(57)【要約】 【課題】  ハウジング間の嵌合・離脱方向におけるガタ付きを防止する。【解決手段】  第１ハウジング１０と第２ハウジング４０とには、両ハウジング１０，４０の嵌合・離脱方向に対向する一対の係合部２２，４６が設けられ、一対の係合部２２，４６には、付勢部材３０が、一対の係合部２２，４６を離間させる方向へ付勢する形態で係合される。付勢部材３０の付勢力によって、一対の係合部２２，４６を介して第１ハウジング１０と第２ハウジング４０を嵌合方向へ相対変位させることにより、両ハウジング１０，４０間の隙間を詰め、両ハウジング１０，４０間の相対変位を規制することができる。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１ハウジングと第２ハウジングを互いに嵌合・離脱させるようにしたコネクタにおいて、
前記第１ハウジングと前記第２ハウジングとに設けられ、前記両ハウジングの嵌合・離脱方向に対向する一対の係合部と、
前記一対の係合部に対しその一対の係合部を接近又は離間させる方向へ付勢する形態で係合される付勢部材とを備えていることを特徴とするコネクタ。
【請求項２】
前記第１ハウジングと前記第２ハウジングには、前記付勢部材の付勢によって相対変位したときに当接する一対の当接面が設けられ、
前記一対の当接面のうち少なくとも一方が、前記両ハウジングの嵌合・離脱方向に対して斜めとなるテーパ状をなしていることを特徴とする請求項１記載のコネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コネクタに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、２つのハウジングを嵌合し、一方のハウジングのロックアームを他方のハウジングのロック突起に係止させることによって両ハウジングを嵌合状態にロックするようにしたコネクタが開示されている。
【特許文献１】特開平５−１８２７１２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
この種のコネクタでは、両ハウジングの嵌合過程で、ロックアームが、両ハウジングの嵌合方向と平行なロック姿勢から、嵌合方向に対して斜めを向いたロック解除姿勢へ弾性変形しつつロック突起を乗り越え、両ハウジングが正規嵌合したところでロックアームが弾性復帰してロック突起に係止するようになっている。そのため、嵌合状態では、ロック突起とロックアームとの間に嵌合方向の隙間が空くことは避けられない。このような嵌合方向の隙間は、ハウジング間のガタ付きの原因となり、ひいては、ハウジングに取り付けられている端子金具同士の間で微摺動磨耗を生じさせる原因となる。  
本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、ハウジング間の嵌合・離脱方向におけるガタ付きを防止することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上記の目的を達成するための手段として、請求項１の発明は、第１ハウジングと第２ハウジングを互いに嵌合・離脱させるようにしたコネクタにおいて、前記第１ハウジングと前記第２ハウジングとに設けられ、前記両ハウジングの嵌合・離脱方向に対向する一対の係合部と、前記一対の係合部に対しその一対の係合部を接近又は離間させる方向へ付勢する形態で係合される付勢部材とを備えている構成としたところに特徴を有する。
【０００５】
請求項２の発明は、請求項１に記載のものにおいて、前記第１ハウジングと前記第２ハウジングには、前記付勢部材の付勢によって相対変位したときに当接する一対の当接面が設けられ、前記一対の当接面のうち少なくとも一方が、前記両ハウジングの嵌合・離脱方向に対して斜めとなるテーパ状をなしているところに特徴を有する。
【発明の効果】
【０００６】
＜請求項１の発明＞
付勢部材の付勢力によって、一対の係合部を介して第１ハウジングと第２ハウジングを嵌合方向又は離脱方向へ相対変位させることにより、両ハウジング間の隙間を詰め、両ハウジング間の相対変位を規制することができる。
【０００７】
＜請求項２の発明＞
一対の当接面のうち少なくとも一方が、両ハウジングの嵌合・離脱方向に対して斜めとなるテーパ状をなしているので、両ハウジングは、嵌合・離脱方向と直交する径方向において位置決めされる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
＜実施形態１＞
以下、本発明を具体化した実施形態１を図１乃至図９を参照して説明する。本実施形態のコネクタは、互いに嵌合・離脱を可能とされた第１ハウジング１０と第２ハウジング４０とを備えており、第１ハウジング１０には両ハウジング１０，４０間の嵌合・離脱方向におけるガタ付きを防止するための付勢部材３０が取り付けられるようになっている。
【０００９】
第１ハウジング１０、合成樹脂製であり、雌端子金具１２が収容されるハウジング本体１１と、ハウジング本体１１を包囲する筒状嵌合部１３とを一体に形成したものである。ハウジング本体１１と筒状嵌合部１３とによって構成される筒状の嵌合空間１４内には、前方から第２ハウジング４０のフード部４３が嵌入されるようになっている。この嵌合空間１４には、ハウジング本体１１の上面にシーソー状に弾性変位し得るように支持されたロックアーム１５が収容されている。ロックアーム１５は、弾性変位しない自由状態においてハウジング本体１１に沿って前後方向（両ハウジング１０，４０の嵌合・離脱方向と略平行な方向）に延びた形態となっている。また、ロックアーム１５の前端部にはロック突起１６が下向きに突出して形成されいる。
【００１０】
筒状嵌合部１３は前端部のみが全周に亘って連続しており、筒状嵌合部１３の上面は前端部を除いて上方へ開放されている。筒状嵌合部１３における開放領域の左右両側部分は一対の保護壁１７となっており、この両保護壁１７の間にロックアーム１５が配置されている。また、筒状嵌合部１３には、その左右両外側面を上下方向（両ハウジング１０，４０の嵌合・離脱方向と直交する方向）に切欠した形態の切欠部１８が形成され、切欠部１８のうち上下方向における略中央部分には、筒状嵌合部１３の外面と内面の間を貫通する形態であって前後方向の寸法が切欠部１８と同じ寸法とされた方形の開口部１９が形成されている。さらに、筒状嵌合部１３の左右両側壁部には、上下方向において開口部１９と対応する領域を部分的に外側へ突出させた形態の膨出部２０Ｆ，２０Ｒが形成され、切欠部１８よりも前側の膨出部２０Ｆ、及び切欠部１８よりも後側の膨出部２０Ｒには、夫々、内周面を凹ませた形態の逃がし凹部２１Ｆ，２１Ｒが形成されている。この前部逃がし凹部２１Ｆと後部逃がし凹部２１Ｒは、いずれも開口部１９に連通している。そして、前側の膨出部２０Ｆの後面部は第１係合部２２となっており、この前側の膨出部２０Ｆの後面は、両ハウジング１０，４０の嵌合・離脱方向と直角な平坦状をなす第１係合面２３となっている。
【００１１】
ハウジング本体１１と筒状嵌合部１３との間の嵌合空間１４の奥端部（後端部）には、左右一対の第１当接面２４が形成されている。この第１当接面２４は、筒状嵌合部１３の内周面に形成され、両ハウジング１０，４０の嵌合・離脱方向に対して傾斜したテーパ状をなしている。同じく嵌合空間１４の奥端部には、上下一対の第１当接面２５も形成されている。この上下一対の第１当接面２５は、ハウジング本体１１の外周面に形成され、両ハウジング１０，４０の嵌合・離脱方向に対して傾斜したテーパ状をなしている。
【００１２】
次に、付勢部材３０について説明する。  
付勢部材３０は、合成樹脂製であり、左右一対の脚部３１の上端同士を連結部３２で連結した形態、即ち概ね門形をなしている。各脚部３１は、夫々、全体として上下方向に長い板状をなすとともに、板面を筒状嵌合部１３の側壁面とほぼ平行をなした形態とされている。各脚部３１には、その下端から上方へ切り込んだ形態のスリット３３が形成され、このスリット３３により、下方へ片持ち状に延出した形態であって、上端部を支点として前後方向への弾性撓みを可能とされた前後一対のアーム部３４Ｆ，３４Ｒが形成されている。前側のアーム部３４Ｆの前縁は、切欠部１８の前側の縁部（両ハウジング１０，４０の嵌合・離脱方向に対して直角をなす）に沿うように直線状をなす。一方、後側のアーム部３４Ｒの後縁は、切欠部１８の後側の縁部（両ハウジング１０，４０の嵌合・離脱方向に対して直角をなす）に対して斜めをなし、後側のアーム部３４Ｒの後縁と切欠部１８の後側の縁部との間には、下方に向かって次第に増大する前後方向の隙間が空くようになっている。そして、この後側のアーム部３４Ｒの後端縁には、後方へ略三角形状に突出した形態の突出部３５が形成されている。
【００１３】
次に、第２ハウジング４０について説明する。  
第２ハウジング４０は、合成樹製であり、雄端子金具４２を保持する端子保持部４１と、端子保持部４１から前方に突出するフード部４３とを有する。雄端子金具４２の先端のタブ４２ａは端子保持部４１の前端面から突出し、フード部４３によって包囲されている。フード部４３の外周上面には、左右一対のガイドリブ４４に挟まれたロック突部４５が形成されている。また、フード部４３の外周における左右両外側面には、ブロック状をなす一対の第２係合部４６が突出形成されている。第２係合部４６は、側方から視て方形をなし、その後面のうち略下半分領域は、両ハウジング１０，４０の嵌合・離脱と直角な平坦状の第２係合面４７となっており、第２係合部４６の後面のうち略上半分領域は、両ハウジング１０，４０の嵌合・離脱方向と直角な方向に対して傾斜したテーパ面４８となっている。
【００１４】
また、フード部４３の外周における左右両外側面には一対の第２当接面４９が形成されている。この第２当接面４９は、両ハウジング１０，４０の嵌合・離脱方向に対して傾斜したテーパ状をなし、その傾斜の角度は、第１ハウジング１０の左右両第１当接面２４と同じ角度となっている。さらに、フード部４３の内周における上下両面に一対の第２当接面５０が形成されている。この第２当接面５０は、両ハウジング１０，４０の嵌合・離脱方向に対して傾斜したテーパ状をなし、その傾斜の角度は、第１ハウジング１０の上下両第１当接面２５と同じ角度となっている。
【００１５】
次に、本実施形態の作用について説明する。  
第２ハウジング４０のフード部４３を第１ハウジング１０のハウジング本体１１と筒状嵌合部１３との間の嵌合空間１４に差し込むと、両ハウジング１０，４０が正規嵌合に至る直前で、ロックアーム１５の前端のロック突起１６がロック突部４５に乗り上がるととともに、ロックアーム１５が弾性変位して前上がりの姿勢となる。そして、両ハウジング１０，４０が正規の嵌合状態（端子金具１２，４２同士が確実に接続された状態）になると、ロック突起１６がロック突部４５を通過してロックアーム１５が弾性復帰し、ロック突起１６がロック突部４５に係止する。このロック突起１６とロック突部４５との係止により、両ハウジング１０，４０が離脱規制された状態にロックされる。
【００１６】
嵌合過程では、ロックアーム１５が両ハウジング１０，４０の嵌合方向に対して斜め姿勢をとりつつロック突起１６がロック突部４５を通過し、正規嵌合状態に至るとロックアーム１５が両ハウジング１０，４０の嵌合方向と平行な姿勢に弾性復帰するため、正規嵌合状態では、ロック突起１６とロック突部４５との間に、両ハウジング１０，４０の嵌合・離脱方向の僅かな隙間Ｓａが空くことは避けられない（図８を参照）。この隙間Ｓａは、両ハウジング１０，４０が嵌合・離脱方向に相対変位することを許容するが、両ハウジング１０，４０が相対変位すると、それに起因して端子金具１２，４２同士の間で微摺動摩耗が発生することが懸念される。
【００１７】
そこで、本実施形態では、その対策として付勢部材３０を第１ハウジング１０に組み付けている。付勢部材３０は、上方からアーム部３４Ｆ，３４Ｒを切欠部１８に嵌め込むようにして組み付けられる。このとき、前側の逃がし凹部２１Ｆと開口部１９を通過した第２係合部４６は、その後面部を除いて後側の逃がし凹部２１Ｒ内に収容され、第２係合部４６の後面部は、後側の膨出部２０Ｒよりも第１係合部２２側（前側の膨出部２０Ｆ側）へ突出している。つまり、第１係合部２２の第１係合面２３と第２係合部４６の第２係合面４７とが、両ハウジング１０，４０の嵌合・離脱方向と平行な前後方向において互い対向するように並んでいる。そして、アーム部３４Ｆ，３４Ｒは、この第１係合部２２と第２係合部４６との間に割り込むように進入し、進入に伴って両アーム部３４Ｆ，３４Ｒが両者の前後方向の間隔（スリット３３）を狭めるように弾性撓みする。
【００１８】
付勢部材３０が組み付けられた状態では、前側のアーム部３４Ｆの前端面が第１係合面２３に対して面接触状態で当接するとともに、後側のアーム部３４Ｒの突出部３５の突出端が第２係合面４７に当接する。尚、付勢部材３０の組付け過程では、突出部３５が第２係合部４６のテーパ面４８に摺接することにより、突出部３５が第２係合部４６の上面に引っ掛かることなく、付勢部材３０の組付けが円滑に行われる。
【００１９】
そして、この両アーム部３４Ｆ，３４Ｒの弾力により、第１係合部２２と第２係合部４６の前後方向の間隔が拡がる。ここで、第２係合部４６は、第１係合部２２に対しその後方、即ち第１ハウジング１０に対する第２ハウジング４０の嵌合方向先方に位置するので、第１ハウジング１０に対して第２ハウジング４０が嵌合方向に引き込まれることになる。これに伴い、ロック突起１６とロック突部４５の前後方向の隙間Ｓａが拡大するとともに、第１ハウジング１０の第１当接面２４，２５と第２ハウジング４０の第２当接面４９，５０が面接触状態に当接し、両ハウジング１０，４０が付勢部材３０により前後方向（嵌合・離脱方向）の相対変位を規制された状態に保持される（図９を参照）。
【００２０】
この当接面２４，２５，４９，５０は、両ハウジング１０，４０の嵌合・離脱方向に対して斜めをなすので、ハウジング１０，４０の寸法公差や嵌合時の組付け公差があっても、両ハウジング１０，４０の前後方向の相対変位（ガタ付き）を確実に防止することができる。また、この状態では、ハウジング本体１１の前端面と端子保持部４１の前端面（フード部４３の奥端面）との間には間隙が空けられている。尚、第２係合部４６が完全に後側の逃がし部内に収容された状態となっていたとしても、後側のアーム部３４Ｒの突出部３５は、後側の逃がし凹部２１Ｒ内に進入することができるので、付勢部材３０によって第１係合部２２と第２係合部４６とを離間させる方向（第１ハウジング１０に対して第２ハウジング４０を嵌合方向へ引き込む方向）に相対変位させることは可能である。
【００２１】
上述のように本実施形態においては、付勢部材３０の付勢力によって、一対の係合部２２，４６を介して第１ハウジング１０と第２ハウジング４０を嵌合方向へ相対変位させることにより、両ハウジング１０，４０間の隙間を詰めるようにしたので、両ハウジング１０，４０間の嵌合・離脱方向におけるガタ付き（相対変位）を規制することができる。
【００２２】
また、第１ハウジング１０と第２ハウジング４０に、付勢部材３０の付勢によって相対変位したときに互いに当接する当接面２４，２５，４９，５０を設け、この当接面２４，２５，４９，５０を、両ハウジング１０，４０の嵌合・離脱方向に対して斜めとなるテーパ状としたので、両ハウジング１０，４０は、嵌合・離脱方向と直交する径方向においても位置決めされる。
【００２３】
＜他の実施形態＞
本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施態様も本発明の技術的範囲に含まれ、さらに、下記以外にも要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施することができる。  
（１）上記実施形態では、嵌合状態の両ハウジングを更に嵌合方向に相対変位させることで隙間を詰めるようにしたが、本発明によれば、嵌合状態の両ハウジングを離脱方向へ相対変位させることで隙間を詰めるようにしてもよい。
【００２４】
（２）上記実施形態では、第１係合部と第２係合部を離間させる方向へ付勢することで両ハウジング間の隙間を詰めるようにしたが、本発明によれば、両係合部を接近させる方向へ相対変位させることで両ハウジング間の隙間を詰めるようにしてもよい。  
（３）上記実施形態では第１ハウジングの当接面と第２ハウジングの当接面の双方をテーパ状としたが、本発明によれば、いずれか一方の当接面のみがテーパ状をなすようにしてもよい。  
（４）上記実施形態では当接面がテーパ状をなすが、本発明によれば、当接面は、両ハウジングの嵌合・離脱方向と直交する面であってもよい。
【００２５】
（５）上記実施形態では端子金具の数を２極としたが、本発明は、端子金具が１極または３極以上の場合にも適用できる。  
（６）上記実施形態では第２ハウジングの当接面をフード部の先端部のみに形成したが、本発明によれば、テーパ状の当接面がフード部の全長に亘ってもよい。  
（７）上記実施形態では左右の当接面をフード部の外周面に形成したが、本発明によれば、左右の当接面をフード部の内周側に形成してもよい。  
（８）上記実施形態では上下の当接面をフード部の内周側に形成したが、本発明によれば、上下の当接面をフード部の外周側に形成してもよい。  
（９）上記実施形態では当接面をフード部の内周側と外周側のいずれか一方のみを斜めに切欠した形態としたが、本発明にわれば、当接面は、フード部の内周側と外周側の両方を斜めに切欠した楔状としてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】実施形態１において第１ハウジング、第２ハーネス及び付勢部材を分離した状態をあらわす側面図
【図２】両ハウジングを嵌合して付勢部材を組み付けた状態をあらわす側面図
【図３】第１ハウジングの正面図
【図４】第２ハウジングを嵌合して付勢部材を組み付けた状態をあらわす第１ハウジングの正面図
【図５】第１ハウジングの平面図
【図６】付勢部材を組み付けた状態をあらわす第１ハウジングの平面図
【図７】両ハウジングを嵌合して付勢部材を組み付けた状態をあらわす水平断面図
【図８】両ハウジングを嵌合した状態をあらわす縦断面図
【図９】両ハウジングを嵌合して付勢部材を組み付けた状態をあらわす縦断面図
【符号の説明】
【００２７】
１０…第１ハウジング
２２…第１係合部
２４，２５…第１当接面
３０…付勢部材
４０…第２ハウジング
４６…第２係合部
４９，５０…第２当接面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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