上させる。
一周がλｏ／２（λｏは、リングアンテナの使用周波数ｆｏの自由空間波長）より小さい導電体からなるリングアンテナを挟むようにして、一対の無給電素子を配置すると、リングアンテナによって作られる電磁界によって、一対の無給電素子が励振されるため、等価的にダイポールアンテナとして機能し、リングアンテナの持つ狭帯域特性を改善させることができる。
また、一周がλｏ／２より小さい導電体からなるリングアンテナを挟むようにして、一周がλｏ程度の矩形ループの一部を切り取り、コの字形にした無給電素子を配置することにより、周波数特性の広帯域化のみならず、利得の増大を図ることができる。
さらに、共振周波数調整可能なリングアンテナに複数の長さからなる一対の無給電素子を配置すると、無給電素子の長さに応じた周波数で広帯域化が図ることができるため、様々な周波数で無線の運用を行う場合に有用である。
また、リングアンテナと独立して、無給電素子を配置するだけに良いため、運用に応じて、無給電素子の有無を選択することが可能である。
【発明の効果】
【０００５】
本願において開示される発明のうち代表的なものによって得られる効果を簡単に説明すれば、下記の通りである。
本発明の無給電素子付きリングアンテナによれば、狭帯域特性を改善するとともに、利得を向上させることが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
以下、図面を参照して本発明の実施例を詳細に説明する。
なお、実施例を説明するための全図において、同一機能を有するものは同一符号を付け、その繰り返しの説明は省略する。
［実施例１］
図１は、本発明の実施例１の無給電素子付きリングアンテナを説明するための模式図である。
本実施例では、リングアンテナ（RANT）を挟み、リングアンテナ（RANT）の電界方向に直線状に配置される第１導体５０１および第２導体５０２を有する。この第１導体５０１および第２導体５０２は、所謂、無給電素子を構成する。
この第１導体５０１および第２導体５０２は、板状の導体、あるいは、メッシュ状の導体などの導電性を有するものであれがよいが、図１では板状導体の場合を想定している。
ここで、第１導体５０１と第２導体５０２の外側の両端部までの長さをＬａ、リングアンテナ（RANT）の使用周波数ｆｏの自由空間波長をλｏとするとき、長さ（Ｌａ）は、約半波長（λｏ／２）、より好ましくは、０．３×λｏ≦Ｌａ≦０．５５×λｏとされる。
リングアンテナ（RANT）に沿って流れる電流分布は、無給電素子の有無によって大きく変化しないことから、無給電素子の追加により、リングアンテナの構造や調整手段を変更しなくても良い。
【０００７】
図２〜図４は、本実施例の無給電素子付きリングアンテナの一例の指向特性を示すグラフであり、周波数が９２０ＭＨｚのときの指向特性を示している。
図２は、図１に示す座標系におけるＹ−Ｚ面内（電界面内）の指向特性を、図３は、図１に示す座標系におけるＸ−Ｚ面内（磁界面内）の指向特性を、図４は、図１に示す座標系におけるＸ−Ｙ面内（電界面内）の指向特性を示す。なお、図４において、Ｅ１が交差偏波を示し、また、リングアンテナの縦横比は、３：５である。
前述の図４８〜図５０に示すグラフと比較すると、本実施例においては、図２に示すＹ−Ｚ面内指向特性の±９０°が括れ、図３に示すＸ−Ｚ面内指向特性が無指向性に近づいたほか、図４に示すＸ−Ｙ面内（図１１）の交差偏波レベルが減少しており、いずれも、半波長ダイポールアンテナの特性に近づいている。
図５は、本実施例の無給電素子付きリングアンテナの一例の反射特性を示すグラフである。この図５は、本実施例の無給電素子付きリングアンテナを５０Ωの給電線に整合させた時の反射特性の周波数特性を示したものである。
図５のグラフから分かるように、ＶＳＷＲが、２．０以下となる比帯域幅（整合中心周波数に対する帯域幅）は、６．３％となっており、図５１のものより、広帯域化が実現されている。
【０００８】
［実施例２］
図６は、本発明の実施例２の無給電素子付きリングアンテナを説明するための模式図である。本実施例では、無給電素子として、一対の線状導体（５１１，５１２）を使用するものである。
ここで、一対の線状導体（５１１，５１２）の長さをＬｆ、リングアンテナ（RANT）の使用周波数ｆｏの自由空間波長をλｏとするとき、長さ（Ｌｆ）は、約λｏ／４、より好ましくは、０．１５×λｏ≦Ｌｆ≦０．２５×λｏとされる。
前述の実施例のように、板状導体（５０１，５０２）から成る無給電素子とは異なり、線状導体（５１１，５１２）から成る無給電素子の場合には、結合が疎になるため、リングアンテナ（RANT）の電流分布の高い部分に近づけ、リングアンテナ（RANT）と結合を密にし、リングアンテナ（RANT）との間隔や傾きによって、適宜調整する。
つまり、結合が疎すぎると、広帯域化が失われ、密な場合には、リングアンテナ（RANT）の整合を取り直す必要がある。
前述の実施例１と同様、リングアンテナ（RANT）に沿って流れる電流分布は、無給電素子の有無によって大きく変化しないことから、無給電素子の追加により、リングアンテナ（RANT）の構造や調整手段を変更しなくても良い。
【０００９】
図７〜図９は、本実施例の無給電素子付きリングアンテナの一例の指向特性を示すグラフであり、周波数が９２０ＭＨｚのときの指向特性を示している。
図７は、図６に示す座標系におけるＹ−Ｚ面内（電界面内）の指向特性を、図８は、図６に示す座標系におけるＸ−Ｚ面内（磁界面内）の指向特性を、図９は、図６に示す座標系におけるＸ−Ｙ面内（電界面内）の指向特性を示す。なお、図９において、Ｅ１が交差偏波を示し、また、リングアンテナの縦横比は、３：５である。
前述の図４８〜図５０に示すグラフと比較すると、本実施例においては、図７に示すＹ−Ｚ面内指向特性の±９０°が括れ、図８に示すＸ−Ｚ面内指向特性が無指向性に近づいたほか、図９に示すＸ−Ｙ面内（図１１）の交差偏波レベルが減少しており、いずれも、半波長ダイポールアンテナの特性に近づいている。
図１０は、本実施例の無給電素子付きリングアンテナの一例の反射特性を示すグラフである。この図１０は、本実施例の無給電素子付きリングアンテナを５０Ωの給電線に整合させた時の反射特性の周波数特性を示したものである。
図１０のグラフから分かるように、ＶＳＷＲが、２．０以下となる比帯域幅（整合中心周波数に対する帯域幅）は、６．１％となっており、図５１のものより、広帯域化が実現されている。
【００１０】
図１１は、本実施例の無給電素子付きリングアンテナの短波帯での適用例を示す図である。短波帯の伝搬は、電離層の影響を受けるため、安定した周波数で通信や放送を行うことがある。
図１１では、２つの鉄塔１０１の間に碍子１０５を介してリングアンテナ（RANT）を設置し、リングアンテナ（RANT）の開放端に、真空容器に格納された可変静電容量器（所謂、真空バリコン）６０を設置する。
給電線・遠隔制御線１０２および平衡−不平衡変換器１０３を介してリングアンテナ（RANT）に給電するとともに、給電線・遠隔制御線１０２を介して可変静電容量器６０を調整することで、共振する周波数を変化させ、伝搬が安定する周波数に合わせることができる。
一対の線状導体（５１１，５１２）から成る無給電素子の長さを、約λｏ／４にすると共振するため、予め運用する周波数に相当する無給電素子を複数配置しておけば、広帯域な特性が得られることからリングアンテナ（RANT）の共振周波数の調整が容易になる他、変調により帯域を有する通信で、品質を損なうことが少ない。
【００１１】
図１２は、本実施例の無給電素子付きリングアンテナの変形例を説明するための模式図である。
図６に示す無給電素子付きリングアンテナは、一対の線状導体（５１１，５１２）から成る無給電素子をリングアンテナ（RANT）の電流分布に高い部分に配置して電磁結合させているのに対して、図１２に示す無給電素子付きリングアンテナは、一対の線状導体（５１１，５１２）から成る無給電素子をリングアンテナ（RANT）の導体端部の電流分布の小さい部分に近接させた部分である。
図１３は、図１２に示す座標系におけるＸ−Ｙ面内の指向特性を示す。なお、図１３のグラフは、周波数が９２０ＭＨｚのときの指向特性を示しており、また、図１３において、Ｅ１が交差偏波を示し、さらに、リングアンテナの縦横比は、３：５である。
また、図１４は、図１２に示す無給電素子付きリングアンテナの一例の反射特性を示すグラフである。この図１４は、図１２に示す無給電素子付きリングアンテナを５０Ωの給電線に整合させた時の反射特性の周波数特性を示したものである。
図１２に示す無給電素子付きリングアンテナでも広帯域化の効果が現れているものの、電磁結合が弱く、図１３に示す通り、ＶＳＷＲが、２．０以下となる比帯域幅（整合中心周波数に対する帯域幅）は、４．５％となっており、図６に示す無給電素子付きリングアンテナに比べて改善が小さい。
【００１２】
［本発明の前提となるリングアンテナ］
図１５は、本発明の前提となるリングアンテナの一例の概略構成を示す斜視図である。
図１５に示すリングアンテナでは、誘電体基板１上に、第１の導電体２と、第２の導電体３とが配置される。
第１の導電体２および第２の導電体３は、コの字形、あるいは、Ｃの字形の形状を有し、第１の導電体２と第２の導電体３とは、第１の導電体２および第２の導電体３の開口面を互いに対面させて配置される。
また、第１の導電体２の他方の端部と、第２の導電体３の他方の端部との間には、本発明の機能素子を構成するダイオード（整流素子、またはスイッチング素子；Ｄ）が接続される。
ダイオード（Ｄ）は、ショットキーバリアダイオードのように、接合容量が小さいものを用いることで効率良く、高周波の電力を直流に変換させたり、スイッチングさせることができる。
また、第１の導電体２の一方の端部と、第２の導電体３の一方の端部との間にはコンデンサ（容量素子；Ｃ）が接続される。
ここで、コンデンサ（Ｃ）は、周波数に対して十分小さいインピーダンスとなるコンデンサ（即ち、容量の大きなコンデンサ；カップリングコンデンサ）であり、このコンデンサは、所謂、チップコンデンサ等のように、寄生インダクタンスの少なく、抵抗分の小さい高周波特性の良いものが望ましい。
【００１３】
図１５に示すアンテナでは、ダイオード（Ｄ）を除いて、第１の導電体２および第２の導電体３は、周波数に対して十分小さいインピーダンスとなるコンデンサ（Ｃ）で接続されるため、全体として、所謂、リングアンテナを形成する。
リングアンテナは、ダイポールアンテナを折り曲げて（湾曲させて）リング状に形成し、形状を小形化したものであり、全長をλｏ／２の奇数倍（λｏ／２、３×λｏ／２、５×λｏ／２,…，（２ｎ−１）×λｏ／２）とすると、開放端は電圧最大部になるため、コンデンサを付加すると、共振周波数が下がることから、さらに小形化できる特徴を有する。なお、λｏは、使用周波数の自由空間波長である。
リングアンテナの開放端は、電圧が最大で、かつ、二つの端部の電位の符号は相反するため、この端部にダイオード（Ｄ）を配置すると、ダイオードの非線形性に応じた電流を効果的に流すことが可能である。
誘電体基板１の比誘電率や、ダイオード（Ｄ）の有する接合容量によって、リングアンテナの共振周波数が決定される。
従って、誘電体基板１上に形成された第１の導電体２および第２の導電体３における、コの字形（または、Ｃの字形）の導体に沿った長さは、λｏ／４より短い。
【００１４】
ダイオード（Ｄ）により整流された脈流は、カップリングコンデンサ（Ｃ）によって平滑されるとともに、高周波チョークコイル（５，６）により、高周波成分が阻止される。
これにより、ダイオード（Ｄ）により整流され、カップリングコンデンサ（Ｃ）によって平滑された後の直流電流は、導電体８および導電体９を介して負荷抵抗７に流れる。
回路に電流が流れ始めると、ダイオード（Ｄ）に等価的にバイアス電圧がかかり、直流変換効率が向上する。
また、負荷抵抗７に電流が流れると、負荷抵抗７の両端に電圧が発生するため、この電圧を電圧計１０で測定すれば、第１の導電体２、あるいは、第２の導電体３の付近の電界強度を確認することができるため、電池無しの強電界のインディケータとして活用することができる。この場合、３倍の周波数（３×Ｆｏ）でも十分に作動する。
このように、一周がλｏ／２より小さい導電体からなるリングを直流的に２分割し、１つの分割部を、使用周波数に対して十分小さいインピーダンスとなるコンデンサ（Ｃ）で接続し、他方の分割部を、整流用のダイオード（Ｄ）で接続したリングアンテナで電波を受信すると、高周波的に、リングアンテナは折り曲げられたダイポールアンテナと等価になり、整流用のダイオード（Ｄ）の両端に大きな電圧が加わるため、小形ながら効率良く高周波を直流に変換させることができる。
【００１５】
図１６は、図１５に示すリングアンテナの短軸、長軸を説明するための図である。
図１６に示すように、機能素子（Ｄ）の延長方向に平行な軸を長軸、直交する軸を短軸とし、短軸の長さを（Ｌ１）、長軸の長さを（Ｌ２）とする。
図１７は、図１５に示すリングアンテナを、１Ｖ／ｍの電界中に置き、ダイオード（Ｄ）に代えて、２ｋΩの抵抗を取り付け、リングアンテナの縦横比（Ｌ１／Ｌ２）を変化させた時の、抵抗付近の電界強度とアンテナからの散乱断面積が０．０２ｍ２以上の比帯域幅（散乱断面積が０．０２ｍ２以上の比周波数幅の中心周波数に対する割合（％））を示したものである。
図１７に示すように、いずれの特性も、縦横比が０．５を超えると大きく変化することがわかる。
整流素子として知られている、ショットキーバリアダイオードは、動作状態によって、内部の抵抗値や静電容量が変化し、とりわけ、等価的な静電容量の値が変化すると、前述したように、リングアンテナの共振周波数が変化し、結果として共振電流も低下する。
そのため、もともと高い電界強度が得られる構造を採用したとしても、この性能を保つことが難しい。従って、ダイオードの等価的な定数が変化したとしても共振状態が持続できるような形状が有用である。
即ち、図１７に示したように、全体として矩形に形成したリングアンテナの縦横比を０．５より小さくさせることにより、リングアンテナによる散乱断面積を保つことのできる周波数帯域が比較的広いため、受信電界強度によって特性が変わる整流用のダイオードによって、共振周波数が変化し変換効率が低下することを防ぐことができる。
【００１６】
［本発明の前提となる他のリングアンテナ］
図１８は、本発明の前提となる他のリングアンテナの略構成を示す平面図である。
図１８に示すリングアンテナは、高周波チョークコイル（５，６）、導電体（８，９）、負荷抵抗７、および電圧計１０に代えて、発光ダイオード（ＬＥＤ）を使用した点で、前述の図１５に示すリングアンテナと相異する。
図１８に示すリングアンテナは、電界強度を定量的に判定するのは困難なものの、異常な電界かどうか判断すれば良い場合には、安価でかつ小形なインディケータとして利用することができる。例えば、透明なケースに入れ持ち歩くような場合にも好適である。
［本発明の前提となる他のリングアンテナ］
図１９は、本発明の前提となる他のリングアンテナの略構成を示す平面図である。
図１９に示すリングアンテナは、ダイオード（Ｄ）と並列に可変容量コンデンサ（所謂、トリマコンデンサ；ＣＶ）を接続した点で、前述の図１８に示すリングアンテナと相異する。
通常、整流用のダイオード（Ｄ）は、順方向電流の流れ方（動作状態）によって、接合容量が変化する。接合容量が変化すると、リングアンテナの共振周波数が変化する。
これを補正するために、ダイオード（Ｄ）と並列に可変容量コンデンサを設け、可変容量コンデンサ（ＣＶ）の値を変化させることで、共振周波数を変化させることができる。
ただし、可変容量コンデンサ（ＣＶ）を挿入する前の共振周波数は適宜高い周波数に設定する必要がある。なお、可変容量コンデンサ（ＣＶ）に代えて、可変容量ダイオード（ＤＶ）を使用することも可能である。
【００１７】
図２０〜図２２は、図１５、図１８、あるいは、図１９に示すリングアンテナの一例の指向特性を示すグラフである。
これらのグラフは、周波数が、９２１ＭＨｚのときの指向特性であり、リングアンテナの縦横比は、３：５である。
図２０は、図１５に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時のＹ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を、０ｄＢ＝１ｍ２として測定した結果を示す。
図２１は、図１５に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時のＸ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を、０ｄＢ＝１ｍ２として測定した結果を示す。
図２２は、図１５に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時のＸ−Ｙ面内の散乱断面積の指向特性を、０ｄＢ＝１ｍ２として測定した結果を示す。なお、図２２において、Ｅ１は交差偏波を示す。
図２３は、図１５に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時の散乱断面積の周波数特性を示したもので、Ｆ１が平面波の到来方向に散乱（後方散乱波）する散乱断面積、Ｆ２がその他の方向に散乱する散乱断面積を示している。
パッシブ形の無線ＩＣタグ（ＲＦＩＤ）の場合、質問器からの電力を、整流器または整流器に後続するスイッチング素子の動作状態を変化させて、散乱断面積を変化させ、質問器に応答信号として返すので、後方散乱断面積の大きさが大きいほど、質問器との間隔を広げることができる。
【００１８】
［実施例３］
図２４は、本発明の実施例３の無給電素子付きリングアンテナの概略構成を示す斜視図である。本実施例は、図１８に示すリングアンテナ（RANT）に、前述の実施例１と同様、板状導体から成る無給電素子（第１導体５０１および第２導体５０２）を配置したものである。なお、図２４に示すようなリングアンテナでは、無給電素子を寄生素子と呼ぶ場合もある。
本実施例において、第１導体５０１と第２導体５０２の外側の両端部までの長さをＬａ、リングアンテナ（RANT）の使用周波数ｆｏの自由空間波長をλｏとするとき、長さ（Ｌａ）は、約半波長（λｏ／２）、より好ましくは、０．３×λｏ≦Ｌａ≦０．５５×λｏとされる。
図２５〜図２７は、本実施例の無給電素子付きリングアンテナの一例の指向特性を示すグラフである。
これらのグラフは、周波数が、９２１ＭＨｚのときの指向特性であり、リングアンテナの縦横比は、３：５である。
図２５は、図２４に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時のＹ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を、０ｄＢ＝１ｍ２として測定した結果を示す。
図２６は、図２４に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時のＸ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を、０ｄＢ＝１ｍ２として測定した結果を示す。
【００１９】
図２７は、図２４に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時のＸ−Ｙ面内の散乱断面積の指向特性を、０ｄＢ＝１ｍ２として測定した結果を示す。なお、図２７において、Ｅ１は交差偏波を示す。
図２８は、図２４に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時の散乱断面積の周波数特性を示したもので、Ｆ１が平面波の到来方向に散乱（後方散乱波）する散乱断面積、Ｆ２がその他の方向に散乱する散乱断面積を示している。
図２５〜図２７に示すように、本実施例の無給電素子付きリングアンテナでは、前述の図２０〜図２２と比して、後方散乱波が強くなっていることが分かる。
また、図２８に示すように、本実施例の無給電素子付きリングアンテナでは、前述の図２３と比して、散乱断面積の周波数特性が安定していることがわかる。
本実施例のように、板状導体から成る無給電素子を配置すると、強い後方散乱波を周波数に対して大きく影響を受けることが無く放射できるため、無線ＩＣタグ（ＲＦＩＤ）に適している。
【００２０】
［実施例４］
図２９は、本発明の実施例４の無給電素子付きリングアンテナの概略構成を示す平面図である。
本実施例は、図１８に示すリングアンテナ（RANT）に、ループ状導体５２から成る無給電素子を配置したものである。
即ち、本実施例では、約１波長からなるループ状導体５２の一部を切り取り無給電素子（または、寄生素子）となし、この切り取った部分に図１８に示すリングアンテナ（RANT）を配置したものである。
本実施例において、ループ状導体５２と、図１８に示すリングアンテナ（RANT）とで構成される全体のループのループ長（図２９に示す点線枠Ｇ１の全長）をＬｂ、使用周波数ｆｏの自由空間波長をλｏとするとき、長さ（Ｌｂ）は、約１波長（λｏ）、より好ましくは、０．８×λｏ≦Ｌｂ≦１．２×λｏとされる。
図３０〜図３２は、本実施例の無給電素子付きリングアンテナの一例の指向特性を示すグラフである。
これらのグラフは、周波数が、９２１ＭＨｚのときの指向特性であり、リングアンテナの縦横比は、３：５である。
図３０は、図２４に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時のＹ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を、０ｄＢ＝１ｍ２として測定した結果を示す。
図３１は、図２４に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時のＸ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を、０ｄＢ＝１ｍ２として測定した結果を示す。
【００２１】
図３２は、図２４に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時のＸ−Ｙ面内の散乱断面積の指向特性を、０ｄＢ＝１ｍ２として測定した結果を示す。なお、図３２において、Ｅ１は交差偏波を示す。
図３３は、図２４に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時の散乱断面積の周波数特性を示したもので、Ｆ１が平面波の到来方向に散乱（後方散乱波）する散乱断面積を示している。
図３０〜図３２に示すように、本実施例の無給電素子付きリングアンテナでは、前述の図２５〜図２７と比して、Ｘ−Ｙ面の指向特性が繭形になり、さらに後方散乱波が強くなっていることが分かる。
また、図３３に示すように、本実施例の無給電素子付きリングアンテナでは、前述の図２８と比して、散乱断面積の周波数特性が安定しつつ、後方散乱断面積が増大していることがわかる。
本実施例によれば、より強い後方散乱波を周波数に対して大きく影響を受けることがなく放射できるため、質問器から離れた場所で機能させねばならない無線ＩＣタグ（ＲＦＩＤ）に適している。
【００２２】
［実施例５］
図３４は、本発明の実施例５の無給電素子付きリングアンテナの概略構成を示す平面図である。
本実施例は、図１８に示すリングアンテナ（RANT）に、コの字形導体５３から成る無給電素子を配置したものである。
即ち、本実施例では、約半波長からなるコの字形導体５３を無給電素子（または、寄生素子）となし、このコの字形導体５３の開口面に図１８に示すリングアンテナ（RANT）を配置したものである。
本実施例において、コの字形導体５３の外側の両端部までの長さをＬｄ、使用周波数ｆｏの自由空間波長をλｏとするとき、長さ（Ｌｄ）は、約半波長（λｏ／２）、より好ましくは、０．３×λｏ≦Ｌｄ≦０．５５×λｏとされる。
図３５〜図３７は、本実施例の無給電素子付きリングアンテナの一例の指向特性を示すグラフである。
これらのグラフは、周波数が、９２１ＭＨｚのときの指向特性であり、リングアンテナの縦横比は、３：５である。
図３５は、図２４に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時のＹ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を、０ｄＢ＝１ｍ２として測定した結果を示す。
【００２３】
図３６は、図２４に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時のＸ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を、０ｄＢ＝１ｍ２として測定した結果を示す。
図３７は、図２４に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時のＸ−Ｙ面内の散乱断面積の指向特性を、０ｄＢ＝１ｍ２として測定した結果を示す。なお、図３７において、Ｅ１は交差偏波を示す。
図３８は、図２４に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時の散乱断面積の周波数特性を示したもので、Ｆ１が平面波の到来方向に散乱（後方散乱波）する散乱断面積を示している。
図３５〜図３７に示すように、本実施例の無給電素子付きリングアンテナでは、前述の図２５〜図２７と比して、大きな差異を見出すことができないが、図３８に示すように、本実施例の無給電素子付きリングアンテナでは、前述の図２８と比して、散乱断面積の周波数特性が安定していることがわかる。
【００２４】
［実施例６］
図３９は、本発明の実施例６の無給電素子付きリングアンテナの概略構成を示す平面図である。
本実施例は、矩形枠形導体５４から成る無給電素子の内部に、図１８に示すリングアンテナ（RANT）を配置したものである。
本実施例において、矩形枠形導体５４のループ長（図３９に示す点線枠Ｇ２の全長）をＬｃ、使用周波数ｆｏの自由空間波長をλｏとするとき、長さ（Ｌｃ）は、約１波長（λｏ）、より好ましくは、０．８×λｏ≦Ｌｂ≦１．２×λｏとされる。
図４０〜図４２は、本実施例の無給電素子付きリングアンテナの一例の指向特性を示すグラフである。
これらのグラフは、周波数が、９２１ＭＨｚのときの指向特性であり、リングアンテナの縦横比は、３：５である。
図４０は、図２４に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時のＹ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を、０ｄＢ＝１ｍ２として測定した結果を示す。
図４１は、図２４に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時のＸ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を、０ｄＢ＝１ｍ２として測定した結果を示す。
【００２５】
図４２は、図２４に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時のＸ−Ｙ面内の散乱断面積の指向特性を、０ｄＢ＝１ｍ２として測定した結果を示す。
図４３は、図２４に示す座標系におけるＸ軸方向から、Ｙ軸に平行な１Ｖ／ｍの電界強度からなる平面波を照射した時の散乱断面積の周波数特性を示したもので、Ｆ１が平面波の到来方向に散乱（後方散乱波）する散乱断面積を示している。
図３５〜図３７に示すように、本実施例の無給電素子付きリングアンテナでは、前述の図３０〜図３２と比して、大きな差異を見出すことができないが、図４３に示すように、本実施例の無給電素子付きリングアンテナでは、前述の図３３と比して、散乱断面積の周波数特性が安定していることがわかる。
【００２６】
［実施例７］
図４４は、本発明の実施例７の無給電素子付きリングアンテナの概略構成を示す平面図である。
本実施例は、スパイラル状の導体５５から成る無給電素子の内部に、図１８に示すリングアンテナ（RANT）を配置したものである。
本実施例において、スパイラル状の導体５５の全長（図４４に示す点線枠Ｇ３の全長）をＬｅ、使用周波数ｆｏの自由空間波長をλｏとするとき、長さ（Ｌｅ）は、約１．５波長（３×λｏ／２）、より好ましくは、１．２×λｏ≦Ｌｅ≦１．８×λｏとされる。
本実施例では、質問器から放射される電波が円偏波の場合でも、動作されることが可能となる。
【００２７】
［実施例８］
図４５は、本発明の実施例８の無給電素子付きリングアンテナの概略構成を示す平面図である。
図４５において、２１，２２は第１の導電体、３１，３２は第２の導電体、Ｄ１，Ｄ２はダイオード、Ｃ１，Ｃ２はコンデンサである。
本実施例の無給電素子付きリングアンテナは、板状導体から成る無給電素子（第１導体５０１および第２導体５０２）の間に、図１８に示すリングアンテナを並列的に２つ配置したものである。
第１の導電体２１と第２の導電体３２との間は、高周波チョークコイル２０で接続し、これにより、それぞれの導電体で発生した電圧を直列接続させるようにしたので、大きな電圧を得ることが可能である。
特に、発光ダイオード（ＬＥＤ）では、ある程度の電圧が掛からないと機能しないため、本実施例は有用となる。
例えば、検波用のダイオードの順方向電圧（Ｖｆ）は、ショットキータイプで０．３Ｖであるのに対して、半導体や発光ダイオード（ＬＥＤ）を機能させるためには、１．５Ｖ程度の電圧が必要となることから、電流の立ち上がり始めても、電圧があまり上がらず機能するだけの電圧が維持できない場合の対策になる。
なお、本実施例において、板状導体から成る無給電素子（第１導体５０１および第２導体５０２）の間に、図１８に示すリングアンテナを並列的に２つ以上配置してもよく、さらに、前述の実施例４乃至実施例７においても同様に、図１８に示すリングアンテナを並列的に２つ以上配置してもよい。
【００２８】
［実施例９］
前述までの説明では、機能素子としてダイオード（Ｄ）を使用した実施例について説明したが、本発明は、これに限定されるものではなく、機能素子は、整流、検波、スイッチングを行う素子であれば、ダイオード、または、ダイオードを含む半導体集積回路（ＬＳＩ）であってもよい。
機能素子として、半導体集積回路（ＬＳＩ）を用いる場合には、この半導体集積回路（ＬＳＩ）素子自体で高周波を整流し、直流電圧を生成することができる。
即ち、リングアンテナと機能素子を、カップリングコンデンサ等で絶縁し、高周波信号だけ機能素子に供給し、機能素子内部で直流を生成すれば、半導体集積回路（ＬＳＩ）からコードを送出する電源とすることができる。
このような場合には、前述の実施例のリングアンテナ（RANT）を構成する第１の導電体２と第２の導電体３の一方の端部を容量終端する必要が無くなることから、図４６に示すように、第１の導電体２と第２の導電体３の一方の端部を、接続導体３０で直流的に短絡させること、即ち、第１の導電体２と第２の導電体３とに分割せず、単一の導電体でリング状に形成することが可能である。
以上説明したように、本実施例によれば、小形で、かつ、周波数を可変することのできるリングアンテナ（RANT）の周波数特性の広帯域化と利得の増大を、無給電素子を配置するだけで実現することができる。
また、小形で、かつ、特別なインピーダンス変換回路を付加する事なく、効率良く高周波を直流に変換させることができるばかりか、整流器の動作特性によって、共振周波数の変化することが少ないため、安定した動作が得られる他、後方散乱電力を増大できるので、質問器から遠ざかった場所で無線ＩＣタグ（ＲＦＩＤ）を作動させることができる。
以上、本発明者によってなされた発明を、前記実施例に基づき具体的に説明したが、本発明は、前記実施例に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々変更可能であることは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の実施例１の無給電素子付きリングアンテナを説明するための模式図である。
【図２】本発明の実施例１の無給電素子付きリングアンテナの一例のＹ−Ｚ面内（電界面内）の指向特性を示すグラフである。
【図３】本発明の実施例１の無給電素子付きリングアンテナの一例のＸ−Ｚ面内（磁界面内）の指向特性を示すグラフである。
【図４】本発明の実施例１の無給電素子付きリングアンテナの一例のＸ−Ｙ面内の指向特性を示すグラフである。
【図５】本発明の実施例１の無給電素子付きリングアンテナの一例の反射特性を示すグラフである。
【図６】本発明の実施例２の無給電素子付きリングアンテナを説明するための模式図である。
【図７】本発明の実施例２の無給電素子付きリングアンテナの一例のＹ−Ｚ面内（電界面内）の指向特性を示すグラフである。
【図８】本発明の実施例２の無給電素子付きリングアンテナの一例のＸ−Ｚ面内（磁界面内）の指向特性を示すグラフである。
【図９】本発明の実施例２の無給電素子付きリングアンテナの一例のＸ−Ｙ面内の指向特性を示すグラフである。
【図１０】本発明の実施例２の無給電素子付きリングアンテナの一例の反射特性を示すグラフである。
【図１１】本発明の実施例２の無給電素子付きリングアンテナの短波帯での適用例を示す図である。
【図１２】本発明の実施例２の無給電素子付きリングアンテナの変形例を説明するための模式図である。
【図１３】図１２に示す無給電素子付きリングアンテナの一例のＹ−Ｚ面内（電界面内）の指向特性を示すグラフである。
【図１４】図１２に示す無給電素子付きリングアンテナの一例の反射特性を示すグラフである。
【図１５】本発明の前提となるリングアンテナの一例の概略構成を示す斜視図である。
【図１６】図１５に示すリングアンテナの短軸、長軸を説明するための図である。
【図１７】図１５に示すリングアンテナの一例の電界強度と、比帯域幅を示すグラフである。
【図１８】本発明の前提となる他のリングアンテナの略構成を示す平面図である。
【図１９】本発明の前提となる他のリングアンテナの略構成を示す平面図である。
【図２０】図１５、図１８、あるいは、図１９に示すリングアンテナの一例のＹ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図２１】図１５、図１８、あるいは、図１９に示すリングアンテナの一例のＸ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図２２】図１５、図１８、あるいは、図１９に示すリングアンテナの一例のＸ−Ｙ面内の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図２３】図１５、図１８、あるいは、図１９に示すリングアンテナの一例の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図２４】本発明の実施例３の無給電素子付きリングアンテナの概略構成を示す斜視図である。
【図２５】本発明の実施例３の無給電素子付きリングアンテナの一例のＹ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図２６】本発明の実施例３の無給電素子付きリングアンテナの一例のＸ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図２７】本発明の実施例３の無給電素子付きリングアンテナの一例のＸ−Ｙ面内の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図２８】本発明の実施例３の無給電素子付きリングアンテナの一例の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図２９】本発明の実施例４の無給電素子付きリングアンテナの概略構成を示す平面図である。
【図３０】本発明の実施例４の無給電素子付きリングアンテナの一例のＹ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図３１】本発明の実施例４の無給電素子付きリングアンテナの一例のＸ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図３２】本発明の実施例４の無給電素子付きリングアンテナの一例のＸ−Ｙ面内の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図３３】本発明の実施例４の無給電素子付きリングアンテナの一例の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図３４】本発明の実施例５の無給電素子付きリングアンテナの概略構成を示す平面図である。
【図３５】本発明の実施例５の無給電素子付きリングアンテナの一例のＹ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図３６】本発明の実施例５の無給電素子付きリングアンテナの一例のＸ−Ｚ面内の散乱断面６の指向特性を示すグラフである。
【図３７】本発明の実施例５の無給電素子付きリングアンテナの一例のＸ−Ｙ面内の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図３８】本発明の実施例５の無給電素子付きリングアンテナの一例の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図３９】本発明の実施例６の無給電素子付きリングアンテナの概略構成を示す平面図である。
【図４０】本発明の実施例６の無給電素子付きリングアンテナの一例のＹ−Ｚ面内の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図４１】本発明の実施例６の無給電素子付きリングアンテナの一例のＸ−Ｚ面内の散乱断面６の指向特性を示すグラフである。
【図４２】本発明の実施例６の無給電素子付きリングアンテナの一例のＸ−Ｙ面内の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図４３】本発明の実施例６の無給電素子付きリングアンテナの一例の散乱断面積の指向特性を示すグラフである。
【図４４】本発明の実施例７の無給電素子付きリングアンテナの概略構成を示す平面図である。
【図４５】本発明の実施例８の無給電素子付きリングアンテナの概略構成を示す平面図である。
【図４６】本発明の実施例９の無給電素子付きリングアンテナの概略構成を示す平面図である。
【図４７】従来のリングアンテナの概略構成を示す模式図である。
【図４８】従来のリングアンテナの一例のＹ−Ｚ面内（電界面内）の指向特性を示すグラフである。
【図４９】従来のリングアンテナの一例のＸ−Ｚ面内（磁界面内）の指向特性を示すグラフである。
【図５０】従来のリングアンテナの一例のＸ−Ｙ面内の指向特性を示すグラフである。
【図５１】従来のリングアンテナの一例の反射特性を示すグラフである。
【符号の説明】
【００３０】
１  誘電体基板
２，２１，２２，３，３１，３２，８，９，１２，１３，１６，１７  導電体
５，６，２０  高周波チョークコイル
７  負荷抵抗
１０  電圧計
１５  導電線
３０  接続導体
５０１,５０２  導体
５１１，５１２  線状導体
５２  ループ状導体
５３  コの字形導体
５４  矩形枠形導体
５５  スパイラル状の導体
６０  可変静電容量器（所謂、真空バリコン）
１０１  鉄塔
１０２  給電線・遠隔制御線
１０３  平衡−不平衡変換器
１０５  碍子
Ｄ，Ｄ１，Ｄ２  ダイオード
Ｃ，Ｃ１，Ｃ２  コンデンサ
ＣＶ  可変容量コンデンサ
ＬＥＤ  発光ダイオード
ＬＳＩ  半導体集積回路
RANT  リングアンテナ
【図１】
2006033298.tif 000003
【図２】
2006033298.tif 000004
【図３】
2006033298.tif 000005
【図４】
2006033298.tif 000006
【図５】
2006033298.tif 000007
【図６】
2006033298.tif 000008
【図７】
2006033298.tif 000009
【図８】
2006033298.tif 000010
【図９】
2006033298.tif 000011
【図１０】
2006033298.tif 000012
【図１１】
2006033298.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
2006033298.tif 000015
【図１４】
2006033298.tif 000016
【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
2006033298.tif 000039
【図３８】
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【図３９】
2006033298.tif 000041
【図４０】
2006033298.tif 000042
【図４１】
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【図４２】
2006033298.tif 000044
【図４３】
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【図４４】
2006033298.tif 000046
【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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