(57)【要約】【課題】無線基地局での端末間の直接通信の開始判断ができる無線通信システムを提供する。【解決手段】１つの無線基地局１と無線端末１０１〜１０４から構成され、各無線端末１０１〜１０４は無線基地局１または直接他の無線端末と通信することができる無線通信システムであり、無線基地局１は、無線端末１０１と無線端末１０２からの受信フレームを観測し、その受信情報から無線端末１０１に対し、無線端末１０２との直接通信を開始させる開始フレームを送信する。【選択図】      図１
2006333271.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つの無線基地局と２つ以上の無線端末から構成され、前記各無線端末は無線基地局または直接他の無線端末と通信することができる無線通信システムにおいて、
前記無線基地局は、前記複数の無線端末の中の一台である第１の無線端末と前記第１の無線端末とは異なる第２の無線端末からの受信フレームを観測し、その受信情報から前記第１の無線端末に対し、前記第２の無線端末との直接通信を開始させる開始フレームを送信する
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項２】
少なくとも１つの無線基地局と２つ以上の無線端末から構成され、前記各無線端末は無線基地局または直接他の無線端末と通信することができる無線通信システムにおいて、
前記無線基地局は、前記複数の無線端末の中の一台である第１の無線端末と前記第１の無線端末とは異なる第２の無線端末からの受信フレームを観測し、その受信情報から前記第１の無線端末に対し、前記第２の無線端末との直接通信を中止させる中止フレームを送信する
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項３】
少なくとも１つの無線基地局と２つ以上の無線端末から構成され、前記各無線端末は無線基地局または直接他の無線端末と通信することができる無線通信システムにおいて、
前記無線基地局は、前記複数の無線端末の中の一台である第１の無線端末と前記第１の無線端末とは異なる第２の無線端末に対し指向性を有するビームを向けて通信を行い、
また、前記第１の無線端末に対する指向性ビームの方向と前記第２の無線端末に対する指向性ビームの方向に基づき、前記第１の無線端末に対し前記第２の無線端末と直接通信を開始させる開始フレームを送信する
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項４】
少なくとも１つの無線基地局と２つ以上の無線端末から構成され、前記各無線端末は無線基地局または直接他の無線端末と通信することができる無線通信システムにおいて、
前記無線基地局は、前記複数の無線端末の中の一台である第１の無線端末と前記第１の無線端末とは異なる第２の無線端末からの受信フレームによる到来角推定に基づき、前記第１の無線端末に対し前記第２の無線端末と直接通信を開始させる開始フレームを送信する
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項５】
少なくとも１つの無線基地局と２つ以上の無線端末から構成され、前記各無線端末は無線基地局または直接他の無線端末と通信することができる無線通信システムにおいて、
前記無線基地局は、前記複数の無線端末の中の一台である第１の無線端末と前記第１の無線端末とは異なる第２の無線端末に対し指向性を有するビームを向けて通信を行い、
前記第１の無線端末に対する指向性ビームの方向と前記第２の無線端末に対する指向性ビームの方向に基づき、前記第１の無線端末に対し前記第２の無線端末と直接通信を中止させる中止フレームを送信する
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項６】
少なくとも１つの無線基地局と２つ以上の無線端末から構成され、前記各無線端末は無線基地局または直接他の無線端末と通信することができる無線通信システムにおいて、
前記無線基地局は、前記複数の無線端末の中の一台である第１の無線端末と前記第１の無線端末とは異なる第２の無線端末からの受信フレームによる到来角推定に基づき、前記第１の無線端末に対し前記第２の無線端末と直接通信を中止させる中止フレームを送信する
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項７】
前記第１の無線端末は、前記開始フレームを受信すると前記第２の無線端末との間で直接通信を開始する
ことを特徴とする請求項１、５、または、６記載の無線通信システム。
【請求項８】
前記第１の無線端末は、前記中止フレームを受信すると前記第２の無線端末との間の直接通信を中止する
ことを特徴とする請求項２、７、または、８記載の無線通信システム。
【請求項９】
前記無線基地局は、前記開始フレームまたは前記中止フレームを前記第２の無線端末にも送信する
ことを特徴とする請求項１から６の中で少なくとも一項に記載の無線通信システム。
【請求項１０】
少なくとも１つの無線基地局と２つ以上の無線端末から構成され、前記各無線端末は無線基地局または直接他の無線端末と通信することができる無線通信システムにおいて、
前記複数の無線端末の中の一台である第１の無線端末は、前記第１の無線端末とは異なる第２の無線端末からのフレームを観測し、その受信情報を用いて前記第２の無線端末と直接通信ができるか判断する
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項１１】
前記第１の無線端末は、直接の送信先を前記無線基地局とする前記第２の無線端末宛ての第１フレームを送信し、前記第１フレームに基づき前記無線基地局が転送する第２フレームに対する第２の無線端末からの応答フレームを観測し、その受信情報を用いて前記第２の無線端末と直接通信ができるか判断する
ことを特徴とする請求項１０記載の無線通信システム。
【請求項１２】
前記第１の無線端末は、直接の送信先を前記無線基地局とする前記第２の無線端末宛ての第１フレームを送信し、前記第１フレームに基づき前記無線基地局が転送する第２フレーム及び前記第２フレームに対する第２の無線端末からの応答フレームを観測し、それらの受信情報を用いて前記第２の無線端末と直接通信ができるか判断する
ことを特徴とする請求項１０記載の無線通信システム。
【請求項１３】
前記無線基地局は、前記第１の無線端末と前記第２の無線端末に対し指向性を有するビームを向けて通信を行い、
また、前記無線基地局は、前記第１の無線端末から前記第２の無線端末との直接通信確立の第６要求フレームを受信すると、前記第１の無線端末に対する指向性ビームの方向と前記第２の無線端末に対する指向性ビームの方向に基づき、前記直接通信確立の要求に対する判断を行う
ことを特徴とする請求項１０記載の無線通信システム。
【請求項１４】
前記第１の無線端末と前記第２の無線端末からの受信フレームを観測し、その受信情報から、前記第１の無線端末から前記第２の無線端末との直接通信確立の要求フレームに対する判断を行う
ことを特徴とする請求項１０記載の無線通信システム。
【請求項１５】
前記各無線端末に対する指向性ビームの方向は、前記各無線端末へのフレーム送信時の複数アンテナ素子の重み付けにより求める
ことを特徴とする請求項１４記載の無線通信システム。
【請求項１６】
前記第１の無線端末は、前記フレームの受信情報として受信電界強度を用いる
ことを特徴とする請求項１０、１１、または、１２記載の無線通信システム。
【請求項１７】
前記無線基地局は、前記フレームの受信情報として受信電界強度を用いる
ことを特徴とする請求項１、２、１５、または、１６記載の無線通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線端末が無線基地局あるいは直接他の無線端末と通信する無線通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
無線基地局下での端末間の直接通信を行ったり、端末間の直接通信開始または中止の手順は、いろいろ存在する。
【０００３】
例えば、無線ＬＡＮとして、IEEE 802.11に基づく無線ＬＡＮシステム（非特許文献１参照）が知られている。それに対するQoS （Quality of Service）関係の追加修正を行うグル−プでは、無線基地局下での端末間の直接通信を行う無線LANシステム及び前記システム内で端末間で直接通信を開始または中止する手順を検討している。
【０００４】
また、日本のデジタルコ−ドレス電話（ＰＨＳ）でも無線基地局を介しての通信の他に、端末間での直接通信のモ−ドが利用できる。
【非特許文献１】ISO/IEC 8802-02-11:1999（E）ANSI/IEEE Std 802.11、1999 edition
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来の無線端末は無線基地局または直接他の無線端末と通信する無線通信システムでは、実際に無線基地局主導による端末間での直接通信が行える通信環境にあるか、無線基地局を介する通信よりも通信状況がよいかを推定判断する方法がなかった。
【０００６】
従って、無線基地局主導で無線端末間の直接通信を開始させた際に実際には直接通信が不適な場合も多数発生し、効率が悪かった。
【０００７】
また、無線端末間の直接通信が開催された後に、直接通信を行うには不適切な通信状況になったことを無線基地局が判断する方法がなく、無線端末側での判断で中断する方法しかなかった。
【０００８】
また、無線端末主導で直接通信を行える相手無線端末、無線基地局を介するよりも直接通信を行う方がよい相手無線端末を検出、または直接通信を中止し、無線基地局を会する通信に切り替えるよう判断するのは、無線端末側での処理負荷を増やし、無線端末の消費電力や構成規模を大きくしてしまう。
【０００９】
また、直接通信開始の手順において、無線端末主導でかつ無線基地局を介在して直接通信を開始した場合には、無線基地局主導による場合よりも無線端末からの開始要求フレームがある分、開始手順に要するフレーム交換が多くなってしまう。同様に、直接通信中止の手順において、無線端末主導でかつ無線基地局を介在して直接通信を中止する場合には、無線基地局主導による場合よりも無線端末からの中止要求フレームがある分、中止手順に要するフレーム交換が多くなってしまう。
【００１０】
それに加え、無線基地局が無線端末に指向性ビームを向けた利用形態での指向性ビームの方向に関する情報を利用した無線基地局主導による直接通信開始または中止の判断に関する検討はなされていなかった。
【００１１】
また、無線基地局が直接通信の開始に介在する場合に、無線端末に向けた指向性ビームの使用時の検討はなされておらず、指向性ビームの方向に関する情報を利用していなかった。また、直接通信開始の介在時に無線端末からの受信フレームの情報を具体的に利用する方法もなかった。
【００１２】
そこで本発明は、上記事情が存在する場合に無線基地局での端末間の直接通信の開始判断、及び、端末間の直接通信の開始判断を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
請求項１に係る発明は、少なくとも１つの無線基地局と２つ以上の無線端末から構成され、前記各無線端末は無線基地局または直接他の無線端末と通信することができる無線通信システムにおいて、前記無線基地局は、前記複数の無線端末の中の一台である第１の無線端末と前記第１の無線端末とは異なる第２の無線端末からの受信フレームを観測し、その受信情報から前記第１の無線端末に対し、前記第２の無線端末との直接通信を開始させる開始フレームを送信することを特徴とする無線通信システムである。
【００１４】
請求項２に係る発明は、少なくとも１つの無線基地局と２つ以上の無線端末から構成され、前記各無線端末は無線基地局または直接他の無線端末と通信することができる無線通信システムにおいて、前記無線基地局は、前記複数の無線端末の中の一台である第１の無線端末と前記第１の無線端末とは異なる第２の無線端末からの受信フレームを観測し、その受信情報から前記第１の無線端末に対し、前記第２の無線端末との直接通信を中止させる中止フレームを送信することを特徴とする無線通信システムである。
【００１５】
請求項３に係る発明は、少なくとも１つの無線基地局と２つ以上の無線端末から構成され、前記各無線端末は無線基地局または直接他の無線端末と通信することができる無線通信システムにおいて、前記無線基地局は、前記複数の無線端末の中の一台である第１の無線端末と前記第１の無線端末とは異なる第２の無線端末に対し指向性を有するビームを向けて通信を行い、また、前記第１の無線端末に対する指向性ビームの方向と前記第２の無線端末に対する指向性ビームの方向に基づき、前記第１の無線端末に対し前記第２の無線端末と直接通信を開始させる開始フレームを送信することを特徴とする無線通信システムである。
【００１６】
請求項４に係る発明は、少なくとも１つの無線基地局と２つ以上の無線端末から構成され、前記各無線端末は無線基地局または直接他の無線端末と通信することができる無線通信システムにおいて、前記無線基地局は、前記複数の無線端末の中の一台である第１の無線端末と前記第１の無線端末とは異なる第２の無線端末からの受信フレームによる到来角推定に基づき、前記第１の無線端末に対し前記第２の無線端末と直接通信を開始させる開始フレームを送信することを特徴とする無線通信システムである。
【００１７】
請求項５に係る発明は、少なくとも１つの無線基地局と２つ以上の無線端末から構成され、前記各無線端末は無線基地局または直接他の無線端末と通信することができる無線通信システムにおいて、前記無線基地局は、前記複数の無線端末の中の一台である第１の無線端末と前記第１の無線端末とは異なる第２の無線端末に対し指向性を有するビームを向けて通信を行い、前記第１の無線端末に対する指向性ビームの方向と前記第２の無線端末に対する指向性ビームの方向に基づき、前記第１の無線端末に対し前記第２の無線端末と直接通信を中止させる中止フレームを送信することを特徴とする無線通信システムである。
【００１８】
請求項６に係る発明は、少なくとも１つの無線基地局と２つ以上の無線端末から構成され、前記各無線端末は無線基地局または直接他の無線端末と通信することができる無線通信システムにおいて、前記無線基地局は、前記複数の無線端末の中の一台である第１の無線端末と前記第１の無線端末とは異なる第２の無線端末からの受信フレームによる到来角推定に基づき、前記第１の無線端末に対し前記第２の無線端末と直接通信を中止させる中止フレームを送信することを特徴とする無線通信システムである。
【発明の効果】
【００１９】
本発明では、無線基地局での２つの無線端末からの受信電界強度が高いことから、無線基地局は近傍に前記２つの無線端末が存在して前記２つの無線端末間でも無線通信リンクの状態がよいと推定することができ、実際の接続可能確率及び接続時の通信品質の向上を図ることができるとともに、前記２つの無線端末での直接通信の開始を指示できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
図面を参照しながら発明の実施の形態を説明する。
【００２１】
以下ではIEEE 802.11の無線ＬＡＮシステムに基本的なシステム構成は基づき説明する。IEEE 802.11標準規格は物理（Physical: PHY）層と媒体アクセス制御（Medium Access Control: MAC）層に関する規格である。以下の処理は主にMAC層での処理に注目し、説明する。
【００２２】
なお、ここで記述するIEEE 802.11標準規格にはIEEE 802.11a、IEEE 802.11bやIEEE 802.11dなど、IEEE 802.11標準規格のamendmentやrecommended practiceなどとして位置付けられる標準規格も含む。
【００２３】
また、図中で丸数字で記載しているが、明細書では丸数字は表現できないので｛１｝のように表す。
【実施例１】
【００２４】
まず、無線基地局１に複数の無線端末（ＳＴＡ）から構成される第１の無線通信システムについて、図面を用いて第１の実施形態から第２５の実施形態で説明する。
【００２５】
（第１の実施形態）
図１に、本実施形態のIEEE 802.11の無線ＬＡＮシステムで１つの無線基地局（ＡＰ）１に複数の無線端末（ＳＴＡ）１０１〜１０４が無線接続する通信形態を取る場合の例を示す。IEEE 802.11でこの無線基地局と複数の無線端末から成る構成単位をＢＳＳ（Basic Service Set）という。
【００２６】
無線端末は前記同一ＢＳＳ内で他の無線端末と通信する際は、無線基地局を介しての通信または他の無線端末との直接通信のいずれかを行うが、前記他の無線端末との通信方法の選択基準は無線基地局からの指示により行う。
【００２７】
図１では１つのＢＳＳのみから構成される無線通信システムであるが、図２のように複数のＢＳＳから構成されてもよい。このような無線通信システムの構成単位を、IEEE 802.11ではＥＳＳ（Extended Service Set）という。無線基地局間はＤＳ（Distributed System）といわれ、有線インフラで結ばれていてもよいし、また、無線で接続されていてもよい。この無線通信システム中の複数のＢＳＳのうち、１つまたは限られた数のＢＳＳでのみ、端末間の直接通信をサポ−トする形態でもよい。
【００２８】
（１）無線ＬＡＮシステムの処理
以降、図１に基づき、説明する。
【００２９】
無線基地局１は無線端末１０１と無線端末１０２、各々と無線通信を行っている際に、無線端末１０１と無線端末１０２からの受信フレームの受信フレーム情報を保持し、それに基づき、無線端末１０１と無線端末１０２との間で直接通信ができるかを判断する。
【００３０】
直接通信ができると判断した場合、前記無線基地局１はいずれかの無線端末、例えば図３に示すように無線端末１０１に直接通信開始指示フレーム｛１｝を送信する。
【００３１】
例えば、IEEE 802.11では無線基地局、無線端末で送受するＭＡＣフレームは、デ−タフレーム（data frame）、管理フレーム（management frame）、制御フレーム（control frame）の３つに大別することができるが、これらいずれのフレームも無線基地局１で保持する受信フレーム情報として用いても良い。
【００３２】
無線基地局１からの直接通信開始指示フレーム｛１｝は、IEEE 802.11のＭＡＣフレームでの管理フレームの一種であってもよいし、また、ＭＡＣ層より上位レイヤ、例えばTCP/IPレイヤで生成されたフレームで、ＭＡＣではデ−タフレームとして扱われるものであってもよい。以降の説明ではIEEE 802.11 ＭＡＣでの処理に基づき説明する。従ってその場合は、前記直接通信開始指示フレーム｛１｝はＭＡＣでの管理フレームとして扱われる。
【００３３】
（２）ＭＡＣフレームの構成
IEEE 802.11の無線ＬＡＮシステムでのＭＡＣフレームの構成を図４に示す。
【００３４】
ＭＡＣフレームは、フレームの受信処理に必要な情報を入れるMAC Header部、フレームの種類に応じた情報、例えば上位LLC（Logical Link Control）層から渡されたデ−タなどが入るFrame Body部、そしてMAC Header部とFrame Body部が正しく受信できたかを判定するために用いる３２ビットCRC（Cyclic Redundancy Code）で構成されるFCS （Frame Check Sequence）部から構成される。MAC Header部には、フレームの種別に応じてFrame Controlフィ−ルド、仮想的なキャリアセンスを実行する際に送信を抑制する期間（NAV: Network Allocation Vector）を示したり無線基地局に割り当てられた無線端末のID （AID: Association Identifier）を示すDuration/IDフィ−ルド、直接の送信先や最終宛先、送信元のＭＡＣアドレスを記述するＭＡＣアドレスフィ−ルド（複数存在）、送信するデ−タのSequence番号や、フラグメント化した場合のFragment番号を入れるSequence Controlフィ−ルドなどが入る。Frame Controlフィ−ルドにはフレームの種別を示すTypeフィ−ルド、Subtypeフィ−ルドや、ＤＳ宛て（すなわち無線基地局宛て）かを示すToDSビット、ＤＳから（すなわち無線基地局から）送信されたかを示すFromDSビットなどが入っている。
【００３５】
（３）受信フレーム情報
受信フレーム情報として、本実施形態では、特に受信フレームの受信電界強度を用いる。
【００３６】
無線基地局１は無線端末１０１と無線端末１０２からの受信フレームの受信電界強度がともにある値以上のときに、直接通信開始指示を出す処理に入るよう、受信電界強度の閾値を定めておく。無線端末１０１と無線端末１０２からの受信フレームを各々観測している際に、前記閾値と比較し、前記閾値より大きければ直接通信の一方の無線端末となる候補としておく。閾値は実際の受信電界強度の電力値でもよいし、なんらかの法則に基づいて定めたレベル値でもよい。また、統計的な受信電界強度を求めるため、所望無線端末からの受信フレームを複数観測して平均を求め、判断するようにしてもよい。
【００３７】
無線基地局１は無線端末からの認証のためのAssociation要求を受け付けた際などに、無線端末が直接通信を行うことができるかという情報を収集し、直接通信を行うことができる無線端末からの受信フレーム情報のみを取得するようにしてもよい。
【００３８】
（４）無線基地局１内部の送受信部
無線基地局１内部の送受信部の構成を図５に示す。
【００３９】
無線基地局１は少なくともアンテナ１０と受信部１１と受信制御部１２と情報処理部１３と受信情報記憶部１４と送信制御部１５と送信部１６とから構成されている。受信情報記憶部１４は外部メモリとして保持してもよいし、受信制御部１２の中に入れられていてもよい。
【００４０】
情報処理部１０３で、例えば、ユ−ザの操作により送信デ−タを作成したり、送信デ−タの送信が指示されると（送信要求が生ずると）、これを受けて送信デ−タを送信制御部１５へ渡す。この送信デ−タは例えば、ＩＰパケットであってもよい。送信制御部１５は、他の無線基地局へまたは無線端末へbroadcast、multicast、unicastで送信するフレームの生成等の、例えばIEEE 802.11 （IEEE 802.11aやIEEE 802.11bも含む）に準拠した所定の送信処理などを行う。ここで生成された、例えばIEEE 802.11で規定するＭＡＣフレームのデジタルデ−タは、送信部１６を通じて所定周波数の無線信号に変換された後、アンテナ１０から送信信号として他の無線基地局または無線端末へ送信される。情報処理部１０３は、有線ネットワ−ク１７と接続していてもよく、有線ネットワ−クからデ−タが入力されると、前記デ−タが他の無線基地局または無線端末宛ての場合、同様にデ−タを処理して送信信号として出力される。
【００４１】
アンテナ１０から入力された受信デ−タは受信部１１で復調及び復号を含む処理によって受信信号を生成し、それが受信制御部１２に入力されると、例えばIEEE 802.11 （802.11aや802.11bも含む）に準拠した所定の受信処理などが行われる。受信制御部１２で受信信号はデジタルデ−タとしてのＭＡＣフレームに変換され、このＭＡＣフレーム中のデ−タフィ−ルドから受信デ−タを抽出して情報処理部１３へ渡す。この場合、情報処理部１３は、受信デ−タをディスプレイに表示する等の処理を行う。なお、情報処理部１３は、上記以外にも各種情報処理を行うようになっていてもよい。また、情報処理部１３が有線ネットワ−ク１７に接続していて、前記受信デ−タが有線ネットワ−ク１７上に接続する他の無線基地局など他端末宛ての場合、情報処理部１３から有線ネットワ−ク１７宛てにデ−タを出力される。
【００４２】
無線基地局１は無線端末からのフレームを受信した場合に、受信制御部１２から受信したフレームの受信情報（例えばここでは前記フレームの受信電界強度が閾値を越えているか否か、または閾値を越えているもののみ）を前記フレームを送信した無線端末の識別子、例えば無線端末のアドレス情報、IEEE 802.11ならＭＡＣアドレス、とともに記憶する受信情報記憶部１４を有する。受信情報記憶部１４では限定数の無線端末に関する受信情報の収集のみ行ってもよい。この場合、受信情報記憶部１４で収集する無線端末の受信情報は情報処理部１３から指定されるようにしてもよい。または受信制御部１２で受信した全ての無線端末の受信情報を保持するようにしてもよい。ここで、例えば前述したように、無線端末が直接通信を行えるかの情報を用いて受信したフレームの受信情報をフィルタリングし、収集するようにしてもよい。例えば直接通信を行える無線端末のＭＡＣアドレスを記憶しておき、受信フレームの送信元アドレスをアドレスフィ−ルドから抽出して、それと比較し、記憶していたＭＡＣアドレスであれば、前記受信フレームの受信情報を取得するようにである。
【００４３】
受信情報処理部１４で受信電界強度が閾値より高い受信フレームであった送信元無線端末が２つある場合、その情報を情報処理部１３に渡し、情報処理部１３は前記無線端末の一方、例えば無線端末１０１にもう一方の無線端末、無線端末１０２と直接通信を開始させる直接通信開始指示フレーム｛１｝を生成するよう、送信制御部１５に通知し、送信制御部１５では無線端末１０１宛て直接通信開始指示フレームを生成、送信部１６を介してアンテナ１０から送信する。前記当する無線端末が２つ以上あった場合は、その組み合わせ全てに対して情報処理部１３で組の一方の無線端末に直接通信開始指示フレーム｛１｝を送信するようにしても良いし、受信情報処理部１４で受信フレームの受信電界強度が閾値より大きい順で組み合わせを限定し、情報処理部１３に通知するなど、制限するようにしても良い。
【００４４】
（５）無線基地局１での処理
無線基地局１でフレームを受信し、直接通信可能な無線端末の組を判断する処理例のフローチャートを図６に示す。
【００４５】
フレームを受信すると、前記フレームの受信電界強度が直接通信を許可する受信電界強度の閾値を越えているかを判断し、前記情報を保持する。ここで、例えばAssociation要求を受け付けた際などの、無線端末が直接通信を行うことができるかという情報に基づき、直接通信を行うことができる無線端末からの受信フレーム情報のみを取得するようにしてもよい。
【００４６】
ともに前記閾値を越えている無線端末の組が存在する場合、無線基地局１は前記当する組の一方の無線端末、例えば無線端末１０１宛てに直接通信開始指示のフレームを生成するよう、例えば情報処理部１３から送信制御部１５に通知、受信したフレームに関しては、通常の受信フレームの処理を行う。その後、直接通信開始指示のフレーム送信を行うことになる。
【００４７】
（６）本実施形態の効果
このようにすることによって、無線基地局での２つの無線端末からの受信電界強度が高いことから、無線基地局は近傍に前記２つの無線端末が存在して前記２つの無線端末間でも無線通信リンクの状態がよいと推定することができ、実際の接続可能確率及び接続時の通信品質の向上を図ることができるとともに、前記２つの無線端末での直接通信の開始を指示することができる。
【００４８】
（第２の実施形態）
本実施形態は基本的には前記第１の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第１の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【００４９】
本実施形態が第１の実施形態と異なる点は、無線端末からのフレームを受信した際、フレーム情報として受信電界強度が閾値を超えているかの判断情報を保持する代わりに、受信フレームの送信元無線端末のアドレス情報（ＭＡＣアドレス）を保持することである。
【００５０】
例えば無線端末が無線基地局と認証プロセス終了後（IEEE 802.11では無線端末と無線基地局の間でAssociationまたはReassociation処理終了後）、前記無線端末からのデ−タフレームのみを対象にアドレス情報を保持するようにすれば、前記無線基地局の管理するＢＳＳ内で実際に送受を行っている（通信活動のある）無線端末を直接通信を行わせる候補とすることができる。
【００５１】
第１の実施形態の図１を例に用いて説明する。例えば、無線端末１０１と無線端末１０２が無線基地局１とAssociation処理を行い、無線基地局１に接続しているとする。無線端末１０１がその後、デ−タフレームを無線基地局１宛てに送信すると、無線基地局１で無線端末１０１のＭＡＣアドレスを保持する。無線端末１０２がデ−タフレームを無線基地局１宛てに送信すると、無線基地局１で無線端末１０２のＭＡＣアドレスも保持することになる。その結果、直接通信を行わせる組の候補として、無線端末１０１と無線端末１０２があることを無線基地局１が把握し、例えば無線端末１０１宛てに無線端末１０２と直接通信を開始させる指示フレームを送信することになる。
【００５２】
ここで、無線基地局での受信フレームとは、無線端末が無線基地局宛てに送信したフレームでなくてもよく、無線基地局で物理的に受信しうるフレームでよい。例えば無線端末が他の無線端末に送信したフレームを無線基地局が受信した場合などである。
【００５３】
さらに、受信フレーム情報として保持する情報は、ある一定期間だけ保持するようにしてもよい。
【００５４】
この受信フレームのアドレス情報を保持する際、ある一定期間に新規受信フレームによる受信フレーム情報の更新がされない場合、当前記無線端末の受信フレーム情報をクリアする。
【００５５】
先に書いたように、デ−タフレームのみを対象にしてもよいし、そのようにフレーム種別を制限しなくてもよい。
【００５６】
第１の実施形態の図１を例に用いて説明する。例えば、無線基地局１が無線端末１０１からフレームを受信すると、無線端末１０１のＭＡＣアドレスを保持する。しかし、ある一定期間保持している間に再度無線端末１０１からフレームを受信しないと、保持していた無線端末１０１のＭＡＣアドレスをクリアする。無線端末１０１のＭＡＣアドレスをクリアした後に、無線端末１０２からフレームを受信すると、無線端末１０２のＭＡＣアドレスは保持されるが、無線基地局１は直接通信を行わせる組の候補として、すでに無線端末１０１のＭＡＣアドレスはクリアしているので、無線端末１０２の直接通信の相手として無線端末１０１を挙げることはない。
【００５７】
このようにすることによって、前記無線基地局の管理するＢＳＳ内で同様な期間で実際に送受を行っている（通信活動のある）無線端末同士を直接通信させる候補とすることができる。
【００５８】
さらに、一定期間だけ保持しているアドレス情報と第１の実施形態での受信電界強度と閾値との比較情報を組み合わせるようにしてもよい。
【００５９】
第１の実施形態の図１を例に用いて説明する。例えば、無線端末１０１、無線端末１０２から各々フレームを受信すると、各フレームで第１の実施形態と同様に受信電界強度の閾値と比較し、前記閾値を越えた受信フレームの送信元ＭＡＣアドレスのみを保持する。その保持したアドレス情報（ＭＡＣアドレス）は、ある一定期間内に再度同一ＭＡＣアドレスの無線端末から送信された受信フレームがあり、かつ受信電界強度の閾値よりも前記受信フレームの受信電界強度が高い場合には、情報保持のタイマ−を更新する。ある一定期間内に同一ＭＡＣアドレスの無線端末からフレームを受信しない、もしくは受信しても前記フレームの受信電界強度が閾値よりも高くない場合には、保持していたアドレス情報はクリアされる。
【００６０】
このようにすれば、受信フレーム情報の保証期間を設け、より情報の信頼性を上げ、直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態の推定精度を高めることができる。
【００６１】
無線基地局１内部の送受信部の構成は、第１の実施形態での図５と同様となる。但し、受信情報記憶部１４では、次のような動作となる。
【００６２】
例えば、本実施形態での受信情報としてアドレス情報を保持する例では、前記受信情報記憶部１４に、第１の実施形態で保持していた受信電界強度が閾値を超えていたかの情報と対応する無線端末のアドレス情報の代わりに、単純に受信情報としてアドレス情報を保持するようになる。
【００６３】
例えば、本実施形態でのアドレス情報をある一定期間のみ保持する例では、前記受信情報記憶部１４で、受信情報としてアドレス情報を保持する際に、ある一定期間経つ（情報保持のタイマ−が切れる）までに、同一ＭＡＣアドレスの無線端末から送信されたフレームを受信しないと、前記アドレス情報をクリアし、受信した場合には情報保持のタイマーを更新する。
【００６４】
例えば、本実施形態でのアドレス情報と受信電界強度の閾値との比較を組み合わせる例では、前記受信情報記憶部１４で、受信電界強度の閾値を越えた受信フレームのＭＡＣアドレスを保持するようにし、ある一定期間経つ（情報保持のタイマーが切れる）までに、同様の条件を満たさない場合は（前記ＭＡＣアドレスの無線端末からフレーム自体を受信しない、または受信しても受信電界強度が閾値を超えない場合）前記アドレス情報をクリアし、満たした場合には情報保持のタイマーを更新する。
【００６５】
そしてその保持している情報に基づき、直接通信開始指示フレームの生成を送信制御部１５に指示する。
【００６６】
無線基地局１での直接通信開始指示に関する判断処理は、基本的に第１の実施形態での図６と同様となるが、受信電界強度を閾値と比較した結果情報を保持する部分が、本実施形態の上記図５での受信情報記憶部１４の動作を反映したものとなる。
【００６７】
以上のように、例えば無線端末が無線基地局と認証プロセス終了後（IEEE 802.11では無線端末と無線基地局の間でAssociationまたはReassociation処理終了後）、前記無線端末からのデータフレームのみを対象にアドレス情報を保持するようにすれば、前記無線基地局の管理するＢＳＳ内で実際に送受を行っている（通信活動のある）無線端末を直接通信を行わせる候補とすることができる。
【００６８】
また、ある一定期間だけ受信フレーム情報を保持することによって、受信フレーム情報の保証期間を設け、より情報の信頼性を上げ、直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態の推定精度を高めることができる。
【００６９】
また、第１の実施形態での受信電界強度の情報に保持期限を設けることによって、第１の実施形態における受信フレーム情報の保証期間を設け、より情報の信頼性を上げ、直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態の推定精度を高めることができる。
【００７０】
（第３の実施形態）
本実施形態は基本的には前記第１の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第１の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【００７１】
本実施形態が第１の実施形態と異なる点は、無線基地局で、無線端末からのフレームを受信し、保持する際に、特に受信フレームの誤り率を用いることである。
【００７２】
フレームの誤り率とは、例えばPHY層でのビットエラーレート、パケットエラーレート、フレームエラーレートでもよいし、ＭＡＣ層でのＣＲＣエラーでもよい。
【００７３】
第１の実施形態の図１を例に用いて説明する。ビットエラーレート、パケットエラーレート、またはフレームエラーレートでは、例えば直接通信させる候補を判断するための基準レートを定め、無線端末、例えば無線端末１０１から受信したフレームの誤り率が前記基準レートを下回る場合には、無線端末１０１のアドレス情報を保持しておく。同様に他の無線端末からフレームを受信した場合にも、基準レートを下回る場合に、当前記フレームの送信元無線端末のアドレス情報を保持する。
【００７４】
フレームの誤り率を求めるため、所望無線端末（と無線基地局）からの受信フレームを複数観測するようにしてもよい。
【００７５】
ＣＲＣエラーでは、例えば受信したフレームがＣＲＣエラーであれば、直接通信可能の判断は行わないようにする。
【００７６】
無線基地局１内部の送受信部の構成は、第１の実施形態での図５と同様となる。但し、受信情報記憶部１４では、受信電界強度の代わりに誤り率を用いた判断を行うことになる。
【００７７】
無線基地局１での直接通信開始指示に関する判断処理は、基本的に第１の実施形態での図６と同様となるが、受信電界強度を閾値と比較した結果情報を保持する代わりに、受信フレームの誤り率が閾値を下回っているかを比較した結果情報を保持することである。
【００７８】
前記実施形態は、第１の実施形態の判断と前記誤り率に関する判断を組み合わせてもよい。また、第２の実施形態に前記誤り率に関する判断を加えてもよい。
【００７９】
以上のようにすることによって、受信フレームの誤り率に関する情報を用いて、直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態を推定し、実際の接続可能確率及び接続時の通信品質の向上を図ることができるとともに、前記２つの無線端末での直接通信の開始を指示することができる。
【００８０】
また、第１の実施形態と組み合わせることによって、より直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態の推定精度を上げることができる。
【００８１】
また、第２の実施形態と組み合わせることによって、受信フレームの誤り率に関する情報の保証期間を加味し、直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態の推定を行うことができる。
【００８２】
（第４の実施形態）
本実施形態は基本的には前記第１の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第１の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【００８３】
本実施形態が第１の実施形態と異なる点は、受信フレームの受信電界強度を閾値と比較し、閾値より低い場合に、直接通信を中止させるフレームを直接通信を行っている２つの無線端末の一方に送信することである。
【００８４】
無線基地局での無線端末からの受信フレームとは、前記無線基地局宛てのフレームでなくてもよく、例えば無線端末間で直接通信している際のフレーム交換を受信するのでもよい。
【００８５】
また、無線端末間で直接通信をする間に、間歇的に各無線端末と無線基地局間でフレームを送受する際の無線基地局での受信フレームでもよい。
【００８６】
無線基地局で直接通信を行っている２つの無線端末からの一方の受信フレームは受信電界強度の閾値より低いが、もう一方の無線端末からの受信フレームが閾値より高い場合には、高い方の送信元無線端末に直接通信を中止させるフレームを送信すれば、直接通信中止の指示をより確実に無線端末に伝えることができる。
【００８７】
無線基地局１内部の送受信部の構成は、第１の実施形態での図５と同様となる。但し、受信情報記憶部１４では、直接通信を行っている無線端末の組を記憶し、受信フレームの受信電界強度を閾値と比較した結果情報を、直接通信開始の指示の代わりに直接通信中止の指示を行うために用いることになる。
【００８８】
無線基地局１での直接通信中止指示に関する判断処理は、基本的に第１の実施形態での図６と同様となるが、受信電界強度を閾値と比較する際、閾値より低いかどうかの結果を情報として保持し、直接通信を行っている無線端末の組の一方の無線端末でも前記条件を満たすような無線端末の組が存在する場合に直接通信中止指示フレームを送信するための処理を行うことである。
【００８９】
以上のようにすることによって、無線基地局での２つの無線端末からの受信電界強度が低いことから、無線基地局は前記２つの無線端末が無線基地局から遠くに存在して前記２つの無線端末間も離れている可能性が高く、前記２つの無線端末での無線通信リンクの状態が悪い、直接通信の接続状態が悪い、通信品質が悪いと推定することができ、前記２つの無線端末での直接通信の中止を指示することができる。
【００９０】
また、無線基地局で直接通信を行っている２つの無線端末からの一方の受信フレームは受信電界強度の閾値より低いが、もう一方の無線端末からの受信フレームが閾値より高い場合には、高い方の送信元無線端末に直接通信を中止させるフレームを送信すれば、直接通信中止の指示をより確実に無線端末に伝えることができる。
【００９１】
（第５の実施形態）
本実施形態は基本的には前記第４の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第４の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【００９２】
本実施形態が第４の実施形態と異なる点は、無線端末からのフレームを受信した際、受信フレームの送信元無線端末のアドレス情報（ＭＡＣアドレス）を保持しておくが、直接通信を行っている無線端末の組の一方または両方の無線端末からの送信フレームを受信した際に（宛先は無線基地局にはなっていない）、前記送信元のアドレス情報を無線基地局で保持していない場合には、前記直接通信を行っている無線端末のアドレス情報を保持している無線端末宛てに直接通信中止フレームを送信するための処理を行う、両方のアドレス情報を保持していない場合には、そのいずれか一方に対して（ランダムに決めるなど）直接通信中止フレームを送信するための処理を行うことである。
【００９３】
第１の実施形態の図１を例に用いて説明する。例えば、無線端末１０３と無線端末１０４が直接通信を行っているフレームを無線基地局１が受信する。無線端末１０３は無線基地局１で例えば、AssociationまたはReassociationを済ませてアドレス情報を保持しているが、無線端末１０４は無線基地局１とはAssociationないしReassociationもしておらず、アドレス情報を保持していないとする。無線基地局１はその判断をすると、無線端末１０３宛てに無線端末１０４との直接通信を中止させる指示フレームを送信する。
【００９４】
例えば、無線端末１０３も無線端末１０４も無線基地局１でアドレス情報を保持していない場合は、無線基地局１はいずれか一方の無線端末、例えば無線端末１０３に対して、無線端末１０４との直接通信を中止させる指示フレームを送信する。
【００９５】
これによって、無線基地局で管轄外の無線端末の通信を中止させる機構を持つことができ、ＢＳＳでのセキュリティ−を確保することができる。
【００９６】
さらに、受信フレーム情報として保持する情報は、ある一定期間だけ保持するようにしてもよい。
【００９７】
この受信フレームのアドレス情報を保持する際、ある一定期間に新規受信フレームによって情報が更新されない場合、当前記無線端末のアドレス情報をクリアする。
【００９８】
このようにしたときは、無線端末とのAssociation、Reassociation処理の際のフレームによるアドレス情報に加えて、前記無線端末と無線基地局または前記無線端末と他の（無線基地局とAssociation、Reassociation処理をしてアドレス情報を保持している）無線端末とのその後のフレーム交換を受信して、無線端末のアドレス情報を更新する。ある一定期間、前記無線端末から受信フレームがなければ、前記無線端末のアドレス情報をクリアする。
【００９９】
第１の実施形態の図１を例に用いて説明する。例えば、無線基地局１が無線端末１０３のアドレス情報は保持しているが、無線端末１０４は送受を行っておらず、無線基地局１で無線端末１０４のアドレス情報が更新されなかった結果、クリアされていたとする。そこで無線端末１０３が無線端末１０４に対し、直接通信のフレームを送信し、前記フレームを無線基地局１が受信すると、前記フレームの宛先である無線端末１０４のアドレス情報を保持していないという判断から、無線基地局１は無線端末１０３に対し、無線端末１０４との直接通信を中止させる指示フレームを送信する。
【０１００】
このようにすることによって、前記無線基地局の管理するＢＳＳ内で同様な期間で実際に送受を行っている（通信活動のある）無線端末同士のみに直接通信を制限することができる。
【０１０１】
これは、例えば、電力削減のモードにあり、受信状態にない（IEEE 802.11の表現でなら、power save modeでdozeの）無線端末に対する直接通信の開始を防ぐこともできる。
【０１０２】
さらに、一定期間だけ保持しているアドレス情報と第４の実施形態での受信電界強度と閾値との比較情報を組み合わせるようにしてもよい。
【０１０３】
第１の実施形態の図１を例に用いて説明する。例えば、無線端末１０３、無線端末１０４から各々フレームを受信すると、各フレームで第１の実施形態と同様に受信電界強度の閾値と比較し、前記閾値を越えた受信フレームの送信元ＭＡＣアドレスのみを保持する。その保持したアドレス情報（ＭＡＣアドレス）は、ある一定期間内に再度同一ＭＡＣアドレスの無線端末から送信された受信フレームがあり、かつ受信電界強度の閾値よりも前記受信フレームの受信電界強度が高い場合には、情報保持のタイマーを更新する。ある一定期間内に同一ＭＡＣアドレスの無線端末からフレームを受信しない、もしくは受信しても前記フレームの受信電界強度が閾値よりも高くない場合には、保持していたアドレス情報はクリアされる。そして、例えば無線基地局１で無線端末１０３のアドレスは保持しているが、無線端末１０４のアドレス情報はクリアされた状態で、無線端末１０３から無線端末１０４宛ての直接通信のフレームを無線基地局１が受信すると、無線端末１０３に対し、無線端末１０４との直接通信を中止させる指示フレームを送信する。
【０１０４】
このようにすれば、受信フレーム情報の保証期間を設け、より情報の信頼性を上げ、直接通信リンクの状態の推定精度を上げて、そのリンク状態がよいと推定できる２つの無線端末間でのみに無線通信を制限するとができる。
【０１０５】
また、アドレス情報を保持している無線端末宛てに直接通信を中止させる指示フレームを送信することにより、直接通信中止の指示をより確実に無線端末に伝えることができる。
【０１０６】
無線基地局１内部の送受信部の構成は、第４の実施形態での図５と同様となる。但し、受信情報記憶部１４では、無線端末のアドレス情報を保持（、実施の形態によってはそれを受信フレームで更新し、またはさらに受信フレームの受信電界強度を閾値と比較した結果に基づいて更新）し、直接通信中止の指示に用いることになる。
【０１０７】
無線基地局１での直接通信中止指示に関する判断処理は、基本的に第４の実施形態での図６と同様となるが、無線端末のアドレス情報を保持（、実施の形態によってはそれを受信フレームで更新し、またはさらに受信フレームの受信電界強度を閾値と比較した結果に基づいて更新）し、直接通信を行っているフレームを受信した際に、直接通信のフレームを受信し、そのフレームの送受のいずれか一方または両方のアドレスが無線基地局で保持されていない場合、直接通信中止指示フレームを送信するための処理を行うことである。
【０１０８】
以上のようにすることによって、無線基地局で管轄外の無線端末の通信を中止させる機構を持つことができ、ＢＳＳでのセキュリティ−を確保することができる。
【０１０９】
また、前記無線基地局の管理するＢＳＳ内で同様な期間で実際に送受を行っている（通信活動のある）無線端末同士のみに直接通信を制限することができる。
【０１１０】
これは、例えば、電力削減のモードにあり、受信状態にない（IEEE 802.11の表現でなら、power save modeでdozeの）無線端末に対する直接通信の開始を防ぐこともできる。
【０１１１】
さらに、受信フレーム情報の保証期間を設け、より情報の信頼性を上げ、直接通信リンクの状態の推定精度を上げて、そのリンク状態がよいと推定できる２つの無線端末間でのみに無線通信を制限することができる。
【０１１２】
また、アドレス情報を保持している無線端末宛てに直接通信を中止させる指示フレームを送信することにより、直接通信中止の指示をより確実に無線端末に伝えることができる。
【０１１３】
（第６の実施形態）
本実施形態は基本的には前記第４の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第４の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【０１１４】
本実施形態が第４の実施形態と異なる点は、無線基地局で、無線端末からのフレームを受信し、保持する際に、特に受信フレームの誤り率を用いることである。
【０１１５】
フレームの誤り率とは、例えばPHY層でのビットエラーレート、パケットエラーレート、フレームエラーレートでもよいし、ＭＡＣ層でのＣＲＣエラーでもよい。
【０１１６】
直接通信を行っている無線端末間で交換されるフレームを受信し、エラーレートがある基準レートを上回る場合に、直接通信を行っている２つの無線端末の一方に直接通信を中止させる指示フレームを送信することである。
【０１１７】
または、ＣＲＣエラーでは、直接通信を行っている無線端末間で交換されるフレームを受信した際、ＣＲＣエラーをある基準回数以上に無線基地局で観測すると、直接通信を行っている２つの無線端末の一方に直接通信を中止させる指示フレームを送信することである。
【０１１８】
無線基地局１内部の送受信部の構成は、第４の実施形態での図５と同様となる。但し、受信情報記憶部１４で、受信フレームの受信電界強度を閾値と比較した結果の代わりに、受信フレームの誤り率に関する情報を、直接通信中止の指示を行うために用いる。
【０１１９】
無線基地局１での直接通信中止指示に関する判断処理は、基本的に第４の実施形態での図６と同様となるが、誤り率を閾値と比較することで直接通信中止指示フレームを送信するための処理を行うことである。
【０１２０】
以上のようにすることによって、受信フレームの誤り率に関する情報を用いて、直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態を推定し、直接通信の接続状態が悪い、通信品質が悪いと推定することができ、前記２つの無線端末での直接通信の中止を指示することができる。
【０１２１】
また、第４の実施形態と組み合わせることによって、より直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態の推定精度を上げ、通信品質がよいと推定できる無線端末間のみに直接通信を制限することができる。
【０１２２】
また、第５の実施形態と組み合わせることによって、受信フレームの誤り率に関する情報の保証期間を加味し、直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態の推定を行うことができ、その上で通信品質がよいと推定できる無線端末間のみに直接通信を制限することができる。
【０１２３】
（第７の実施形態）
本実施形態は基本的には第１の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第１の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【０１２４】
本実施形態が第１の実施形態と異なる点は、無線基地局が無線端末間に直接通信開始指示フレームを送信する判断をするのに、無線端末の受信フレームの受信電界強度に関する情報を用いるのではなく、前記２つの無線端末各々に向けた指向性ビームの方向を用いる
ことである。
【０１２５】
本実施形態では、ＢＳＳの構成は第１の実施形態での図１の代わりに、図７のようになる。無線基地局１が各無線端末局１０１、１０２に対して指向性ビームを用いて通信を行う形態である。
【０１２６】
無線基地局１は無線端末１０１と無線端末１０２、各々に指向性ビームを向けて無線通信を行っている際に、無線端末１０１と無線端末１０２、各々に向けた指向性ビームの方向に関する情報を保持し、それに基づき、前記無線端末間で直接通信指示を出すかの判断する。そしていずれか一方の無線端末、例えば無線端末１０１に直接通信開始指示フレームを送信する。
【０１２７】
このように無線基地局から見た２つの無線端末の指向性ビームの角度差を求めることにより、前記情報と無線基地局がカバ−するエリア半径から、前記２つの無線端末間のおおよその距離を推定することができ、前記２つの無線端末が直接通信開始可能かどうかの判断を、無線基地局側で行うことができる。
【０１２８】
無線基地局１内部の送受信部の構成を図８に示す。第１の実施形態での図５と異なる点は、アンテナ１０の代わりに、指向性ビームを構成できるように例えばアダプティブアレイアンテナ２０を用いていることと、受信情報記憶部１４の代わりに、例えば各無線端末に向けた指向性ビームの方向を比較するための指向角比較部１８を有することである。
【０１２９】
無線基地局１での直接通信開始指示フレームを送信する判断処理で、第１の実施形態での図６と異なる点は、直接通信開始の指示を出す無線端末の組の受信情報である受信電解強度が閾値を越えているかを調べる部分の代わりに、前記直接通信の候補となる両無線端末に向けた指向性ビームの方向を比較することである。
【０１３０】
以上のように無線基地局が２つの無線端末に対し、直接通信開始の指示をすることができると同時に、指向性ビームの方向に関する情報を用いて、直接通信に関わる２つの無線端末間の実際の接続可能確率及び接続時の通信品質の向上を図ることができる。
【０１３１】
（第８の実施形態）
本実施形態は基本的には第７の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第７の実施形態に補足する点を中心に説明する。
【０１３２】
本実施形態が第７の実施形態に補足する点は、指向性ビームの方向に関する情報として、直接通信開始の判断を行うための指向性ビーム角度差を定めてそれに基づき判断する
ことである。
【０１３３】
第７の実施形態の図７を例に用いて説明する。無線基地局１が無線端末１０１と無線端末１０２各々に向けた指向性ビームの角度差を求め、前記角度差が直接通信の開始を許可する角度差より小さい場合には、無線端末１０１と無線端末１０２との間の直接通信を確立するために例えば無線端末１０１に宛て、無線端末１０２との直接通信開始指示フレームを送信する。
【０１３４】
以上のようにすることによって、無線基地局が２つの無線端末に対し、直接通信開始の指示をすることができると同時に、指向性ビームの方向に関する情報を用いて、直接通信に関わる２つの無線端末間の実際の接続可能確率及び接続時の通信品質の向上を図る上で、前記判断をより明確化することができる。
【０１３５】
（第９の実施形態）
本実施形態は基本的には第７の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第７の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【０１３６】
本実施形態が第７の実施形態と異なる点は、無線基地局１が無線端末１０１と無線端末１０２各々に指向性ビームを向けて通信するシステムである必要がなく、無線端末１０１から送信されたフレームを受信する際に前記フレームの到来角推定を行い、また、無線端末１０２から送信されたフレームを受信する際に前記フレームの到来角推定を行い、それら到来角推定により得られた方向情報に基づき判断することである。
【０１３７】
第１の実施形態の図１を例に用いて説明する。無線基地局１が無線端末１０１と無線端末１０２各々から受信したフレームの到来角推定を行い、前記情報を保持し、それに基づき、前記無線端末間で直接通信指示を出すかの判断する。後は第７の実施形態と同様である。
【０１３８】
以上のようにすることによって、無線基地局が２つの無線端末に対し、直接通信開始の指示をすることができると同時に、到来角推定による情報を用いて、直接通信に関わる２つの無線端末間の実際の接続可能確率及び接続時の通信品質の向上を図ることができる。
【０１３９】
（第１０の実施形態）
本実施形態は基本的には第９の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第９の実施形態に補足する点を中心に説明する。
【０１４０】
本実施形態が第９の実施形態に補足する点は、到来角推定情報として、無線端末１０１と無線端末１０２各々に対する到来角推定の方向の差分を用い、直接通信開始の判断を行うための角度差を定めて前記方向の差分と比較し判断することである。
【０１４１】
第１の実施形態の図１を例に用いて説明する。無線基地局１が無線端末１０１と無線端末１０２各々から受信したフレームの到来角推定を行い、前記方向の角度差が直接通信の開始を許可する角度差より小さい場合には、無線端末１０１と無線端末１０２との間の直接通信を確立するために例えば無線端末１０１に宛て、無線端末１０２との直接通信開始指示フレームを送信する。
【０１４２】
以上のようにすることによって、無線基地局が２つの無線端末に対し、直接通信開始の指示をすることができると同時に、到来角推定による情報を用いて、直接通信に関わる２つの無線端末間の実際の接続可能確率及び接続時の通信品質の向上を図る上で、前記判断をより明確化することができる。
【０１４３】
（第１１の実施形態）
本実施形態は基本的には第４の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第４の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【０１４４】
本実施形態が第４の実施形態と異なる点は、無線基地局が無線端末間の直接通信を中止させる指示フレームを送信する判断をするのに、無線端末の受信フレームの受信電界強度に関する情報を用いるのではなく、前記２つの無線端末各々に向けた指向性ビームの方向を用いることである。
【０１４５】
本実施形態では、ＢＳＳの構成は第４の実施形態での図１の代わりに、図９のようになる。無線端末１０１と無線端末１０２が直接通信を行っているが、無線基地局１が各無線端末局１０１、１０２に対して指向性ビームを用いて無線端末間のフレーム交換を受信している。
【０１４６】
無線基地局１は無線端末１０１と無線端末１０２、各々に指向性ビームを向けて無線端末の送信するフレームを受信しているが、その各々の無線端末に向けた指向性ビームの方向に関する情報を保持し、それに基づき、前記無線端末間での直接通信を中止させる指示を出すかの判断をする。そしていずれか一方の無線端末、例えば無線端末１０１に直接通信中止指示フレームを送信する。
【０１４７】
このように無線基地局から見た２つの無線端末の指向性ビームの角度差を求めることにより、前記情報と無線基地局がカバ−するエリア半径から、前記２つの無線端末間のおおよその距離を推定することができ、前記２つの無線端末が直接通信を継続するのが適当かどうかの判断を、無線基地局側で行うことができる。
【０１４８】
無線基地局１内部の送受信部の構成は第７の実施形態での図８のようになる。
【０１４９】
無線基地局１での直接通信中止指示フレームを送信する判断処理では、第７の実施形態での判断の説明と同様、前記直接通信の候補となる両無線端末に向けた指向性ビームの方向を比較することで行うが、その比較を直接通信中止の指示フレームを送信するか否かに用いることである。
【０１５０】
以上のように、無線基地局が２つの無線端末間での直接通信を中止させる指示を出すことができると同時に、指向性ビームの方向に関する情報を用いて、直接通信に関わる２つの無線端末間の実際の通信品質を推定し、その中止を判断することができる。
【０１５１】
（第１２の実施形態）
本実施形態は基本的には第１１の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第１１の実施形態に補足する点を中心に説明する。
【０１５２】
本実施形態が第１１の実施形態に補足する点は、指向性ビームの方向に関する情報として、直接通信中止の判断を行うための指向性ビーム角度差を定めてそれに基づき判断することである。
【０１５３】
第１１の実施形態の図９を例に用いて説明する。無線基地局１が無線端末１０１と無線端末１０２各々に向けた指向性ビームの角度差を求め、前記角度差が直接通信を中止させる角度差より大きい場合には、例えば無線端末１０に宛て、無線端末１０２との直接通信の中止を指示するフレームを送信する。
【０１５４】
以上のようにすることによって、第１１の実施形態において直接通信の中止指示の判断を行う際に、指向性ビームの方向に基づく判断をより具体化することができる。
【０１５５】
（第１３の実施形態）
本実施形態は基本的には第１１の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第１１の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【０１５６】
本実施形態が第１１の実施形態と異なる点は、無線基地局１が無線端末１０１と無線端末１０２各々に指向性ビームを向けて通信するシステムである必要がなく、無線端末１０１から送信されたフレームを受信する際に前記フレームの到来角推定を行い、また、無線端末１０２から送信されたフレームを受信する際に前記フレームの到来角推定を行い、それら到来角推定により得られた方向情報に基づき判断することである。
【０１５７】
第１の実施形態の図１を例に用いて説明する。無線基地局１が無線端末１０１と無線端末１０２各々から受信したフレームの到来角推定を行い、前記情報を保持し、それに基づき、前記無線端末間での直接通信を中止させる指示を出すかの判断する。後は第１１の実施形態と同様である。
【０１５８】
以上のようにすることによって、無線基地局が２つの無線端末間での直接通信を中止させる指示をすることができると同時に、到来角推定による情報を用いて、直接通信に関わる２つの無線端末間の実際の通信品質を推定し、その中止を判断することができる。
【０１５９】
（第１４の実施形態）
本実施形態は基本的には第１３の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第１３の実施形態に補足する点を中心に説明する。
【０１６０】
本実施形態が第１３の実施形態に補足する点は、到来角推定情報として、無線端末１０１と無線端末１０２各々に対する到来角推定の方向の差分を用い、直接通信中止の判断を行うための角度差を定めて前記方向の差分と比較し判断することである。
【０１６１】
第１の実施形態の図１を例に用いて説明する。無線基地局１が無線端末１０１と無線端末１０２各々から受信したフレームの到来角推定を行い、前記方向の角度差が直接通信を中止させる角度差より大きい場合には、例えば無線端末１０に宛て、無線端末１０２との直接通信の中止を指示するフレームを送信する。
【０１６２】
以上のようにすることによって、第１３の実施形態において直接通信の中止指示の判断を行う際に、到来角推定の方向に基づく判断をより具体化することができる。
【０１６３】
（第１５の実施形態）
本実施形態は基本的には第１、３の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第１、３の実施形態に付加する点を中心に説明する。
【０１６４】
本実施形態が第１、３の実施形態に付加する点は、第７、８の実施形態の指向性ビーム、または第９、１０の実施形態の到来角推定に関する情報を判断として組み合わせることである。
【０１６５】
第７の実施形態の図７を例に用いて説明する。第７の実施形態のように、無線基地局が各無線端末１０１、１０２に対して指向性ビームを用いて通信を行う形態において、第１の実施形態のように２つの無線端末からの過去の受信フレームの受信電界強度を定めた受信電界強度の閾値と比較して受信フレーム情報として保持する。直接通信を開始させる候補となる２つの無線端末からの過去の受信フレームの受信電界強度が、前記受信電界強度の閾値よりもともに大きければ、例えば第７の実施形態を具体化した第８の実施形態におけるように無線端末１０１と無線端末１０２に各々向けた指向性ビームの角度差が許可する角度差の閾値より大きくても直接通信開始指示の判断をする。また、受信電界強度が前記受信電界強度の閾値よりもともに小さくても、指向性ビームの角度差が前記許可する角度差の閾値より小さければ直接通信開始指示の判断をする。
【０１６６】
第１の実施形態の受信電界強度の代わりに、またはそれと合わせて第３の実施形態の誤り率に関する情報を、指向性ビームの角度または到来角推定による角度に関する情報を組み合わせてもよい。
【０１６７】
以上のように受信フレームの情報に関しての判断と指向性ビーム、または到来角推定に関する情報を用いての判断を組み合わせることにより、直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態の推定精度を高め、より実際の接続可能確率及び接続時の通信品質の向上を図ることができる。
【０１６８】
（第１６の実施形態）
本実施形態は基本的には第７〜１０の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第７〜１０の実施形態に付加する点を中心に説明する。
【０１６９】
本実施形態が第７〜１０の実施形態に付加する点は、第２の実施形態のように、受信フレームの情報を保持する期間を設けることである。
【０１７０】
以上のようにすることによって、第７〜１０の実施形態における受信フレーム情報の保障期間を設け、より情報の信頼性を上げ、無線基地局で直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態の推定精度を高めることができる。
【０１７１】
（第１７の実施形態）
本実施形態は基本的には第４、６の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第４、６の実施形態に付加する点を中心に説明する。
【０１７２】
本実施形態が第４、６の実施形態に付加する点は、第１１、１２の実施形態の指向性ビーム、または第１３、１４の実施形態の到来角推定に関する情報を判断として組み合わせることである。
【０１７３】
第１１の実施形態の図９を例に用いて説明する。第１１の実施形態のように、無線基地局が直接通信を行う無線端末１０１、１０２に対して指向性ビームを向けて各無線端末が送信するフレームを受信する形態において、第４の実施形態のように２つの無線端末からの過去の受信フレームの受信電界強度を定めた受信電界強度の閾値と比較して受信フレーム情報として保持する。直接通信に関与する２つの無線端末からの過去の受信フレームの受信電界強度が、前記受信電界強度の閾値よりもともに小さければ、例えば第１１の実施形態を具体化した第１２の実施形態におけるように無線端末１０１と無線端末１０２に各々向けた指向性ビームの角度差が中止を指示する角度差の閾値より小さくても直接通信を中止させる判断をする。また、受信電界強度が前記受信電界強度の閾値よりもともに大きくても、指向性ビームの角度差が前記中止判断する角度差の閾値より大きければ中止の判断をする。
【０１７４】
第４の実施形態の受信電界強度の代わりに、またはそれと合わせて第６の実施形態の誤り率に関する情報を、指向性ビームの角度または到来角推定による角度に関する情報を組み合わせてもよい。
【０１７５】
以上のように受信電界強度に関しての判断と指向性ビーム、または到来角推定に関する情報を用いての判断を組み合わせることにより、直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態、通信品質の推定精度を高め、直接通信を中止させることができる。
【０１７６】
（第１８の実施形態）
本実施形態は基本的には第１１〜１４の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第１１〜１４の実施形態に付加する点を中心に説明する。
【０１７７】
本実施形態が第１１〜１４の実施形態に付加する点は、第５の実施形態のように、受信フレームの情報を保持する期間を設けることである。
【０１７８】
以上のようにすることによって、第１１〜１４の実施形態における受信フレーム情報の保障期間を設け、より情報の信頼性を上げ、無線基地局で直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態の推定精度を高めることができる。
【０１７９】
（第１９の実施形態）
本実施形態は基本的には第１〜１８の実施形態に基づくので、以下では本実施形態がこれら第１〜１８の実施形態に異なる点を中心に説明する。
【０１８０】
本実施形態が第１〜１８の実施形態と異なる点は、無線基地局が無線端末に対し、直接通信を開始させるまたは中止させる指示フレームを送信する際、その宛先を直接通信を開始させるまたは中止させる両無線端末に対し送信することである。
【０１８１】
例えば、第４の実施形態で両方で受信電界強度の閾値より低くなってしまったときなど、両方に出すと、無線端末への直接通信中止の指示をより確実に伝えることができる。
【０１８２】
例えば、直接通信を開始または中止させる無線端末の組の一方に指示フレームを送信し、その後、もう一方の無線端末に同様の指示フレームを送信するようにしてもよい。
【０１８３】
また、直接通信を開始または中止させる無線端末の組の両無線端末に同時に指示フレームを送信するようにしてもよい。IEEE 802.11では、指示フレームは両無線端末に宛てられたmulticast addressをフレームの送信先アドレスフィ−ルドに書き込み、送信することになる。
【０１８４】
指示フレームを関わる両無線端末に送信することで、無線端末への直接通信開始または中止の指示をより確実に伝えることができる。
【０１８５】
（第２０の実施形態）
本実施形態は第１〜３、７〜１０、１５、１６の実施形態での無線基地局からの直接通信開始指示フレームを受信した無線端末側での動作を説明するものである。
【０１８６】
無線端末は無線基地局から直接通信開始指示フレームを受信すると、直接通信開始指示フレーム内に記述された無線端末のアドレス情報を取得し、送信フレームのうち、最終宛先が前記相手無線端末のフレームを直接通信にて前記相手無線端末に送信する処理を行う。
【０１８７】
または直接通信を行う相手無線端末が一意に無線端末で決定できる場合には、直接通信開始指示フレームに相手無線端末のアドレス情報が書いていなくてもよい。
【０１８８】
第１の実施形態の図３を用いて説明する。
【０１８９】
無線端末１０１は無線基地局１から直接通信開始指示フレーム｛１｝を受信すると、例えば前記直接通信指示フレーム｛１｝内に、無線端末１０２と直接通信を行うよう、無線端末１０２のＭＡＣアドレスが記載されている。無線端末１０１は前記フレーム｛１｝を受信することで、無線端末１０２のＭＡＣアドレスを前記フレーム｛１｝内から抽出、取得する。そして、無線端末１０２が最終宛先となる送信フレームについては、直接通信により、無線基地局１を介さずに無線端末１０２宛てに送信する。
【０１９０】
無線端末１０１内部の送受信部の構成を図１０に示す。
【０１９１】
無線端末１０１は少なくともアンテナ１００と受信部１０１と受信制御部１０２と情報処理部１０３とアドレス記憶部１０４と送信制御部１０５と送信部１０６とから構成されている。アドレス記憶部１０４は外部メモリとして保持してもよいし、送信制御部１０５の中に入れられていてもよい。
【０１９２】
情報処理部１０３で、例えば、ユ−ザの操作により送信データを作成したり、送信データの送信が指示されると（送信要求が生ずると）、これを受けて送信データを送信制御部１０５へ渡す。この送信データは例えば、ＩＰパケットであってもよい。送信制御部１０５は、無線基地局へまたは他の無線端末へbroadcast、multicast、unicastで送信するフレームの生成等の、例えばIEEE 802.11 （IEEE 802.11a、IEEE 802.11bやIEEE 802.11dなど、IEEE 802.11標準規格のamendmentやrecommended practiceなどとして位置付けられる標準規格も含む、以降も同様）に準拠した所定の送信処理などを行う。ここで生成された、例えばIEEE 802.11で規定するＭＡＣフレームのデジタルデータは、送信部１０６を通じて所定周波数の無線信号に変換された後、アンテナ１００から送信信号として無線基地局または無線端末へ送信される。
【０１９３】
アンテナ１００から入力された受信データは受信部１０１で復調及び復号を含む処理によって受信信号を生成し、それが受信制御部１０２に入力されると、例えばIEEE 802.11 （802.11aや802.11bも含む）に準拠した所定の受信処理などが行われる。受信制御部１０２で受信信号はデジタルデータとしてのＭＡＣフレームに変換され、このＭＡＣフレーム中のデータフィールドから受信データを抽出して情報処理部１０３へ渡す。この場合、情報処理部１０３は、受信データをディスプレイに表示する等の処理を行う。なお、情報処理部１０３は、上記以外にも各種情報処理を行うようになっていてもよい。
【０１９４】
情報処理部１０３で直接通信開始指示フレーム内から直接通信の相手無線端末のＭＡＣアドレスを抽出し、アドレス記憶部１０４へ通知し、アドレス記憶部１０４で前記ＭＡＣアドレス情報を保持する。アドレス記憶部１０４では複数の無線端末のＭＡＣアドレスを保持してもよい。また、予め直接通信の候補とする相手無線端末のＭＡＣアドレスをアドレス記憶部１０４に有し、直接通信開始指示フレーム内から取得した直接通信の相手無線端末のＭＡＣアドレスをアドレス記憶部１０４に保持している直接通信の候補とする相手無線端末のＭＡＣアドレスと比較し、前記当する候補無線端末のＭＡＣアドレスが存在する場合には、前記ＭＡＣアドレスを直接通信用に有効にする、という処理を行ってもよい。または候補とする相手無線端末のＭＡＣアドレスを１つだけアドレス記憶部１０４で保持しておき、情報処理部１０３から直接通信開始指示フレームを受信した、という情報の通知を受けることにより、前記ＭＡＣアドレスを直接通信用に有効にする、という処理を行ってもよい。直接受信制御部１０２で前記情報処理部１０３での上記情報抽出の処理を代わりに行い、アドレス記憶部１０４は、受信制御部１０２から直接上記情報の通知を受け付けるようにしてもよい。
【０１９５】
送信制御部１０５では、直接通信を行う相手無線端末のＭＡＣアドレスの情報を、アドレス記憶部１０４から取得し、またはアドレス記憶部１０４から前記情報の通知を受け、送信フレームのうち、最終宛先が無線端末１０２のフレームに関しては、前記フレームのMAC headerを直接通信用として生成する処理、または直接通信用に書き換える処理を行い、送信を行う。前記処理は例えば、802.11のMAC headerの構成では、Frame Controlフィールド内のToDSビットとFromDSビットをともに"０"にし、直接の送信先アドレスを書き込むアドレスフィールドに無線端末１０２のＭＡＣアドレスを書き込むなどの処理となる。
【０１９６】
無線端末１０１での受信処理例のフローチャートを図１１に示す。
【０１９７】
受信フレームが直接通信開始指示フレームであるかを判断する。
【０１９８】
直接通信開始指示フレームでない場合は、直接、通常の受信フレームの処理、例えば自無線端末宛てフレームかを判定してそうである場合はそれに対する応答フレームを生成、送信する処理を送信処理部へ指示、また、上位LLC （Logical Link Control）層へデータを渡すなどの処理を行う。
【０１９９】
一方、直接通信開始指示フレームであると判断した場合、前記当する相手無線端末との直接通信開始準備を行う。直接通信開始準備とは、上記のように、例えばアドレス記憶部１０４に相手無線端末のＭＡＣアドレスを保持し、最終宛先が前記当する直接通信の相手無線端末であるフレームを送信する場合に、前記フレームのMAC headerを直接通信用として生成または書き換える処理ができるようにすることである。その後、通常の受信フレームの処理を行う。
【０２００】
以上のように無線基地局から直接通信開始指示フレームを受信した際に、無線端末で実際に直接通信を開始することができる。
【０２０１】
（第２１の実施形態）
本実施形態は基本的には第２０の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第２０の実施形態に付加する点を中心に説明する。
【０２０２】
本実施形態が第２０の実施形態に付加する点は、無線端末で無線基地局からの直接通信開始指示フレームを受信すると、前記直接通信に関わる相手無線端末との直接通信開始の手順を開始することである。
【０２０３】
第１の実施形態の図３を用いて説明する。
【０２０４】
無線端末１０１が無線基地局１から直接通信開始指示フレーム｛１｝を受信すると、無線端末１０２と直接通信を実際に開始するためのフレームを送信する。
【０２０５】
例えば、無線端末１０１が実際に直接通信を無線端末１０２と開始するために、無線基地局１を介して無線端末１０２に所定の（IEEE 802.11ファミリの中で規定されたプロトコルなどに則るなど）直接通信開始要求フレームを送信する必要がある場合、この手順を行う。この後、例えば無線基地局１は無線端末１０１からの直接通信開始要求フレームを無線端末１０２に転送し、無線端末１０２では前記要求を受け付けるかどうかの判断をして、その応答を無線基地局１を介して無線端末１０１に返すなどの所定のフレーム交換を行い、前記直接通信要求フレームに対する応答フレームが要求を受け付けるようになっていた場合、無線端末１０１と無線端末１０２で実際に直接通信が開始されることになる。
【０２０６】
以上のようにすることによって、既存の直接通信開始の手順に則り、直接通信を開始することができる。
【０２０７】
（第２２の実施形態）
本実施形態は基本的には第２１の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第２１の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【０２０８】
本実施形態が第２１の実施形態と異なる点は、無線端末が直接通信を開始する手順として、前記直接通信に関わる相手無線端末に、無線基地局からの直接通信開始指示フレームを転送することである。
【０２０９】
相手無線端末は前記無線端末からの直接通信開始指示フレームを受信すると、前記無線端末との間で直接通信を行う準備をし、その結果、無線端末間で直接通信が開始される。
【０２１０】
以上のようにすることによって、無線基地局からの直接通信開始指示フレームを受信した際に、無線端末で実際に直接通信を開始することができると同時に、無線基地局を介して再度直接通信開始の手順を行うよりも送信するフレームを削減することができる。
【０２１１】
（第２３の実施形態）
本実施形態は基本的には第４〜６、１１〜１４、１７、１８の実施形態での無線基地局からの直接通信中止指示フレームを受信した無線端末側での動作であるが、基本的に第２０の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第２０の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【０２１２】
本実施形態が第２０の実施形態と異なる点は、無線基地局からの指示フレームが直接通信中止に関するものであり、それに基づき、直接通信を中止させる処理をすることである。
【０２１３】
無線端末は無線基地局から直接通信中止指示フレームを受信すると、直接通信中止指示フレーム内に記述された無線端末のアドレス情報を取得し、直接通信用にフレームのMAC headerを生成する処理または書き換える処理を中止する。
【０２１４】
または直接通信を行っている相手無線端末が一意に無線端末で決定できる場合には、直接通信中止指示フレームに相手無線端末のアドレス情報が書いていなくてもよい。
【０２１５】
以上のように無線基地局から直接通信中止指示フレームを受信した際に、無線端末で実際に直接通信を中止することができる。
【０２１６】
（第２４の実施形態）
本実施形態は基本的には第２３の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第２３の実施形態に付加する点を中心に説明する。
【０２１７】
本実施形態が第２３の実施形態に付加する点は、無線端末で無線基地局からの直接通信中止指示フレームを受信すると、前記直接通信に関わる相手無線端末との直接通信中止の手順を開始することである。
【０２１８】
第１の実施形態の図１を用いて説明する。
【０２１９】
無線端末１０３が無線端末１０４と直接通信を行っており、無線基地局１から直接通信中止指示フレームを受信すると、無線端末１０４との直接通信を実際に中止するためのフレームを送信する。
【０２２０】
例えば、無線端末１０３が実際に無線端末１０４との直接通信を中止するために、無線基地局１を介して無線端末１０４に所定の（IEEE 802.11ファミリの中で規定されたプロトコルなどに則るなど）直接通信中止要求フレームを送信する必要がある場合、この手順を行う。この後、例えば無線基地局１は無線端末１０３からの直接通信中止要求フレームを無線端末１０４に転送し、無線端末１０３と無線端末１０４での直接通信が中止されることになる。
【０２２１】
以上のようにすることによって、既存の直接通信中止の手順に則り、直接通信を中止することができる。
【０２２２】
（第２５の実施形態）
本実施形態は基本的には第２４の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第２４の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【０２２３】
本実施形態が第２４の実施形態と異なる点は、無線端末が実際に直接通信を中止する手順として、前記直接通信に関わる相手無線端末に、無線基地局からの直接通信中止指示フレームを転送することである。
【０２２４】
相手無線端末は前記無線端末からの直接通信中止指示フレームを受信すると、前記無線端末との間での直接通信を中止する準備をし、その結果、無線端末間で直接通信が中止される。
【０２２５】
以上のようにすることによって、無線基地局からの直接通信中止指示フレームを受信した際に、無線端末で実際に直接通信を中止することができると同時に、無線基地局を介して再度直接通信中止の手順を行うよりも送信するフレームを削減することができる。
【実施例２】
【０２２６】
次に、無線基地局１に複数の無線端末（ＳＴＡ）から構成される第２の無線通信システムについて、図面を用いて第１の実施形態から第１８の実施形態で説明する。
【０２２７】
（第１の実施形態）
図１２に本発明で用いるIEEE 802.11の無線ＬＡＮシステムで１つの無線基地局（ＡＰ）１に複数の無線端末（ＳＴＡ） １０１〜１０４が無線接続する通信形態を取る場合の例を示す。IEEE 802.11でこの無線基地局と複数の無線端末から成る構成単位をＢＳＳ（Basic Service Set）という。
【０２２８】
本発明の無線端末は前記ＢＳＳ内で無線基地局を介しての通信または他の無線端末との直接通信のいずれかを選択する。
【０２２９】
図１２では１つのＢＳＳのみから構成される無線通信システムであるが、図１３のように複数のＢＳＳから構成されてもよい。このような無線通信システムの構成単位を、IEEE 802.11ではＥＳＳ（Extended Service Set）という。無線基地局間はＤＳ（Distributed System）といわれ、有線インフラで結ばれていてもよいし、また、無線で接続されていてもよい。この無線通信システム中の複数のＢＳＳのうち、１つまたは限られた数のＢＳＳでのみ、端末間の直接通信をサポ−トする形態でもよい。
【０２３０】
以降、図１２に基づき、説明する。
【０２３１】
無線端末１０１が無線端末１０２宛てのデータを送信するときに、無線基地局１を介して通信を行うか、直接無線端末１０２と通信を行うかを判断する際、無線端末１０２のＭＡＣアドレスを保持しておく。
【０２３２】
無線端末１０２が無線基地局１とフレーム交換を行うことには、データの宛先が直接無線基地局１の場合もあるし、他の無線端末１０３宛てのデータを無線基地局１を介して送信する場合も含まれる。また、データの宛先の無線端末が自ＢＳＳ外にいる場合も含まれる。また、無線基地局１が送信するフレームへの応答フレーム、例えば802.11では無線基地局１が無線端末１０２にunicastのデータフレーム （data frame）、管理フレーム （management frame）を送信する場合、それを受信した無線端末１０２では制御フレーム （control frame）であるACK （Acknowledgment） フレームを送信するし、無線基地局１が制御フレームであるRTS （Return to Send）フレームを送信した場合、それを受信すると制御フレームであるCTS （Clear to Send）フレームを送信するが、そのACKまたはCTSフレームをここでの無線端末１０２から無線基地局１宛てのフレームとしてもよい。
【０２３３】
無線端末１０１は、受信したフレームを受信処理の過程でフィルタリングする際に、保持している無線端末１０２のＭＡＣアドレスと受信フレームのMAC header部の送信元アドレスフィールドに記載されているＭＡＣアドレスを比較し、同一であるなら、無線端末１０１は無線端末１０２からのフレームを受信することができる、すなわち、無線端末１０２と直接通信することができる、と判断する。
【０２３４】
この判断に基づき、無線基地局１に無線端末１０２と直接通信を確立したい旨を要求するフレームを送信し、無線基地局１を介して無線端末１０２との間の直接通信のセットアップをしてもらい、無線端末１０２と直接通信を開始する。
【０２３５】
または、この判断に基づき、直接無線端末１０２に直接通信にてデータを送信し、直接通信を開始してもよい。
【０２３６】
無線端末１０１内部の送受信部の構成を図１４に示す。
【０２３７】
無線端末１０１は少なくともアンテナ１００と受信部１０１と受信制御部１０２と情報処理部１０３とアドレス記憶部１０４と送信制御部１０５と送信部１０６とから構成されている。アドレス記憶部１０４は外部メモリとして保持してもよいし、受信制御部１０２の中に入れられていてもよい。
【０２３８】
情報処理部１０３で、例えば、ユ−ザの操作により送信データを作成したり、送信データの送信が指示されると（送信要求が生ずると）、これを受けて送信データを送信制御部１０５へ渡す。この送信データは例えば、ＩＰパケットであってもよい。送信制御部１０５は、無線基地局へまたは他の無線端末へbroadcast、multicast、unicastで送信するフレームの生成等の、例えばIEEE 802.11 （IEEE 802.11a、IEEE 802.11bやIEEE 802.11dなど、IEEE 802.11標準規格のamendmentやrecommended practiceなどとして位置付けられる標準規格も含む、以降も同様）に準拠した所定の送信処理などを行う。ここで生成された、例えばIEEE 802.11で規定するＭＡＣフレームのデジタルデータは、送信部１０６を通じて所定周波数の無線信号に変換された後、アンテナ１００から送信信号として無線基地局または無線端末へ送信される。
【０２３９】
アンテナ１００から入力された受信データは受信部１０１で復調及び復号を含む処理によって受信信号を生成し、それが受信制御部１０２に入力されると、例えばIEEE 802.11 （802.11aや802.11bも含む）に準拠した所定の受信処理などが行われる。受信制御部１０２で受信信号はデジタルデータとしてのＭＡＣフレームに変換され、このＭＡＣフレーム中のデータフィールドから受信データを抽出して情報処理部１０３へ渡す。この場合、情報処理部１０３は、受信データをディスプレイに表示する等の処理を行う。なお、情報処理部１０３は、上記以外にも各種情報処理を行うようになっていてもよい。
【０２４０】
直接無線通信を行いたい相手無線端末のＭＡＣアドレスを保持するアドレス記憶部１０４を有し、受信制御部１０２へ保持したＭＡＣアドレスを通知し、受信制御部１０２内のフィルタリング処理を行う部分で用いられる。アドレス記憶部１０４では複数の無線端末のＭＡＣアドレスを保持してもよい。アドレス記憶部１０４に保持する無線端末のＭＡＣアドレスは情報処理部１０３から指定される。または受信制御部１０２と送信制御部１０５と連動し、全ての通信を行った無線端末のＭＡＣアドレスを保持するようにしてもよい。
【０２４１】
この受信処理の際に、無線端末１０２と直接通信が開始できることを判断すると、送信制御部１０５に通知し、送信制御部１０５では無線基地局１宛て無線端末１０２と直接通信を確立したい旨を要求するフレームを生成、送信部１０６を介してアンテナ１００から送信する。無線基地局１から直接通信確立の要求フレームに対する応答フレームを受信し、それが成功である場合、送信制御部１０５では、送信フレームのうち、最終宛先が無線端末１０２のフレームのMAC headerを直接通信用として生成する処理、または直接通信用に書き換える処理を行い、送信を行う。前記処理は例えば、802.11のMAC headerの構成では、Frame Controlフィールド内のToDSビットとFromDSビットをともに"０"にし、直接の送信先アドレスを書き込むアドレスフィールドに無線端末１０２のＭＡＣアドレスを書き込むなどの処理となる。
【０２４２】
または送信制御部１０５は、受信制御部１０３から無線端末１０２と直接通信が開始できる旨、通知を受けると、すぐに送信フレームのうち、最終宛先が無線端末１０２のフレームのMAC headerを直接通信用として生成する処理、または直接通信用に書き換える処理を行ってもよい。
【０２４３】
IEEE 802.11の無線ＬＡＮシステムでのＭＡＣフレームの構成を図１５に示す。ＭＡＣフレームは、フレームの受信処理に必要な情報を入れるMAC Header部、フレームの種類に応じた情報、例えば上位LLC （Logical Link Control）層から渡されたデータなどが入るFrame Body部、そしてMAC Header部とFrame Body部が正しく受信できたかを判定するために用いる３２ビットCRC （Cyclic Redundancy Code）で構成されるFCS （Frame Check Sequence）部から構成される。MAC Header部には、フレームの種別に応じてFrame Controlフィールド、仮想的なキャリアセンスを実行する際に送信を抑制する期間（NAV: Network Allocation Vector）を示したり無線基地局に割り当てられた無線端末のID （AID: Association Identifier）を示すDuration/IDフィールド、直接の送信先や最終宛先、送信元のＭＡＣアドレスを記述するＭＡＣアドレスフィールド（複数存在）、送信するデータのSequence番号や、フラグメント化した場合のFragment番号を入れるSequence Controlフィールドなどが入る。Frame Controlフィールドにはフレームの種別を示すTypeフィールド、Subtypeフィールドや、ＤＳ宛て（すなわち無線基地局宛て）かを示すToDSビット、ＤＳから（すなわち無線基地局から）送信されたものかを示すFromDSビットなどが入っている。
【０２４４】
無線端末１０１での受信処理例のフローチャートを図１６に示す。
【０２４５】
受信フレームが無線基地局宛てであると判断（ToDSビットが"１"であるなどにより判断できる）した後、無線基地局１宛てであると判断（例えば、MAC headerのアドレスフィールド部に記述されているＢＳＳIDはＢＳＳの構成では無線基地局のＭＡＣアドレスを入れることになっているため、それで判断することができる）と、その受信フレームの送信元ＭＡＣアドレスとアドレス記憶部で保持しているＭＡＣアドレスを比較する。これらの条件を満たさない場合は、通常の受信フレームの処理、例えば自無線端末宛てフレームかを判定してそうである場合はそれに対する応答フレームを生成、送信する処理を送信処理部へ指示、また、上位LLC （Logical Link Control）層へデータを渡すなどの処理を行う。一方、上記条件を満たす場合は、直接通信が開始できる旨の通知を送信処理部へ送信する。その後、通常の受信フレームの処理を行う。
【０２４６】
以上のように受信フレームから無線端末１０２が送信したフレームを検出するによって、無線端末１０１から直接通信可能で前記無線端末１０１が接続している無線基地局１に同様に接続する無線端末１０２を判断することができる。
【０２４７】
（第２の実施形態）
本実施形態は第１の実施形態と同様であるので、以下では本実施形態が第１の実施形態と相違する点を中心に、説明する。
【０２４８】
本実施形態で第１の実施形態と異なる点は、無線基地局に対するのではなく、無線端末間での直接通信を行っている無線端末の送信するフレームを観測することである。
【０２４９】
図１を用いて説明すると、例えば無線端末１０２が無線端末１０３と直接通信を行っている場合に、無線端末１０１では無線端末１０２の前記送信フレームを観測し、受信すると、無線端末１０２と直接通信可能であると判断する。
【０２５０】
または、図１３を用いて説明すると、無線端末１０２が他のＢＳＳの無線端末、例えば無線端末２０１と直接通信を行っている場合に無線端末１０２の送信するフレームを観測するような状況でもよい。
【０２５１】
また、本実施形態で第１の実施形態と異なる点としては、同一ＢＳＳの無線基地局に対するのではなく、他のＢＳＳの無線基地局と通信を行っている無線端末の送信するフレームを観測することも含まれる。
【０２５２】
図１３を用いて説明すると、例えば無線端末２０１が他のＢＳＳの無線基地局、無線基地局２と通信を行っている場合に、無線端末１０２で無線端末２０１の無線基地局２宛ての送信フレームを観測、受信すると、無線端末２０１と直接通信可能であると判断する。
【０２５３】
すると、図１６のフローチャートで、無線基地局宛てか、さらに前記当するなら無線基地局１宛てか、を判定する部分が不要となる。
【０２５４】
その代わり、直接通信を行いたい相手無線端末が自ＢＳＳに属している場合に自ＢＳＳの無線基地局を介在して直接通信の確立をすることが出来たが、他のＢＳＳに属している場合、自ＢＳＳの無線基地局及び相手無線端末が属しているＢＳＳの無線基地局の両方に直接通信を行うためのセットアップをしてもらうことになる。または、直接通信ができると判断すると、すぐ直接無線端末１０２に直接通信にてデータを送信し、直接通信を開始することになる。
【０２５５】
これにより、無線端末から直接通信可能な無線端末を判断することができる。
【０２５６】
また、同一ＢＳＳに属する無線端末に限定せずに、直接通信可能な無線端末を探す
ことができる。
【０２５７】
（第３の実施形態）
本実施形態は基本的には第１または第２の実施形態と同様であるので、以下では本実施形態が第１または第２の実施形態と相違する点を中心に、図１７を用いて説明する。
【０２５８】
本実施形態で第１または第２の実施形態と異なる点は、所望無線端末から観測するフレームを送信させるために、無線端末１０１で最終宛先が無線端末１０２のフレームを無線基地局１経由で送信することである。
【０２５９】
図１７で無線端末１０１は直接通信を行いたい無線端末１０２のＭＡＣアドレスをMAC Headerの最終宛先用のアドレスフィールドに書き、無線基地局１のＭＡＣアドレス（IEEE 802.11ではＢＳＳID）をMAC Headerの直接の送信先を書くアドレスフィールドに書き、フレーム｛１｝を送信する。IEEE 802.11では前記フレーム｛１｝に対し、無線基地局１が受信すると、無線端末１０１宛てに応答フレームであるACKフレーム｛１｝'を送信する。
【０２６０】
無線基地局１では、最終宛先が自ＢＳＳ内に属する無線端末であると判断すると、前記フレーム｛１｝のMAC Header部を書き換え、無線端末１０２宛てのフレーム｛２｝として送信する。IEEE 802.11では、無線端末１０２が無線基地局１から前記フレーム｛２｝を受信すると、無線基地局１宛てに応答フレームであるACKフレーム｛２｝'を送信する。
【０２６１】
この無線端末１０２からのフレーム｛２｝'を観測する以降は、第１の実施形態と同様である。
【０２６２】
無線端末１０１では、無線基地局１からのACKフレーム｛１｝'を受信してから、無線端末１０２からの送信フレーム｛２｝'を観測するようにしてもよい。
【０２６３】
このようにすることで、無線端末１０２からの送信フレームがある保証の高いときだけ、無線端末１０２からの送信フレームのフィルタリングをして、受信フレームの処理量を削減することができる。
【０２６４】
また、無線基地局が無線端末１０１からのフレーム｛１｝を受信し、その最終宛先が自ＢＳＳに属さない無線端末または、自ＢＳＳに属しているのか確認できない無線端末であると判断し、前記フレーム｛１｝をＤＳ経由で他のＢＳＳの無線基地局へ転送する場合も考えられる。図１８を用いて説明する。無線端末１０１が最終宛先無線端末２０１のフレーム｛１｝を無線基地局１宛てへ送信し、無線基地局１では前記フレームをＤＳ経由で無線基地局２へ送信する。無線基地局間が無線で接続されている場合には、前記フレーム｛１｝のMAC Header部を書き換え、無線基地局２宛てにフレームが送信されることになる。無線基地局２では、前記フレームの最終宛先である無線端末２０１が自ＢＳＳに属している無線端末であると判断すると、前記フレームのMAC Header部を書き換え、フレーム｛２｝として無線端末２０１に送信する。無線端末２０１が前記フレーム｛２｝を受信すると、無線基地局２宛てに応答フレームであるACKフレーム｛２｝'を送信する。
【０２６５】
この無線端末２０１からのフレーム｛２｝'を観測する以降は、第２の実施形態と同様である。
【０２６６】
無線端末１０１では、無線基地局１からのACKフレーム｛１｝'を受信してから、無線端末２０１からの送信フレーム｛２｝'を観測するようにしてもよい。
【０２６７】
このようにすることで、無線端末２０１からの送信フレームがある保証の高いときだけ、無線端末２０１からの送信フレームのフィルタリングをして、受信フレームの処理量を削減することができる。
【０２６８】
所望無線端末から観測するフレームを送信させるために、直接通信可能かどうかを判断する側の無線端末で送信するフレームは、自無線端末内でLLCから渡された所望無線端末宛てのデータでもよい。
【０２６９】
前記所望無線端末宛てのデータがない間に、前記所望無線端末と直接通信可能かどうかを判断したい場合など、Frame Body部のないフレーム（IEEE 802.11ではNullフレームという）を送信してもよい。
【０２７０】
本実施形態では、ＭＡＣ層でのフレーム送信とその応答によって判断する方法を記述したが、それに限ったものではなく、上位レイヤ、例えばTCP/IPレイヤでのデータ送信とその応答を観測するものでもよい。
【０２７１】
以上のようにすることによって、無線端末が接続している無線基地局に同様に接続する無線端末のうち、所望の無線端末と直接通信可能かどうか、また、所望の無線端末が通信を行っていない際も判断することができる。
【０２７２】
（第４の実施形態）
本実施形態は基本的には第３の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第３の実施形態に付加する点を中心に説明する。
【０２７３】
本実施形態が第３の実施形態に付加される点は、第３の実施形態での無線端末から無線基地局への応答フレームの観測に加えて無線基地局が無線端末との間で指向性を有するビームを用いて通信を行っている場合に直接通信の相手として所望する無線端末が無線基地局からの同一ビーム内にあることを確認するため、その応答フレームの元になる無線基地局からの転送フレームも観測することである。
【０２７４】
この様子を図１９に示す。図１９で無線端末１０１は無線基地局が送信する転送フレーム｛２｝と無線端末１０２からの前記転送フレームに対する応答フレーム｛２｝'を観測、受信したら無線端末１０２と直接通信可能であると判断する。
【０２７５】
以降は、第３の実施形態と同様である。
【０２７６】
もちろん、第３の実施形態で示したように、無線基地局が無線端末との間で指向性ビームを用いない形態においても、無線端末が送信した所望無線宛てのフレームを無線基地局が転送することを確認してもよい。これにより、例えば無線基地局から転送されたフレームを受信した無線端末が即時に送信する応答フレーム（IEEE 802.11でのACKフレームなど）を観測する場合に、そのタイミングを予測することができ、所望応答フレームの観測を効率的に行うことができる。
【０２７７】
以上のようにすることによって、無線基地局が無線端末との間に指向性ビームを用いて通信している際も、無線端末が接続している無線基地局に同様に接続する無線端末のうち、所望の無線端末と同一または近傍のビーム内におり、直接通信に適しているかどうかを判断することができる。
【０２７８】
（第５の実施形態）
本実施形態は基本的には第４の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第４の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【０２７９】
本実施形態が第４の実施形態に異なる点は、無線基地局が無線端末との間で指向性ビームを用いない形態であることである。
【０２８０】
図１９の変わりに、図１７の状況となり、図１７で無線端末１０１は無線基地局が送信する転送フレーム｛２｝と無線端末１０２からの前記転送フレームに対する応答フレーム｛２｝'を観測、受信したら無線端末１０２と直接通信可能であると判断する。
【０２８１】
以降は、第３の実施形態と同様である。
【０２８２】
無線端末が送信した所望無線宛てのフレームを無線基地局が転送することを確認してもよい。これにより、例えば無線基地局から転送されたフレームを受信した無線端末が即時に送信する応答フレーム（IEEE 802.11でのACKフレームなど）を観測する場合に、そのタイミングを予測することができ、所望応答フレームの観測を効率的に行うことができる。
【０２８３】
以上のようにすることによって、無線基地局が無線端末との間で指向性ビームを用いない第３の実施形態で、本実施形態のように無線端末が送信した所望無線端末宛てのフレームを無線基地局が転送することを確認する場合でも、所望応答フレームの観測を効率的に行うことができる。
【０２８４】
（第６の実施形態）
本実施形態は基本的には前記第１〜５の実施形態に基づくので、以下では本実施形態がこれら第１〜５の実施形態に付加する点を中心に説明する。
【０２８５】
本実施形態が第１〜５の実施形態に付加する点は、所望無線端末から、また、（第４、５の実施形態では）所望無線基地局からのフレームを受信し、直接通信可能であると判断する際に、受信フレームの受信電界強度を用いることである。
【０２８６】
第３の実施形態の図１７を例に用いて説明する。無線端末１０１は受信フレームの受信電界強度がある値以上のときに、直接通信可能であると判断するよう、受信電界強度の閾値を定めておく。無線端末１０２からのフレームを観測している際に、フレーム｛２｝'を受信すると、前記閾値と比較し、前記閾値より大きければ直接通信可能であると判断する。それ以降は第３の実施形態と同様である。閾値は実際の受信電界強度の電力値でもよいし、なんらかの法則に基づいて定めたレベル値でもよい。また、統計的な受信電界強度を求めるため、所望無線端末（と無線基地局）からの受信フレームを複数観測して平均を求め、判断するようにしてもよい。
【０２８７】
以上のようにすることによって、第１〜５の実施形態において直接通信可能かどうかの判断をより明確化することができる。
【０２８８】
また、これによって、受信電界強度の情報を用いて、直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態を推定し、実際の接続可能確率及び接続時の通信品質の向上を図ることができる。
【０２８９】
（第７の実施形態）
本実施形態は基本的には前記第１〜５の実施形態に基づくので、以下では本実施形態がこれら第１〜５の実施形態に付加する点を中心に説明する。
【０２９０】
本実施形態が第１〜５の実施形態に付加する点は、所望無線端末から、また、（第４、５の実施形態では）所望無線基地局からのフレームを受信し、直接通信可能であると判断する際に、受信フレームの誤り率を用いることである。
【０２９１】
フレームの誤り率とは、例えばPHY層でのビットエラーレート、パケットエラーレート、フレームエラーレートでもよいし、ＭＡＣ層でのＣＲＣエラーでもよい。
【０２９２】
ビットエラーレート、パケットエラーレート、またはフレームエラーレートでは、例えば直接通信可能であると判断する基準レートを定め、受信したフレームの相当する誤り率が前記基準レートを下回る場合には直接通信可能の判断をするようにする。フレームの誤り率を求めるため、所望無線端末 （と無線基地局） からの受信フレームを複数観測するようにしてもよい。第３の実施形態の図１７を用いて説明するなら、無線端末１０１は複数回フレーム｛１｝を送信し、無線端末１０２からのフレームとして複数回フレーム｛２｝'を観測、受信時の例えばフレームエラーレートを基準レートと比較し、前記基準レートを下回る場合には直接通信可能の判断をするようにする。無線端末１０１で複数回送信するフレーム｛１｝は同一データでもよいし、異なるデータでもよい。また、無線端末１０２ で複数回送信するフレーム｛２｝もフレーム｛１｝に応じて、同一フレームになるとは限らない。
【０２９３】
ＣＲＣエラーでは、例えば受信したフレームがＣＲＣエラーであれば、直接通信可能の判断は行わないようにする。
【０２９４】
直接判断可能かの判断を行う以降は第１〜５の実施形態と同様である。
【０２９５】
以上のようにすることによって、第１〜５の実施形態において直接通信の品質を加味して直接通信を行うかの判断をすることができる。
【０２９６】
また、第６の実施形態と組み合わせることによって、第１〜５の実施形態において直接通信可能かどうかの判断をより明確化するとともに直接通信の品質を加味することができる。
【０２９７】
（第８の実施形態）
本実施形態は基本的には第１の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第１の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【０２９８】
本実施形態が第１の実施形態と異なる点は、無線端末が所望無線端末と直接通信が可能かどうかを判断するのではなく、無線基地局が無線端末からの直接通信の要求フレームを受信した際に、無線基地局側で前記要求を許可するか否かを判断することである。
【０２９９】
図２０を用いて説明する。
【０３００】
無線基地局１は無線端末１０１と無線端末１０２、各々と無線通信を行っている際に、無線端末１０１と無線端末１０２からの受信フレームの受信フレーム情報を保持し、それに基づき、前記無線端末１０１からの無線端末１０２との直接通信要求フレーム｛３｝を受信すると、前記フレーム｛３｝の要求を許可するか否かを判断する。
【０３０１】
受信フレーム情報として、本実施形態では、特に受信フレームの受信電界強度を用いる。
【０３０２】
無線基地局１は無線端末１０１と無線端末１０２からの受信フレームの受信電界強度がある値以上のときに、前記無線端末１０１からの無線端末１０２との直接通信要求フレーム｛３｝を受信すると前記フレーム｛３｝の要求を許可するよう、受信電界強度の閾値を定めておく。無線端末１０１と無線端末１０２からの受信フレームを各々観測している際に、前記閾値と比較し、前記閾値よりともに大きければ無線端末１０１と無線端末１０２の直接通信を許可するよう記憶しておく。閾値は実際の受信電界強度の電力値でもよいし、なんらかの法則に基づいて定めたレベル値でもよい。また、統計的な受信電界強度を求めるため、所望無線端末からの受信フレームを複数観測して平均を求め、判断するようにしてもよい。
【０３０３】
前記無線通信要求フレーム｛３｝を送信した無線端末１０１に関しては、前記フレーム｛３｝自体の受信フレーム情報を用いるようにしてもよい。
【０３０４】
このようにすることによって、無線基地局と２つの無線端末各々との間の無線通信リンクの状態がよい（無線基地局近傍に２つの無線端末が存在して無線基地局での受信電界強度が高い、または無線基地局と２つの無線端末各々との間の電波伝播の状態がよい）ことから、前記２つの無線端末間でも無線通信リンクの状態がよいと推定することができ、前記２つの無線端末が直接通信可能であると無線基地局側で判断することができる。
【０３０５】
無線基地局１内部の送受信部の構成を図２１に示す。
【０３０６】
無線基地局１は少なくともアンテナ１０と受信部１１と受信制御部１２と情報処理部１３と受信情報記憶部１４と送信制御部１５と送信部１６とから構成されている。受信情報記憶部１４は外部メモリとして保持してもよいし、受信制御部１２の中に入れられていてもよい。
【０３０７】
情報処理部１０３で、例えば、ユ−ザの操作により送信データを作成したり、送信データの送信が指示されると（送信要求が生ずると）、これを受けて送信データを送信制御部１５へ渡す。この送信データは例えば、ＩＰパケットであってもよい。送信制御部１５は、他の無線基地局へまたは無線端末へbroadcast、multicast、unicastで送信するフレームの生成等の、例えばIEEE 802.11 （IEEE 802.11aやIEEE 802.11bも含む）に準拠した所定の送信処理などを行う。ここで生成された、例えばIEEE 802.11で規定するＭＡＣフレームのデジタルデータは、送信部１６を通じて所定周波数の無線信号に変換された後、アンテナ１０から送信信号として他の無線基地局または無線端末へ送信される。情報処理部１０３は、有線ネットワ−ク１７と接続していてもよく、有線ネットワ−クからデータが入力されると、前記データが他の無線基地局または無線端末宛ての場合、同様にデータを処理して送信信号として出力される。
【０３０８】
アンテナ１０から入力された受信データは受信部１１で復調及び復号を含む処理によって受信信号を生成し、それが受信制御部１２に入力されると、例えばIEEE 802.11 （802.11aや802.11bも含む）に準拠した所定の受信処理などが行われる。受信制御部１２で受信信号はデジタルデータとしてのＭＡＣフレームに変換され、このＭＡＣフレーム中のデータフィールドから受信データを抽出して情報処理部１３へ渡す。この場合、情報処理部１３は、受信データをディスプレイに表示する等の処理を行う。なお、情報処理部１３は、上記以外にも各種情報処理を行うようになっていてもよい。また、情報処理部１３が有線ネットワ−ク１７に接続していて、前記受信データが有線ネットワ−ク１７上に接続する他の無線基地局など他端末宛ての場合、情報処理部１３から有線ネットワ−ク１７宛てにデータを出力される。
【０３０９】
無線基地局１は直接無線の要求フレーム｛３｝を受信した場合に、それを許可するか否かの判断を行うための受信情報記憶部１４を有し、受信制御部１２から受信したフレームの受信情報を収集する。受信情報としては少なくとも無線端末の識別子、例えば無線端末のＭＡＣアドレスは、保持するようにする。受信情報記憶部１４では限定数の無線端末に関する受信情報の収集のみ行ってもよい。この場合、受信情報記憶部１４で収集する無線端末の受信情報は情報処理部１３から指定されるようにしてもよい。または受信制御部１２で受信した全ての無線端末の受信情報を保持するようにしてもよい。
【０３１０】
本実施形態では、受信したフレームが上記受信電界強度の閾値より大きいか否かを、無線端末の識別子、例えば無線端末のＭＡＣアドレスとともに、受信情報として保持する。上述したように、所望無線端末からの受信フレームを複数観測して平均して、閾値より大きいか否かを受信情報として保持するなど、統計的な処理を加えた判断にしてもよい。
【０３１１】
無線端末１０１から直接通信の要求フレーム｛３｝を受信すると、前記フレームは受信制御部１２を通して、情報処理部１３に通知され、情報処理部１３は受信情報記憶部１４から、前記直接通信に関与する２つの無線端末、無線端末１０１と無線端末１０２の各々の過去の受信フレームが、直接通信要求を許可する受信電界強度の閾値より大きかったか否かの受信情報を取得し、それに基づき、前記フレーム｛３｝の要求を許可するか、拒否するかの判断を行う。また、例えば無線端末１０２の受信情報がない場合は、前記要求を拒否するようにする。拒否する場合、情報処理部１３は、無線端末１０１の前記要求フレーム｛３｝に対する応答フレームとして、前記要求を拒否するフレーム｛４｝を生成するよう、送信制御部１５に通知し、送信制御部１５では無線端末１０１宛て直接通信の要求を拒否する旨通知するフレームを生成、送信部１６を介してアンテナ１０から送信する。情報処理部１３が無線端末１０１からの前記要求を許可する判断を行った場合は、無線端末１０１と無線端末１０２との間の直接通信を確立するために必要なフレームの生成を送信制御部１５に通知し、送信部１６を介してアンテナ１０から直接通信確立用のフレームを送信する。
【０３１２】
無線基地局１での直接通信の要求フレーム｛３｝を含め、フレームを受信した場合の処理例のフローチャートを図２２に示す。
【０３１３】
フレームを受信すると、例えば所望の無線端末である場合、前記フレームの受信電界強度が直接通信を許可する受信電界強度の閾値を越えているかを判断し、前記情報を保持する。
【０３１４】
受信フレームが直接通信要求フレーム｛３｝であると判断した場合、前記要求に関与する２つの無線端末からの過去の受信フレームの受信電界強度が直接通信を許可する受信電界強度の閾値を越えていたかを見る。ともに前記閾値を越えていた場合は、無線基地局１は無線端末１０２からの直接通信要求を許可する、と判断し、前記判断結果を情報処理部１３に通知、通常の受信フレームの処理を行う。その後、直接通信確立のために必要なフレーム送信を行うことになる。いずれかの無線端末で受信フレームの受信電界強度が前記閾値を下回っていた場合は、無線基地局１は無線端末１０２からの直接通信要求を却下（拒否）する、と判断し、前記判断結果を情報処理１３に通知、同様に通常の受信処理を行う。その後、前記直接通信要求フレーム｛３｝に対する応答として、前記要求を拒否するフレーム｛４｝送信を行うことになる。
【０３１５】
以上のように無線端末からの直接通信要求に対し、無線基地局が要求の許可、ないし拒否を判断することにより、無線端末間の直接通信の確立に、無線基地局が介在することができると同時に、受信電界強度の情報を用いて、直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態を推定し、実際の接続可能確率及び接続時の通信品質の向上を図る
ことができる。
【０３１６】
（第９の実施形態）
本実施形態は基本的には前記第８の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第８の実施形態に付加する点を中心に説明する。
【０３１７】
本実施形態が第８の実施形態に付加する点は、所望無線端末からのフレームを受信し、直接通信可能であると判断する際に、受信フレーム情報として、例えば、無線基地局１からある一定期間中の各無線端末に送信したフレームに対する応答の有無を合わせて用いることである。
【０３１８】
または、受信フレーム情報として、ある一定期間中の各無線端末からフレームを受信した事実自体を用いるようにしてもよい。
【０３１９】
第８の実施形態の図２０を例に用いて説明する。例えば、この受信フレーム情報の有無を保持する際、ある一定期間に新規受信フレームによる受信フレーム情報の更新がされない場合、当前記無線端末の受信フレーム情報をクリアする。
【０３２０】
無線端末１０１から無線端末１０２との直接通信要求フレーム｛３｝を受信すると、前記直接通信に関わる無線端末１０１と無線端末１０２から前記一定期間内に受信フレームがあった場合には、受信フレーム情報があるので、受信電界強度を比較して判断する第８の実施形態と同様となる。前記一定期間内にいずれかの無線端末から応答がなかった場合、受信フレーム情報がないということで、フレーム｛３｝の要求を拒否するフレーム｛４｝を送信する。
【０３２１】
前記一定期間内での応答の有無を合わせた受信フレーム情報は、直接通信の相手として要求している無線端末１０２に対してのみ適用し、前記無線通信要求フレーム｛３｝を送信した無線端末１０１に関しては、前記フレーム｛３｝自体の受信フレーム情報を用いるようにしてもよい。
【０３２２】
無線基地局１内部の送受信部の構成は、第８の実施形態での図２１と同様となる。但し、受信情報記憶部１４では、次のような動作となる。
【０３２３】
受信情報を収集している無線端末から新規受信フレームを受信すると、受信情報は更新される。更新後、一定期間中に受信情報を収集しているある無線端末での受信情報の更新がなかった場合は、受信情報記憶部１４での当前記無線端末に関する受信情報はないものとして、情報処理部１３から問い合わせがあった場合に、受信情報なしと回答し、情報処理部１３では、直接通信要求フレーム｛３｝に対する応答フレームとして、前記要求を拒否するフレームを生成するよう、送信制御部１５に通知、送信部１６を介して前記要求を拒否する旨通知するフレームをアンテナ１０から送信する。
【０３２４】
無線基地局１での直接通信要求フレーム｛３｝に対する判断処理は、第８の実施形態での図２２と同様となるが、直接通信に関わる２つの無線端末での過去の受信フレームの受信電界強度と閾値との比較情報がある一定期間のみ保持されるようにする。
【０３２５】
以上のようにすることによって、第８の実施形態における受信フレーム情報の保証期間を設け、より情報の信頼性を上げ、直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態の推定精度を高めることができる。
【０３２６】
（第１０の実施形態）
本実施形態は基本的には前記第８の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第８の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【０３２７】
本実施形態が第８の実施形態と異なる点は、無線基地局で、所望無線端末からのフレームを受信し、直接通信可能であるかをと判断する際に、特に受信フレームの誤り率を用いることである。
【０３２８】
フレームの誤り率とは、例えばPHY層でのビットエラーレート、パケットエラーレート、フレームエラーレートでもよいし、ＭＡＣ層でのＣＲＣエラーでもよい。
【０３２９】
第８の実施形態の図２０を例に用いて説明する。ビットエラーレート、パケットエラーレート、またはフレームエラーレートでは、例えば直接通信を許可する基準レートを定め、無線端末１０１と無線端末１０２から受信したフレームの相当する誤り率がともに前記基準レートを下回る場合には、無線端末１０１と無線端末１０２の直接通信を許可することを記憶しておき、前記無線端末１０１からの無線端末１０２との直接通信要求フレーム｛３｝を受信すると、前記フレーム｛３｝の要求を許可するようにする。フレームの誤り率を求めるため、所望無線端末 （と無線基地局） からの受信フレームを複数観測するようにしてもよい。無線端末１０１は複数回フレーム｛１｝を送信し、無線端末１０２からのフレームとして複数回フレーム｛２｝'を観測、受信時の例えばフレームエラーレートを基準レートと比較し、前記基準レートを下回る場合には直接通信可能の判断をするようにする。無線端末１０１で複数回送信するフレーム｛１｝は同一データでもよいし、異なるデータでもよい。また、無線端末１０２ で複数回送信するフレーム｛２｝もフレーム｛１｝に応じて、同一フレームになるとは限らない。
【０３３０】
ＣＲＣエラーでは、例えば受信したフレームがＣＲＣエラーであれば、直接通信可能の判断は行わないようにする。
【０３３１】
無線基地局１内部の送受信部の構成は、第８の実施形態での図２１と同様となる。但し、受信情報記憶部１４では、受信電界強度の代わりに誤り率を用いた判断を行うことになる。
【０３３２】
無線基地局１での直接通信要求フレーム｛３｝に対する判断処理で、第８の実施形態での図２２と異なる点は、直接通信に関わる２つの無線端末での過去の受信フレームの受信電界強度を閾値と比較する代わりに、前記要求された直接通信に関わる２つの無線端末の過去の受信フレームの誤り率が許可の閾値を下回っているか、を比較する
ことである。
【０３３３】
直接判断可能かの判断を行う以降は第８の実施形態と同様である。
【０３３４】
または、第８の実施形態の判断と前記誤り率に関する判断を組み合わせてもよい。また、第９の実施形態に前記誤り率に関する判断を加えてもよい。
【０３３５】
以上のようにすることによって、無線端末からの直接通信要求に対し、無線基地局が要求の許可、ないし拒否を判断することにより、無線端末間の直接通信の確立に、無線基地局が介在することができると同時に、受信フレームの誤り率に関する情報を用いて、直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態を推定し、実際の接続可能確率及び接続時の通信品質の向上を図ることができる。
【０３３６】
また、第８の実施形態と組み合わせることによって、
より直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態の推定精度を上げる
ことができる。
【０３３７】
また、第９の実施形態と組み合わせることによって、受信フレームの誤り率に関する情報の保証期間を加味し、直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態の推定を行うことができる。
【０３３８】
（第１１の実施形態）
本実施形態は基本的には第８の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第８の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【０３３９】
本実施形態が第８の実施形態と異なる点は、無線基地局が無線端末からの直接通信の要求フレームを受信した際に、無線基地局側で前記要求を許可するか否かを判断するのに、無線端末の受信フレームに関する情報を用いるのではなく、前記要求に関わる２つの無線端末各々に向けた指向性ビームの方向を用いることである。
【０３４０】
本実施形態では、ＢＳＳの構成は第８の実施形態での図２０の代わりに、図２３のようになる。無線基地局１が各無線端末局１０１、１０２に対して指向性ビームを用いて通信を行う形態である。
【０３４１】
無線基地局１は無線端末１０１と無線端末１０２、各々に指向性ビームを向けて無線通信を行っている際に、無線端末１０１と無線端末１０２、各々に向けた指向性ビームの方向に関する情報を保持し、それに基づき、前記無線端末１０１からの無線端末１０２との直接通信要求フレーム｛３｝を受信すると、前記フレーム｛３｝の要求を許可するか否かを判断する。要求を却下（拒否）する場合は、要求フレーム｛３｝の応答としてフレーム｛４｝で拒否する旨を無線端末１０１に通知する。
【０３４２】
このように無線基地局から見た２つの無線端末の指向性ビームの角度差を求めることにより、前記情報と無線基地局がカバ−するエリア半径から、前記２つの無線端末間のおおよその距離を推定することができ、前記２つの無線端末が直接通信可能かどうかの判断を、無線基地局側で行うことができる。
【０３４３】
無線基地局１内部の送受信部の構成を図２４に示す。第８の実施形態での図２１と異なる点は、アンテナ１０の代わりに、指向性ビームを構成できるように例えばアダプティブアレイアンテナ２０を用いていることと、受信情報記憶部１４の代わりに、例えば各無線端末に向けた指向性ビームの方向を比較するための指向角比較部１８を有することである。
【０３４４】
無線基地局１での直接通信要求フレーム｛３｝に対する判断処理で、第８の実施形態での図２２と異なる点は、要求先の受信情報の有無を調べる部分の代わりに、前記要求された直接通信に関わる両無線端末に向けた指向性ビームの方向を比較することである。
【０３４５】
以上のように無線端末からの直接通信要求に対し、無線基地局が要求の許可、ないし拒否を判断することにより、無線端末間の直接通信の確立に、無線基地局が介在することができると同時に、指向性ビームの方向に関する情報を用いて、直接通信に関わる２つの無線端末間の実際の接続可能確率及び接続時の通信品質の向上を図る
ことができる。
【０３４６】
（第１２の実施形態）
本実施形態は基本的には第１１の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第１１の実施形態に補足する点を中心に説明する。
【０３４７】
本実施形態が第１１の実施形態に補足する点は、指向性ビームの方向に関する情報として、直接通信の要求を許可する指向性ビーム角度差を定めてそれに基づき判断することである。
【０３４８】
第１１の実施形態の図２３を例に用いて説明する。無線基地局１が無線端末１０１から無線端末１０２との直接通信要求フレーム｛３｝を受信すると、無線端末１０１と無線端末１０２各々に向けた指向性ビームの角度差を求め、前記角度差が直接通信要求を許可する角度差より小さい場合には、無線端末１０１と無線端末１０２との間の直接通信を確立するために必要なフレームを送信する。許可する角度差より大きい場合には、無線端末１０１の前記要求フレーム｛３｝に対する応答フレームとして、前記要求を拒否するフレーム｛４｝を送信する。
【０３４９】
以上のように無線端末からの直接通信要求に対し、無線基地局が要求の許可、ないし拒否を判断することにより、無線端末間の直接通信の確立に、無線基地局が介在することができると同時に、指向性ビームの方向に関する情報を用いて、直接通信に関わる２つの無線端末間の実際の接続可能確率及び接続時の通信品質の向上を図る上で、前記判断をより明確化することができる。
【０３５０】
（第１３の実施形態）
本実施形態は基本的には第１１の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第１１の実施形態に補足する点を中心に説明する。
【０３５１】
本実施形態が第１１の実施形態に補足する点は、指向性ビームの方向に関する情報として、直接通信の要求を拒否する指向性ビーム角を定めてそれに基づき判断することである。
【０３５２】
第１１の実施形態の図２３を例に用いて説明する。無線基地局１が無線端末１０１から無線端末１０２との直接通信要求フレーム｛３｝を受信すると、無線端末１０１と無線端末１０２各々に向けた指向性ビームの角度差を求め、前記角度差が直接通信要求を拒否する角度差より大きい場合には、無線端末１０１の前記要求フレーム｛３｝に対する応答フレームとして、前記要求を拒否するフレーム｛４｝を送信する。前記角度差より小さい場合には、無線端末１０１と無線端末１０２との間の直接通信を確立するために必要なフレームを送信する。
【０３５３】
以上のように無線端末からの直接通信要求に対し、無線基地局が要求の許可、ないし拒否を判断することにより、無線端末間の直接通信の確立に、無線基地局が介在することができると同時に、指向性ビームの方向に関する情報を用いて、直接通信に関わる２つの無線端末間の実際の接続可能確率及び接続時の通信品質の向上を図る上で、前記判断をより明確化することができる。
【０３５４】
（第１４の実施形態）
本実施形態は基本的には第８の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第８の実施形態に付加する点を中心に説明する。
【０３５５】
本実施形態が第８の実施形態に付加する点は、第１１〜１３の実施形態の指向性ビームの角度差に関する情報を判断として組み合わせることである。
【０３５６】
第１１の実施形態の図２３を例に用いて説明する。第１１の実施形態のように、無線基地局が各無線端末局１０１、１０２に対して指向性ビームを用いて通信を行う形態において、第８の実施形態のように要求された直接通信に関与する２つの無線端末からの過去の受信フレームの受信電界強度を定めた受信電界強度の閾値と比較して受信フレーム情報として保持する。要求された直接通信に関与する２つの無線端末からの過去の受信フレームの受信電界強度が、前記受信電界強度の閾値よりもともに大きければ、例えば第１１の実施形態を具体化した第１２の実施形態におけるように無線端末１０１と無線端末１０２に各々向けた指向性ビームの角度差が許可する角度差の閾値より大きくても直接通信の要求を許可する。また、受信電界強度が前記受信電界強度の閾値よりもともに小さくても、指向性ビームの角度差が前記許可する角度差の閾値より小さければ許可する。これらの条件を満たさない場合に、前記直接通信の要求を拒否する。
【０３５７】
上記では第１２の実施形態との組み合わせを説明したが、第１１の実施形態を具体化したものとして第１３の実施形態を組み合わせるようにしてもよい。この場合は、拒否する角度差よりも指向性ビームの角度差が大きくても、過去の受信フレームの受信電界強度が前記受信電界強度の閾値より大きければ前記直接通信の要求を許可する、というようになる。
【０３５８】
以上のように受信電界強度に関しての判断と指向性ビームの角度差に関しての判断を組み合わせることにより、直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態の推定精度を高め、より実際の接続可能確率及び接続時の通信品質の向上を図る
ことができる。
【０３５９】
（第１５の実施形態）
本実施形態は基本的には第１４の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第１４の実施形態に付加する点を中心に説明する。
【０３６０】
本実施形態が第１４の実施形態に付加する点は、第９の実施形態のように、受信フレーム情報を保持する期間を設けることである。
【０３６１】
以上のようにすることによって、第１４の実施形態における受信フレーム情報の保証期間を設け、より情報の信頼性を上げ、直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態の推定精度を高めることができる。
【０３６２】
（第１６の実施形態）
本実施形態は基本的には第１４の実施形態に基づくので、以下では本実施形態が第１４の実施形態と異なる点を中心に説明する。
【０３６３】
本実施形態が第１４の実施形態と異なる点は、受信電界強度に関しての比較の代わりに、誤り率での閾値との比較を用いることである。
【０３６４】
第１１の実施形態の図２３を例に用いて説明する。第１１の実施形態のように、無線基地局が各無線端末局１０１、１０２に対して指向性ビームを用いて通信を行う形態において、第１０の実施形態のように要求された直接通信に関与する２つの無線端末からの過去の受信フレームの誤り率を定めた誤り率の閾値と比較して受信フレーム情報として保持する。要求された直接通信に関与する２つの無線端末からの過去の受信フレームの誤り率が、前記受信電界強度の閾値よりもともに小さければ、例えば第１１の実施形態を具体化した第１２の実施形態におけるように無線端末１０１と無線端末１０２に各々向けた指向性ビームの角度差が許可する角度差の閾値より大きくても直接通信の要求を許可する。また、誤り率が前記誤り率の閾値よりもともに大きくても、指向性ビームの角度差が前記許可する角度差の閾値より小さければ許可する。これらの条件を満たさない場合に、前記直接通信の要求を拒否する。
【０３６５】
上記では第１２の実施形態との組み合わせを説明したが、第１１の実施形態を具体化したものとして第１３の実施形態を組み合わせるようにしてもよい。この場合は、拒否する角度差よりも指向性ビームの角度差が大きくても、過去の受信フレームの誤り率が前記誤り率の閾値より小さければ前記直接通信の要求を許可する、というようになる。
【０３６６】
または、受信電界強度に関しての比較と誤り率に関しての比較を組み合わせ、それを指向性ビームの角度差での判断に反映させるようにしてもよい。
【０３６７】
以上のように誤り率に関しての判断と指向性ビームの角度差に関しての判断を組み合わせることにより、直接通信に関与する２つの無線端末間の無線通信リンクの状態の推定精度を高め、より実際の接続可能確率及び接続時の通信品質の向上を図ることができる。
【０３６８】
（第１７の実施形態）
本実施形態は基本的には第１１〜１６の実施形態に基づくので、以下では本実施形態がこれら第１１〜１６の実施形態に付加する点を中心に説明する。
【０３６９】
本実施形態が第１１〜１６の実施形態に付加する点は、無線端末に向けた指向性ビームの方向を、無線端末に送信する際のアンテナ素子の重み付けにより推定し、求めることである。
【０３７０】
以上のようにすることによって、第１１〜１６の実施形態において直接通信の要求を許可するか否かの判断を行う際に、指向性ビームの方向に基づく判断をより具体化する
ことができる。
【０３７１】
（第１８の実施形態）
本実施形態は基本的には第１１〜１６の実施形態に基づくので、以下では本実施形態がこれら第１１〜１６の実施形態に付加する点を中心に説明する。
【０３７２】
本実施形態が第１１〜１６の実施形態に付加する点は、無線端末に向けた指向性ビームの方向を、無線端末から受信した受信信号による到来角推定により求めることである。
【０３７３】
以上のようにすることによって、第１１〜１６の実施形態において直接通信の要求を許可するか否かの判断を行う際に、指向性ビームの方向に基づく判断をより具体化する
ことができる。
【図面の簡単な説明】
【０３７４】
【図１】本発明の第１の無線通信システムにおける第１の実施形態に係る１つの無線基地局と複数の無線端末でＢＳＳを構成する図である。
【図２】同実施形態に係る別の無線ＬＡＮシステムの構成例を示す図である。
【図３】同実施形態に係る無線基地局が直接通信開始指示フレームを無線端末に送信する場合を説明する図である。
【図４】IEEE 802.11の代表的なＭＡＣフレームの構成を説明する図である。
【図５】第１の無線通信システムにおける第１の実施形態に係る無線基地局の送受信部の構成を説明する図である。
【図６】同実施形態に係る無線基地局での受信処理のフローチャートである。
【図７】第１の無線通信システムにおける第７の実施形態に係る無線ＬＡＮシステムの構成例を示す図である。
【図８】同実施形態に係る無線基地局の送受信部の構成を説明する図である。
【図９】第１の無線通信システムにおける第１１の実施形態に係る無線ＬＡＮシステムの構成例を示す図である。
【図１０】第１の無線通信システムにおける第２０の実施形態に係る無線端末の送受信部の構成を説明する図である。
【図１１】同実施形態に係る無線端末での受信処理のフローチャートである。
【図１２】本発明の第２の無線通信システムにおける第１の実施形態の１つの無線基地局と複数の無線端末でＢＳＳを構成する図である。
【図１３】同実施形態に係る別の無線ＬＡＮシステムの構成例を示す図である。
【図１４】同実施形態に係る無線端末の送受信部の構成を説明する図である。
【図１５】IEEE 802.11の代表的なＭＡＣフレームの構成を説明する図である。
【図１６】第２の無線通信システムにおける第１の実施形態に係る無線端末での受信処理のフローチャートである。
【図１７】第２の無線通信システムにおける第３の実施形態に係る１つの無線基地局と複数の無線端末でＢＳＳを構成する図である。
【図１８】同実施形態に係る別の無線ＬＡＮシステム構成における図である。
【図１９】第２の無線通信システムにおける第４の実施形態に係る１つの無線基地局に複数の無線端末が無線接続し、ＢＳＳを構成する図である。
【図２０】第２の無線通信システムにおける第８の実施形態に係る１つの無線基地局に複数の無線端末が無線接続し、ＢＳＳを構成する図である。
【図２１】同実施形態に係る無線基地局の送受信部の構成を説明する図である。
【図２２】同実施形態に係る無線基地局での受信処理のフローチャートである。
【図２３】第２の無線通信システムにおける第１１の実施形態に係る１つの無線基地局に複数の無線端末が無線接続し、ＢＳＳを構成する図である。
【図２４】同実施形態に係る無線基地局の送受信部の構成を説明する図である。
【符号の説明】
【０３７５】
１、２…無線基地局
１０１〜１０４…無線端末
１０、１００…アンテナ
１１、１０１…受信部
１２、１０２…受信制御部
１３、１０３…情報処理部
１４…受信情報記憶部
１５、１０５…送信制御部
１６、１０６…送信部
１７…有線ネットワ−ク
１８・指向角比較部
２０・アダプティブアレイアンテナ
２０−１〜２０−n…アンテナ素子
１０４・アドレス記憶部
【図１】
2006333271.tif 000003
【図２】
2006333271.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
2006333271.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
2006333271.tif 000017
【図１６】
2006333271.tif 000018
【図１７】
2006333271.tif 000019
【図１８】
2006333271.tif 000020
【図１９】
2006333271.tif 000021
【図２０】
2006333271.tif 000022
【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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