(57)【要約】      （修正有）【課題】エポキシ樹脂硬化物の強靭性の改良。【解決手段】エポキシ樹脂にゴムが適正に細分化されて、海島構造をとる様に分散され、強靭性が向上する様に、ゴムをエポキシ反応性基を有するニトロキシドラジカルを分子中に有する２，２，６，６−テトラメチル−１−ピペリジニルオキシラジカル（ＴＥＭＰＯ）誘導体により変性された変性ポリマー（Ａ）とし、エポキシ樹脂（Ｂ）及びエポキシ硬化剤（Ｃ）を含んでなる硬化性エポキシ樹脂組成物に加える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
エポキシ反応性基を有するニトロキシドラジカルを分子中に有する２，２，６，６−テトラメチル−１−ピペリジニルオキシ（ＴＥＭＰＯ）誘導体により変性された変性ポリマー（Ａ）、エポキシ樹脂（Ｂ）及びエポキシ硬化剤（Ｃ）を含んでなる硬化性エポキシ樹脂組成物。
【請求項２】
変性ポリマー（Ａ）のエポキシ反応性基がエポキシ基である請求項１に記載の硬化性エポキシ樹脂組成物。
【請求項３】
変性ポリマー（Ａ）の製造に用いられるポリマーが水素化アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムである請求項１又は２に記載の硬化性エポキシ樹脂組成物。
【請求項４】
前記成分（Ａ）の配合量が成分（Ｂ）１００重量部当り０．１〜８０重量部である請求項１〜３のいずれか１項に記載の硬化性エポキシ樹脂組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は硬化性エポキシ樹脂組成物に関し、更に詳しくは柔軟性及び強靭性の改良された硬化物を与える硬化性エポキシ樹脂組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
典型的なエポキシ樹脂の硬化生成物は柔軟性及び強靭性に比較的欠け、耐衝撃性や破壊強度に難点があった。これらの欠点を解消するため、エポキシ樹脂にゴムを配合する方法が多数提案されている。例えば特許文献１には液状カルボキシル末端アクリロニトリルブタジエンゴムを添加したゴム層とエポキシ樹脂層と境界間の応力集中が少ない変性エポキシ樹脂が開示されている。また、特許文献２にはアクリルアミド−ジエン−アクリロニトリルゴムによって変性されたエポキシ樹脂が開示されている。
【０００３】
【特許文献１】特開平４−１８０９５６号公報
【特許文献２】米国特許第４８１２５２１号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従って、本発明はエポキシ樹脂の硬化生成物の耐熱性などを維持し乍ら、柔軟性及び強靭性を更に改良することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明に従えば、エポキシ反応性基を有するニトロキシドラジカルを分子中に有するＴＥＭＰＯ誘導体により変性された変性ポリマー（Ａ）、エポキシ樹脂（Ｂ）及びエポキシ硬化剤（Ｃ）を含んでなる硬化性エポキシ樹脂組成物が提供される。
【発明の効果】
【０００６】
本発明に従えば、エポキシ樹脂のマトリックス層に、例えば特開平１０−１８２８８１号公報に記載されているＴＥＭＰＯ（即ち、２，２，６，６−テトラメチル−１−ピペリジニルオキシラジカル）誘導体によって変性された変性ポリマー（Ａ)(ゴム）の粒子を小粒径で均一に微細分散させることができるので、エポキシ樹脂の耐熱性（Ｔｇ）を保持しながら強靭性を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
エポキシ樹脂の硬化生成物は、熱可塑性樹脂に比べて、寸法安定性や耐熱性に優れ、機械的強度も大きいが脆いという欠点がある。これを補う方法の一つとしてエポキシ樹脂にゴムを配合する手法が広く用いられている。本発明者らはゴムの配合によりエポキシ樹脂の強靭性を改良するためには、添加したゴムがエポキシ樹脂のマトリックス層に均一に相分離して分散した海島構造をとることが必要であり、そしてゴム粒子が適正な大きさまで微細化されていることが望ましいと考えた。そこで、本発明者らは、エポキシ反応性基を有するＴＥＭＰＯ誘導体により変性された変性ポリマー（ゴム）をエポキシ樹脂に配合することにより、エポキシ樹脂層中の分散ゴム粒径が適正に微細化され、硬化物のガラス転移温度を保持したまま、強靭性が向上されることを見出した。
【０００８】
下記化学式に模式的に示したように、炭素ラジカル補捉能に優れた安定フリーラジカルであるＴＥＭＰＯ誘導体とラジカル開始剤を特定の比率で添加して変性を行うことにより変性ポリマーを得ることができる。
【０００９】
【化１】
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【００１０】
安定フリーラジカルを有するＴＥＭＰＯ誘導体は光、熱又は機械的にゴムが切断されて発生したラジカルを速やかにトラップする。しかし、ポリマーの分子中に官能基を導入しようとした場合にはＴＥＭＰＯなどの安定フリーラジカルを有する化合物のみではポリマーを十分に変性することはできないので、ラジカル開始剤を添加することで、ポリマー分子鎖上に積極的に炭素ラジカルを発生させることにより、上記化学式に示したように、ポリマー分子中に所望の官能基を導入することができる。
【００１１】
前記手法より変性することができるポリマーとしては、例えば水素化アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム（Ｈ−ＮＢＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、ハロゲン化ブチルゴム、イソブチレン−パラメチルスチレン共重合体、臭素化イソブチレン−パラメチルスチレン共重合体、ポリイソブチレン、ポリブテン、エチレン−プロピレン−ジエン三元共重合体（ＥＰＤＭ）、エチレン−プロピレン共重合体（ＥＰＭ）、エチレン−ブテン共重合体、ポリスチレン系ＴＰＥ（ＳＥＢＳ，ＳＥＰＳ）、ポリオレフィン系ＴＰＥ、フッ素ゴム、天然ゴム（ＮＲ）、ポリイソプレンゴム（ＩＲ）、各種スチレン−ブタジエン共重合体（ＳＢＲ）、各種ポリブタジエン（ＢＲ）、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム（ＮＢＲ）、スチレン−イソプレン−ブタジエン共重合体、クロロプレンゴム（ＣＲ）、アクリルゴム、シリコーンゴム、エピクロロヒドリンゴム、各種ポリメタクリル酸エステル、各種ポリエチレン、各種ポリプロピレン、各種ポリスチレン、各種ポリ芳香族ビニル、各種ポリオレフィン、各種ポリエーテル、各種ポリスルフィド、各種ポリビニルエーテル、各種ポリエステル、各種ポリアミド、セルロース、デンプン、各種ポリウレタン、各種ポリウレア、各種ポリアミンなどを挙げることができる。
【００１２】
本発明において使用することができる、エポキシ反応性基を有するニトロキシドラジカル（−Ｎ−Ｏ・）を分子内に含むＴＥＭＰＯ誘導体としては、以下の化合物を例示することができる。なお、これら化合物の添加量は、ポリマー１００重量部に対し、０．１〜２５重量部が好ましく、０．５〜２０重量部が更に好ましい。なお、ここでエポキシ反応性基としては、エポキシ基と反応することが可能な官能基という意味であり、具体的には、例えばアミノ基、カルボキシル基、チオール基、イソシアネート基、水酸基、エポキシ基、チイラン基、オキセタン基、酸無水物基、アルデヒド基、イミノ基、イソチオシアネート基、チオシアン基、オキサゾリン基、オキサゾリジン基、アルコキシシリル基などをあげることができる。
【００１３】
【化２】
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【００１４】
（上記式（１）〜（６）において、Ｒはアリル基、アミノ基、イソシアネート基、イソチオシアネート基、ヒドロキシル基、チオール基、ビニル基、エポキシ基、チイラン基、カルボキシル基、アルデヒド基、カルボニル基含有基（例えば、無水コハク酸、無水マレイン酸、無水グルタン酸、無水フタル酸などの環状酸無水物）、オキセタン基、イミノ基、オキサゾリン基、オキサゾリジン基、チオシアン基、シリル基、アルコキシシリル基などの官能基を含む有機基を示す。）
【００１５】
その他の例をあげれば以下の通りである。
【００１６】
【化３】
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【００１７】
【化４】
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【００１８】
【化５】
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【００１９】
【化６】
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【００２０】
【化７】
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【００２１】
前記ポリマーに炭素ラジカルを発生させる手段としては、ラジカル開始剤を反応系に添加する。ラジカル開始剤としては、例えばベンゾイルパーオキサイド（ＢＰＯ）、ｔ−ブチルパーオキシベンゾエート（Ｚ）、ジクミルパーオキサイド（ＤＣＰ）、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド（Ｃ）、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド（Ｄ）、２，５−ジメチル−２，５−ジ−ｔ−ブチルパーオキシヘキサン（２，５Ｂ）、２，５−ジメチル−２，５−ジ−ｔ−ブチルパーオキシ−３−ヘキシン（Ｈｅｘｙｎｅ−３）、２，４−ジクロロ−ベンゾイルパーオキサイド（ＤＣ−ＢＰＯ）、ジ−ｔ−ブチルパーオキシ−ジ−イソプロピルベンゼン（Ｐ）、１，１−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）−３，３，５−トリメチル−シクロヘキサン（３Ｍ）、ｎ−ブチル−４，４−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）バレレート、２，２−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）ブタンなどの有機過酸化物、及びアゾジカーボンアミド（ＡＤＣＡ）、アゾビスイソブチロニトリル（ＡＩＢＮ）、２，２’−アゾビス−（２−アミジノプロパン）ジハイドロクロライド、ジメチル２，２’−アゾビス（イソブチレート）、アゾビス−シアン吉草酸（ＡＣＶＡ）、１，１’−アゾビス−（シクロヘキサン−１−カルボニトリル）（ＡＣＨＮ）、２，２’−アゾビス−（２，４−ジメチルバレロニトリル）（ＡＤＶＮ）、アゾビスメチルブチロニトリル（ＡＭＢＮ）、２，２’−アゾビス−（４−メトキシ−２，４−ジメチルバレロニトリル）などのラジカル発生剤が挙げられる。これらはポリマーと前記のようなニトロキシドラジカルを有する化合物との反応系（混合系、接触系）に添加することによってポリマーに炭素ラジカルを発生させることができる。ラジカル開始剤の添加量は、ポリマー１００重量部に対し、好ましくは０．１〜１５重量部、更に好ましくは０．２〜１０重量部である。
【００２２】
ニトロキシドラジカルを分子中に有するＴＥＭＰＯ誘導体とラジカル開始剤の添加量の比率は、モル比にしてニトロキシドラジカルを分子中に有する化合物／ラジカル開始剤＝１．５以上であるのが好ましく、１．７〜５．０であるのが更に好ましい。この比率が１．５未満であると変性中のポリマー鎖の分解が抑えきれず、分子量が低下してしまったり、架橋反応が起きてゲル化したりする可能性があるため好ましくない。
【００２３】
本発明に係る硬化性エポキシ樹脂組成物は、前記ＴＥＭＰＯ誘導体で変性された変性ポリマー（Ａ）に、エポキシ樹脂（Ｂ）及びエポキシ硬化剤（Ｃ）を配合して成る。これらの配合比率には特に限定はないが、エポキシ樹脂（Ｂ）１００重量部当り、変性ポリマー（Ａ）の配合量が０．１〜８０重量部であるのが好ましく、１〜２０重量部であるのが更に好ましい。エポキシ樹脂（Ｂ）に対する変性ポリマー（Ａ）の比率が少な過ぎると硬化物に充分な強靭性を付与できないおそれがあり、逆に多過ぎると未硬化時の成形性の悪化や、硬化物の剛性率や耐熱性が低下するおそれがある。エポキシ硬化剤（Ｃ）の添加量は、組成物中のエポキシ基に対し、０．１〜１．３当量であるのが好ましい。
【００２４】
本発明において使用するエポキシ樹脂（Ｂ）は、特に制限はなく、例えばビスフェノールＡ型、ビスフェノールＦ型、水添ビスフェノールＡ型、ビスフェノールＡＦ型、臭素化ビスフェノールＡ型、ビスフェノールＳ型、ビフェニル型等のビスフェニル基を有するエポキシ化合物や、ポリアルキレングリコール型、アルキレングリコール型のエポキシ化合物、さらにナフタレン環を有するエポキシ化合物、フルオレン基を有するエポキシ化合物などの二官能型のグリシジルエーテルエポキシ樹脂；フェノールノボラック型、オルトクレゾールノボラック型、ＤＰＰノボラック型、トリス・ヒドロキシフェニルメタン型、三官能型、テトラフェニロールエタン型などの多官能型のグリシジルエーテル型エポキシ樹脂；ダイマー酸などの合成脂肪酸のグリシジルエステル型エポキシ樹脂；Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラグリシジルジアミノジフェニルメタン（ＴＧＤＤＭ）、テトラグリシジル−ｍ−キシリレンジアミン、トリグリシジル−ｐ−アミノフェノール、Ｎ，Ｎ’−ジグリシジルアニリンなどのグリシジルアミノ基を有する芳香族エポキシ樹脂；脂環型エポキシ樹脂；東レチオコール社製のフレップ１０に代表されるエポキシ樹脂主鎖に硫黄原子を有するエポキシ樹脂；ウレタン結合を有するウレタン変性エポキシ樹脂；ポリブタジエン、液状ポリアクリロニトリル−ブタジエンゴムまたはＮＢＲを含有するゴム変性液状エポキシ樹脂等を用いることができ、これらは１種類単独でも２種類以上を組み合わせて使用しても良い。
【００２５】
本発明において使用するエポキシ硬化剤（Ｃ）の種類にも特に制限はなく、従来からエポキシ樹脂の硬化に一般的に使用される任意の硬化剤をあげることができる。具体的にはエチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ジプロピレンジアミン、ジエチルアミノプロピルアミン、ヘキサメチレンジアミン、メンセンジアミン、イソホロンジアミン、ビス（４−アミノ−３−メチルジシクロヘキシル）メタン、ジアミノジシクロヘキシルメタン、ビス（アミノメチル）シクロヘキサン、テトラメチルジアミノジフェニルメタン、Ｎ−アミノメチルピペラジン、３，９−ビス（３−アミノプロピル）２，４，８，１０−テトラオキサスピロ（５，５）ウンデカン、ｍ−キシレンジアミン、ｍ−フェニレンジアミン、ジアミノジフェニルメタン、ジアミノジフェニルスルホン、ジアミノジエチルジフェニルメタン、ベンジルジメチルアミン、２−（ジメチルアミノメチル）フェノール、２，４，６−トリス（ジメチルアミノメチル）フェノール、直鎖状ジアミン、直鎖状第３アミン、テトラメチルグアニジン、トリエタノールアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチルピペラジン、トリエチレンジアミン、ＤＢＵ、ピリジン、ピコリン、ピペリジン、ピロリジンなどのアミノ系硬化剤、ドデセニル無水コハク酸、ポリアジピン酸無水物、ポリアゼライン酸無水物、ポリセバシン酸無水物、ポリ（エチルオクタデカンニ酸）無水物、ポリ（フェニルヘキサデカンニ酸）無水物、メチルテトラヒドロ無水フタル酸、メチルヘキサヒドロ無水フタル酸、無水メチルハイミット酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸、テトラヒドロ無水フタル酸、トリアルキルテトラヒドロ無水フタル酸、メチルシクロヘキセンジカルボン酸無水物、無水フタル酸、無水トリメリット酸、無水ピロメリット酸、ベンゾフェノンテトラカルボン酸無水物、エチレングリコールビストリメリテート、グリセロールトリストリメリテート、無水ヘット酸、テトラプロモ無水フタル酸などの酸および酸無水物系硬化剤、また、ポリアミド類、２−エチル−４−メチルイミダゾールなどのイミダゾール類、尿素類、ジシアンジアミドなどのアミドアミン系硬化剤、フェノールまたはその誘導体、イソシアネート、メルカプト系硬化剤、ルイス酸塩、プレンステッド酸塩、アミノシラン縮合物などの一般的な硬化剤などを用いることができる。
【００２６】
本発明に係る硬化性エポキシ樹脂組成物には、前記した必須成分に加えて、必要に応じ、可塑剤、充填剤、触媒、溶剤、紫外線吸収剤、染料、顔料、難燃剤、補強剤、老化防止剤、酸化防止剤、揺変性付与剤、界面活性剤（レベリング剤を含む）、分散剤、脱水剤、防錆剤、接着付与剤、帯電防止剤などのエポキシ樹脂組成物に一般的に配合されている各種添加剤を配合することができ、かかる添加剤は一般的な方法で混合組成物とし、硬化するのに使用することができる。これらの添加剤の配合量は本発明の目的に反しない限り、従来の一般的な配合量とすることができる。
【実施例】
【００２７】
以下、実施例によって本発明を更に説明するが、本発明の範囲をこれらの実施例に限定するものでないことはいうまでもない。
【００２８】
実施例１及び比較例１〜２
エポキシ変性水素添加ＮＢＲの合成例
水素添加ＮＢＲ（日本ゼオン（株）製  Ｚｅｔｐｏｌ２０００Ｌ）３５０ｇ、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド２４．１ｇ、４−グリシジル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジニル−１−オキシル４５ｇを６０℃に温度を設定した密閉型バンバリーに入れ１５分間混合した。得られた混合物を、１００℃に温度設定した密閉型バンバリー中で混練しながら５分間窒素置換した。混練しながら温度を１８６℃まで上昇させ、１５分間混練した。得られたポリマーの一部をトルエンに溶解し、再沈殿操作によりポリマーを単離精製した。この精製品は 1Ｈ−ＮＭＲ分析を行うことによりエポキシ基の導入を確認した。
【００２９】
エポキシ樹脂の硬化
表Ｉに示した配合物をゴム（Ｈ−ＮＢＲ、エポキシ変性Ｈ−ＮＢＲ又はＸ−ＮＢＲ）の５倍量のメチルエチルケトンに均一に溶解し、脱溶媒したのちに８０℃から２℃／分で昇温しながら硬化を開始し、１８０℃まで加熱し、さらに１８０℃で２時間硬化させた。
【００３０】
【表１】
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【００３１】
表Ｉ脚注
＊１：日本ゼオン（株）製  水素添加アクリロニトリルブタジエンゴム（Ｚｅｔｐｏ１２０００Ｌ）
＊２：Ｚｅｔｐｏｌ２０００Ｌ変性品（前記合成例参照）
＊３：日本ゼオン（株）製  Ｘ−ＮＢＲ  Ｎｉｐｏｌ  １０７２Ｊ（カルボキシ変性）
＊４：旭電化（株）製  ジグリシジルエーテルビスフェノールＡ（ＥＰ４１００Ｅ）
＊５：日本化薬（株）製  テトラメチルジアミノジフェニルメタン（ガヤボンドＣ−２００Ｓ）
【００３２】
次に得られた硬化組成物の物性を以下のようにして測定し、結果を表ＩＩに示した。
【００３３】
【表２】
2006008938.tif 000011
【００３４】
表II脚注
１）強靭性：（株）島津製作所製  ＡＧＳ−Ｊ  １ＫＮを用いて、ＡＳＴＭＤ５０５４−９９に準拠して破壊靭性値Ｋｃを測定して、結果を指数表示した。この値が大きいほど強靭であることを示す。
【００３５】
２）ゴムの分散性：走査型電子顕微鏡にて観察し、エポキシ樹脂中へのゴム粒子の分散性及び粒径を評価した。実施例１及び比較例１の電子顕微鏡写真を、それぞれ、図１〜２及び図３〜４に示す。
【００３６】
３）ゴムの数平均分子量（Ｍｎ）：ＧＰＣにて測定（条件：溶離液としてＴＨＦを用い、４０℃にて測定した。分子量は、標準ポリスチレンにより校正した。）
４）組成物のガラス転移温度：ＴＭＡにて測定（条件：昇温速度１０℃／min圧縮モード（荷重３０mN））
【００３７】
表II及び図１〜４に示す通り、本発明に係る実施例１の硬化生成物はゴムの分散性が良好で（小粒径のゴム粒子がエポキシ樹脂層に均一に分散している）強靭性に優れたものである。これに対し、比較例１では図３に示すようにエポキシ樹脂層とゴム粒子とが分離されており、そのエポキシ樹脂部分の拡大図である図４にみられるようにエポキシ樹脂層に含まれるゴム粒子サイズも大きく、強靭性に欠けるものであった。さらに、実施例１は、カルボキシ変性ＮＢＲ（市販）も添加した比較例２よりも、高い強靭性を示した。
【産業上の利用可能性】
【００３８】
以上の通り、本発明に従った硬化性エポキシ樹脂組成物は強靭性に優れ、プリプレグなどのエポキシ樹脂積層体、エポキシ樹脂接着剤、塗料、補修材料、舗装材料、ＦＲＰ、パッケージング材料などとして使用するのに有用である。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】実施例１の硬化組成物の分散状態を示す図面に代る走査型電子顕微鏡写真（５００倍）である。
【図２】図１のエポキシ樹脂層部分の拡大電子顕微鏡写真（１０００倍）である。
【図３】比較例１の硬化組成物の分散状態を示す図面に代る走査型電子顕微鏡写真（５００倍）である。
【図４】図３のエポキシ樹脂層部分の拡大電子顕微鏡写真（１０００倍）である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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