(57)【要約】【課題】アンテナ機器の方位の効果についての性能上の問題を和らげ、緩和し、取り除くこと。【解決手段】方位検出手段、及び／又は力検出手段、及びアンテナを備えたアンテナユニットは、前記アンテナユニットの検出された方位に応じて、送信及び／又は受信特性を制御可能である。前記ユニットの絶対方位は、送信及び／又は受信特性に影響を与える。一つの実施例では、ドップラ効果を考慮するために、方位及び動作における変化が、これらの特性に影響を与える。【選択図】      図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信デバイスと更なるデバイスとの間の無線通信の確立のために使用され、前記通信デバイスと接続されるアンテナユニットであって、
方位検出手段と第一のアンテナとを備え、検出された方位に応じて、少なくとも第一の送信特性を修正するために動作中調整されるアンテナユニット。
【請求項２】
通信デバイスと更なるデバイスとの間の無線通信の確立のために使用され、前記通信デバイスと接続されるアンテナユニットであって、
少なくとも一つの方位検出手段と少なくとも第一のアンテナとを備え、検出された方位に応じて、少なくとも第一の受信特性を修正するために動作中調整されるアンテナユニット。
【請求項３】
請求項１に記載のアンテナユニットにおいて、
送信特性を修正する修正手段を備え、前記修正手段は、変調及び符号化スキームを調整可能であるアンテナユニット。
【請求項４】
請求項１乃至３のうち何れか１項に記載のアンテナユニットにおいて、
送信又は受信特性を修正する修正手段を更に備え、前記手段は、
前記アンテナユニットの複数のアンテナから選択する選択手段と、
調整可能なビーム形成手段と
のうちの何れか又は全てを含んでいるアンテナユニット。
【請求項５】
請求項４に記載のアンテナユニットにおいて、
効果的なビーム方位を選択又は維持することを目的として、前記アンテナユニットの検出された方位に応じて、一つ又は複数のアンテナが選択可能であるアンテナユニット。
【請求項６】
請求項４又は５に記載のアンテナユニットにおいて、
効果的なビーム方位を選択又は維持することを目的として、前記アンテナユニットの検出された方位に応じて、前記ビーム形成手段が調整可能であるアンテナユニット。
【請求項７】
請求項６に記載のアンテナユニットにおいて、前記ビーム形成手段は、
複数フィードポイントと、
プログラム可能なまとめられた非励振要素と
のうちの何れか又は全てによって調整可能であるアンテナユニット。
【請求項８】
請求項３乃至７のうち何れか１項に記載のアンテナユニットにおいて、前記変調及び符号化スキームは、
送信又は受信におけるドップラ効果を緩和することを目的として、
前記アンテナユニットの決定された速度と、
前記アンテナユニットの検出された加速度と
のうちの何れか又は全てに応じて調整可能であるアンテナユニット。
【請求項９】
請求項８に記載のアンテナユニットにおいて、前記変調及び符号化スキームに対する調整は、
データレートの調整、
送信信号電力の調整、
変調モードの調整、
コデックパラメータの調整、
誤り保護スキームの調整、及び
使用されたデコーダの種類の調整
のうちの何れか又は全てを含むアンテナユニット。
【請求項１０】
請求項１乃至９のうち何れか１項に記載のアンテナユニットにおいて、
前記方位を補償することを目的として、検出された方位に応じて、無線通信システムの通信ハードウェアと通信するために動作中調整されるアンテナユニット。
【請求項１１】
請求項１乃至１０のうち何れか１項に記載のアンテナユニットにおいて、
前記アンテナユニットの一つ又は複数のアンテナは、前記アンテナユニットの別のアンテナに対して、異なる物理方位を占めるアンテナユニット。
【請求項１２】
請求項１乃至１１のうち何れか１項に記載のアンテナユニットにおいて、
前記アンテナユニットの各アンテナは、前記アンテナユニットの少なくとも一つの別のアンテナとは異なる方向応答プロファイルを持つアンテナユニット。
【請求項１３】
請求項１乃至１２のうち何れか１項に記載のアンテナユニットにおいて、
更に、送信又は受信が最初になされたときに検出された方位に応じて、自己を初期設定するために動作中調整されるアンテナユニット。
【請求項１４】
請求項１乃至１３のうち何れか１項に記載のアンテナユニットにおいて、
前記アンテナユニットの効果的なビーム方位を示すデータが送信されるようにするために、動作中調整される手段を更に備えたアンテナユニット。
【請求項１５】
請求項１乃至１４のうち何れか１項に記載のアンテナユニットにおいて、
前記アンテナユニットの望ましい効果的なビーム方位を示すデータを受信するために動作中調整される手段を更に備えたアンテナユニット。
【請求項１６】
請求項１乃至１５のうち何れか１項に記載のアンテナユニットにおいて、
前記アンテナユニットの望ましい効果的なビーム方位をユーザが設定することを可能にするために、動作中調整される入力手段を更に備えたアンテナユニット。
【請求項１７】
請求項１乃至１６のうち何れか１項に記載のアンテナユニットにおいて、前記方位検出手段は、
加速度計、
慣性トラッカ、
ジャイロスコープ、及び
ティルトスイッチ
のうちの何れか又は全てを備えたアンテナユニット。
【請求項１８】
請求項１乃至１７のうち何れか１項に記載のアンテナユニットにおいて、
前記アンテナユニットは更に、ＧＰＳ受信機を備えたアンテナユニット。
【請求項１９】
請求項１８に記載のアンテナユニットにおいて、
前記方位検出手段は、磁気センサを備えたアンテナユニット。
【請求項２０】
請求項１９に記載のアンテナユニットにおいて、
所望の方向を決定するために、位置データ及びコンパス情報をナビゲーション手段に送るために動作中調整されるアンテナユニット。
【請求項２１】
請求項２０に記載のアンテナユニットにおいて、
対応するデバイスから位置データ及びコンパス情報を受信し、前記受信したデータに対して、送信及び受信ビームを方向付けることが可能なアンテナユニット。
【請求項２２】
請求項１乃至２１のうち何れか１項に記載のアンテナユニットにおいて、
複数入力、複数出力通信を容易にするために動作中調整されるアンテナユニット。
【請求項２３】
請求項１乃至２２のうち何れか１項に記載のアンテナユニットにおいて、
前記方位検出手段は、アラームが設定されていれば、このアラームをトリガするために動作中調整されるアンテナユニット。
【請求項２４】
請求項１乃至２３のうち何れか１項に記載のアンテナユニットにおいて、
前記デバイスの検出された動作が、ダメージを引き起こしそうかを測定するために動作中調整される処理手段を備えたアンテナユニット。
【請求項２５】
請求項２４に記載のアンテナユニットにおいて、
前記デバイスの検出された動作が、ダメージをもたらしそうであると前記処理手段が判定した場合には、先ず前記ユーザに通知し、その後、この動作が定めれた程度まで再び発生するか、この動作が定められた期間にわたって再び発生するかの理由のうちの何れか又は両方のためであることを第三者に通知するために動作中調整されるアンテナユニット。
【請求項２６】
請求項１乃至２５のうち何れか１項に記載のアンテナユニットにおいて、
前記処理手段は更に、第三者への送信、あるいはホストデバイスによる使用かの何れかのための入力として、検出された方位を解析するために動作中調整されるアンテナユニット。
【請求項２７】
請求項１乃至２６のうち何れか１項に記載のアンテナユニットにおいて、
衝突時における動作に関する情報を提供することを目的として、前記方位検出器は加速度計であり、更に、前記加速度計の出力を監視するために動作中調整される記録手段を備えたアンテナユニット。
【請求項２８】
請求項１乃至２７のうち何れか１項に記載のアンテナユニットを備えた移動通信デバイス。
【請求項２９】
ラップトップ、コンピュータ、ＰＤＡ、移動電話、入力デバイス、及びエンターテイメントデバイスのうちの何れか一つである請求項２８に記載の移動通信デバイス。
【請求項３０】
請求項１乃至２７のうち何れか１項に記載のアンテナユニットを備えた車輌。
【請求項３１】
アンテナユニットによる送信又は受信の方法であって、
前記アンテナユニットの方位を検出することと、
前記検出された方位に応じて、前記アンテナユニットの少なくとも第一の送信又は受信特性を修正することと
の各ステップからなる方法。
【請求項３２】
請求項３１に記載のアンテナユニットによる送信の方法であって、
前記送信特性を修正するステップは、変調及び符号化スキームのパラメータを調整することを更に含む方法。
【請求項３３】
請求項３１又は３２に記載のアンテナユニットによる送信又は受信の方法であって、前記送信又は受信特性を修正するステップは更に、
前記アンテナユニットの複数のアンテナの中から選択することと、
前記アンテナユニットの一つ又は複数のアンテナからのビームパターンを調整することと
のうちの何れか又は全てのステップを含む方法。
【請求項３４】
請求項３３に記載のアンテナユニットによる送信又は受信の方法であって、
送信方位を選択又は維持する目的のために、前記一つ又は複数のアンテナを選択するステップは、前記アンテナユニットの検出された方位に応じている方法。
【請求項３５】
請求項３３又は３４に記載のアンテナユニットによる送信又は受信の方法であって、
送信方位を選択又は維持する目的のために、前記アンテナユニットの一つ又は複数のアンテナからのビームパターンを調整するステップは、前記アンテナユニットの検出された方位に応じている方法。
【請求項３６】
請求項３２乃至３５のうちの何れか１項に記載のアンテナユニットによる送信又は受信の方法であって、変調及び符号化スキームのパラメータを調整するステップは、
前記アンテナユニットの決定された速度と、
前記アンテナユニットの検出された加速度と
のうちの何れか又は全てに応じている方法。
【請求項３７】
請求項３２乃至３６のうちの何れか１項の方法のステップを処理手段に実行させるプロセッサ実施可能命令を備えたコンピュータプログラム製品。
【請求項３８】
請求項３２乃至３６のうちの何れか１項の方法のステップを処理手段に実行させるプロセッサ実施可能命令を格納する記憶媒体。
【請求項３９】
請求項３２乃至３６のうちの何れか１項の方法のステップを処理手段に実行させるプロセッサ実施可能命令を搬送する信号。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナユニット、及び送信又は受信の方法に関する。特に限定する訳ではなく、本発明は、所定の動作方位における使用を必ずしも意図していないか、又は種々の異なる方位で使用されうるデバイスで使用されることが可能なアンテナユニットに関する。本発明は、また、それに対応する送信又は受信の方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムは一般に、信号の送信及び受信のためのアンテナを備えている。
【０００３】
いくつかの最近の無線システムは、通信デバイスにおいて複数のアンテナを使用し、送信機と受信機との間で複数入力複数出力（ＭＩＭＯ）通信を提供している。ＭＩＭＯシステムは、空間的な多重伝送を通じて、又は送信されたデータの複数の独立した複製を提供することによって、例えば、スループット、リンクロバスト性、及び通信範囲に関する性能を改善する。これは、例えば、Alamouti直交空間−時間ブロック符号化技術（S. M. Alamouti, A Simple Transmit Diversity Technique for Wireless Communications, IEEE Journal on Select Areas in Communications, vol.16, No.8, １９９８年１０月（非特許文献１）参照）のような空間−時間符号化技術の使用によって一般に達成される。
【０００４】
しかしながら、他の要因もまた、通信のために使用される受信機における信号対雑音比（ＳＮＲ）のような性能に影響を与える。とりわけ、ＳＮＲは、送信された信号電力、環境を通じた経路損失、アンテナの利得、及び受信機における雑音に依存する。
【０００５】
一般に、受信信号強度全体が増加すると、無線通信リンクの性能は改善する。しかしながら、一般にアンテナは送信又は受信の何れにおいても全方向応答を持っていないので、信号強度及びその結果得られる性能は、アンテナの方位に依存する。
【０００６】
移動通信デバイスに搭載されたアンテナは、しばしば、エレベーションの角度及び方位角によって強く変化する応答を持つので、性能にインパクトを与える。例えば、図１は、単一アンテナ、平面逆Ｆ型アンテナ（ＰＩＦＡ：Planar Inverted-F Antenna）、及びスロットアンテナの各タイプの、デュアル送信及び受信アンテナを備えた空間多重伝送ＭＩＭＯシステムにおける符号ビット誤り率性能対ＳＮＲを示している。凡例は、アンテナの垂直方位及び水平方位をそれぞれ＿Ｖ及び＿Ｈで識別しており、エレベーションにおける変化が、ビット誤り率に劇的に影響を与えることをプロットから見ることができる。
【０００７】
以前は、デバイスの方位が知られていたか、又は実質的に不変であったか、あるいはそれらの組み合わせであったために、これは問題とは思われていなかった。例えば、ハンドヘルド移動テレフォニデバイスが特定の方位に保持され、問題となっているデバイスの受話器及び必須のマイクロフォンの位置が与えられることはもっともであると予想される。デバイス設計者が、これら二つの構成要素が位置されるべき場所を一旦規定すると、適度に良い送信及び受信品質を可能にするために、アンテナにおける送信ビーム及び受信ビームの適切な方位を決定することが可能となる。
【非特許文献１】S. M. Alamouti, A Simple Transmit Diversity Technique for Wireless Communications, IEEE Journal on Select Areas in Communications, vol.16, No.8, １９９８年１０月
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、このデバイスの方位は、他のデバイスでは、人間工学によってそんなに簡単に規定されない。パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）は、一般にパーソナルオーガナイザとして使用されるハンドヘルド計算デバイスであり、日記、メモ帳のように使用することが可能なように人間工学的に設計されている。ＰＤＡは、無線通信能力を持ち、移動テレフォニデバイスとして構成することもできる。ＰＤＡがパーソナルオーガナイザとしてのみならずテレフォニデバイスとしても使用されるか否かに関わらず、このデバイスの性質は、様々な構成及び方位で使用されうることを意味している。したがって、アンテナの予測される方位は、アンテナ設計者によって容易に決定できるものではなく、ハンドヘルドデバイスのある方位における悪い性能を受け入れるか、あるいは可能な限り多くの方位において許容できる品質の送信及び受信を保証するために増大した電力消費を受け入れるか何れかの妥協点が模索されねばならない。
【０００９】
確かに、ある程度、使用中のハンドヘルドデバイスのもっともらしい方位に関する仮定を、設計者が行うという点において、上記は従来式の移動テレフォニデバイス用のアンテナの設計に適応する。これは、全てのユーザが、移動テレフォニデバイスを従来方式にあわせる訳ではないので、送信及び／又は受信の悪い品質をもたらすかもしれないと理解されるであろう。
【００１０】
従って、アンテナ機器の方位の効果について性能上の問題が存在する。
【００１１】
従って、本発明の態様は、上述した問題を和らげ、緩和し、取り除くことである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の一つの態様によれば、アンテナユニットが、方位検出手段とアンテナとを備えており、前記アンテナユニットは、検出された方位に応じて、少なくとも一つの送信特性を修正するために動作中調整される。
【００１３】
本発明の別の態様によれば、アンテナユニットが、方位検出手段とアンテナとを備えており、前記アンテナユニットは、検出された方位に応じて、少なくとも第一の受信特性を修正するために動作中に調整される。
【００１４】
上述した本発明の態様の何れかにおいては、方位検出手段が、エレベーションにおける与えられた絶対角度に関して、エレベーションの角度を検出するためのエレベーション検出手段を備えることができる。この与えられた絶対エレベーション角度は、方位検出手段が従っている重力場に関している垂直軸であるかもしれない。エレベーション検出手段は、垂直軸から離れたエレベーション角度で分解された重力成分を検出する重力検出手段を備えうる。この重力検出手段は、加速度計を備えている。この加速度計は、マスと、垂直軸から離れた加速度計の傾きにおいてマスに加えられた重力の成分を検出する手段とを備えている。
【００１５】
上述した本発明の態様の何れかにおいては、方位検出手段が、与えられた絶対方位方向に関して、アンテナユニットの方位角方位を検出する方位角方向検出手段を備えることができる。
【００１６】
この方位角は、コンパス方位に関する水平角度に対する相対的な用語であることが理解されるであろう。特に、慣例的に、方位角角度は、真北、特に磁気的な真北の方位に対して測定される。
【００１７】
この方位角方向検出手段は、それに加えられた磁場を検出する磁場検出手段を備えうる。地球の支配的な磁場が、方位角方向検出手段に加わるということに基づいて、磁場の方向は、アンテナユニットの方位角方位を決定するために使用することができる。もちろん、磁場において局部的に発生する変動が、検出における誤差をもたらすかもしれないが、これは、問題となっているデバイスからの金属及び磁性体の位置を管理することによって説明できることが理解されるであろう。実際、この発生は、稀のようである。
【００１８】
磁場検出手段は、磁場内に配置された導体内で生成された電場を測定し、もって、測定された電場、及び電流キャリアにおける電流の両方に対して垂直な磁場の成分の相対強度を測定可能なホール効果検出手段を備えうる。
【００１９】
同様に有利なことに、もしも停止時の条件が知られていれば、内部で（現在の、又はまさに起こりうる）状態が変化するので、アンテナユニットの加速度を検出することによって、アンテナユニットの速度もまた決定することができる。更に、送信又は受信特性が、現在の、又はまさに起こりうるドップラ効果を考慮するために修正される。
【００２０】
本発明の別の態様によれば、アンテナユニットが、方位検出手段と、複数のアンテナとを備えている。このアンテナユニットは、検出された方位に応じて、少なくとも第一の送信特性を修正するために動作中に調整される。
【００２１】
本発明の別の態様によれば、アンテナユニットが、方位検出手段と、複数のアンテナとを備えている。このアンテナユニットは、検出された方位に応じて、少なくとも第一の受信特性を修正するために動作中に調整される。
【００２２】
上記二つの態様のうちの何れか一方の構成では、その中から一つ又は複数が選択されるアンテナは、それぞれ異なる物理方位を占める。使用時には、効果的な方位を維持又は確立するために、一つ又は複数のアンテナが、検出された方位変化に応じて選択される。ここでは、新たに選択されたアンテナは、アンテナユニットの物理方位における変化に対してほとんど反対の方法で、前に選択されたアンテナへ方位付けられたものである。
【００２３】
上記二つの態様のうちの何れか一方の別の構成では、その中から一つ又は複数が選択されるアンテナは、それぞれ異なる方向応答を持っている。使用時には、効果的な方位を維持又は確立するために、検出された方位に応じて一つ又は複数のアンテナが選択される。上記二つの態様のうちの何れか一方の別の構成では、複数のアンテナが、一つ又は複数のビーム形成アンテナを備えている。複数のビーム形成アンテナが提供される場合には、これらビーム形成アンテナは、好適には、任意の特定方向にビームを向けるために協力することが可能である。使用時には、効果的な方位を維持するために、一つ又は複数のアンテナが、送信されたビームパターンを修正するために使用される。ここでは、ビームパターンが、検出された方位の変化から得られた結果に対してほとんど反対程度までビームの方向を変えるために変化する。
【００２４】
上記二つの態様のうちの何れか一方の更なる構成では、複数のアンテナが、一つ又は複数のビーム形成アンテナを備えている。このビーム形成アンテナは、好適には、任意の特定方向にビームを向けるために協力することが可能である。使用時には、効果的な方位を確立するために、一つ又は複数のアンテナが、送信されたビームパターンを修正するために使用される。ここでは、ビームパターンが、検出された方位に対して決定された角度オフセットまでビームの方向を変えるために変化する。
【００２５】
本発明の更なる態様によれば、アンテナユニットが、加速度検出手段を備えた方位検出手段と、複数のアンテナとを備えている。このアンテナユニットは、検出された加速度、又は検出された加速度から決定された速度に応じて、少なくとも第一の送信特性を修正するために動作中に調整される。
【００２６】
この態様における一つの構成では、処理手段が、速度又は加速度を決定することが可能であり、送信のために使用される変調及び符号化スキームに対する変化を緩和させる。
【００２７】
この態様における一つの構成では、この処理手段が、変調モード、コデック、誤り保護、信号利得、及びデータレートのうちの何れか又は全てに対する変化を制御可能である。
【００２８】
この態様における別の構成では、この処理手段が、速度、又はまさに起こりうる速度変化を別の通信デバイスに通知可能である。
【００２９】
この態様における更なる構成では、この処理手段が、別の通信デバイスから、変調モード、コデック、誤り保護、信号利得、及びデータレートのうちの何れか又は全てに対する変化を要求可能である。
【００３０】
本発明の更なる態様によれば、アンテナユニットが、加速度検出手段と、複数のアンテナとを備えている。このアンテナユニットは、決定された速度又は加速度に応じて、少なくとも第一の受信特性を修正するために動作中に調整される。
【００３１】
この態様の構成では、処理手段が、ドップラシフトした信号の受信及び復号に影響を与えそうな、まさにおこりうる周波数拡散変化を、通信デバイスに通知可能である。
【００３２】
本発明の更なる態様によれば、通信デバイスが、加速度検出手段と、一つ又は複数のアンテナと、通信時に使用するためのビームパターンの望ましい又は実際に効果的な方位を記載した情報を、他の通信デバイスに通信可能な通信手段とを備えている。
【００３３】
この態様の一つの構成では、通信デバイスが、効果的な方位を記載した情報を受信機に送信可能である。そのような方法で、受信機は、この情報を用いて、信号を受信するために統計的に最も確からしいビーム方位を決定することができる。複数経路効果が別の方位をより効果的にするかもしれないので、これは実際のところ、最も効果的な方位ではないかもしれないことが理解されるであろう。好適な実施例では、受信機は、例えば学習及び過去の経験などにより、好適なビーム方位を決定しうる学習アルゴリズムに従って実施可能であるかもしれない。これは、使用時に、ニューラルネットワーク処理アプリケーションとともに実施されるかもしれない。
【００３４】
この態様の別の構成では、通信デバイスが、潜在的な受信機から、望ましい効果的な方位を記載した情報を受信可能である。
【００３５】
この態様の更なる構成では、通信デバイスが、アンテナユニットをホストしているデバイスのユーザインタフェースを経由して、望ましい効果的な方位を記載した情報を受信可能である。
【００３６】
この態様のより更なる構成では、通信デバイスが、アンテナユニットをホストしているデバイスのサービス関連アプリケーションから、望ましい効果的な方位を記載した情報を受信可能である。
【００３７】
本発明の別の態様によれば、アンテナユニットが、方位検出手段と、複数のアンテナと、グローバルポジショニングシステム（ＧＰＳ）とを備えている。ここでは、使用時には、前記検出手段と、ＧＰＳとが、ディスプレイメニューのためのデータを提供し、ユーザによるナビゲーションを可能にする。
【００３８】
本発明の別の態様によれば、アンテナユニットが、動作検出手段と、複数のアンテナとを備えている。ここでは、使用時には、動作検出手段が、もしもアラームが設定されているのであれば、アラームをトリガするために動作中に調整される。
【００３９】
本発明の別の態様によれば、アンテナユニットが、加速度検出手段を備えた方位検出手段と、複数のアンテナとを備えている。ここでは、使用時には、加速度検出手段によって検出された加速度が、アンテナユニットが取り付けられているか、又はその中に収納されているデバイスへダメージを引き起こしそうかについて測定される。
【００４０】
使用時にダメージを引き起こしそうか、又はかなりのダメージのリスクをもたらすかについての正の加速度の大きさは、アンテナユニットによって経験されるとは考えにくいことが理解されるであろう。一方、かなりのダメージのリスクをもたらす大きさの減速（負の加速度）には遭遇するかもしれない。そのような減速は、本発明の態様に従ったアンテナユニットを組み込んだ計算デバイスが落とされたり、事故に巻き込まれた車輌内に存在していたり、単なるユーザによる誤使用（振り、投げ等）の結果生じうる。そのような減速を検出できることが望ましい。
【００４１】
本発明の態様によれば、アンテナユニットが、方位検出手段と、複数のアンテナと、重力軸、動作、及び加速度（又は場合によっては負の加速度）に関する方位の記録を提供するためにアンテナユニットについて検出された力を記述する情報を記録可能な記録手段とを備えている。
【００４２】
本発明の別の態様によれば、アンテナユニットが、方位検出手段と、複数のアンテナとを備えている。ここでは、使用時に、検出された方位、又は方位における変化が、ホストデバイスによって使用されるための入力か、又は第三者への送信用に使用されるための入力として解析される。
【００４３】
本発明の別の態様によれば、移動通信デバイスが、上記に示したような本発明の態様に従ったアンテナを備えている。
【００４４】
本発明の別の態様によれば、車輌が、上記に示したような本発明の態様に従ったアンテナを備えている。
【００４５】
本発明の別の態様によれば、アンテナユニットによる送信の方法が、方位検出手段によって、アンテナユニットの方位を検出することと、その後、予め定めた方位に従って、少なくとも第一の送信特性を変更することとを含んでいる。
【００４６】
本発明の別の態様によれば、アンテナユニットによる受信の方法が、方位検出手段によって、アンテナユニットの方位を検出することと、その後、定められた方位に従って、少なくとも第一の受信特性を変更することとを含んでいる。
【００４７】
上記二つの態様のうちの何れか一方の一つの構成では、送信特性又は受信特性に対する変更は、アンテナユニットのアンテナ間で選択することを含んでいる。
【００４８】
上記二つの態様のうちの何れか一方の別の構成では、送信特性又は受信特性に対する変更は、アンテナユニットの一つ又は複数のアンテナからのビームパターンを調整することを含んでいる。
【００４９】
上記二つの態様のうちの何れか一方の更なる構成では、送信特性に対する変更は、変調及び符号化スキームのパラメータを調整することを含んでいる。
【００５０】
本発明の別の態様によれば、コンピュータプログラム製品が、プロセッサ実施可能な命令を含んでいる。この命令は、処理手段に適用可能な方法のステップを処理手段に実行させることが可能である。
【００５１】
本発明の上記態様が、特別に構成された装置、又は処理を、この処理が実行される装置を参照することなく含んでいることが認められるであろう。本発明は、何れかの態様にしたがって、適切な通信ハードウェアと、対応する実行可能なプログラム命令とを備えて構成された汎用コンピュータ上で実施されうることが理解されるであろう。この実行可能なプログラム命令は、例えば光記憶装置（例えば、光ディスク）、又は適切な実行可能プログラム命令を定義したデータを装置に伝送可能なデータ伝送プロトコル（例えばＩＰを用いたＦＴＰ）、のような適切な搬送信号媒体でありうる搬送媒体の手段によって導入されうる。
【００５２】
本発明は、本発明に従って、多くの個別の態様を参照して述べているが、本発明のあらゆる態様は、本発明のその他の任意の態様と連携して使用することができる。
【００５３】
以下に、本発明の実施例が、添付図面を参照して一例として記載される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００５４】
アンテナユニット、及び送信又は受信の方法を示す。以下の記述では、本発明の実施例の完全な理解のために、多くの具体例を示す。
【００５５】
図２は、当該技術分野で知られているパーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）デバイス２０を図式的に示している。ＰＤＡデバイス２０は、ワーキングメモリ２６内に格納された、又は大容量記憶装置２２から取り出し可能な計算機コード命令を実行可能なプロセッサ２４を備えている。汎用バス２５によって、ユーザ操作可能な入力デバイス３０は、プロセッサ２４と通信する。ユーザ操作可能な入力デバイス３０は、この例では、このデバイスのディスプレイユニットの接触感知面と連携しているポインティングデバイスを備えているが、マウス又はその他のポインティングデバイス、キーボート、書き込みタブレット、音声認識手段、又はこれによってユーザ入力動作が解釈されデータ信号に変換されるその他任意の手段をも含みうる。
【００５６】
オーディオ／ビデオ出力デバイス３２は、更に、ユーザに情報を出力するために、汎用バス２５に接続されている。オーディオ／ビデオ出力デバイス３２は、ビジュアルディスプレイユニットと、スピーカとを含んでいるが、情報をユーザに示すことができるその他任意のデバイスをも含むことができる。
【００５７】
ＰＤＡデバイス２０には、例えばカメラやマイクロホンのようなオーディオ／ビジュアル入力デバイスが組み込まれたり、または接続されうることもまた認められるであろう。
【００５８】
通信ユニット３４は、汎用バス２５に接続され、更にアンテナ３６に接続される。通信ユニット３４及びアンテナ３６によって、ＰＤＡデバイス２０は、その他のデバイスとの無線通信を確立することができる。通信ユニット３４は、渡されたデータを、ＰＤＡデバイス２０が使用に適しているシステムが使用するために以前に確立された通信プロトコルに従って、ＲＦ信号キャリアに変換可能である。
【００５９】
図２のデバイス２０では、プロセッサ２４によって実行された時、ユーザインタフェースを確立させ、ユーザとの間のデータの通信を可能にするユーザアプリケーション２８を、ワーキングメモリ２６に格納する。従って、アプリケーション２８は、汎用又は具体的なコンピュータで実施されるユーティリティと、ユーザによって習慣的に使用されうる機能とを確立する。
【００６０】
それに対し、図３は、本発明の実施例に従ったＰＤＡデバイス１２０を示している。ほとんどの点において、ＰＤＡデバイス１２０は、図２に例示されたものと類似の構成をしており、参照番号も、区別するための接頭語‘１’を用いて対応している。図３は、以下に示す第一及び第二の具体的な実施例に共通した特徴を含む一般的な表示である。
【００６１】
図２に例示したＰＤＡデバイス２０とは異なり、ＰＤＡデバイス１２０は、バス１２５を経由してＰＤＡデバイス１２０の他の構成要素と通信可能なアンテナユニット２００を備えている。通信ユニット１３４は、アンテナユニット２００と通信して、他のデバイスとの無線通信を確立する。
【００６２】
ワーキングメモリ１２６では、アンテナユニット制御機能２４０が、プロセッサ１２４によって実行可能な命令を備えており、アンテナユニット２００を制御するのに適した処理手段を提供する。
【００６３】
図４に示すように、本発明の現在説明している第一の実施例では、アンテナユニット２００が、加速度計２２０と、アナログ−デジタル変換器２３０と、切替器２５０と、複数のアンテナ２１０とを備えている。加速度計２２０は、アンテナユニット２００の垂直（重力の作用する方向）に対する方位、及びアンテナユニット２００の加速度、すなわちアンテナユニット２００の加速又は減速動作に関する情報を検出可能である。加速度計２２０は、バス１２５を経由して、一般にＡＤ変換器２３０を経由して、プロセッサ１２４に動作可能に接続されている。
【００６４】
アンテナユニット制御機能２４０を実行させるプロセッサ１２４は、また、切替器２５０を制御可能である。切替器２５０は、複数のアンテナ２１０からの選択を可能にするので、信号の指向性送信又は受信に影響を与える。
【００６５】
使用時には、プロセッサ１２４が、アンテナユニット制御機能２４０からの指示の下で、加速度計２２０から受け取った情報を解釈し、加速度計２２０へかかった重力の効果の結果として、アンテナユニットの方位と、特にエレベーションとを決定する。この決定処理は、アンテナユニット２００と加速度計２２０との間の既知の相対方位を仮定する。
【００６６】
もしも方位の変化が検出されると、プロセッサ１２４は、切替器２５０に対して、複数のアンテナ２１０から、決定された方位変化を最も良く補償する少なくとも第一のアンテナを選択させる。
【００６７】
アンテナユニット２００内の複数のアンテナ２１０は、一緒に加速度計２２０に対する方位の範囲を占め、本実施例では、図４に示すように９０°に亘って一つの面内に広がったアンテナのファンを形成する。
【００６８】
従って、例えば、もしも第一のアンテナが使用のために選択され、その後ＰＤＡデバイス１２０が一方向に３０°傾けられると、プロセッサ１２４は、アンテナユニット制御機能２４０からの指示の下、複数のアンテナ２１０の中から、第一のアンテナとは違う方向に３０°に最も近く方位付けられたアンテナを選択する。これによって、物理的傾きに対する補償を提供する。相対的に小さな動作の場合、最初の方位に最も近いので、この第一のアンテナが選択されうることに留意されたい。
【００６９】
複数のアンテナ２１０が、例えば、半球にわたって、放射状に方向付けされて分布したアンテナのセットのように、球のあらゆる部分を含む方位の範囲を占めうることが当該技術分野における熟練者には明らかになるであろう。
【００７０】
同様に、二者択一的に、又はそれに加えて、複数のアンテナ２１０は、アンテナの信号送信／受信強度がアンテナに関する方向の関数として変化する明確な方向応答プロファイルを持ち、しかも、これらプロファイルは、アンテナ選択に対する要因となりうることが当該技術分野における熟練者に明らかになるであろう。
【００７１】
図５に示すように、本発明の第二の実施例では、アンテナユニット３００が、方位又は加速度から、ユニットにかかった力を検出可能な加速度計３２０と、アナログ−デジタル変換器３３０と、ビームコントローラ３５０と、一つ又は複数の調整可能なビーム形成アンテナ３１０とを備えている。加速度計３２０は、バス１２５を経由して、更には一般にＡＤ変換器３３０を経由してプロセッサ１２４に動作可能に接続されている。
【００７２】
通常使用時には、ビーム形成アンテナ３１０は、ビームコントローラ３５０によって、ビームパターン３６０を形成するように構成されている。ビームパターン３６０は、実線で示すノミナル方向に方位付けられて示されている。複数のビーム形成アンテナが提供されるところでは、所望の方位方向に所望のビームパターンを提供するために適切に段階的に実行される。
【００７３】
使用時には、プロセッサ１２４は、アンテナユニット制御機能２４０からの指示の下、加速度計３２０から受け取った情報を解析し、加速度計３２０にかかった重力による加速度計にかかった力の成分の効果の結果として、アンテナユニットの方位と、特にエレベーションとを決定する。この決定処理は、アンテナユニット３００と加速度計３２０との間の既知の相対方位を仮定する。
【００７４】
プロセッサ１２４は、アンテナユニット制御機能２４０からの指示の下、その後、方位、及び特にエレベーションにおける変化を決定可能である。その後、プロセッサ１２４は、検出された動作を補償するために、調整可能なビーム形成アンテナ３１０によって生成されたビームパターン３６０を、逆方向に変化させる。この新たな方向は、図５において、破線で示されたビームパターンとして示されており、ビームパターン方位の上記二つの例を例示する破線矢印によって、ビーム方位の調整が観察される。
【００７５】
プロセッサ１２４は、ビームコントローラ３５０への命令によって、ビームパターン３６０における変化を引き起こす。
【００７６】
従って、例えば、もしも第一のビームパターン３６０が現在使用されており、次に、ＰＤＡデバイス１２０が一方向に３０°傾けられると、プロセッサ１２４は、アンテナユニット制御機能２４０からの指示の下、ビームパターン３６０を、違う方向に可能な限り３０°の近くに動かす。これによって、物理的傾きに対する補償を提供する。
【００７７】
明らかに、この動作は、３０°の方位変化に対する補償として、あるいは前の角度に対して３０°異なる新たな絶対方位への応答として解釈される。
【００７８】
ビームコントローラ３５０は、例えば、プログラム可能な負荷非励振構造や、調整可能なビーム形成アンテナ３１０に対する複数フィードポイントのように、ビームの方位を調整するために、種々の手段を適用してよいことが当該技術分野における熟練者には明らかになるであろう。
【００７９】
ビーム形成アンテナ３１０は、ビームパターンを生成するために連携してよいこともまた、当該技術分野における熟練者に明らかになるであろう。また同様に、十分なビーム形成アンテナ３１０が、方位角及びエレベーションの角度範囲を含むあらゆる方位における受信地域を提供するために調整されることも明らかになるであろう。
【００８０】
アンテナユニットの方位角の角度を決定することは、更に、アンテナユニットが、周囲の磁場に関してその方位を決定するホール効果電子コンパスを含むことによって、例示した実施例の何れかの簡単な変更によって調整することができる。一般に、周囲の磁場は、地球の磁場によって実質的に影響されるということに基づいて、アンテナユニットのコンパス方向、又は方位角方位を導出することができる。
【００８１】
ホール効果電子コンパスを使うことは、方位角方向を決定する手段の単なる一例であり、他の手段もまた使用されうることが認められるであろう。更に、方位角方位を決定することは、エレベーション方向を決定することなくビームの方位を改良するのに十分であるかもしれないので、電子コンパスを備えることは、上述した実施例の加速度計の代替となりうることが理解されるであろう。
【００８２】
異なるビームパターンから異なる応用が利益を得るかもしれないので、これらビームパターンは、前もって定義され、サービスに関連付けられたテーブル、サービスプロバイダ、及び／又はビームパターンを持つ受信機内に格納されるか、あるいは、要求に応じて定義されるかもしれないこともまた、当該技術分野における熟練者に明らかであろう。あるいは、ビームパターンは、経験的に、又は自己学習システムによって導出されるかもしれない。
【００８３】
図６には、上記二つの実施例におけるアンテナユニット２００，３００が適用される方法が示されている。ステップＳ１−２では、加速度計２２０，３２０の加速度又はエレベーションの角度（重力による）によって、加速度計２２０，３２０が、測定方向の加速度計に搭載された較正マスに加えられた力を示す。結果として得られる出力は、プロセッサ１２４に渡される。プロセッサ１２４は、アンテナユニット制御機能２４０からの指示の下、ステップＳ１−４において、結果として得られるエレベーションの角度を決定する。その後、プロセッサ１２４は、ステップＳ１−６において、一般にステップＳ１−４の間で決定された方位に応じて修正ビーム方位を計算する。そして、プロセッサ１２４は、ステップＳ１−８において、アンテナ２１０，３１０のビームが、新たな修正方位に更新されるようにする。
【００８４】
アンテナユニット２００，３００の動作は、特定の別の通信デバイスとの通信履歴に基づいて、好適な方向を見極めることを含むことが理解されるであろう。
【００８５】
上述したように、アンテナは、複数のアンテナ２１０からの選択、又は、ビームパターン３６０の修正によって更新される。第一の例示的な実施例が、異なる方向に向けられたアンテナの組の使用について示す一方、特定の時間において使用される一つの選択を可能にするために、この実施例は、例示のみのために記載されたものであり、実際には、移動部を必要としないことから、第二の、ビームを操作する例を適用することが技術的に見てより可能性があることが認められるであろう。
【００８６】
図３及び図５に示すように、本発明の第三の実施例では、アンテナユニット３００が、加速度と、エレベーションの角度とを検出可能な加速度計３２０と、アナログ−デジタル変換器３３０と、ビームコントローラ３５０と、一つ又は複数の調整可能なビーム形成アンテナ３１０とを備えている。加速度計３２０は、バス１２５、一般にはＡＤ変換器３３０を経由してプロセッサ１２４と動作可能に接続されている。
【００８７】
使用時には、プロセッサ１２４が、アンテナユニット制御機能２４０の指示の下、期間中に加速度計３２０から受信した情報を解釈し、アンテナユニットの速度を決定する。アンテナユニットの絶対速度、より正確には、地球に据え付けられた基準フレームに対するアンテナユニットの速度は、初期条件が利用可能のときにのみ計算可能であることが理解されるであろう。そうでなければ、出発点に対するユニットの相対速度のみが導出可能である。そして、プロセッサ１２４は、アンテナユニット制御機能２４０からの指示の下、データの送信又は受信に対する調整によって、ドップラ効果に対する補償をさせる。
【００８８】
送信の場合、通信ユニット１３４に適用された変調及び符号化スキームを調整することによって調整を行う。変調及び符号化スキームは、変調モード、コデックのパラメータ、データ送信レート、送信信号電力、及び場合によっては、使用されている順方向誤り訂正符号、及び使用されている空間時間符号（ＭＩＭＯ）の種類を含みうる。
【００８９】
プロセッサ１２４は、アンテナユニット制御機能２４０からの指示の下、例えば、６４ＱＡＭから１６ＱＡＭにする等、低位の直交振幅変調（ＱＡＭ）スキームに変更することによって、あるいはデータ送信レートを変更するその他の方法によってこの調整を制御することが、当該技術分野における熟練者に明らかであろう。
【００９０】
あるいは、プロセッサ１２４は、決定した速度を通信ユニット１３４に通知するか、又は、変調及び符号化スキーム自身の適切な態様を変更するための要求を通信ユニット１３４に送るかもしれないことも同様に当該技術分野における熟練者に明らかになるであろう。ドップラ効果の可能性及びその緩和の必要性を検出するために、決定された速度が使用される場合には、２つの通信ユニットの間のドップラ効果の可能性を決定するために、２つの通信ユニットの相対速度を決定することが十分であることが認められるであろう。この十分さは、その時点の状態における複数経路効果のインパクトに依存して評価される必要があるかもしれない。
【００９１】
また、例えばコデックにおける冗長性のような変調及び符号化スキームのその他の特性が、任意の適切な組み合わせで制御されうることも当該技術分野における熟練者には明らかであろう。
【００９２】
受信時には、受信信号におけるドップラ効果をなくすために必要なあらゆる周波数拡散修正を、通信ユニット１３４に通知することによって調整がなされる。この調整は、自分自身では、ドップラ効果のための補償プロセスにはならないことが認められよう。本発明は、ドップラ効果に対する補償を与えるものではなく、ドップラ効果を緩和する。通信ユニット１３４は、例えば、低いデータ送信レートに移ることによって、ドップラ効果の可能な存在に対して作用するように構成されている。
【００９３】
送信又は受信の何れかにおいて、予測的なドップラ緩和を可能にするために、速度に加えて、加速度もまた解釈されうることが当該技術分野における熟練者には明らかになるであろう。
【００９４】
図７には、上記実施例におけるアンテナユニット２００，３００によって適用される方法が示されている。加速度計２２０，３２０は、ステップＳ２−２において、加速度を表示する。結果として得られる出力はプロセッサ１２４に送られる。プロセッサ１２４は、アンテナユニット制御機能２４０からの指示の下、ステップＳ２−４において、例えば、ＰＤＡデバイス１２０が静止していると知られている時間から、検出された加速度を積算することによって、動作の速度を決定する。その後、プロセッサ１２４は、ステップＳ２−６において、送信又は受信特性に対する緩和変化を決定し、ステップＳ２−８において、これらが、変調及び符号化スキームに適用されるようにする。従って、この調整は、速度における差し迫った変化に対する警告及び初期動作を与えるものであり、先ず検出され、次に作用される速度を変えることに対する要求はない。代わりに、この調整は、アンテナユニットが、加速度を監視することによって、速度変化を予測することを可能にする。
【００９５】
上述したように、この変調及び符号化スキームは、変調モードの選択、コーデック（コーデック種類、又はそのパラメータ）、コーデック冗長性、送信信号電力及びデータレートを含みうる。プロセッサ１２４は、これら変化の幾つか又は全ての直接制御を行うか、又は、変化を聞き出すために通信ユニット１３４と対話する。上述したように、ステップＳ２−４における速度の使用は、加速度の使用の代わりであるか、あるいは、更に加速度の使用を含む。
【００９６】
本発明の更なる実施例では、プロセッサ１２４は、アンテナユニット制御機能２４０からの指示の下、アンテナユニットの効果的な方位を示すデータの送信を指示する。この効果的な方位は、例えば、ＰＤＡデバイス１２０の位置によるアンテナユニット２００，３００の物理方位を、使用時の実施に依存して、アンテナ２１０の選択、又はビームパターン３６０の変動を補償することを組み合わせたものである。ＰＤＡは、ビームパターンの方位を、将来通信しそうなデバイスへ通信する。
【００９７】
補償が正確に物理方位から成るところでは、効果的な方位が、物理動作の前と同じであり続ける。しかしながら、例えば、もしも選択されたアンテナ位置が、物理動作に対して正確に補償しないように、補償が正確に対応しない例では、アンテナユニット２００，３００の効果的な方位は、物理動作の前であったほど正確ではなくなる。従って、効果的な方位を送信することは、トランシーバに対して、更なる通信に先立って、変化を補償するための自己の送信又は受信特性を再設定する機会を与える。この処理は、二つの端末の最も適切な相互調整を決定し、使用することが意図されていることが認められよう。そのような調整は可能ではないかもしれないし、不適切な与えられた他の環境効果であるかもしれないので、これは、必ずしも、視線の選択に制限される必要はない。
【００９８】
あるいは、又はそれに加えて、好適な効果的な方位は、適切な入力手段を提供しているユーザ操作可能な入力デバイス１３０を通じて、ユーザによって特定されることもできる。
【００９９】
好適で効果的な方位は、テーブル関連サービス、サービスプロバイダ、及び／又は方位を持つ受信機内に格納されうるか、又は、ＰＤＡデバイス１２０上のサービス特有アプリケーションによって与えられうるか、又は自己学習システムによって学習されうることが当該技術分野における熟練者には明らかになるであろう。
【０１００】
本発明の高度な実施例では、エレベーションの角度及び／又は方位角方位を検出可能な加速度計３２０と、アナログ−デジタル変換器３３０と、ビームコントローラ３５０と、一つ又は複数の調整可能なビーム形成アンテナ３１０とを備えたアンテナユニット３００は、更にグローバルポジショニングシステム（図示せず）と、電子コンパス（図示せず）とを備えている。電子コンパスは、例えば、ホール効果を適用した検出器のような任意の公知の種類からなりうる。更に、ナビゲーション機能を提供するように構成されたアプリケーション１２８が提供される。
【０１０１】
従って、二つの通信デバイスの相対的な方位角調整が決定され、視線シナリオにおけるビーム品質を最適化するためにビーム操作方法が使用される。これは、単にビームを互いに向けることによって達成される。あるいは、もしも視線が存在しなければ、最適な調整角度を決定するために、学習又は過去の経験を使用することができる。
【０１０２】
プロセッサ１２４は、ナビゲーションアプリケーション１２８からの指示の下、望ましい方向を決定し、この方向を、オーディオ／ビデオ出力デバイス１３２を経由して、適切な方法で示すためにＧＰＳ及びデジタルコンパスの出力を解釈可能である。
【０１０３】
本発明の高度な実施例では、アンテナユニット３００は、加速度を検出可能な加速度計３２０と、アナログ−デジタル変換器３３０と、ビームコントローラ３５０と、一つ又は複数の調整可能なビーム形成アンテナ３１０とを備え、この加速度計３２０は、もしもアラーム（図示せず）が設定されていれば、アラームをトリガするために動作中に調整される。これを行いながら、盗難防止又はスリップアラーム機能を提供する。別の実施例では、パスワード制御されたロックアウトが、盗難防止機能としてトリガされる。
【０１０４】
本発明の高度な実施例では、アンテナユニット３００は、加速度を検出可能な加速度計３２０と、アナログ−デジタル変換器３３０と、ビームコントローラ３５０と、一つ又は複数の調整可能なビーム形成アンテナ３１０とを備えている。更に、監視機能を提供するように構成されたアプリケーション１２８が提供される。
【０１０５】
プロセッサ１２４は、監視アプリケーション１２８からの指示の下、例えば、ＰＤＡデバイス１２０が落下したなど、アンテナユニット３００又はＰＤＡデバイス１２０にダメージをもたらしそうな加速度を測定可能である。
【０１０６】
これは、ユーザがＰＤＡデバイスを酷使しているかを判定し、例えば、先ず、適切なオーディオ／ビデオ出力デバイス１３２を経由してユーザにイベントを通知し、次に、もしもこのイベントが、定めた程度及び／又は定めた期間にわたって再び起こった場合には、無線で第三者に通知することによって状態を管理する手段を提供する。
【０１０７】
本発明の高度な実施例では、アンテナユニット３００は、加速度を検出可能な加速度計３２０と、アナログ−デジタル変換器３３０と、ビームコントローラ３５０と、一つ又は複数の調整可能なビーム形成アンテナ３１０とを備えている。更に、記録機能を提供するように構成されたアプリケーション１２８が提供される。
【０１０８】
プロセッサ１２４は、記録アプリケーション１２８からの指示の下、衝突時における動作に関する情報を提供することを目的として、検出された動作を記録可能である。この「ブラックボックス」機能は、例えば、警察調査又は保険金請求において役立つが、ホストデバイス内で有益であり、例えば、車輌内で固有のどの記録特性とも関連性のない個人記録を提供するイベントを記録する。
【０１０９】
そのような記録は、非揮発性ワーキングメモリ１２６、大容量記憶装置１２２、又は周辺記憶デバイス（図示せず）に保持されうることが当該技術分野における熟練者には明らかになるであろう。
【０１１０】
本発明の高度な実施例では、
アンテナユニット３００は、動作を検出可能な加速度計３２０と、アナログ−デジタル変換器３３０と、ビームコントローラ３５０と、一つ又は複数の調整可能なビーム形成アンテナ３１０とを備えている。更に、入力解析機能を備えるように構成されたアプリケーション１２８が提供される。
【０１１１】
プロセッサ１２４は、入力解析アプリケーション１２８からの指示の下、加速度計３２０によって検出された動作を、ＰＤＡデバイス１０、又は第三者への送信かの何れかのための適切な入力として解析可能である。
【０１１２】
上述した高度な実施例の組み合わせが、前述した実施例のうちの何れかと連携して使用されうることが当該技術分野における熟練者には明らかであろう。
【０１１３】
本書で開示された実施例の何れにおいても、加速度計２２０，３２０は、適用可能な  
ｉ．    慣性トラッカ、  
ｉｉ．  ジャイロスコープ、  
ｉｉｉ．ティルトスイッチ、  
又は任意の適切な方位検出手段の何れか又は全てによって置換又は補足されうることが当該技術分野における熟練者に明らかになるであろう。これらの何れか又は全ては、一つ又は複数の軸上で、又は実質的に全方向的に動作するように構成されている。疑いを避けるために、慣性トラッカは、加速度計を含んでいるかもしれないが、あるいは、方位検出を提供するために、マルチ面レーダ又は超音波によって実施されうる。
【０１１４】
上記方位検出手段は、更に、磁気センサ又はコンパスによって増強されうることも当該技術分野における熟練者に同様に明らかになるであろう。
【０１１５】
ここで提供された実施例のうちの何れにおいても、通信ユニット１３４が、アンテナユニット２００，３００と直接、又はバス１２５を経由して、更にはプロセッサ１２４を経由して通信しうることもまた当該技術分野における熟練者に明らかになるであろう。
【０１１６】
デジタル出力を与える加速度計又はその他の方位検出手段が、ＡＤ変換器を必要としないこともまた当該技術分野における熟練者に明らかになるであろう。
【０１１７】
アンテナユニット２００，３００の新たな方位に対する変動について記載された補償は、アンテナの方位における物理変化によって引き起こされた性能に対する変化を、送受信同時に、有利に緩和することができることが当該技術分野における熟練者には明らかであろう。
【０１１８】
アンテナユニット制御機能２４０は、ワーキングメモリ内で動作可能な適切に設定されたアプリケーション１２８によって提供されうることが、当該技術分野における熟練者には明らかであろう。同様に、アンテナユニット制御機能２４０は、オプションとして、本発明の所定の実施例を実現するのに必要とされる指示のみを備える必要があることが明らかであろう。
【０１１９】
ここで与えられた何れの実施例でも、ホストデバイスは、例えばラップトップ又は一般的なコンピュータ、移動電話、入力装置又はゲーム装置のような無線通信デバイスでありうることが当該技術分野における熟練者に明らかであろう。
【０１２０】
ラップトップが使用される場合、アンテナユニット２００は、ラップトップの対応するポートに挿入されたＰＣＭＣＩＡフォーマットからなるかもしれない。
【０１２１】
あるいは、ホストデバイスが、例えば、車、緊急サービス車輌、又はボートのような車輌であるか、その一部でありうる。そのような車輌は、例えば、丘や波を越えることにより、一般に車輌の長さ軸に沿って支配的であるエレベーションの変化をしばしば経験する。特に緊急車輌及びボートの場合、本発明の態様が、都合よく、簡素化を求める場合であっても、信頼性の高いアンテナ応答に対する大きな必要性がある。
【０１２２】
本発明は、適切な装置又は操作を提供するために、あらゆる適切な手法で実施されうる。実施例は、例えばラップトップのような従来型のホストデバイスに追加された単一のディスクリートエンティティや、従来型のホストデバイスに追加された複数のエンティティから構成されるか、又は従来型のホストデバイスの既存の部品を適応させることによって形成される。あるいは、追加されたエンティティ、及び適応されたエンティティの組み合わせが考えられる。例えば、ＰＤＡデバイス１２０内、又はアンテナユニット２００，３００内に処理手段が存在するかもしれない。あるいは、処理が、両処理手段の間で共有されるかもしれない。従って、従来型のホストデバイスの既存の部品を適応させることは、例えば、その中にある一つ又は複数のプロセッサの再プログラムを含むかもしれない。それだけに、必要とされる適応は、例えばフロッピィ（登録商標）ディスク、ハードディスク、ＰＲＯＭ、ＲＡＭ、又はこれらやその他の記憶媒体あるいは信号の任意の組み合わせのような記憶媒体に記憶されたプロセッサ実施可能指示を備えたコンピュータプログラム製品の形態で実現されるかもしれない。
【０１２３】
一例として、例えば、アナログデバイスからのＡＤＸＬ１０５のような微小電気機械（ＭＥＭＳ）固体単一軸加速度計を備えたアンテナユニットは、加速度計の測定軸の方向におけるエレベーションの角度と方位とを決定する。
【０１２４】
更に、上述した実施例は、送信機及び受信機に関する発明を例示するために使用されている。しかしながら、送信機と受信機とを組み合わせた機能を提供する無線通信ユニットが提供されることが認められるであろう。また、これらの機能を分離した意図は、明確化の理由であり、これらの機能の限定に関する何ら意味をもつものではないことが認められるであろう。
【０１２５】
上述したアンテナユニット、及び送信又は受信の方法は、以下に示す利点のうちの一つ又は複数を提供することが理解されるであろう。  
ｉ．    アンテナユニットの率先的な自己調整。  
ｉｉ．  アンテナユニットの差し迫った物理動作に対する率先的な緩和、及び受信信号のドップラ効果歪みの潜在的な存在に対する作用を含む実際の物理動作に対する率先的な作用。  
ｉｉｉ．アンテナユニットのための好適な効果的方位の決定。  
ｉｖ．  アンテナユニットのための効果的な方位を別のパーティに通知すること。  
ｖ．    デバイスの動きが、入力データを示すかを判定すること。  
ｖｉ．  デバイスが不法又は危険に動かされているかを判定すること。  
ｖｉｉ．衝突の調査を支援するための力を記録すること。
【図面の簡単な説明】
【０１２６】
【図１】図１は、上述したように、選択されたアンテナ種類及びアンテナ方位について、Ｘ軸にスペクトル雑音密度に対するビット毎のエネルギーの比（Ｅｂ／Ｎ０）（すなわち、信号対雑音比）を、Ｙ軸に符号化ビット誤り率（ＢＥＲ）を示すグラフである。
【図２】図２は、当該技術分野で知られている通信デバイスの概要図である。
【図３】図３は、本発明の実施例に従った通信デバイスの概要図である。
【図４】図４は、本発明の第一の実施例に従ったアンテナユニットの概要図である。
【図５】図５は、本発明の第二の実施例に従ったアンテナユニットの概要図である。
【図６】図６は、本発明の実施例に従った方法のフロー図である。
【図７】図７は、本発明の実施例に従った方法のフロー図である。
【図１】
2006238425.tif 000003
【図２】
2006238425.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2006238425.tif 000008
【図７】
2006238425.tif 000009
【外国語明細書】
2006238425000001.pdf