(57)【要約】【課題】マルチキャリア通信方式のデータ通信を行う際に、異なるネットワーク間での影響を防止し、伝送効率の向上を図る。【解決手段】送信装置１０は、ＯＦＤＭ方式等のマルチキャリア信号の各サブキャリアに対応する送信データに関して、各サブキャリアにおける信号の位相をランダム化した位相ベクトルを生成して送信データの位相を回転させる位相ベクトル設定部１１と、逆フーリエ変換や逆ウェーブレット変換を用いてマルチキャリア信号の送信データの変調を行うマルチキャリア変調器１２とを備え、位相ベクトル設定部１１によって伝送路の状態や他のネットワークの状態などに応じて位相ベクトルを適宜変更する。【選択図】  図１
2006314081.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
マルチキャリア通信方式のデータ通信が可能な通信装置であって、
通信に用いるマルチキャリア信号のサブキャリア信号に対応する位相を示す位相ベクトルを、異なるネットワークごとに設定または変更する位相ベクトル変更部を備える通信装置。
【請求項２】
請求項１に記載の通信装置であって、
前記位相ベクトル変更部は、前記位相ベクトルを、各前記サブキャリアにおいてランダム化した状態に設定または変更する通信装置。
【請求項３】
請求項１または２に記載の通信装置であって、
前記位相ベクトル変更部は、論理的または物理的に分割された複数のネットワークが存在する場合に、自装置が属するネットワークと他のネットワークとで位相ベクトルが異なるように自装置で用いる位相ベクトルを設定または変更する通信装置。
【請求項４】
請求項３に記載の通信装置であって、
前記位相ベクトル変更部は、自装置によってネットワークを構成する際、または自装置を既存のネットワークに接続する際に、設定するネットワークのコードに合わせて位相ベクトルを設定または変更する通信装置。
【請求項５】
請求項３に記載の通信装置であって、
前記位相ベクトル変更部は、自装置が属するネットワークとは異なる他のネットワークを検出した際に、位相ベクトルを変更する通信装置。
【請求項６】
請求項５記載の通信装置であって、更に、
前記位相ベクトル変更部により前記他のネットワークが所定時間の間、検出されない場合は、前記位相ベクトル変更部による変更処理を停止する位相ベクトル設定部を備える通信装置。
【請求項７】
請求項５または６記載の通信装置であって、
前記位相ベクトル変更部は、更に、前記他のネットワークを検出した際に、検出された他のネットワークに用いられるマルチキャリア信号の信号レベルが、所定の閾値以上の場合にのみ、前記位相ベクトルを変更する通信装置。
【請求項８】
請求項６または７記載の通信装置であって、更に、
前記位相ベクトル変更部による変更処理を停止する位相ベクトル設定部を備え、
当該通信装置は、自装置が親機と子機とを有して構成されるネットワークの子機であり、
前記位相ベクトル変更部は、他の通信装置が送信するマルチキャリア信号の位相ベクトルとネットワークのコードとを検出し、
前記位相ベクトル設定部は、前記位相ベクトル変更部により検出された位相ベクトルと自装置が属するネットワークの位相ベクトルが同じ、かつ前記位相ベクトル変更部により検出されたネットワークのコードと自装置が属するネットワークのコードが同じである場合に、前記位相ベクトル変更部による変更処理を停止する通信装置。
【請求項９】
請求項３に記載の通信装置であって、
前記位相ベクトル変更部は、自装置が属するネットワークとは異なる他のネットワークの通信装置を検出した際、自装置が親機と子機とを有して構成されるネットワークの親機である場合に、自装置の位相ベクトルを変更するとともに、自装置が属するネットワークに接続された全ての子機に対して位相ベクトルを変更させる通信装置。
【請求項１０】
請求項３に記載の通信装置であって、
前記位相ベクトル変更部は、自装置が属するネットワークとは異なる他のネットワークの通信装置を検出した際、自装置が親機と子機とを有して構成されるネットワークの子機である場合に、自装置が属するネットワークの親機に対して他のネットワークの存在を通知する通信装置。
【請求項１１】
請求項１から１０のいずれかに記載の通信装置であって、
前記位相ベクトル変更部は、ランダム値生成部を備え、このランダム値生成部で生成したランダム値によって位相ベクトルを生成する通信装置。
【請求項１２】
請求項１から１０のいずれかに記載の通信装置であって、
前記位相ベクトル変更部は、巡回シフト部を備え、この巡回シフト部によって位相ベクトルを巡回シフトさせる通信装置。
【請求項１３】
請求項１から１２のいずれかに記載の通信装置であって、
前記位相ベクトル変更部は、位相ベクトルの変更によって通信性能が劣化したと判断した場合に、新たな位相ベクトルを生成する通信装置。
【請求項１４】
請求項１から１３のいずれかに記載の通信装置であって、
複数の伝送路に接続可能な伝送路接続部を備える通信装置。
【請求項１５】
請求項１から１４のいずれかに記載の通信装置であって、
データ通信を行う伝送路が電力線である通信装置。
【請求項１６】
マルチキャリア通信方式のデータ通信が可能な通信装置における通信方法であって、
通信に用いるマルチキャリア信号のサブキャリア信号に対応する位相を示す位相ベクトルを、異なるネットワークごとに設定または変更する通信方法。
【請求項１７】
請求項１６に記載の通信方法であって、
前記位相ベクトルを、各前記サブキャリアにおいてランダム化した状態に設定または変更する通信方法。
【請求項１８】
請求項１６または１７に記載の通信方法であって、
論理的または物理的に分割された複数のネットワークが存在する場合に、自装置が属するネットワークと他のネットワークとで位相ベクトルが異なるように自装置で用いる位相ベクトルを設定または変更する通信方法。
【請求項１９】
請求項１８に記載の通信方法であって、
自装置が属するネットワークとは異なる他のネットワークの通信装置を検出した際、自装置が親機と子機とを有して構成されるネットワークの親機である場合に、自装置の位相ベクトルを変更するとともに、自装置が属するネットワークに接続された全ての子機に対して位相ベクトルを変更させる通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、マルチキャリア通信方式のデータ通信が可能な通信装置、及びこの通信装置における通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年の通信技術の進歩に伴い、屋内に敷設された電力線を伝送路に用いて複数の端末装置間でＯＦＤＭ方式によってマルチキャリア通信を行う電力線通信（ＰＬＣ：Power Line Communication）が注目されている。ＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing：直交周波数多重分割変調）方式は、多重搬送波（マルチキャリア）を用いて情報を伝達する方式であり、複数の搬送波を周波数軸上で並列に、かつ多重化して伝送するものである。この際、ＦＦＴ（フーリエ変換）やＤＷＴ（Discrete Wavelet Transform）を用いることでマルチキャリアの周波数間隔を狭くするとともに、複数の搬送波を一部重なりあいながらも互いに干渉することなく密に並べることができ、狭い周波数の範囲を効率的に利用した広帯域伝送を実現可能としている。
【０００３】
電力線通信等のマルチキャリア通信において、時間波形のレベルを平準化してピークが生じないようにし、干渉等を抑制する技術が提案されている。これは、時間波形に大きなピークが無い場合は、デフォルトの位相ベクトルを使用して各サブキャリアの位相を回転させ、大きなピークが観測された場合は、位相ベクトルを変更してピークが出ないようになるまで位相ベクトルを探索し、変更した位相ベクトルによって各サブキャリアの位相を回転させるものである（非特許文献１参照）。
【０００４】
一方、異なるネットワークが近接して存在する環境では、他のネットワークからの通信信号による影響を抑制するために、それぞれのネットワークに接続される通信装置が送受信する信号の位相ベクトルは、一般的に同じである。こうすることで、信号の衝突を抑制することが出来、異なるネットワーク同士であっても通信を行うことが出来る。
【０００５】
【非特許文献１】Denis J. G. Mestdagh and Paul M. P. Spruyt, "A Method to Reduce the Probability of Clipping in DMT-Based Transceivers", IEEE Transactions on Communications, Vol.44, No.10, pp.1234-1238, 1996
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上述したように信号の位相ベクトルが同じでは、異なるネットワークの数が多くなると、信号の衝突を抑制することが出来るが、各ネットワークで分けられるチャネル容量が少なくなるため、伝送効率が低下する不都合があった。
【０００７】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、マルチキャリア通信方式のデータ通信を行う際に、異なるネットワーク間での影響を防止でき、伝送効率の向上を図ることが可能な通信装置及び通信方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の通信装置は、マルチキャリア通信方式のデータ通信が可能な通信装置であって、通信に用いるマルチキャリア信号のサブキャリア信号に対応する位相を示す位相ベクトルを、異なるネットワークごとに設定または変更する位相ベクトル変更部を備えるものである。
【０００９】
これにより、ネットワークごとに位相ベクトルを設定または変更することで、異なるネットワーク間での影響を防止でき、伝送効率の向上を図ることが可能となる。
【００１０】
また、本発明は、上記の通信装置であって、前記位相ベクトル変更部は、前記位相ベクトルを、各前記サブキャリアにおいてランダム化した状態に設定または変更するものとする。
【００１１】
これにより、マルチキャリア信号の時間波形のレベルが平準化され、ネットワークごとに位相ベクトルを設定または変更することで、異なるネットワーク間での影響を防止でき、伝送効率の向上を図ることが可能となる。
【００１２】
また、本発明は、上記の通信装置であって、前記位相ベクトル変更部は、論理的または物理的に分割された複数のネットワークが存在する場合に、自装置が属するネットワークと他のネットワークとで位相ベクトルが異なるように自装置で用いる位相ベクトルを設定または変更するものとする。
【００１３】
これにより、論理的または物理的に分割された複数のネットワークの間での影響を防止でき、伝送効率の向上を図ることが可能となる。
【００１４】
また、本発明は、上記の通信装置であって、前記位相ベクトル変更部は、自装置によってネットワークを構成する際、または自装置を既存のネットワークに接続する際に、設定するネットワークのコードに合わせて位相ベクトルを設定または変更するものとする。
【００１５】
これにより、ネットワークごとに固有の位相ベクトルを設定または変更することができる。このため、異なるネットワーク間での影響を防止でき、伝送効率の向上を図ることが可能となる。
【００１６】
また、本発明は、上記の通信装置であって、前記位相ベクトル変更部は、自装置が属するネットワークとは異なる他のネットワークを検出した際に、位相ベクトルを変更するものとする。
【００１７】
これにより、他のネットワークが存在する場合に、位相ベクトルを変更することによってネットワークごとに異なる位相ベクトルを設定できる。このため、異なるネットワーク間での影響を防止でき、伝送効率の向上を図ることが可能となる。
【００１８】
また、本発明は、上記の通信装置であって、更に、前記位相ベクトル変更部により前記他のネットワークが所定時間の間、検出されない場合は、前記位相ベクトル変更部による変更処理を停止する位相ベクトル設定部を備える。
【００１９】
これにより、位相ベクトルの過剰な変更処理を抑制して、処理負担を軽減することができる。
【００２０】
また、本発明は、上記の通信装置であって、前記位相ベクトル変更部は、更に、前記他のネットワークを検出した際に、検出された他のネットワークに用いられるマルチキャリア信号の信号レベルが、所定の閾値以上の場合にのみ、前記位相ベクトルを変更する。
【００２１】
これにより、他のネットワークによる干渉レベルが高い場合にのみ、位相ベクトルを変更するので、処理負担を軽減することができる。
【００２２】
また、本発明は、上記の通信装置であって、更に、前記位相ベクトル変更部による変更処理を停止する位相ベクトル設定部を備え、当該通信装置は、自装置が親機と子機とを有して構成されるネットワークの子機であり、前記位相ベクトル変更部は、他の通信装置が送信するマルチキャリア信号の位相ベクトルとネットワークのコードとを検出し、前記位相ベクトル設定部は、前記位相ベクトル変更部により検出された位相ベクトルと自装置が属するネットワークの位相ベクトルが同じ、かつ前記位相ベクトル変更部により検出されたネットワークのコードと自装置が属するネットワークのコードが同じである場合に、前記位相ベクトル変更部による変更処理を停止する。
【００２３】
これにより、子機は、親機から独立して位相ベクトルを変更し、自装置と同じネットワークに属する通信装置を見つけることが出来るので、わざわざ、親機及び子機間で通知を行って位相ベクトルの変更処理を行うことなく、位相ベクトルを設定することが出来る。
【００２４】
また、本発明は、上記の通信装置であって、前記位相ベクトル変更部は、自装置が属するネットワークとは異なる他のネットワークの通信装置を検出した際、自装置が親機と子機とを有して構成されるネットワークの親機である場合に、自装置の位相ベクトルを変更するとともに、自装置が属するネットワークに接続された全ての子機に対して位相ベクトルを変更させるものとする。
【００２５】
これにより、他のネットワークが存在する場合に、親機から子機への指示によって自装置が属するネットワークの全ての通信装置の位相ベクトルを変更することで、他のネットワークとは異なる位相ベクトルを設定して通信することができる。このため、異なるネットワーク間での影響を防止でき、伝送効率の向上を図ることが可能となる。
【００２６】
また、本発明は、上記の通信装置であって、前記位相ベクトル変更部は、自装置が属するネットワークとは異なる他のネットワークの通信装置を検出した際、自装置が親機と子機とを有して構成されるネットワークの子機である場合に、自装置が属するネットワークの親機に対して他のネットワークの存在を通知するものとする。
【００２７】
これにより、他のネットワークが存在する場合に、子機から親機へ通知することで、親機からの指示によって自装置が属するネットワークの位相ベクトルを変更可能となる。このため、異なるネットワーク間での影響を防止でき、伝送効率の向上を図ることが可能となる。
【００２８】
また、本発明は、上記の通信装置であって、前記位相ベクトル変更部は、ランダム値生成部を備え、このランダム値生成部で生成したランダム値によって位相ベクトルを生成するものとする。
【００２９】
これにより、マルチキャリア信号の各サブキャリアにおいてランダム化した状態に位相ベクトルを生成または変更することが可能となる。
【００３０】
また、本発明は、上記の通信装置であって、前記位相ベクトル変更部は、巡回シフト部を備え、この巡回シフト部によって位相ベクトルを巡回シフトさせるものとする。
【００３１】
これにより、マルチキャリア信号の各サブキャリアにおいてランダム化した状態に位相ベクトルを生成または変更することが可能となる。
【００３２】
また、本発明は、上記の通信装置であって、前記位相ベクトル変更部は、位相ベクトルの変更によって通信性能が劣化したと判断した場合に、新たな位相ベクトルを生成するものとする。
【００３３】
これにより、通信性能が劣化したした場合に、位相ベクトルを変更することによって通信性能の向上を図ることが可能となる。
【００３４】
また、本発明は、上記の通信装置であって、複数の伝送路に接続可能な伝送路接続部を備えるものとする。
【００３５】
これにより、例えば電力線とテレビアンテナ線など、複数の伝送路に接続可能な通信装置を用いて、いずれかの伝送路に接続して通信を行ったり、複数の伝送路に接続してそれぞれの伝送路で構成されるネットワークにおいてそれぞれ通信を行ったり、複数の伝送路を相互に接続して通信を行うなど、複数のネットワークにおいて種々の形態の通信が可能となる。このような通信装置において、ネットワークごとに通信信号の位相ベクトルの設定、変更を行うことにより、異なるネットワークからの影響を防止でき、伝送効率の向上を図ることが可能となる。
【００３６】
また、本発明は、上記の通信装置であって、データ通信を行う伝送路が電力線であるものとする。
【００３７】
これにより、電力線を用いた伝送路で構成されるネットワークにおいて、異なるネットワークからの影響を防止でき、伝送効率の向上を図ることが可能となる。
【００３８】
また、本発明は、マルチキャリア通信方式のデータ通信が可能な通信装置における通信方法であって、通信に用いるマルチキャリア信号のサブキャリア信号に対応する位相を示す位相ベクトルを、異なるネットワークごとに設定または変更するものである。
【００３９】
これにより、ネットワークごとに位相ベクトルを設定または変更することで、複数のネットワークの間での影響を防止でき、伝送効率の向上を図ることが可能となる。
【００４０】
また、本発明は、上記の通信方法であって、前記位相ベクトルを、各前記サブキャリアにおいてランダム化した状態に設定または変更するものとする。
【００４１】
これにより、ネットワークごとに位相ベクトルを各サブキャリアにおいてランダム化した状態に設定または変更することで、複数のネットワークの間での影響を防止でき、伝送効率の向上を図ることが可能となる。
【００４２】
また、本発明は、上記の通信方法であって、論理的または物理的に分割された複数のネットワークが存在する場合に、自装置が属するネットワークと他のネットワークとで位相ベクトルが異なるように自装置で用いる位相ベクトルを設定または変更するものである。
【００４３】
これにより、ネットワークごとに位相ベクトルを設定または変更することで、論理的または物理的に分割された複数のネットワークの間での影響を防止でき、伝送効率の向上を図ることが可能となる。
【００４４】
また、本発明は、上記の通信方法であって、自装置が属するネットワークとは異なる他のネットワークの通信装置を検出した際、自装置が親機と子機とを有して構成されるネットワークの親機である場合に、自装置の位相ベクトルを変更するとともに、自装置が属するネットワークに接続された全ての子機に対して位相ベクトルを変更させるものとする。
【００４５】
これにより、他のネットワークが存在する場合に、親機から子機への指示によって自装置が属するネットワークの全ての通信装置の位相ベクトルを変更することで、他のネットワークとは異なる位相ベクトルを設定して通信することができる。このため、異なるネットワーク間での影響を防止でき、伝送効率の向上を図ることが可能となる。
【発明の効果】
【００４６】
本発明によれば、マルチキャリア通信方式のデータ通信を行う際に、異なるネットワーク間での影響を防止でき、伝送効率の向上を図ることが可能な通信装置及び通信方法を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４７】
（第１の実施の形態）
本実施形態では、複数のネットワークにおいてデータ通信が可能な通信装置の一例として、電力線や他の伝送路を介したマルチキャリア通信を行う通信装置の構成例を説明する。
【００４８】
図１は、本発明の実施形態に係る通信装置の主要部の構成を示すブロック図である。図１では、送信側の送信装置１０と受信側の受信装置２０とに分けて示しているが、一般には通信装置は送信装置１０及び受信装置２０の両方の機能を有している。
【００４９】
送信装置１０は、ＯＦＤＭ方式等のマルチキャリア信号の各サブキャリアに対応する送信データに関して、各サブキャリアにおける信号の位相をランダム化した位相ベクトルを生成して送信データの位相を回転させる位相ベクトル設定部１１と、逆フーリエ変換（ＩＦＦＴ）や逆ウェーブレット変換（ＩＤＷＴ）を用いてマルチキャリア信号の送信データの変調を行うマルチキャリア変調器１２と、変調されたマルチキャリアのデジタル信号をアナログ信号に変換して出力するＤ／Ａ変換器１３と、入力されたアナログ信号から必要な周波数帯域の信号を通過させるアナログフロントエンド（ＡＦＥ）１６と、入力されたアナログ信号を伝送路１５に重畳させるカプラ１７とを備えて構成される。送信装置１０から送信されたマルチキャリアのアナログ信号は、電力線やテレビアンテナ線、電話線等の伝送路１５を介して、受信装置２０に伝送される。
【００５０】
位相ベクトルは、マルチキャリア信号の各サブキャリア信号に対応する位相を示す値の集合であり、全サブキャリアにおける信号の位相がランダムになるように設定される。上記構成において、位相ベクトル設定部１１が位相ベクトル変更部の機能を有している。ここで、「位相ベクトル」とは、ＯＦＤＭ信号などのマルチキャリア信号を構成する各サブキャリアの信号点を、複素座標面上で回転させる回転量を示す値の集合であって、マルチキャリア信号の時間波形を平準化させる（時間軸上のピークを抑制する）値の組み合わせをいう。位相ベクトルは、予め決められた値の組み合わせである固定値と、所定の条件に応じて値を変化した組み合わせである可変値とがある。所定の条件は、後述する巡回シフトやランダム値がある。また、位相ベクトルは、他の呼称として「carrier phase」と呼ばれる。その場合、固定値は「determined stick carrier phase」、可変値は「random carrier phase」と呼ばれる。
【００５１】
受信装置２０は、受信したマルチキャリアのアナログ信号から所定のアナログ信号を分離させるカプラ２５と、分離されたアナログ信号から必要な周波数帯域の信号を通過させるアナログフロントエンド（ＡＦＥ）２６と、入力されたアナログ信号をデジタル信号に変換するＡ／Ｄ変換器２３と、フーリエ変換（ＦＦＴ）やウェーブレット変換（ＤＷＴ）を用いてマルチキャリア信号の受信データの復調を行うマルチキャリア復調器２２と、復調したマルチキャリア信号の位相ベクトルを復元して受信データを取得し、等化器へ出力する位相ベクトル復元部２１とを備えて構成される。
【００５２】
上記のように、本実施形態では、位相ベクトル設定部１１と位相ベクトル復元部２１とによって送受信するマルチキャリア信号の各サブキャリア信号の位相を回転させ、各サブキャリア信号において位相をランダム化されるので、時間波形のレベルを平準化してピークが生じないようにすることが出来る。位相ベクトルは、予め設定したものを用いたり、伝送路の状態や他のネットワークの状態などに応じて適宜変更する。
【００５３】
図２は、本実施形態の送信装置１０における位相ベクトル変更部１１及びマルチキャリア変調器１２の第１構成例を示すブロック図である。この第１構成例は、マルチキャリア信号の変調に逆フーリエ変換を用いたものである。送信装置１０は、シリアルデータの送信データを複素座標面にマッピングするシンボルマッパ３１、シリアルデータをマルチキャリアの各サブキャリアに対応するパラレルデータに変換するシリアル／パラレル（Ｓ／Ｐ）変換器３２、パラレルデータの位相をそれぞれ回転させる位相回転器３３、位相回転させたパラレルデータの逆フーリエ変換を行ってマルチキャリア変調を行う逆フーリエ変換器３４、位相回転器３３の位相ベクトルを制御する制御部３５を備えている。
【００５４】
シンボルマッパ３１では、ビットデータによる送信データをシンボルデータに変換して一次変調を行い、Ｍ−２個の複素座標面にマッピングする（Ｍ：サブキャリア数、以下同様である。）。Ｓ／Ｐ変換器３２では、逐次入力される一次変調後のシリアルデータ（送信シンボル）をマルチキャリア信号の各サブキャリアに対応するパラレルデータに変換する。そして、位相回転器３３において、入力されたパラレルデータの位相を回転させる。ここで、位相回転されるパラレルデータの数（サブキャリア数）は最大Ｍ−２である。逆フーリエ変換器３４では、位相を回転させた各サブキャリアのパラレルデータを逆フーリエ変換してマルチキャリア変調を行い、マルチキャリアの送信信号を生成する。なお、シンボルマッパとＳ／Ｎ変換器との順番を入れ替えることも可能である。
【００５５】
制御部３５は、位相回転器３３に制御信号を供給し、位相ベクトルの設定、変更を制御する。ここで、制御部３５にランダム値生成部を設け、例えばＰＮ（Pseudo Noise）系列を用いて、ランダム値を生成して位相ベクトルの制御信号として位相回転器３３に供給し、対象のサブキャリア毎に位相を回転させる。上記ランダム値としては、０とπの２値を生成する。あるいは、制御部３５に巡回シフト指示部を設け、巡回シフトさせるための制御信号（位相シフト値）を生成して位相回転器３３に供給し、通信に用いるサブキャリア毎に位相を回転させるようにしてもよい。上記構成において、制御部３５及び位相回転器３３が位相ベクトル変更部の機能を有している。
【００５６】
図３は、本実施形態の受信装置２０における位相ベクトル復元部２１及びマルチキャリア復調器２２の第１構成例を示すブロック図である。この第１構成例は、マルチキャリア信号の復調にフーリエ変換を用いたものである。受信装置２０は、受信信号のフーリエ変換を行ってマルチキャリア復調を行うフーリエ変換器４４、復調した各サブキャリアに対応するパラレルデータの位相をそれぞれ回転させる位相回転器４３、位相を復元した各サブキャリアに対応するパラレルデータをシリアルデータに変換するパラレル／シリアル（Ｐ／Ｓ）変換器４２、位相回転器４３の位相ベクトルを制御する制御部４５を備えている。
【００５７】
フーリエ変換器４４では、受信信号をフーリエ変換してマルチキャリア信号の復調を行い、マルチキャリアの各サブキャリアに対応するパラレルデータを生成する。位相回転器４３では、入力されたパラレルデータの位相を回転させてパラレルデータの各データを元の位相に戻す。そして、Ｐ／Ｓ変換器４２では、入力されたマルチキャリアの各サブキャリアに対応するパラレルデータをシリアルデータに変換し、受信データを取得する。なお、位相回転器４３とＰ／Ｓ変換器４２の順序は入れ替えても動作に支障はない。
【００５８】
制御部４５は、位相回転器４３に制御信号を供給し、位相ベクトルの設定、変更を制御する。ここで、制御部４５にランダム値生成部を設け、例えばＰＮ（Pseudo Noise）系列を用いて、ランダム値を生成して位相ベクトルの制御信号として位相回転器４３に供給し、通信に用いるサブキャリア毎に位相を回転させる。上記ランダム値としては、０とπの２値を生成する。あるいは、制御部４５に巡回シフト指示部を設け、巡回シフトさせるための制御信号（位相シフト値）を生成して位相回転器４３に供給し、対象のサブキャリア毎に位相を回転させるようにしてもよい。
【００５９】
図４は、本実施形態の送信装置１０における位相ベクトル変更部１１及びマルチキャリア変調器１２の第２構成例を示すブロック図である。この第２構成例は、マルチキャリア信号の変調に逆ウェーブレット変換を用いたものである。送信装置１０は、シリアルデータの送信データを複素座標面にマッピングするシンボルマッパ５１、シリアルデータをマルチキャリアの各サブキャリアに対応するパラレルデータに変換するＳ／Ｐ変換器５２、パラレルデータの位相をそれぞれ回転させる位相回転器５３、位相回転させたパラレルデータの逆ウェーブレット変換を行ってマルチキャリア変調を行う逆ウェーブレット変換器５４、位相回転器５３の位相ベクトルを制御する制御部５５を備えている。
【００６０】
シンボルマッパ５１では、ビットデータによる送信データをシンボルデータに変換して一次変調を行い、Ｍ−１個の複素座標面にマッピングする。Ｓ／Ｐ変換器５２では、逐次入力される一次変調後のシリアルデータ（送信シンボル）をマルチキャリア信号の各サブキャリアに対応するパラレルデータに変換する。そして、位相回転器５３において、入力されたパラレルデータの位相を回転させる。この場合、２ｎ−１番目（ｎは正整数）の入力を複素情報の同相成分、２ｎ番目の入力を複素情報の直交成分（但し、１≦ｎ≦Ｍ／２−１）とし、サブキャリア番号を０〜Ｍ−１と考えて複素のサブキャリアをサブキャリアペアで構成し、逆フーリエ変換を用いた場合と同様に各サブキャリアの位相を回転させる。ここで、位相回転されるパラレルデータの数（サブキャリア数）は、逆フーリエ変換を用いた場合と異なり、最大Ｍ／２−１である。逆ウェーブレット変換器５４では、位相を回転させた各サブキャリアのパラレルデータを逆ウェーブレット変換してマルチキャリア変調を行い、マルチキャリアの送信信号を生成する。なお、シンボルマッパとＳ／Ｎ変換器との順番を入れ替えることも可能である。
【００６１】
制御部５５は、位相回転器５３に制御信号を供給し、位相ベクトルの設定、変更を制御する。ここで、制御部５５にランダム値生成部を設け、例えばＰＮ（Pseudo Noise）系列を用いて、ランダム値を生成して位相ベクトルの制御信号として位相回転器５３に供給し、対象のサブキャリア毎に位相を回転させる。上記ランダム値としては、０とπの２値を生成する。あるいは、制御部５５に巡回シフト指示部を設け、巡回シフトさせるための制御信号（位相シフト値）を生成して位相回転器５３に供給し、通信に用いるサブキャリア毎に位相を回転させるようにしてもよい。上記構成において、制御部５５及び位相回転器５３が位相ベクトル変更部の機能を有している。
【００６２】
図５は、本実施形態の受信装置２０における位相ベクトル復元部２１及びマルチキャリア復調器２２の第２構成例を示すブロック図である。この第２構成例は、マルチキャリア信号の復調にウェーブレット変換を用いたものである。受信装置２０は、受信信号のウェーブレット変換を行ってマルチキャリア復調を行うウェーブレット変換器６４、復調した各サブキャリアに対応するパラレルデータの位相をそれぞれ回転させる位相回転器６３、位相を復元した各サブキャリアに対応するパラレルデータをシリアルデータに変換するＰ／Ｓ変換器６２、位相回転器６３の位相ベクトルを制御する制御部６５を備えている。
【００６３】
ウェーブレット変換器６４では、受信信号をウェーブレット変換してマルチキャリア信号の復調を行い、マルチキャリアの各サブキャリアに対応するパラレルデータを生成する。位相回転器６３では、入力されたパラレルデータの位相を回転させてパラレルデータの各データを元の位相に戻す。そして、Ｐ／Ｓ変換器６２では、入力されたマルチキャリアの各サブキャリアに対応するパラレルデータをシリアルデータに変換し、受信データを取得する。なお、位相回転器６３とＰ／Ｓ変換器６２の順序は入れ替えても動作に支障はない。
【００６４】
制御部６５は、位相回転器６３に制御信号を供給し、位相ベクトルの設定、変更を制御する。ここで、制御部６５にランダム値生成部を設け、例えばＰＮ（Pseudo Noise）系列を用いて、ランダム値を生成して位相ベクトルの制御信号として位相回転器６３に供給し、対象のサブキャリア毎に位相を回転させる。上記ランダム値としては、０とπの２値を生成する。あるいは、制御部６５に巡回シフト指示部を設け、巡回シフトさせるための制御信号（位相シフト値）を生成して位相回転器６３に供給し、通信に用いるサブキャリア毎に位相を回転させるようにしてもよい。
【００６５】
上記図２及び図４に示した構成において、制御部３５、５５は、位相回転器３３、５３によって位相を回転させたことにより通信信号のエラーレートが増えて通信性能が劣化したと判断された場合は、位相ベクトルを変更して新たな位相ベクトルを生成し、位相回転器３３、５３に供給する。また、位相ベクトルの変更によって通信性能が劣化したり改善が見られない場合は、さらに新たな位相ベクトルを生成して位相回転器３３、５３に供給する。これにより、位相回転器３３、５３における位相回転量を変更し、マルチキャリア信号の時間波形上のレベルをできるだけ平準化させることにより、通信性能の劣化を回避することができる。なお、初期状態では、ネットワークを構成する際、または既存のネットワークに接続する際に、設定するネットワークキー等のコードに合わせて制御部が位相ベクトルを設定、変更すればよい。このネットワークのコードとは、異なるネットワークを互いに識別自在な識別情報であって、例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１規格で用いられるＳＳＩＤ（Service Set Identifier）である。ネットワークのコードは、別の呼称としてネットワークＩＤと呼ばれる。
【００６６】
図６は、本実施形態の通信装置を適用した家庭内通信システムの概略構成を示す図である。図６では、２階建てで１階層に２部屋ずつ合計４つの部屋を有する家屋を模式的に表している。この家屋は、屋外電力線（引込線）に接続され電力供給を受ける配電盤７４から屋内に電力線７１が配線されており、この電力線７１が各部屋に設置された電源コンセント７５に接続されている。また、テレビアンテナ７３に接続されたテレビアンテナ線７２が屋内に配線されており、このテレビアンテナ線７２が各部屋に設置されたアンテナコンセント７６に接続されている。
【００６７】
図６の例では、２階左側の部屋の電源コンセント７５と、１階右側の部屋の電源コンセント７５とに、それぞれ電力線を介した通信を行う電力線通信装置（ＰＬＣモデム）等の通信装置７７、７８が接続されている。また、２階右側の部屋のアンテナコンセント７６と、１階左側の部屋のアンテナコンセント７６とに、それぞれテレビアンテナ線を介した通信を行う通信装置７９、８０が接続されている。そして、通信装置７７及び通信装置７８と電力線７１、通信装置７９及び通信装置８０とテレビアンテナ線７２によって、それぞれ異なる有線通信システムのネットワークを構成している。また、通信装置７７〜８０には、それぞれ端末装置８１、８２、８３、８４が接続される。
【００６８】
上記構成の有線通信システムでは、複数のネットワークにおいて、通信装置が相互に接続されたそれぞれのネットワーク内で通信信号を伝送して有線通信を行うことが可能となっている。なお、電源コンセント７５とアンテナコンセント７６とをブリッジ装置等で接続して電力線７１とテレビアンテナ線７２との間で通信信号を伝送可能とし、ネットワークを構成することもできる。また、１系統のネットワークにおいて、異なる複数の論理的なネットワークを構成することも可能である。
【００６９】
上記のような有線通信システムに用いられる本実施形態の通信装置の外観構成の一例を図７及び図８に示す。図７に示した第１の構成の通信装置は、通信アダプタ２００と、この通信アダプタ２００に接続する電力線通信装置３００とを有して構成される。通信アダプタ２００は、室内の電源コンセントに接続するための電源プラグ２１１及び電源ライン２１０と、電話線を接続する電話線コネクタ（ＲＪ−１１）２０７と、テレビアンテナ線を接続するアンテナ線コネクタ（Ｆ端子）２０８と、電源コードを接続する電源コネクタ２１５とを備える。電源コネクタ２１５に電力線通信装置３００の電源コード３１０の電源プラグ３１１を接続することによって、通信アダプタ２００と電力線通信装置３００とが接続される。
【００７０】
図８に示した第２の構成の通信装置は、第１の構成の通信アダプタを一体化した電力線通信装置４００により構成される。電力線通信装置４００は、室内の電源コンセントに接続するための電源プラグ４１１及び電源コード４１０と、電話線を接続する電話線コネクタ（ＲＪ−１１）４０２と、テレビアンテナ線を接続するアンテナ線コネクタ（Ｆ端子）４０３とを備える。
【００７１】
上記の通信アダプタ２００及び電力線通信装置３００、通信アダプタを一体化した電力線通信装置４００では、電力線とテレビアンテナ線など、複数の伝送路に接続可能である。このため、いずれかの伝送路に接続して通信を行ったり、複数の伝送路に接続してそれぞれの伝送路で構成されるネットワークにおいてそれぞれ通信を行ったり、複数の伝送路を相互に接続して通信を行うなど、複数のネットワークにおいて種々の形態の通信が可能となっている。このような通信装置において、ネットワークごとに通信信号の位相ベクトルの設定、変更を行うことにより、異なるネットワークからの影響を防止することができる。
【００７２】
図９は、本実施形態の通信装置を適用したネットワークが複数存在する場合の概念的構成を示す図である。ネットワークＡ１０１は、図１に示した本実施形態の通信装置を有して構成され、ネットワーク内の一つの通信装置を親機１１０、他の通信装置を子機１１１〜１１４とし、これらの通信装置によってネットワーク内での通信信号の伝送、ネットワークの制御を行う。また同様に、ネットワークＢ１０２は、図１に示した本実施形態の通信装置を有して構成され、ネットワーク内の一つの通信装置を親機１２０、他の通信装置を子機１２１〜１２４とし、これらの通信装置によってネットワーク内での通信信号の伝送、ネットワークの制御を行う。各ネットワーク内では、親機と子機、或いは子機同士で通信が行われる。なお、複数のネットワーク間において、親機１１０と親機１２１とが親機同士で通信を行って、ネットワークの状態を確認するようにしてもよい。
【００７３】
本実施形態では、このような複数のネットワークが存在する環境において、異なるネットワークの間で位相ベクトルが互いに異なるように、ネットワークごとに通信装置で用いる位相ベクトルを変更し、異なるネットワーク間でデータを受信しないようにする。すなわち、各通信装置の制御部は、論理的または物理的に分割された複数のネットワークが存在する場合に、自装置が属するネットワークと他のネットワークとで位相ベクトルが異なるように自装置で用いる位相ベクトルを設定、変更する。
【００７４】
次に、上記のように構成された本実施形態の通信装置における位相ベクトルの変更動作について説明する。図１０は、本実施形態の通信装置による位相ベクトルの変更手順を示すフローチャートである。本実施形態では、例えば、図９に示したネットワークＡ１０１の親機１１０や子機１１１〜１１４が、プリアンブルを検出することで、他のネットワークＢ１０２の存在を検出した場合に、ネットワークＡ１０１内の親機１１０から子機１１１〜１１４に対して制御信号を送り、位相ベクトルを変更する。この場合、親機がネットワークを制御する制御端末の機能を備える。位相ベクトル変更動作は、各通信装置の制御部を主体に実行されるもので、以下ではその手順を説明する。
【００７５】
通信装置の図示しない制御部において、自装置が属するネットワークＡ１０１以外の他のネットワークからの通信信号の検出処理として、他のネットワーク（ネットワークＢ１０２）からの通信信号を検出したか否かを判断する（ステップＳ１０１）。この際、受信データのパケットの内容によって他のネットワークのネットワーク信号かどうかを判定できる。なお、使用している位相ベクトルが他のネットワークと異なる場合は、他のネットワークからの信号を検出できない。
【００７６】
ステップＳ１０１において、他のネットワークＢ１０２からの通信信号が検出された場合は、自装置が親機であるか否かを判定する（ステップＳ１０２）。一方、他のネットワークから送信された通信信号を検出しなかった場合は、信号が検出されるまでステップＳ１０１の手順を繰り返す。
【００７７】
ステップＳ１０２において、自装置が親機である場合は、自装置の位相ベクトルを変更するとともに、自装置が属するネットワークＡ１０１に接続された全ての装置（子機１１１〜１１４）に対して、位相ベクトルを変更する旨の通知を送出する（ステップＳ１０３）。一方、自装置が子機である場合は、自装置が属するネットワークＡ１０１の親機１１０に対して、他のネットワークＢ１０２が存在することを通知する（ステップＳ１０４）。この通知を受けた親機１１０は、自装置が属するネットワークＡ１０１の全ての子機１１１〜１１４に対して位相ベクトルを変更する旨の通知を送出して、自装置の位相ベクトルを変更する。
【００７８】
そして、親機１１０及び親機から位相ベクトル変更の通知を受けた子機１１１〜１１４は、各通信装置において制御部の指示に基づき、前述したように位相ベクトルの変更を行う。すなわち、制御部によって位相ベクトルを生成するためのランダム値の変更、または巡回シフトさせる際の位相シフト値の変更を行い、位相回転器における各サブキャリアの位相回転量を変えることで位相ベクトルを変更する。
【００７９】
なお、位相ベクトルを変更した後、他のネットワークの存在が検出されなくなった場合は、位相ベクトルを初期値に戻すようにしてもよい。この場合、親機が子機に対して位相ベクトルの値を初期値に戻す旨を通知し、位相ベクトルを変更させる。
【００８０】
また、本実施形態の通信装置における装置登録動作を説明する。図１１は、本実施形態の通信装置による装置の登録手順を示すフローチャートである。本実施形態のように位相ベクトルを変更可能な通信装置では、新しく購入した子機など、通信装置を新規にネットワークに接続して使用する際に、装置の登録として位相ベクトルの設定を行う。この装置登録動作は、子機となる通信装置の制御部を主体に実行される。
【００８１】
まず、自装置の位相ベクトルをデフォルト値から順次切り替える（巡回シフトさせる）処理を行う（ステップＳ２０１）。最初はデフォルト値が設定されており、このデフォルト値の状態で次のステップに進む。続いて、自装置（子機）から親機に対して登録のリクエストを送信する（ステップＳ２０２）。そして、親機から登録のリクエストに対する応答があるか否かを判断する（ステップＳ２０３）。ここで、親機からの応答が無い場合は、ステップＳ２０１に戻り、位相ベクトルをデフォルト値から次の値に順次切り替える。そして、このステップＳ２０１〜Ｓ２０３の処理を親機からの応答（例えばビーコン）が検出されるまで繰り返す。
【００８２】
親機からの応答が検出された場合は、このときの位相ベクトルの値を用いて位相ベクトルを更新し（ステップＳ２０４）、更新した位相ベクトルを使用して通信を行うように自装置（子機）の登録を行う（ステップＳ２０５）。これにより、子機の登録処理が完了する。
【００８３】
例えば、親機がデフォルト値の位相ベクトルを使用している場合は、デフォルト値の位相ベクトルを用いた子機からの１回目の登録リクエストに対して応答が得られ、このままデフォルト値の位相ベクトルを使用する状態で子機の登録処理が行われる。また、親機の位相ベクトルが変更されている場合は、子機がデフォルト値の位相ベクトルを用いると親機側で子機からのパケットを受信できないので、位相ベクトルを順次変更して登録リクエストを送信し、この登録リクエストに対する応答を検出することによって、親機と同一の位相ベクトルを判別して設定することができる。
【００８４】
上述したように、本実施形態では、複数のネットワークが存在する環境において、異なるネットワークの間で位相ベクトルが互いに異なるように、ネットワークごとに通信装置で用いる位相ベクトルを変更する。これにより、他のネットワークからのデータを受信しないようにできるので、伝送媒体が異なる複数のネットワークが近傍に存在する場合などに、不要なキャリア検出を無くすことができ、データ通信の伝送効率を向上させることができる。
【００８５】
（第２の実施の形態）
以下、第２の実施の形態について説明する。第２の実施の形態では、親機から子機に対して変更を通知することなく、親機と子機とそれぞれが独立して位相ベクトルを変更する。第２の実施の形態における通信装置の構成は、図１ないし図５と同様であるので、構成の説明は省略する。また、外観構成は、図７または図８のいずれであってもよい。
【００８６】
第２の実施の形態における、親機の位相ベクトルの変更動作について、図１２に沿って説明する。図１２は、第２の実施の形態の親機による位相ベクトルの他の変更手順を示すフローチャートである。なお、図１２については、図１０と同一の処理は同じ符号を付す。ここでは、図９に示すネットワークＡが構成されてなく、同図に示すネットワークＢのみが構成されているとする。この状態で、２つの通信装置（例えば親機１０１と子機１１１）を初めて電力線に接続したとする。
【００８７】
図９に示す親機１０１の制御部３５は、不図示のメモリから、位相ベクトルを所定値（例えば、サブキャリア番号０、１、・・・、５１０、５１１に対して、０、π、・・・、π、π）に設定する位相情報を読み出す。親機１０１の制御部３５は、位相情報を読み出すと、その位相情報が示す値を、自装置の位相ベクトルとして設定する。なお、図１２で示す変更動作は、手動または自動いずれで開始してもよい。例えば、通信装置の入力手段（例えば、メカスイッチ、ディスプレイに表示されるユーザインターフェースとしてのスイッチ）を設けて、ユーザが手動で変更動作を開始させてもよい。また、通信装置に電力線からの商用電圧を検出する手段（例えば、電圧検出回路）や、コンセントとの装着を検出するメカスイッチをプラグに設けて、自動的に変更動作を開始させてもよい。
【００８８】
制御部３５は、他のネットワークの通信信号を検出する（ステップＳ１０１）。具体的には、電力線を介して送信されてくる通信信号（マルチキャリア信号）を検出し、検出した通信信号の位相ベクトルが、設定した位相ベクトルと同じである場合に、他のネットワークの通信信号を検出したとする。
【００８９】
制御部３５が、他のネットワークの通信信号を検出した場合（ステップＳ１０１のＹｅｓ）、第１の実施の形態で説明した、位相ベクトルの変更処理を実行する（ステップＳ３０２）。メモリには、位相ベクトルが互いに異なる複数の位相情報が格納されており、制御部３５は、最初に読み出した位相情報と異なる所定値（例えば、サブキャリア番号０、１、・・・、５１０、５１１に対して、π、０、・・・、π、０）の位相情報を読み出し、位相ベクトルを変更する。位相ベクトルを変更すると、ステップＳ１０１に戻る。すなわち、他のネットワークの通信信号が検出される間、この変更処理が繰り返される。従って、検出された他のネットワークと重複されないように、位相ベクトルが変更設定される。
【００９０】
制御部３５は、位相ベクトルを設定してから経過時間を計数している。他のネットワークの通信信号を検出しない場合（ステップＳ１０１のＮｏ）は、経過時間が所定時間（例えば１分）を経過したか否かを判定する（ステップＳ３０１）。所定時間を経過していない場合（ステップＳ３０１のＮｏ）、ステップＳ１０１に戻る。所定時間が経過すると（ステップＳ３０１のＹｅｓ）、位相ベクトルの変更処理を行うことなく、終了する。すなわち、最初に設定された位相ベクトルまたは変更設定された位相ベクトルと同じ、位相ベクトルである他のネットワークが、所定時間の間に検出されない場合は、設定された位相ベクトルを再度変更することなく、処理を終了する。つまり、位相ベクトルの変更処理を停止する。
【００９１】
次いで、第２の実施の形態における、子機の位相ベクトルの変更動作について、図１３に沿って説明する。図１３は、第２の実施の形態の子機による位相ベクトルの他の変更手順を示すフローチャートである。この場合、親機１０１は、既に電力線に接続され、位相ベクトルが設定されており、ビーコンなどの通信信号を出力しているものとする。
【００９２】
子機１１１は、不図示のメモリを有しており、このメモリには、親機と同じ、複数の位相情報が格納されている。子機１１１の制御部３５は、メモリから位相情報を読み出す。位相情報を読み出すと、その位相情報が示す値を、自装置の位相ベクトルとして設定する。なお、図１２で示す変更動作は、親機と同様に、手動または自動いずれで開始してもよい。
【００９３】
子機１１１の制御部３５は、他の通信装置が送信する通信信号を検出しており、検出した通信信号の位相ベクトルと、設定した位相ベクトルと同じか否か判定する（ステップＳ４０１）。子機１１１の制御部３５は、親機１０１と同様に、位相ベクトルを設定してから経過時間を計数している。位相ベクトルが同じでないと判定した場合（ステップＳ４０１のＮｏ）、経過時間が所定時間（例えば２分）を経過したか否かを判定する（ステップＳ４０２）。所定時間を経過していない場合（ステップＳ４０２のＮｏ）、ステップＳ４０１に戻る。
【００９４】
子機１１１の制御部３５は、所定時間が経過すると（ステップＳ４０２のＹｅｓ）、親機１０１と同様に、位相ベクトルの変更処理を実行する（ステップＳ４０３）。メモリには、親機１０１と同様に、位相ベクトルが互いに異なる複数の位相情報が格納されており、子機１１１の制御部３５は、最初に読み出した位相情報と異なる所定値の位相情報を読み出し、位相ベクトルを変更する。位相ベクトルを変更すると、ステップＳ４０１に戻る。すなわち、所定時間の間、同じ位相ベクトルの通信信号が検出されない場合に、親機から送信される通信信号が検出されないものとする。
【００９５】
子機１１１の制御部３５は、検出した通信信号の位相ベクトルと、自装置が属するネットワークの位相ベクトルが同じであると判定すると（ステップＳ４０１のＹｅｓ）、検出した通信信号に記述されているネットワークのコードが、自装置が属するネットワークのコードと同じか否か判定する（ステップＳ４０４）。ネットワークのコードが異なる場合（ステップＳ４０４のＮｏ）、ステップＳ４０３で、子機１１１の制御部３５は、上述した位相ベクトルの変更処理を実行する。すなわち、位相ベクトルが同じであるが、ネットワークのコードが異なるので（つまり、他のネットワークの位相ベクトルがたまたま自装置の属するネットワークと同じであるので）、親機から送信される通信信号が検出されないものとする。
【００９６】
一方、検出した通信信号に記述されているネットワークのコードが、自装置が属するネットワークのコードが同じ場合（ステップＳ４０４のＹｅｓ）、つまり、親機１０１からの通信信号を検出した場合、位相ベクトルの変更処理を行うことなく、終了する。すなわち、変更設定された位相ベクトルが、自装置が属するネットワークの位相ベクトルと一致するので、変更設定された位相ベクトルを再度変更することなく、処理を終了する。つまり、位相ベクトルの変更処理を停止する。
【００９７】
以上のように、第２の実施の形態では、親機と子機とが互いに通知し合うことなく、他のネットワークの位相ベクトルと重複しないように位相ベクトルを変更設定するので、位相ベクトルの過剰な変更処理を抑制して、処理負担を軽減することができる。
【００９８】
（第３の実施の形態）
以下、第３の実施の形態について説明する。第３の実施の形態における通信装置の構成は、図１ないし図５と同様であるので、構成の説明は省略する。また、外観構成は、図７または図８のいずれであってもよい。
【００９９】
第３の実施の形態における、親機の位相ベクトルの変更動作について、図１４に沿って説明する。図１４は、第３の実施の形態の親機による位相ベクトルの他の変更手順を示すフローチャートである。なお、図１４については、図１３とステップＳ５０１のみが異なり、同一の処理は同じ符号を付し、重複する処理については説明を省略する。
【０１００】
親機１０１の制御部３５は、他のネットワークの通信信号を検出した場合（ステップＳ１０１のＹｅｓ）、検出した通信信号の信号レベル（例えば電圧または電力）が所定の閾値以上か否か判定する（ステップＳ５０１）。この所定の閾値とは、自装置が属するネットワークの通信信号と、他のネットワークの通信信号とが干渉しても、通信効率を実質的に低下しない程度の値であればよい。信号レベルが所定の閾値以上と判定でない場合（ステップＳ５０１のＮｏ）、位相ベクトルの変更処理を実行することなく、処理を終了する。一方、信号レベルが所定の閾値以下である判定された場合（ステップＳ５０１のＹｅｓ）、位相ベクトルの変更処理を実行する(ステップＳ３０２)。
【０１０１】
以上のように、第３の実施の形態では、検出した通信信号の信号レベルが閾値以上の場合にのみ、変更処理を実行するので、たとえ、他のネットワークで同じ位相ベクトルのものが存在しても、変更処理が実行されないため、変更設定による処理負担を、更に軽減することができる。
【産業上の利用可能性】
【０１０２】
本発明は、マルチキャリア通信方式のデータ通信を行う際に、異なるネットワーク間での影響を防止でき、伝送効率の向上を図ることが可能となる効果を有し、例えば電力線通信等を行うマルチキャリア通信方式のデータ通信が可能な通信装置、及びこの通信装置における通信方法等に有用である。
【図面の簡単な説明】
【０１０３】
【図１】本発明の実施形態に係る通信装置の主要部の構成を示すブロック図
【図２】本実施形態の送信装置における位相ベクトル変更部及びマルチキャリア変調器の第１構成例を示すブロック図
【図３】本実施形態の受信装置における位相ベクトル復元部及びマルチキャリア復調器の第１構成例を示すブロック図
【図４】本実施形態の送信装置における位相ベクトル変更部及びマルチキャリア変調器の第２構成例を示すブロック図
【図５】本実施形態の受信装置における位相ベクトル復元部及びマルチキャリア復調器の第２構成例を示すブロック図
【図６】本実施形態の通信装置を適用した家庭内通信システムの概略構成を示す図
【図７】本実施形態の通信装置の外観構成の一例（第１の構成）を示す図
【図８】本実施形態の通信装置の外観構成の一例（第２の構成）を示す図
【図９】本実施形態の通信装置を適用したネットワークが複数存在する場合の概念的構成を示す図
【図１０】本実施形態の通信装置による位相ベクトルの変更手順を示すフローチャート
【図１１】本実施形態の通信装置による装置の登録手順を示すフローチャート
【図１２】第２の実施の形態の親機による位相ベクトルの他の変更手順を示すフローチャート
【図１３】第２の実施の形態の子機による位相ベクトルの他の変更手順を示すフローチャート
【図１４】第３の実施の形態の親機による位相ベクトルの他の変更手順を示すフローチャート
【符号の説明】
【０１０４】
１０  送信装置
１１  位相ベクトル設定部
１２  マルチキャリア変調器
１３  Ｄ／Ａ変換器
２０  受信装置
２１  位相ベクトル復元部
２２  マルチキャリア復調器
２３  Ａ／Ｄ変換器
３２、５２  Ｓ／Ｐ変換器
３３、４３、５３、６３  位相回転器
３４  逆フーリエ変換器
３５、４５、５５、６５  制御部
４２、６２  Ｐ／Ｓ変換器
４４  フーリエ変換器
５４  逆ウェーブレット変換器
６４  ウェーブレット変換器
７１  電力線
７２  テレビアンテナ線
７５  電源コンセント
７６  アンテナコンセント
７７、７８、７９、８０  通信装置
８１、８２、８３、８４  端末装置
１０１  ネットワークＡ
１０２  ネットワークＢ
１１０、１２０  親機
１１１、１１２、１１３、１１４、１２１、１２２、１２３、１２４  子機
【図１】
2006314081.tif 000003
【図２】
2006314081.tif 000004
【図３】
2006314081.tif 000005
【図４】
2006314081.tif 000006
【図５】
2006314081.tif 000007
【図６】
2006314081.tif 000008
【図７】
2006314081.tif 000009
【図８】
2006314081.tif 000010
【図９】
2006314081.tif 000011
【図１０】
2006314081.tif 000012
【図１１】
2006314081.tif 000013
【図１２】
2006314081.tif 000014
【図１３】
2006314081.tif 000015
【図１４】
2006314081.tif 000016