(57)【要約】【課題】  簡便な手法で、ヒネ豚などの発育不良豚の発生を抑えつつ、豚肉中の脂肪含量や脂肪交雑を増加させることのできる養豚用飼料とこれを用いた豚の飼育方法を提供することを目的とするものである。【解決手段】  飼料中におけるビタミンＡ効力を有する物質の含有量を減少させてなる、豚肉の肉質を改善するための養豚用飼料；飼料中におけるビタミンＡ効力を有する物質の含有量を減少させてなる、豚肉の肉質を改善するための養豚用飼料を、３ヶ月間以上肥育豚に給与することを特徴とする豚の飼育方法を提供する。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
飼料中におけるビタミンＡ効力を有する物質の含有量を減少させてなる、豚肉の肉質を改善するための養豚用飼料。
【請求項２】
飼料中におけるビタミンＡ効力を有する物質の含有量を５００ＩＵ／ｋｇ飼料以下に減少させてなる、請求項１記載の養豚用飼料。
【請求項３】
飼料中におけるビタミンＡ効力を有する物質の含有量を減少させてなる、豚肉の肉質を改善するための養豚用飼料を、３ヶ月間以上肥育豚に給与することを特徴とする豚の飼育方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、豚肉の肉質を改善するための養豚用飼料とこれを用いた豚の飼育方法とに関し、詳しくは豚肉中の脂肪含量や脂肪交雑を増加させることのできる養豚用飼料とこれを用いた豚の飼育方法とに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の養豚においては、発育性を追求した育種改良や飼料栄養学が主流であったが、近年ではスーパーなど店頭での肉色やドリップロスの状態、またおいしさなどヒトの味覚で判断される部分なども含めた肉質が重視されている。これまでは特に豚の発育を重視した結果、豚肉中の脂肪含量が少なくなり、肉の旨みが少なくなったため、近年、欧米では育種改良の方向を転換させ、豚肉中の脂肪含量を高める方向に進み始めている（例えば、非特許文献１参照）。
【０００３】
家畜や養殖魚の肉質を改善する手法として、アスコルビン酸又はその誘導体と、グリセリン脂肪酸エステル及び融点が４５℃以下の中性脂質を含有する肉質改善剤を飼料に配合したり（例えば、特許文献１参照）、ビタミンＣやビタミンＢ１、Ｂ２などの水溶性ビタミン及びポリグリセリン脂肪酸エステルを含有する肉質改善用飼料添加物を飼料に配合したりする（例えば、特許文献２参照）ことが提案されている。
【０００４】
しかしながら、これら文献では実際上はブリ養殖に用いたときに、メト化率（筋肉組織のミオグロビンからメトミオグロビンへの酸化割合）、ＴＢＡ値（養殖魚体の遊離脂肪酸の酸化割合）、ＰＯＶ（養殖魚体の油脂の酸化割合）などで示される肉質が改善されることが示されているにすぎない。なお、色についての官能評価結果も示されているが、「おいしそう」、「ふつう」、「まずそう」の３段階で評価しているに過ぎない。
【０００５】
次に、アニス、ガーリックなど特定のハーブ類を配合した養豚用飼料が提案されている（例えば、特許文献３参照）。
しかしながら、このものは、若齢豚のストレスを解消してその発育性能を改善し、嗜好性を向上させ、もって肉質を向上させ、おいしい豚肉を生産できるというものであり、離乳によるストレスやその後の環境要因などによる発育停滞を改善し、健康な発育を促進することによって、肉質を改善させ、おいしい豚肉生産を実現しようとするものである。従って、肉質改善はいわば副次的なものであって発育性能の改善を主目的とするものということができる。しかも肉質の改善といっても、豚肉中の筋肉内脂肪含量並びに脂肪交雑を高めうるものではない。
【０００６】
また、香辛料及びビタミンＥを配合した養豚飼料とこの養豚飼料を給与して豚を飼育することを特徴とする肉質の改善された豚肉の製造方法が提案されている（例えば、特許文献４参照）。
しかしながら、この発明は、発育がよく、しかもにおいが少なく、鮮度、日持ちがよいと共に、ドリップが少なく、保水性がよいという肉質の豚を生産することができるというものであって、肉質の改善といっても、豚肉中の筋肉内脂肪含量並びに脂肪交雑を高めうるものではない。
【０００７】
一方、近年では、豚肉中の脂肪含量を高め、或いは和牛の肉質上の特長である霜降状の脂肪交雑を豚肉にも発現させるものとして、遺伝的改良を加えた品種・系統の開発が行われている（例えば、非特許文献２参照）。
このような遺伝的改良によるものではなく、より簡便に豚に給与する飼料を工夫することにより、豚肉中の筋肉内脂肪含量並びに脂肪交雑を高めることが求められている。
【０００８】
遺伝的改良によらず、より簡便に豚肉中の筋肉内脂肪含量並びに脂肪交雑を高めるための飼料栄養学的な取組みとして、パン粉多給や飼料中蛋白質・アミノ酸の制限といった手法が報告されている（例えば、非特許文献３参照）。
しかしながら、栄養的に豚肉の筋肉内脂肪含量並びに脂肪交雑を高める従来の手法では、大幅に発育が低下し飼育期間が延長するために、生産コストの増加やヒネ豚などの発育不良豚の発生頻度が高まるため現実的に困難である。
【０００９】
上記のような肉質改善としてパン粉多給や飼料中蛋白質・アミノ酸制限による豚肉中の筋肉内脂肪含量や脂肪交雑の増加方法は問題が多いため、より簡便で、発育期間を延長せず、ヒネ豚などの発育不良豚の発生が少ないことが望ましい。
従って、パン粉多給や飼料中蛋白質・アミノ酸の制限といった、生産コストの増加やヒネ豚などの発育不良豚の発生頻度が高まる手法によらず、より簡便に豚肉中の筋肉内脂肪含量並びに脂肪交雑を高めることのできる養豚用飼料が求められている。
【００１０】
【特許文献１】特開２００２−１１９２１９号公報
【特許文献２】特開２００２−１９４号公報
【特許文献３】特開２００３−８８３０２号公報
【特許文献４】特開平１０−８０２４９号公報
【非特許文献１】養豚の友、２００４年１０月号、ｐ．２０−２４、豚肉の品質と評価（入江正和著）
【非特許文献２】養豚情報、２００３年４月号、ｐ.２４−３５、特集  系統造成の現状と方向性を探る（兵頭等著）
【非特許文献３】第８２回日本養豚学会講演要旨集、第４頁、「４．パン屑を活用した飼料におけるアミノ酸含量が豚胸最長筋における筋肉内脂肪含量に及ぼす影響」、２００４年１０月２２日発行
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、従来技術にない簡便な手法で、ヒネ豚などの発育不良豚の発生を抑えつつ、豚肉中の脂肪含量や脂肪交雑を増加させることのできる養豚用飼料とこれを用いた豚の飼育方法を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、上記目的を達成するために鋭意検討を重ねた結果、ビタミンＡ並びにβカロチンなどのビタミンＡ効力を有する物質の含有量を大幅に低減させた飼料で飼育することにより、発育を阻害せずに豚肉中の筋肉内脂肪含量並びに脂肪交雑を有意に増加させることを見出し、この知見に基いて本発明を完成するに至った。
【００１３】
ところで、ビタミンＡの抑制による筋肉内脂肪含量の増加効果は、和牛飼育において利用されているものであるが、飼料中のビタミンＡ効力濃度の量がはっきりとしていないために、場合によっては欠乏状態となり、肉質を悪化させることもしばしば報告されている。また、ビタミンＡの抑制が養豚でも肉質改善に有効であることは全く知られていなかった。
【００１４】
即ち、請求項１に係る本発明は、飼料中におけるビタミンＡ効力を有する物質の含有量を減少させてなる、豚肉の肉質を改善するための養豚用飼料を提供するものである。
請求項２に係る本発明は、飼料中におけるビタミンＡ効力を有する物質の含有量を５００ＩＵ／ｋｇ飼料以下に減少させてなる、請求項１記載の養豚用飼料を提供するものである。
請求項３に係る本発明は、飼料中におけるビタミンＡ効力を有する物質の含有量を減少させてなる、豚肉の肉質を改善するための養豚用飼料を、３ヶ月間以上肥育豚に給与することを特徴とする豚の飼育方法を提供するものである。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、従来技術にない簡便な手法で、ヒネ豚などの発育不良豚の発生を抑え、発育を阻害させることなく、豚肉中の筋肉内脂肪含量並びに脂肪交雑（いわゆる霜降りやサシ）を有意に増加させることができる。
本発明の養豚用飼料を３ヶ月間以上肥育豚（肉豚）に給与することで、効果的に肉質を改善し、豚肉中の筋肉内脂肪含量並びに脂肪交雑を有意に増加させることができる。
即ち、本発明によれば、非常に簡便に、かつ、発育成績を悪化させること無く、豚肉品質を高め、豚肉中の筋肉内脂肪含量並びに脂肪交雑を有意に増加させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明を詳細に説明する。
請求項１に係る本発明は、飼料中におけるビタミンＡ効力を有する物質の含有量を減少させてなる、豚肉の肉質を改善するための養豚用飼料である。
【００１７】
ここでビタミンＡ効力を有する物質とは、ビタミンＡ並びに体内でビタミンＡに変わるカロテンなどを含むものであって、具体的には脂溶性ビタミンに分類される、レチノール、レチナール、レチノイン酸、レチニルリン酸、３−デヒドロレチノール、αカロテン、βカロテン、γカロテン及びクリプトキサンチンなどが含まれる。
【００１８】
これらのビタミンＡ効力を有する物質は、ビタミン剤として飼料添加物認可されているビタミンＡ油やビタミンＡ粉末の他に、一般的な飼料原料である魚粉、脱脂粉乳、乾燥ホエー及びミートボーンミールなどの動物質飼料に高濃度に含有され、またコーンやアルファルファミールなどの植物性原料にも少なからず含まれている。
【００１９】
請求項１に係る本発明の養豚用飼料は、これら飼料原料由来部分も含めて、養豚用飼料中のビタミンＡ効力を有する物質の含有量を減少させてなるものである。
飼料中におけるビタミンＡ効力を有する物質の含有量の目安としては、請求項２に記載したように、５００ＩＵ／ｋｇ飼料以下が好ましく、特に２００ＩＵ／ｋｇ飼料以下が好ましい。
一般的な養豚用飼料には、通常、２０００ＩＵ／ｋｇ飼料以上のビタミンＡが含まれている。このビタミンＡの飼料中における含有量に関しては、２００ＩＵ／ｋｇ飼料以下が特に好ましいが、本発明飼料給与前の豚の体蓄積量や給与期間によって左右される可能性があるため、これに限定されるわけではなく、５００ＩＵ／ｋｇ飼料以下でも効果が現れる場合もあることから、５００ＩＵ／ｋｇ飼料以下とする。
本発明においては、上記した如きビタミンＡ油やビタミンＡ粉末、魚粉、脱脂粉乳、乾燥ホエー及びミートボーンミールなど、コーンやアルファルファミールなどのような、ビタミンＡ効力を有する物質を多く含むものを基本的には飼料原料とせず、これにより飼料中におけるビタミンＡの含有量を５００ＩＵ／ｋｇ飼料以下とする。
【００２０】
請求項１に係る本発明においては、このように飼料中におけるビタミンＡ効力を有する物質の含有量を減少させるために、養豚用飼料に用いる原料としては、ビタミンＡ効力を有する物質の含有量が低い原料を用いる。具体的には、穀類として、マイロ（グレインソルガム）、小麦、大麦、ライ麦、えん麦、玄米及び小麦粉など；またイモ類として、甘藷、キャッサバなど；植物性油粕類として、大豆粕、ナタネ粕、綿実粕、アマニ粕など；製造粕類として、デンプン粕、ポテトプロテインなど；糖類として、馬鈴薯デンプン、コーンスターチ、デキストリン、砂糖、ブドウ糖、乳糖、果糖など；その他として、油脂類、菓子屑、パン粉等の飼料原料が挙げられる。これら以外でも養豚用飼料に用いられている食品残渣や食品加工副産物などでもビタミンＡ効力を有する物質の含有量が低いものを利用することも可能である。この他一般的な養豚用飼料に用いる添加物であるアミノ酸類、ビタミン類、ミネラル類、酵素類他を含むことができる。
【００２１】
以下に、ビタミンＡ効力を有する物質の含有量を減少させた飼料の配合例を示すが、これに限定されるものではない。
【００２２】
【表１】
2006191822.tif 000002
【００２３】
また、これらビタミンＡ効力を有する物質の含有量が低い原料を用いて製造した養豚用飼料の形態は、一般的なマッシュの他に、ペレット、エキスパンドなどの加熱加工成型、さらに液体飼料としても幅広く利用することができる。
【００２４】
次に、請求項３に係る本発明は、豚の飼育方法に関し、飼料中におけるビタミンＡ効力を有する物質の含有量を減少させてなる、豚肉の肉質を改善するための養豚用飼料を、３ヶ月間以上肥育豚（肉豚）に給与することを特徴とするものである。
【００２５】
飼料中におけるビタミンＡ効力を有する物質の含有量を減少させてなる、豚肉の肉質を改善するための養豚用飼料については、請求項１に係る本発明において述べたとおりである。
なお、飼料中におけるビタミンＡ効力を有する物質の含有量の目安としては、請求項２と同様に、５００ＩＵ／ｋｇ飼料以下が好ましく、特に２００ＩＵ／ｋｇ飼料以下が好ましい。
請求項３に係る本発明においては、このような飼料中におけるビタミンＡ効力を有する物質の含有量を減少させてなる、豚肉の肉質を改善するための養豚用飼料（換言すると請求項１記載の養豚用飼料）を、３ヶ月間以上肥育豚（肉豚）に給与することを特徴とするものである。
【００２６】
上記した養豚用飼料を短期間給与しても全く効果は得られないが、少なくとも３ヶ月間以上給与すると豚肉肉質の改善効果が現れてくる。
上記した養豚用飼料を肥育豚（肉豚）に給与する期間は、３ヶ月間以上であればよいが、あまりに長期間給与させると肥育豚（肉豚）の健康状態に影響が出て、ヒネ豚などの発育不良豚が発生するおそれがあるため、そのときの発育状態にもよるが、肥育豚（肉豚）の出荷日数（通常１８０日程度）を考慮して、最大４ヶ月間までとする。
このような肥育豚（肉豚）の発育への影響がなく、市場へ出荷したときに肉質が最も改善されていることが好ましいこと等を考慮して、特に出荷時（屠殺時）から逆算して３ヶ月間以上給与することが望ましい。
このようにして、豚肉中の筋肉内脂肪含量並びに脂肪交雑が有意に増加した豚を生産することができる。
本発明の養豚用飼料を給与した肥育豚の豚肉は、肉色が薄くなり、脂肪交雑（霜降）度と脂肪含量が上昇し、さらにドリップロスが減少しており、全体的な豚肉品質が著しく向上したものとなっている。
【実施例】
【００２７】
以下、本発明を実施例によりさらに詳しく説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
【００２８】
製造例１（本発明の養豚用飼料の製造）
表２に示す如き飼料原料を所定の割合で配合して養豚用飼料を製造した。
得られた養豚用飼料中におけるビタミンＡ効力を有する物質の含有量は、１５９ＩＵ／ｋｇ飼料であった。内訳としては、ビタミンＡ含有量が１０９ＩＵ／ｋｇ飼料であり、βカロテンが０．１ｍｇ、つまり５０ＩＵ／ｋｇ飼料であった。
【００２９】
【表２】
2006191822.tif 000003
【００３０】
実施例１
（１）飼育試験
製造例１で得られた養豚用飼料を肥育豚に対して、体重３０ｋｇ時（開始時；約７０日齢）から出荷時（終了時；体重１１０ｋｇ以上）までの間給与した（本発明区）。
一方、対照区には一般的な市販飼料を同じ期間給与した。該飼料には、結晶ビタミンＡが一般製品レベルである２５００ＩＵ／ｋｇ飼料添加されており、該飼料中におけるビタミンＡ効力を有する物質の含有量は、２７００ＩＵ／ｋｇ飼料であった。なお、飼料は、いずれも自由摂取とした。
この飼育試験を第１回試験はハイポー豚（合計８頭、各区４頭ずつ）に対して９１日間行い、第２回は交雑種（ハイポー雌×デュロック種雄）の豚（合計６頭、各区３頭ずつ）に対して９７日間行った。
各肥育豚の開始時体重、終了時体重を測定すると共に、飼育成績として増体量、飼料摂取量及び飼料要求率を算出した。その平均値を表３に示す。なお、表３中には括弧内に、対照区の飼育成績を１００とした場合の本発明区の飼育成績の比率を併せて示した。
【００３１】
【表３】
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【００３２】
表３の結果より、本発明区と一般的な市販飼料を給与した対照区との飼育成績上の差異はほとんど無いことが示された。
【００３３】
（２）肉質分析
上記（１）で飼育された試験豚を全て屠場に出荷し、屠殺後、枝肉の状態で一晩冷蔵庫内で保存し、枝肉を部分肉に解体するときに、肉色、霜降度を観察し評価すると共に、成分分析及びドリップロス測定用のサンプルを採取し、評価した。結果を表４に示す。
【００３４】
なお、肉色は畜試式ポークカラースタンダードにより、１（淡色）〜６（濃色）の６段階で評価した。また、霜降度は、米国豚肉脂肪交雑基準を参考に、１（なし）〜５（非常に多い）の５段階で評価した。それぞれ平均値を示した。
また、成分分析値は、粗蛋白質、粗脂肪及び水分の割合（質量％）を示したものであって、それぞれの平均値が示されている。
さらに、ドリップロスは、ロース芯部分における豚肉を約１ｃｍ幅厚にカットし、これを容器に入れ、ラップで覆い、４℃の低温室に３日間保存したときの水分の損失量を、屠殺直後のロース芯部分における豚肉の質量に対する割合で示したものであって、それぞれの平均値が示されている。
【００３５】
なお、表４中には括弧内に、対照区の肉質分析結果を１００とした場合の本発明区の肉質分析結果の比率を併せて示した。
【００３６】
【表４】
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【００３７】
表４の結果より、本発明区の飼料を給与した肥育豚の豚肉は、肉色が薄くなり、脂肪交雑（霜降）度と脂肪含量が上昇し、さらにドリップロスが減少しており、全体的な豚肉品質が著しく向上していることが明らかとなった。