(57)【要約】【課題】  エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムを主成分とし、耐熱性、動倍率に優れた防振ゴム用ゴム組成物を提供する。【解決手段】  少なくとも下記の成分（Ａ）〜（Ｃ）を含有する防振ゴム組成物、及び該防振ゴム用ゴム組成物を加硫して得られる防振ゴム。  （Ｃ）は比重が０．８９０〜０．９４０であって、かつナフテン成分が３３〜４０重量％であるナフテン系オイルである。更に、（Ｃ）は比重が０．８９０〜０．９２０であって、かつナフテン成分が３３〜３８重量％であることが好ましい。  （Ａ）エチレン−α−オレフィン共重合体ゴム及び／又はエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム  （Ｂ）補強剤  （Ｃ）比重が０．８９０〜０．９４０であって、かつ、ナフテン成分が３３〜４０重量％であるナフテン系オイル【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも下記の成分（Ａ）〜（Ｃ）を含有する防振ゴム組成物。
（Ａ）エチレン−α−オレフィン共重合体ゴム及び／又はエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム
（Ｂ）補強剤
（Ｃ）比重が０．８９０〜０．９４０であって、かつ、ナフテン成分が３３〜４０重量％であるナフテン系オイル
【請求項２】
請求項１記載のゴム組成物を加硫して得られる防振ゴム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エチレン−α−オレフィン共重合体ゴムやエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムに代表されるエチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム組成物に関するものである。更に詳しくは、本発明は、耐熱性、動倍率に優れた防振ゴム用エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム組成物に関するものである。本発明のゴム組成物は、例えば、エンジンマウント、マフラーハンガー、ストラットマウント等の自動車用および産業機器用の防振ゴムとして最適に使用され得る。
【背景技術】
【０００２】
一般に、自動車やオートバイ等の交通手段、さらには産業機械、ＯＡ機器、家庭電気機器等においては、騒音や振動を防止するために多種多様の防振ゴムが使用されている。特に、自動車分野においては、近年、エンジンの高性能化、排ガス規制対策、騒音規制対策に伴い、耐熱性ならびに耐久性に優れ、かつ騒音や振動を防止できる防振ゴムに対する要求が強まっている。
【０００３】
かかる防振ゴムが具備すべき特性としては、（１）耐熱性に優れること。（２）長期間の繰り返し外力に対する耐久性に優れること。（３）騒音や振動の伝達を防止するため、動倍率（動的弾性率／静的弾性率）が低いこと。などがあげられる。
【０００４】
動倍率とは、高周波数域の振動入力時における弾性率（動的弾性率）の変化度であり、動的弾性率と静的弾性率との比によって表されるものである。振動絶縁の目的からは、該動倍率が低いことが要求される。
【０００５】
その他、引張強度や圧縮永久歪などの静的なゴム特性においても、通常のゴムに比べて劣らないことも、もちろん重要である。
【０００６】
従来の防振ゴムとしては、主として、天然ゴム（ＮＲ）、スチレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）などの高不飽和ゴムが使用されている。それは、ＮＲやＳＢＲなどの高不飽和ゴムは、低不飽和ゴムに比べて耐久性や動倍率に優れるという長所を有することによるのであるが、一方、これらの不飽和ゴムは、例えば、エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムのような低不飽和ゴムに比べて、耐熱性に劣ることが知られており、そのため、高不飽和ゴムの使用は比較的低温での使用に限られる傾向にあった（たとえば、特許文献１参照）。逆に、エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムなどの低不飽和ゴムは、優れた耐熱性は示すが、長期間の繰り返し外力に対する耐久性に劣るという欠点を有する。エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムにおいて、この耐久性を改良するためには、（１）より高分子量のエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムを用いる。（２）ゴム中のエチレン含有量を高くする。（３）ゴム組成物に使用されるカーボンブラックのストラクチャーを高くして補強性を上げる。などが一般によく知られている。
【０００７】
ここで、分子量の指標として、一般にムーニー粘度（ここではＭＬ1+4  １２１℃の測定値で示す）が用いられるが、耐久性を必要とする用途ではムーニー粘度が１００以上の高分子量のエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムが使用されてきたことは公知である。しかし、高不飽和ゴムに比べると動倍率の点ではまだ不十分であった。
【０００８】
そこで更に、高分子量で高エチレン含量のエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムが用いられる場合、この具体例としてはゴム成分中のエチレン／α−オレフィンの重量比が８５／１５以上のものがあげられる。しかし、このようなエチレン含有量の高いエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムを配合すると、耐久性は改良されるものの、ゴム組成物の耐寒性が非常に悪化するために動倍率の温度依存性が著しく大きくなり、常温での防振性能が冬季あるいは寒冷地において発揮されないという問題が発生した。
【０００９】
また、配合面からは使用するカーボンブラックのストラクチャーを高くすることよって、耐久性が改良されることはよく知られているが、この際にはゴム組成物の動的弾性率が静的弾性率の上昇以上に高くなるために動倍率が高くなるという欠点があった。
【００１０】
【特許文献１】特開平３−２２７３４３号公報（第２頁）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
かかる状況の下、本発明が解決しようとする課題は、エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムを主成分とし、耐熱性、動倍率に優れた防振ゴム用ゴム組成物を提供する点に存する。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者等は、上記の課題を解決すべく鋭意検討の結果、本発明に到達した。
すなわち、本発明のうち第一の発明は少なくとも下記の成分（Ａ）〜（Ｃ）を含有する防振ゴム組成物に係るものである。
（Ａ）エチレン−α−オレフィン共重合体ゴム及び／又はエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム
（Ｂ）補強剤
（Ｃ）比重が０．８９０〜０．９４０であって、かつ、ナフテン成分が３３〜４０重量％であるナフテン系オイル
また、本発明のうち第二の発明は、上記の防振ゴム用ゴム組成物を加硫して得られる防振ゴムに係るものである。
【００１３】
本発明により、エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムを主成分とし、耐熱性、動倍率に優れた防振ゴム用ゴム組成物及び防振ゴムを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴムとしては、エチレン−α−オレフィン共重合体ゴムやエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムをあげることができる。
エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム中のα−オレフィンとしては、例えば、プロピレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、４−メチル−１−ペンテン、１−オクテン、１−デセンなどがあげられ、なかでもプロピレン及び１−ブテンが好ましい。
【００１５】
エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム中のエチレン／α−オレフィンの重量比は８０／２０〜４０／６０が好ましく、更に好ましくは６５／３５〜４５／５５である。エチレン比率が過大であると、ゴム組成物の耐寒性が非常に悪化するために動倍率の温度依存性が著しく大きくなり、常温での防振性能が冬季あるいは寒冷地において発揮されず、不適当なものとなる場合がある。一方、エチレン比率が過小であると耐久性が劣り、不適当なものとなる場合がある。
【００１６】
エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム中のムーニー粘度（ＭＬ1+4  １２１℃）は５０以上が好ましく、更に好ましくは８０以上である。ムーニー粘度が５０未満では耐久性が非常に劣り、不適当なものとなる場合がある。
【００１７】
エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム中の非共役ジエンにおけるジエンとは、ジエンの他にトリエン以上のポリエンを含む用語であり、たとえば、１，４−ヘキサジエン、１，６−オクタジエン、２−メチル−１，５−ヘキサジエン、６−メチル−１，５−ヘプタジエン、７−メチル−１，６−オクタジエンなどのような鎖状非共役ジエン；シクロヘキサジエン、ジシクロペンタジエン、メチルテトラインデン、５−ビニルノルボルネン、５−エチリデン−２−ノルボルネン、６−クロロメチル−５−イソプロペニル−２−ノルボルネンのような環状非共役ジエン；２，３−ジイソプロピリデン−５−ノルボルネン、２−エチリデン−３−イソプロピリデン−５−ノルボルネン、２−プロペニル−２，２−ノルボルナジエン、１，３，７−オクタトリエン、１，４，９−デカトリエンのようなトリエンがあげられ、その一種を単独で使用してもよく、又は二種以上を併用してもよい。なお、５−エチリデン−２−ノルボルネン及び／又はジシクロペンタジエンが好ましい。更に、５−ビニル−２−ノルボルネン、５−（２−プロペニル）−２−ノルボルネン、５−（３−ブテニル）−２−ノルボルネン、５−（４−ペンテニル）−２−ノルボルネン、５−（５−ヘキセニル）−２−ノルボルネン、５−（５−ヘプテニル）−２−ノルボルネン、５−（７−オクテニル）−２−ノルボルネン、５−メチレン−２−ノルボルネン、６，１０−ジメチル−１，５，９−ウンデカトリエン、５，９−ジメチル−１，４，８−デカトリエン、４−エチリデン−８−メチル−１，７−ノナジエン、１３−エチル−９−メチル−１，９，１２−ペンタデカトリエン、５，９，１３−トリメチル−１，４，８，１２−テトラデカジエン、８，１４，１６−トリメチル−１，７，１４−ヘキサデカトリエン、４−エチリデン−１２−メチル−１，１１−ペンタデカジエンを例示することができる。
【００１８】
エチレン−α−オレフィン共重合体ゴムやエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムの製造方法は特に限定されず、公知の方法で製造することができる。該共重合体ゴムを製造するための重合触媒として、チタン系触媒、バナジウム系触媒およびメタロセン系触媒を例示することができる。
【００１９】
エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム中の非共役ジエンの含有量は、ヨウ素価で５〜３６が好ましく、更に好ましくは８〜３０である。ヨウ素価が過小であると、十分な架橋密度が得られないために耐久性が劣り、不適当なものとなる場合がある。逆に、ヨウ素価が過大であると動倍率が高くなり、不適当なものとなる場合がある。
【００２０】
本発明に使用されるエチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム成分としては、単独で、又は２種類以上をブレンドして上記のエチレン／α−オレフィン比、ムーニー粘度、非共役ジエン含有量になるものが用いられる。また、本発明のエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムとして、伸展油を含有する油展ゴムを用いてもよい。
【００２１】
本発明に用いられる（Ｂ）は補強剤である。これは強度及び耐候性を高水準に維持するために用いられる。（Ｂ）としては、カーボンブラックの他、通常本分野に使用されているたとえば湿式及び乾式シリカがあげられ、単独又は二種類以上の補強剤を混合して使用することができる。カーボンブラックとしては、ＨＡＦ級、ＭＡＦ級、ＦＥＦ級、ＧＰＦ級及びＳＲＦ級など、その補強性の大小に制限されることなく、通常本分野において使用されるものを用い得る。補強剤の使用にあたっては、単独で使用する場合もあるし、ＨＡＦ／ＭＡＦなど二種類以上のカーボンブラックを併用することができる。（Ｂ）の使用量は、（Ａ）１００重量部あたり通常２〜２００重量部が好ましく、更に好ましくは１０〜１３０重量部である。（Ｂ）が過少であると加硫ゴム組成物の機械的強度が不十分となる場合があり、一方（Ｂ）が過多であると加硫ゴム組成物の機械的伸びが不十分となる場合がある。
【００２２】
本発明に用いられる（Ｃ）は比重が０．８９０〜０．９４０であって、かつ、ナフテン成分が３３〜４０重量％であるナフテン系オイルである。更に、（Ｃ）は比重が０．８９０〜０．９２０であって、かつ、ナフテン成分が３３〜３８重量％であることが好ましい。ナフテン系オイルとは、石油高沸点留分中に含まれるポリナフテン及びアルキルナフテンを主成分とするものである。ナフテン系オイルとしては、出光興産社製「ダイアナＮＳ−２４」、「ダイアナＮＳ−１００」、「ダイアナＮＳ−２２０」、「ダイアナＮＭ−２６」、「ダイアナＮＭ−２８０」、「ダイアナＮＰ−２４」などが該当品として使用できる。これらナフテン系オイルは単独又は二種類以上を混合して使用することができる。ナフテン系オイルの比重が本発明の範囲より低く、かつナフテン成分が過少であると加硫ゴム組成物の動倍率が不十分となる。一方、ナフテンオイルの比重が本発明の範囲より高く、かつナフテン成分が過多であると加硫ゴム組成物にブリードが発生し、不十分となる。（Ｃ）の使用量は、（Ａ）１００重量部あたり、通常３〜１５０重量部が好ましく、更に好ましくは５〜１００重量部である。（Ｃ）が過少であると加硫ゴム組成物の動倍率が不十分となる場合があり、一方、（Ｃ）が過多であると加硫ゴム組成物の引張強度が不十分となる場合がある。なお（Ｃ）には、物性に影響しない範囲でパラフィン系オイルやアロマ系オイルを併用することができる。
【００２３】
本発明のゴム組成物を加硫して得られる加硫ゴムは、エンジンマウント、マフラーハンガー、ストラットマウント、トーショナルダンパ、チェンジレバーマウント、クラッチ用トーションラバー、センタリングブッシュ、チューブダンパ、トルクブッシュ、サスペンションブッシュ、ボディマウント、キャブマウント、メンバーマウント、ストラットバー・クッション、テンションロッド・ブッシュ、アームブッシュ、ロアーリングブッシュ、ラジエーターサポート、ダンパプーリ、ラックマウント、洗濯機等の防振ゴムとして最適に用いられる。
【００２４】
本発明のゴム組成物には、必要に応じて白色充填剤を使用することができる。
白色充填剤としては特に制限はなく、通常本分野に使用されているたとえばクレー、タルクなどのケイ酸塩類、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウムなどの炭酸塩類、酸化亜鉛、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、酸化アルミニウム、酸化チタンなどの酸化金属類及びカップリング剤などによるそれらの表面処理フィラーがあげられ、単独又は二種類以上の白色充填剤を混合して使用することができる。白色充填剤の使用量は、（Ａ）１００重量部あたり、通常２〜１５０重量部が好ましい。
【００２５】
本発明のゴム組成物には、必要に応じて（Ａ）の共重合体ゴム成分以外の有機ポリマーをブレンドすることもできる。有機ポリマーとしては特に制限はなく、通常本分野で使用されているたとえば天然ゴム、スチレン−ブタジエンゴム、クロロプレンゴム、アクリロニトリル−ブタジエンゴム、アクリルゴム、ブタジエンゴムや液状ポリブタジエン、変性液状ポリブタジエンなどの液状ジエン系ポリマーがあげられる。有機ポリマーのブレンドにあたっては、一種類の有機ポリマーをブレンドする場合もあるし、二種類以上の有機ポリマーをブレンドすることもできる。
【００２６】
本発明のゴム組成物には、必要に応じて加工助剤を使用することができる。加工助剤としては特に制限はなく、通常本分野で使用されているたとえばオレイン酸、パルミチン酸、ステアリン酸などの脂肪酸；ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウムなどの脂肪酸金属塩；脂肪酸エステル；エチレングリコール、ポリエチレングリコールなどのグリコール類などがあげられ、単独又は二種類以上の加工助剤を混合して使用することができる。加工助剤の使用量は、（Ａ）１００重量部あたり、通常０．２〜１０重量部が好ましい。
【００２７】
本発明のゴム組成物には、必要に応じて老化防止剤を使用することができる。老化防止剤としては特に制限はなく、通常本分野で使用されているたとえばフェニルナフチルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−２−ナフチルフェニレンジアミンなどの芳香族第二アミン系安定剤；ジブチルヒドロキシトルエンテトラキス［メチレン（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ）ヒドロシンナメート］メタンなどのフェノール系安定剤；ビス［２−メチル−４−（３−ｎ−アルキルチオプロピオニルオキシ）−５−ｔ−ブチルフェニル］スルフィドなどのチオエーテル系安定剤；ジブチルジチオカルバミン酸ニッケルなどのカルバミン酸塩系安定剤などがあげられ、単独又は二種類以上の老化防止剤を混合して使用することができる。老化防止剤の使用量は、（Ａ）１００重量部あたり、通常０．１〜１０重量部が好ましい。
【００２８】
本発明のゴム組成物には、必要に応じて加硫剤を使用することができる。加硫剤としては、イオウや有機過酸化物をあげることができる。有機過酸化物としては特に制限はなく、通常本分野で使用されているたとえばジクミルペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（第三ブチルペルオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ベンゾイルペルオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−（第三ブチルペルオキシ）ヘキシン−３、ジ第三ブチルペルオキシド、ジ第三ブチルペルオキシド−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、第三ブチルヒドロペルオキシドなどがあげられる。特に、ジクミルペルオキシド、ジ第三ブチルペルオキシド、ジ第三ブチルペルオキシド−３，３，５−トリメチルシクロヘキサンなどをあげることができる。通常、これら有機過酸化物の使用量は、成分（Ａ）１００重量部に対して０．１〜１５重量部が好ましい。また、通常、イオウの使用量は、成分（Ａ）１００重量部に対して０．０５〜５重量部が好ましい。加硫剤に有機過酸化物を使用する場合、必要に応じて、助剤を使用することができる。助剤としては、トリアリルイソシアヌレート、Ｎ，Ｎ’−ｍ−フェニレンビスマレイミド、メタクリル酸、メチルメタクリレート、エチルメタクリレート、プロピルメタクリレート、イソプロピルメタクリレート、ｎ−ブチルメタクリレート、ｉ−ブチルメタクリレート、ｓｅｃ−ブチルメタクリレート、ｔ−ブチルメタクリレート、２−エチルヘキシルメタクリレート、シクロヘキシルメタクリレート、イソデシルメタクリレート、ラウリルメタクリレート、トリデシルメタクリレート、ステアリルメタクリレート、２−ヒドロキシエチルメタクリレート、ヒドロキシプロピルメタクリレート、ポリエチレングリコールモノメタクリレート、ポリプロピレングリコールモノメタクリレート、２−エトキシエチルメタクリレート、テトラヒドロフルフリルメタクリレート、アリルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、ベンジルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、メタアクリロキシエチルホスフェート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、１，３−ブチレングリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、１，６−ヘキサンジオールジメタクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、ジプロピレングリコールジメタクリレート、ポリプロピレングリコールジメタクリレート、トリメチロールエタントリメタクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、アリルグリシジルエーテル、Ｎ−メチロールメタクリルアミド、２，２−ビス（４−メタクリロキシポリエトキシフェニル）プロパン、メタクリル酸アルミニウム、メタクリル亜鉛、メタクリル酸カルシウム、メタクリル酸マグネシウム、３−クロロ−２−ヒドロキシプロピルメタクリレートがあげられる。通常、これら助剤の使用量は、成分（Ａ）１００重量部に対して０．０５〜１５重量部が好ましい。
【００２９】
本発明のゴム組成物には、必要に応じて加硫促進剤を使用することができる。加硫促進剤としては、テトラメチルチウラムモノスルフィド、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、ジペンタメチレンチウラムモノスルフィド、ジペンタメチレンチウラムジスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルチウラムジスルフィド、Ｎ，Ｎ’−ジオクタデシル−Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピルチウラムジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾール−スルフエンアミド、Ｎ−オキシジエチレン−２−ベンゾチアゾール−スルフエンアミド、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフエンアミド、２−メルカプトベンゾチアゾール、２−（２，４−ジニトロフエニル）メルカプトベンゾチアゾール、２−（２，６−ジエチル−４−モルホリノチオ）ベンゾチアゾール、ジベンゾチアジル−ジスルフイド、ジフエニルグアニジン、トリフエニルグアニジン、ジオルソトリルグアニジン、オルソトリル−バイ−グアナイド、ジフエニルグアニジン−フタレート、アセトアルデヒド−アニリン反応物、ブチルアルデヒド−アニリン縮合物、ヘキサメチレンテトラミン、アセトアルデヒドアンモニア、２−メルカプトイミダゾリン、チオカルバニリド、ジエチルチオユリア、ジブチルチオユリア、トリメチルチオユリア、ジオルソトリルチオユリア、ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジエチルチオカルバミン酸亜鉛、ジ−ｎ−ブチルジチオカルバミン酸亜鉛、エチルフエニルジチオカルバミン酸亜鉛、ブチルフエニルジチオカルバミン酸亜鉛、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム、ジメチルジチオカルバミン酸セレン、ジエチルジチオカルバミン酸テルル、ジブチルキサントゲン酸亜鉛、エチレンチオウレアなどをあげることができる。通常、これら加硫促進剤は、成分（Ａ）１００重量部に対して０．０５〜２０重量部が好ましい。
【００３０】
本発明のゴム組成物は、通常、加硫され加硫ゴム組成物として使用される。
【００３１】
本発明のゴム組成物を用いて、加硫ゴム組成物を得るには、たとえば（Ａ）〜（Ｃ）の他、白色充填剤、加工助剤、老化防止剤、加硫剤、架橋助剤など、ロール、バンバリー、ニーダーなどの通常の混練機を用いて混合することにより、加硫可能なゴム組成物とし、通常１２０℃以上、好ましくは１４０〜２００℃の温度で約１〜６０分間で加硫すればよい。なお、加硫は射出成形機、トランスファー成形機、圧縮成形機など、いずれも適用できる。
【００３２】
本発明のゴム組成物により得られる加硫ゴム組成物は、通常の方法により防振ゴムとして加工することができ、これらの製品はすでに説明したとおりの特徴を有する、極めて優れたものである。
【実施例】
【００３３】
次に、実施例をあげ、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００３４】
実施例１及び比較例１
表１の「添加した化合物」欄に記載の（Ａ）成分１００重量部に対し、酸化亜鉛２種５重量部、ステアリン酸１重量部、（Ｂ）成分６０重量部及び（Ｃ）成分３０重量を添加し、スタート温度８０℃に調整した１７００ｍｌのバンバリーミキサーを用い、ローター回転数６０ｒｐｍで５分間混練した。その後、８インチのオープンロールを用いて、ロール温調５０℃でパークミルＤ（４０）（日本油脂社製  ジクミルペルオキシド（４０％品））５重量部及びアクリエステルＥＤ（三菱レイヨン社製  エチレングリコールジメタクリレート）１．０重量部を添加・混練し、ゴム組成物を得た。次に、該ゴム組成物を１７０℃×２０分間でプレス加硫し、加硫ゴム組成物を得た。加硫ゴム組成物の評価は動倍率の評価を行った。動倍率（動的弾性率／静的弾性率）は次のとおり測定した。ＪＩＳ  Ｋ  ６２５４に準拠して測定した静的せん断弾性率を３倍したものを静的弾性率とした。動的弾性率は防振特性自動測定装置（ヨシミズ社製）を用い、温度２３℃にて振動周波数１００Ｈｚ、振幅±０．１％の条件で測定した。動倍率は、温度条件２３℃で測定した静的弾性率と動的弾性率の比（動的弾性率／静的弾性率）で表示した。評価結果を表１に示した。
【００３５】
【表１】
2006028206.tif 000002
【００３６】
※添加した化合物
・Ａ：エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム
ＥＰＤＭ（エチレン−プロピレン−５−エチリデン−２−ノルボルネン共重合体ゴム、エチレン／プロピレンの重量比６４／３６、ムーニー粘度ＭＬ1+4  １５０℃  ７３、５−エチリデン−２−ノルボルネン含量ヨウ素価  ２８、３０ＰＨＲ油展品）
・Ｂ：カーボンブラック
旭６０Ｇ（旭カーボン社製）
・Ｃ−１：ナフテン系オイル
ダイアナＮＳ−１００（出光興産社製、比重０．８９１、ナフテン成分３４重量％）
・Ｃ−２：パラフィン系オイル
コスモＳＲ７００（コスモ石油社製、比重０．８９１、ナフテン成分２４重量％）
【００３７】
本発明の要件を満足する実施例１は動倍率が良好である。一方、プロセスオイルが請求項から外れる比較例１においては、動倍率が不十分である。