(57)【要約】【課題】アドオン・モジュールを用いて、別様であれば同期機能をサポートしない計器に、こうした同期機能を付加するシステム及び方法を提供する。【解決手段】既存のレガシーデバイスとインターフェイスして、レガシーデバイスに同期機能を付加することが可能なアドオン・モジュールを提供する。このモジュールは、計器と通信可能に結合されたインターフェイスと、前記計器における少なくとも１つの動作の実施と少なくとも１つの他の計器による他の動作の実施との同期がとれるように、前記少なくとも１つの動作をトリガするよう動作可能なイベントマネージャと、を有する。【選択図】図１
2006081194.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
計器と通信可能に結合されたインターフェイスと、
前記計器における少なくとも１つの動作の実施と少なくとも１つの他の計器による他の動作の実施との同期がとれるように、前記少なくとも１つの動作をトリガするよう動作可能なイベントマネージャと、
を有する同期モジュール。
【請求項２】
前記イベントマネージャが、通信ネットワークを介して受信するメッセージに応答して、前記計器における前記少なくとも１つの動作をトリガするよう動作可能である、請求項１に記載の同期モジュール。
【請求項３】
前記メッセージが、イベント及びタイムスタンプの識別子を含む、請求項２に記載の同期モジュール。
【請求項４】
前記イベントマネージャが、特定のイベントに応答してトリガすべき少なくとも１つの動作に関してプログラムすることが可能である、請求項３に記載の同期モジュール。
【請求項５】
前記イベントマネージャが、前記メッセージに含まれるタイムスタンプに基づいて、前記少なくとも１つの動作をトリガする、請求項３に記載の同期モジュール。
【請求項６】
前記イベントマネージャが、スケジュールされた時間になるのに応答して、前記計器における前記少なくとも１つの動作をトリガするよう動作可能である、請求項１に記載の同期モジュール。
【請求項７】
同期モジュールと計器とのインターフェイスをとり、前記同期モジュールによって、前記計器の動作と少なくとも１つの他の計器を同期させる機能を付与するステップと、
前記同期モジュールによって、前記計器による前記少なくとも１つの動作の実施と前記少なくとも１つの他の計器によるもう１つの動作の実施との同期がとれるように、前記計器における前記少なくとも１つの動作をトリガするステップと、
を有する方法。
【請求項８】
前記トリガするステップが、前記同期モジュールから前記計器に結合されたトリガ・ライン（１１２）を起動するステップを有する、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記トリガするステップが、通信ネットワークを介して受信したメッセージに応答して、前記計器における前記少なくとも１つの動作をトリガするステップを有する、請求項７に記載の方法。
【請求項１０】
前記トリガするステップが、スケジュールされた時間になるのに応答して、前記計器における前記少なくとも１つの動作をトリガするステップを有する、請求項７に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
システムをなす各種コンポーネントの動作を同期させることが望ましい場合が多い。例えば、いくつかの従来のオール・イン・ワン・ボックス型計器から構成される測定システムの場合、複雑な測定には、それぞれの動作を適正に同期させるため、いくつかの計器をまとめて制御しなければならない場合が多い。一例として、信号源が整定するまで、スペクトル・アナライザによる測定を許すべきではない。また、正確さを確保するのに十分な数のサンプルについて平均値が得られるまで、電力計の測定を実施すべきではない。また、現周波数における測定が完了するまで、周波数掃引信号源の新周波数への切換えを許すべきではない。従って、各種コンポーネントの相対的動作の同期が望ましくなる。
【０００２】
ハードウェア・トリガ・ライン（Hardware Trigger Line）を利用して、テスト・システムにおける各種計器を同期させる場合が多い。ハードウェア・トリガ・ラインは、正確な同期が必要とされる、あるいは、測定速度が重要になる測定システムにおいてとりわけ有効である。ハードウェア・トリガ・ラインを実施する場合、計器には、トリガ出力とトリガ入力が設けられ、専用ハードウェア・ライン（例えば、ワイヤ）によって１つの計器のトリガ出力と別の計器のトリガ入力が接続される。
【０００３】
例えば、スペクトル・アナライザは、一般に、同じボックス内に受信計器とディジタイザが含まれており、受信計器からの出力信号の測定は、整定までのある時間期間の経過後に実施すべきである。受信計器とディジタイザの間にハードウェア・トリガ・ラインを設ける場合、受信計器のトリガ出力ポートは、ハードウェア・ライン（例えば、ワイヤ）を介してディジタイザのトリガ入力ポートに結合されることになる。このハードウェア・ラインの電圧は、受信計器からの出力信号が整定する時点において高になる。ディジタイザ・ユニットのトリガ入力によってその電圧の高への変化が感知され、その測定が開始するようトリガされる。従って、ハードウェア・トリガ・ラインによれば、計器の相対的動作を所望のやり方で確実に同期させることになる。
【０００４】
ハードウェア・トリガ・ライン技法には、これら２つの計器間に延びる物理的ワイヤが必要になり、そのワイヤの機能は、トリガとしての利用に固定され、専用化される。さらに、こうしたハードウェア・トリガ・ラインを取り入れると、配線量が増大し、従って、ワイヤの経路指定に関する問題が生じたり、問題解決の困難さが増すといったように、配線の複雑性及び／または混乱を生じることになる。また、ハードウェア・トリガ・ラインの長さが増すにつれて（例えば、結合される計器相互間の配置間隔が増すにつれて）、こうしたハードウェア・トリガ・ラインによって伝達される信号の待ち時間も長くなる。
【０００５】
もう１つの同期技法では、ソフトウェアを用いて、各種計器の動作を同期がとれるように制御する。こうしたソフトウェアによる同期は、同期させる計器の配置が、あまりにも離れすぎていて、ハードウェア・トリガ・ラインを利用することができないといった場合のように、ハードウェア・トリガを利用できない状況において用いることが可能である。各種計器の動作の同期を制御するために、ソフトウェアを実施する場合、ソフトウェアは、所定の時間遅延、計器への問い合わせ、及び／または、ソフトウェア割り込みを利用して、計器の動作を調整することが可能である。例えば、第１の計器に命じて、第１の動作を実施させた後、外部コントローラのソフトウェアは、ある特定の時間量にわたって待機してから、別の計器に対して、第１の動作の完了後に実施すべきある特定の動作を行うように命じる。場合によっては、外部コントローラのソフトウェアが、計器に問い合わせて、ある特定の機能の完了時点を確認し、その結果、次の動作のトリガに適した時点を決定することが可能になることもある。場合によっては、計器を使用して、外部コントローラに信号を送り、コントローラにソフトウェア割り込みを発生させて、例えば、ある特定の計器がある特定の動作を完了したことを表示することも可能である。
【０００６】
上述の受信計器及びディジタイザの動作の同期にソフトウェア同期化技法を利用する例として、制御コンピュータから受信計器に、周波数変更を命じるメッセージを送ることが可能である。既知のように、周波数が変更された信号の測定をトリガする前に、ある量の待機時間が必要になる（変更周波数を整定させるため）。従って、受信計器に周波数変更を命じた後、制御コンピュータは１００ミリ秒といった、所定の時間量にわたって待機（または「休止」）する。その後、制御コンピュータは、ディジタイザに命じて、測定を開始させる。
【０００７】
ネットワーク化されたデバイス（device）のクロックを高い精度で同期させる技法も既知のところである。一例として、ネットワーク・タイム・プロトコル（Network Time Protocol、ＮＴＰ）は、コンピュータ・ネットワークにおけるコンピュータ・クロック時間の同期に利用されるプロトコルである。同様のプロトコルと同じように、ＮＴＰは協定世界時（Coordinated Universal Time、ＵＴＣ）を利用して、１ミリ秒以内まで、場合によっては、数分の１ミリ秒以内まで、コンピュータ・クロック時間を同期させる。もう１つの例として、電気電子技術者協会規格協会（Institute of Electrical and Electronics Engineers Standards Association、ＩＥＥＥ−ＳＡ）によって、ＩＥＥＥ１５８８「ネットワーク化測定及び制御システムのための精密同期プロトコルに関する規格」と呼ばれる、ネットワークにおけるクロック間の同期性を維持するための新規の規格が承認されている。一般に、このＩＥＥＥ１５８８規格では、クロックを同期状態に保つため、ネットワーク化されたデバイス間におけるタイミング情報の交換に利用することが可能なメッセージが定義されている。ＩＥＥＥ１５８８規格によれば、ＮＴＰによって得られるよりいっそう高精度の（例えば、１マイクロ秒以内までの）クロック同期が可能になる。
【０００８】
しかし、ＮＴＰ及びＩＥＥＥ１５８８規格によれば、ネットワーク化されたデバイスのクロックを高精度で同期させることによって、それぞれ、ローカル・クロックを備えるネットワーク化されたデバイスが、共通時間感覚を持つようにする技法が得られるが、これらの技法は、デバイスの動作の同期に対応しない。それどころか、こうした技法は、ネットワーク化されたデバイス間において、クロックを同期された状態に能動的に（actively）維持することに焦点を絞ったものである。従って、この能動クロック同期化技法の場合、仮にあるとしても、それぞれの動作を同期させるために、デバイスが同期されたクロック（synchronized clock）を活用できるようにする方法については未解決のままである。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明の目的は、アドオン・モジュールを用いて、別様であれば同期機能をサポートしない計器に、こうした同期機能を付加するシステム及び方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
既存のレガシーデバイス（legacy device）とインターフェイスして、レガシーデバイスに同期機能を付加することが可能なアドオン・モジュールを提供する、各種実施態様が開示される。実施態様によっては、アドオン・モジュールが、同期されたローカル・クロック（例えば、ＩＥＥＥ１５８８）を介して別のデバイス（例えば、ある計器に結合された別の計器または別のアドオン・モジュール）との同期、及び、通信ネットワークを介したメッセージのやりとりをサポートするものもある。多くのレガシー試験機器は、ローカル・クロックが装備されておらず、ローカル・クロックが組み込まれていても、こうしたレガシー試験機器は、別のデバイスのローカル・クロックとのローカル・クロックの同期（例えば、ＩＥＥＥ１５８８を介した）をサポートしない場合が多い。さらに、多くのレガシー試験機器には、通信ネットワークへのインターフェイスが組み込まれていない。いずれにせよ、レガシー試験機器では、アドオン・モジュールによって得られる、その動作と他の計器との動作を同期させるための本明細書に解説の技法がサポートされない。
【００１１】
少なくとも１つの実施態様による方法には、同期モジュールと計器のインターフェイスをとるステップが含まれており、同期モジュールによって、計器と少なくとも１つの他の計器の動作を同期させる機能が得られる。この方法には、さらに、同期モジュールによって、計器における少なくとも１つの動作をトリガして、計器による少なくとも１つの動作の実施と少なくとも１つの他の計器による別の動作の実施とを同期させるステップも含まれている。
【００１２】
同期モジュールによって、さまざまな同期技法のサポートが可能になる。例えば、実施態様によっては、同期モジュールは、メッセージ・ベースの同期技法及び／または時間ベースの同期技法をサポートするものもある。実施態様の１つによる方法には、同期モジュールと計器のインターフェイスをとるステップと、指定のイベントに応答して計器が行うべき動作を定義するように、同期モジュールにプログラムするステップが含まれる。この方法には、さらに、同期モジュールによって、通信ネットワークを介して、同期モジュールと時間的に同期のとれる少なくとも１つの他のデバイスから、それぞれ、イベントを識別し、タイムスタンプを含むメッセージを受信するステップが含まれている。同期モジュールは、受信したメッセージによって識別されるイベントが、指定のイベント（それに関して、定義済み動作を行うようにプログラムされた）であるか否かを判定し、受信メッセージによって識別されるイベントが指定のイベントであれば、同期モジュールは、受信メッセージのタイムスタンプに基づいて、計器に定義済み動作を実施させる。
【００１３】
もう１つの実施態様による方法には、複数のデバイスのうち第１のデバイスとインターフェイスのとれた同期モジュールによって、動作の識別子と爆発時間を含むメッセージを受信するステップが含まれている。ここで、同期モジュールのローカル・クロックは、前記複数のデバイスのうち第２のデバイスのローカル・クロックと同期がとれており、同期モジュールは、通信ネットワークを介して、複数のデバイスのうち第２のデバイスと通信可能に結合されている。この方法には、さらに、同期モジュールによって、爆発時間になったか否かについてそのローカル・クロックをモニタするステップと、爆発時間になるとインターフェイスのとれた第１のデバイスに動作を実施させるステップが含まれている。
【００１４】
以上の説明は、下記の本発明に関する詳細な説明をより明確に理解できるようにするため、本発明の特徴及び技術的利点をかなり大まかに概説したものである。本発明の請求の範囲の内容を形成する本発明のさらなる特徴及び利点については、後述することにする。当然明らかなように、開示の概念及び特定の実施態様は、本発明の同じ目的を実施するための修正または他の構造の設計の基礎として容易に利用することが可能である。やはり当然明らかなように、こうした同等構成は、付属の請求の範囲に記載された本発明から逸脱するものではない。その構成と動作方法の両方に関して本発明に固有のものであると信ずるところの新規の特徴、並びに、さらなる目的及び利点については、付属の図と関連づけて検討すれば、下記の説明からさらに明確な理解が得られるであろう。ただし、特に理解しておくべきは、図のそれぞれは、例証及び説明だけを目的として提示されたものであり、本発明の限界を定義することを意図したものではないという点である。
【００１５】
次に、本発明のより完全な理解が得られるように、添付の図面に関連してなされる下記の説明について言及することにする。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
同時に提出されて譲渡先が共通の「SYSTEM AND METHOD FOR SYNCHRONIZING OPERATIONS OF A PLURALITY OF DEVICES VIA MESSAGES OVER A COMMUNICATION NETWORK」と題する米国特許出願（代理人整理番号１００４１３２９−１）には、デバイス間でやりとりされるメッセージを利用して、ネットワーク化デバイスの動作を同期させるためのさまざまな技法が開示されている。例えば、複数のデバイスは、通信ネットワークを介して通信可能に結合されており、デバイスのローカル・クロックは、ＩＥＥＥ１５８８、ＮＴＰ、または、ローカル・クロックを同期させるための他の何らかの技法を利用して、高精度の同期がとられている。イベントの識別子、並びに、送信側のローカル・クロックに基づくタイムスタンプを含む、イベントメッセージを送ることが可能である。イベントメッセージの受信側では、識別されたイベントに基づいて動作するように構成／プログラムされているか否かを判定することが可能であり、識別されたイベントに基づいて動作すべき場合には、イベントメッセージに含まれるタイムスタンプに基づいて、その動作を行うことが可能である。実施態様によっては、各デバイス毎に、動作をトリガすることになるイベント及び／または、ある特定のイベントに関して行うべき特定の応答動作を動的にプログラムすることが可能なものもある。各デバイス毎に実施される動作は、イベントメッセージに含まれるタイムスタンプを基準にすることが可能であるため、イベントメッセージを利用して、高い時間精度で各種デバイスの動作を調整することが可能である。
【００１７】
同時に提出されて譲渡先が共通の「SYSTEM AND METHOD FOR COORDINATING THE ACTIONS OF A PLURALITY OF DEVICES VIA SCHEDULING THE ACTIONS BASED ON SYNCHRONIZED LOCAL CLOCKS」と題する米国特許出願（代理人整理番号１００４１３２８−１）には、デバイスの同期されたローカル・クロックに基づいて動作の発生をスケジュールすることにより、ネットワーク化デバイスの動作を同期させるためのさまざまな技法が開示されている。従って、複数のデバイスは、通信ネットワークを介して通信可能に結合されており、デバイスのローカル・クロックは、ＩＥＥＥ１５８８、ＮＴＰ、または、ローカル・クロックを同期させるための他の何らかの技法を利用して、高精度の同期がとられている。デバイスに対する「時限爆弾（Time Bomb）」をスケジュールして、それぞれの時限爆弾について設定された爆発時間（detonation time）に基づいて、デバイス間における動作発生の調整を行うことが可能である。これに関して、「時限爆弾」はプログラムされた時間に爆発するが、この時間は絶対時間（例えば、１：００：００）とすることもできるし、あるいは相対時間（例えば、あるイベントの発生の２秒後）とすることも可能であり、その爆発によって、それぞれのデバイスにおけるある特定の動作がトリガされる。実施態様によっては、爆発時間だけではなく、爆発によってトリガされるそれぞれの動作も、各デバイス毎に、プログラム可能である。各種デバイスで実施される時限爆弾を利用して、高い時間精度で各種デバイスの動作を調整することが可能である。さらに、実施態様によっては、「SYSTEM AND METHOD FOR SYNCHRONIZING OPERATIONS OF A PLURALITY OF DEVICES VIA MESSAGES OVER A COMMUNICATION NETWORK」と題する米国特許出願（代理人整理番号１００４１３２９−１）に記載のように、時限爆弾とイベントメッセージを組み合わせて利用することにより、ネットワーク化デバイスの動作を調整することが可能な場合もある。
【００１８】
本明細書には、既存のレガシー（または「ビンテージ」）デバイスとインターフェイスして、レガシーデバイスに同期機能を付加するアドオン・モジュールを提供する、さまざまな実施態様が開示されている。実施態様によっては、アドオン・モジュールが、同期されたローカル・クロック（例えば、ＩＥＥＥ１５８８）を介して別のデバイス（例えば、ある計器に結合された別の計器または別のアドオン・モジュール）との同期、及び、通信ネットワークを介したメッセージのやりとりをサポートするものもある。多くのレガシー試験機器は、ローカル・クロックが装備されておらず、ローカル・クロックが組み込まれていても、こうしたレガシー試験機器は、別のデバイスのローカル・クロックとのローカル・クロックの同期（例えば、ＩＥＥＥ１５８８を介した）をサポートしない場合が多い。さらに、多くのレガシー試験機器には、通信ネットワークへのインターフェイスが組み込まれていない。いずれにせよ、レガシー試験機器では、アドオン・モジュールによって得られる、その動作と他の計器との動作を同期させるための本明細書に解説の技法がサポートされない。
【００１９】
試験デバイスのユーザは、一般に、レガシーデバイスに多額の投資を行っている。試験デバイスは、一般に、高額で、取替えが困難である。そのデバイスがより新しいデバイスを含むシステムにおいてうまく機能できない場合、古いデバイスを廃棄しなければならないか、あるいは、新しいデバイスと古いデバイスの併用ができなくなる。本明細書に解説のアドオン・モジュールの実施態様によれば、レガシー試験デバイスをこうしたモジュールで更新することが可能になり、その結果、レガシー試験デバイスは、本明細書に解説の同期技法に関するサポートを含む新しいデバイスに対してその動作を同期させることが可能になる。従って、本明細書に解説のアドオン・モジュールの実施態様によれば、同期操作のサポートを得るために、レガシーデバイスを新しいデバイスに取り替える必要はなく、本明細書に解説の同期操作をサポートするようにレガシーデバイスをアップグレードすることが可能になる。
【００２０】
実施態様によっては、アドオン・モジュールには、「ＳＹＳＴＥＭ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤ  ＦＯＲ  ＳＹＮＣＨＲＯＮＩＺＩＮＧ  ＯＰＥＲＡＴＩＯＮＳ  ＯＦ  Ａ  ＰＬＵＲＡＬＩＴＹ  ＯＦ  ＤＥＶＩＣＥＳ  ＶＩＡ  ＭＥＳＳＡＧＥＳ  ＯＶＥＲ  Ａ  ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＮＥＴＷＯＲＫ」と題する米国特許出願（代理人整理番号１００４１３２９−１）に記載のように、イベントメッセージを利用して、ネットワークデバイスの動作を同期させる機能、及び／または、「ＳＹＳＴＥＭ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤ  ＦＯＲ  ＣＯＯＲＤＩＮＡＴＩＮＧ  ＴＨＥ  ＡＣＴＩＯＮＳ  ＯＦ  Ａ  ＰＬＵＲＡＬＩＴＹ  ＯＦ  ＤＥＶＩＣＥＳ  ＶＩＡ  ＳＣＨＥＤＵＬＩＮＧ  ＴＨＥ  ＡＣＴＩＯＮＳ  ＢＡＳＥＤ  ＯＮ  ＳＹＮＣＨＲＯＮＩＺＥＤ  ＬＯＣＡＬ  ＣＬＯＣＫＳ」と題する米国特許出願（代理人整理番号１００４１３２８−１）に記載のように、時限爆弾を利用して、ネットワーク化デバイスの動作を同期させる機能が得られるようにするものもある。従って、レガシーデバイスによって、イベントメッセージ及び／または時限爆弾を利用して、その動作と通信ネットワーク上の他のデバイスとの同期をとることがサポートされなくても、アドオン・モジュールとこうしたレガシーデバイスとのインターフェイスをとることによって、レガシーデバイスにこの同期機能が有効に付加される。実施態様によっては、アドオン・モジュールによって、ネットワーク・インターフェイスまたはローカル・クロックが得られるので、レガシーデバイスをその動作とネットワーク上の他のデバイスの動作を同期させることが可能なネットワーク化デバイスに変えるのに、レガシーデバイスにこれらの機能が備わっていることさえ必要とされない場合もある。本明細書においてさらに述べるように、実施態様によっては、アドオン・モジュールとのインターフェイスがとられている、対応するレガシーデバイスの同期を動的に変化させることができるように、アドオン・モジュールのプログラミングが施されているものもある。例えば、それに関して応答動作を実施すべきイベント、ある特定のイベントに関して実施すべき応答動作、時限爆弾のスケジュールされた爆発時間、及び、時限爆弾の爆発時に実施すべき動作を、それぞれ、アドオン・モジュールにプログラムすることが可能である。従って、この同期能力を実現するために、レガシーデバイスを新しいデバイスに取り替えるのではなく、レガシーデバイスに強化された同期制御機能を付加することが可能になる。
【００２１】
上述のように、測定システムは、正確な測定結果が得られるようにするため、適切なやり方でいくつかの計器の動作を同期させる（または調整する）必要がある。例えば、スペクトル・アナライザは、信号源計器がその出力周波数で整定するのに十分な機会を得た後で、その測定を行うように調整すべきである。
【００２２】
測定システムの全てまたは一部は、「合成計器」によって形成することが可能である。合成計器は単独で測定を達成することはできないが、代わりに、それらの集合体が、共同作業によって測定を実施しなければならない。一方、従来のオール・イン・ワン・ボックス計器（本明細書では、「完全収納計器」と呼ばれる）には、所望の測定を実施するのに必要な全てのサブシステムが完全に収納されている。例えば、スペクトル・アナライザは、完全収納計器として実施することもできるし、あるいは、こうしたスペクトル・アナライザは、通信ネットワークを介して通信可能に結合された、受信計器、ディジタイザ等のような合成計器の集合体によって形成することも可能である。完全収納システムは、測定対象を得るため、他のシステムとのインターフェイスが必要になる可能性がある。例えば、完全収納スペクトル・アナライザは、信号源計器によって生じる信号を測定するため、信号源計器とインターフェイスする。複数の完全収納計器（例えば、スペクトル・アナライザ、ＲＦ源等）を利用するか、複数の合成計器（または、完全収納計器と合成計器の組み合わせ）を利用するかにかかわらず、正確な測定を可能にするために、何らかのやり方で各種計器の相対動作を調整するのが望ましい場合が多い。
【００２３】
従来の完全収容計器内の各種サブシステムは、ハードウェア・トリガ・ライン及び／またはその基礎ファームウェアを介して時間調整及び同期機能を実施することが可能である。完全収納計器の機能部品である合成計器は、例えばその配置があまりに離れすぎているためにハードウェア・トリガ・ラインの利用が実用的でなくなるので、及び／または、こうしたハードウェア・トリガ・ラインの導入にかかわる配線の複雑さによってその解決法が望ましくないものになる可能性があるので、他の何らかの方法で同期させることが必要になる可能性がある。さらに、各合成計器（または「モジュール」）には、より小規模の組をなす機能が含まれているという事実のために、合成計器の同期に関する要件は、独立した完全収容計器間における同期よりも厳しい場合が多い。
【００２４】
もう一度、スペクトル・アナライザの上述の例に言及すると、最新の完全収容スペクトル・アナライザには、一般に、受信計器とディジタイザが含まれている。スペクトル・アナライザのファームウェアは、受信計器の掃引周波数、並びに、ディジタイザを制御し、正確な測定の実施を保証するために、ディジタイザと受信計器周波数を容易に同期させることが可能である。一方、合成計器システムには、受信計器とディジタイザを含むことが可能であるが、同じ計器にではない。これらのデバイス間の同期は、従って、単一計器内に制限されない。この合成計器システムの場合、ディジタイザと受信計器周波数の同期は、ディジタイザによる測定が受信計器周波数の整定時に行われ、それより早くも遅くもならないことを保証するように同期することが求められる。本明細書では、複数の合成計器及び／または完全収容計器の動作を同期させるのに用いることが可能な技法が提示される。そして、この技法は、レガシー合成計器または完全収容計器とのインターフェイスがとられて、別様であれば本明細書に提示の同期技法をサポートしないこうしたレガシーデバイスに対して、この同期を可能にすることができるアドオン・モジュールを介して実施される。
【００２５】
図１を参照すると、複数のネットワーク化デバイス（または「計器」）の動作を同期させるためのシステム例１０が、実施態様の１つに従って示されている。システム例１０には、コントローラ１１、信号源計器１２、及び、受信計器１３が含まれている。この例の場合、信号源計器１２及び受信計器１３は、アドオン・モジュールによって得られる後述する同期操作をサポートしないレガシーデバイスである。従って、アドオン・モジュール（本明細書では「同期モジュール」とも呼ばれる）１６と信号源計器１２とのインターフェイスがとられる。同様に、同期モジュール１７と受信計器１３とのインターフェイスがとられる。この例の場合、同期モジュール１６及び１７は、それぞれ、コマンド・インターフェイス１０８Ａ及び１０８Ｂを介して、信号源計器１２及び受信計器１３に通信可能に結合されている。さらに、この例では、１つ以上のトリガ入力及び／または出力ラインが、同期モジュールとその関連計器の間に結合されている。例えば、トリガ・ライン（例えば、トリガ入力及び／または出力ライン）１１２が、同期モジュール１６と信号源計器１２の間に結合されている。同様に、トリガ・ライン１１３が同期モジュール１７と受信計器１３の間に結合されている。
【００２６】
コントローラ１１及び同期モジュール１６及び１７は、全て、ローカル・エリア・ネットワーク（ＬＡＮ）、インターネット、または、他の広域ネットワーク（ＷＡＮ）、公衆交換電話網（ＰＳＴＮ）、無線ネットワーク、以上の任意の組み合わせ、及び／または、少なくとも１つのデバイスから他の少なくとも１つのデバイスに情報を伝達するための、現在知られているか、または、今後開発される他の任意のネットワークとすることが可能な、通信ネットワーク１８を介して通信可能に結合されている。従って、この例では、信号源計器１２及び受信計器１３は、同期モジュール１６及び１７によって、これらのデバイスに関する通信ネットワーク１８に対するインターフェイスが得られるので、通信ネットワーク１８に対するインターフェイスを備える必要がない。代替実施態様の場合、信号源計器１２及び／または受信計器１３は、通信ネットワーク１８に対するインターフェイスを備えることが可能であり、同期モジュール１６及び１７は、こうしたインターフェイスを施す必要はないが、代わりに、そのそれぞれのデバイスとインターフェイスして、本明細書においてさらに解説する同期機能を提供することが可能である。
【００２７】
この例では、信号源計器１２及び受信計器１３が示されているが、もちろん、本明細書に解説の同期操作に関する実施態様は、これらの典型的な計器への適用に限定されるものではない。本明細書において解説の技法を利用すれば、測定システムを形成するいかなる計器の動作をも同期させることが可能である。こうした技法を用いて、測定システムの合成計器及び／または完全収容計器の動作を同期させることが可能である。さらに、これらの技法は、測定の実施に利用される各種計器の動作に高精度の同期を施すため、とりわけ測定システムに適用可能であるが、本明細書で解説の技法は、複数のネットワーク化デバイスの動作を同期させることが求められる他のタイプのシステムにおいても同様に用いることが可能である。
【００２８】
パーソナル・コンピュータ（ＰＣ）または他のプロセッサ・ベースのデバイスとすることが可能なコントローラ１１には、ＣＰＵ１０５Ａが含まれている。同様に、信号源計器１２にはＣＰＵ１０５Ｂが含まれており、受信計器１３にはＣＰＵ１０５Ｃが含まれている。さらに、信号源計器１２には、このレガシーデバイスによって得られる動作を実施するための論理回路である操作論理回路１０６が含まれている。例えば、操作論理回路１０６には、信号源計器１２によって出力される信号（例えば、ＲＦ信号）の周波数を変更するための論理回路を含むことが可能である。こうした操作論理回路１０６には、信号源計器１２をトリガして、その出力信号の周波数を変更するといった、ある特定の動作を実施させるためのハードウェア・トリガ・ラインを含むことが可能である。本明細書においてさらに解説するように、外部トリガ・ライン１１２を利用して、信号源計器１２をトリガし、その出力信号の周波数を変更するといった動作を実施させることも可能である。同様に、受信計器１３には、このレガシーデバイスによって得られる動作を実施するための論理回路である操作論理回路１０７が含まれている。例えば、操作論理回路１０７には、信号源計器１２によって出力される信号（例えば、パワー等）のある特性を測定するための論理回路を含むことが可能である。こうした操作論理回路１０７には、受信計器１３をトリガして、信号源計器１２の出力信号を測定するといった、ある特定の動作を実施させるためのハードウェア・トリガ・ラインを含むことが可能である。本明細書においてさらに解説するように、外部トリガ・ライン１１３を利用して、受信計器１３をトリガし、信号源計器１２の出力信号を測定するといった動作を実施させることも可能である。
【００２９】
この例の場合、コントローラ１１、同期モジュール１６、及び、同期モジュール１７には、それぞれ、ローカル・クロックが含まれている。この例では、コントローラ１１及び同期モジュール１６及び１７はそれぞれ、クロックの同期がとれている。この特定の例では、ＩＥＥＥ１５８８が利用されており、コントローラ１１はＩＥＥＥ１５８８クロック１０３Ａを使用し、同期モジュール１６はＩＥＥＥ１５８８クロック１０３Ｂを使用し、同期モジュール１７はＩＥＥＥ１５８８クロック１０３Ｃを使用している。もちろん、他の実施例では、ＮＴＰを用いるといったように、ローカル・クロックを能動的に同期させるための他の技法を用いることも可能である。デバイスが互いに対話して、用いられる特定の同期技法（例えば、ＩＥＥＥ１５８８またはＮＴＰ）に従ってそれぞれのローカル・クロックを同期された状態に維持するので、ローカル・クロックは、「能動的に同期された」と称される。代替実施態様の場合、ＧＰＳ（全地球測位システム）受信計器等を用いてローカル・クロックを同期させる他の技法（例えば、受動技法）を用いることも可能である。従って、コントローラ１１及び同期モジュール１６及び１７は、全てが共通時間感覚を備えるように、ローカル・クロック１０３Ａ、１０３Ｂ、及び、１０３Ｃに高精度の同期が施される。さらに後述するように、実施態様によっては、コントローラ１１のローカル・クロックと同期モジュール１６及び１７のクロックを同期させる必要のないものもある。従って、この例では、信号源計器１２及び受信計器１３は、同期されたローカル・クロックを備える必要がない。しかし、代替実施態様では、信号源計器１２及び／または受信計器１３は、同期された（たとえば、ＩＥＥＥ１５８８，ＮＴＰ、ＧＰＳ、または、他の何らかの同期技法によって）ローカル・クロックを用いることが可能なものもあり、同期モジュール１６及び／または１７は、同期されたローカル・クロックが得られるようにする必要がなくなるが、代わりに、そのそれぞれのデバイスとインターフェイスして、本明細書においてさらに後述する同期機能を提供する場合もある。
【００３０】
コントローラ１１及び同期モジュール１６及び１７のそれぞれは、１０１Ａ、１０１Ｂ、及び１０１Ｃとそれぞれ表示された、それらにおいて実行するイベントマネージャを備えている。一般に、イベントマネージャは、各種計器による時間依存イベントに関する情報伝達を可能にするように設計されたソフトウェア及び／またはハードウェアである。本実施態様例によるイベントマネージャの働きについては、さらに詳細に後述する。
【００３１】
さらに図１のシステム例１０についての論考を続行する前に、本明細書において用いられることになる用語のいくつかについて簡単に述べておくことが有用である。
【００３２】
「イベント」という用語は、単独で用いられる場合、システム例１０の信号源計器１２内または受信計器１３内といった計器内部で発生するものを表わしている。例えば、ディジタイザの入力バッファが満杯になると、あるいは、出力信号が整定すると、あるイベントが生じる可能性がある。イベントは、通常、計器のハードウェアによって生じるが、限定するものではない。ソフトウェアによってイベントを生じさせることも可能である。本明細書においてさらに後述するように、例えば、イベントメッセージの受信及び／または時限爆弾の爆発に応答して、それぞれの計器について同期モジュールによってイベントを生じさせることが可能である。
【００３３】
「イベントメッセージ」という用語は、イベントの発生を他の計器（またはそれらの関連する同期モジュール）に通知するために用いられて通信ネットワークで送られるメッセージを表わしている。本明細書に提示のいくつかの実施態様では、イベントメッセージは、例えばユーザ・データグラム・プロトコル（ＵＤＰ）を利用して、ある特定の通信ネットワークにおける（例えば、ある特定のサブネットにおける）全ての同期モジュールに同報通信される。他の実施態様では、イベントメッセージは、伝送制御プロトコル（ＴＣＰ）のようなポイント・ツー・ポイント・プロトコルによって送られる。どの同期モジュールも、イベントメッセージを送ることが可能である。他の同期モジュールには、イベントメッセージに応答することが可能なものもあれば、あるいは、無視することが可能なものもある。
【００３４】
「出力イベント」という用語は、その結果、イベントメッセージが通信ネットワークで伝達されることになるイベントを表わしている。全てのイベントが出力イベントというわけではないという点に留意されたい。ある計器は、いくつかのイベントを内部で処理することが可能である。
【００３５】
「入力イベント」という用語は、別の計器／同期モジュールから受信するイベントを表わしている。入力イベントは、通信ネットワークによってイベントメッセージの形で到着する。
【００３６】
「動作」という用語は、イベントまたはイベントメッセージに応答して、計器及び／またはその関連する同期モジュールが実施する何かを表している。本明細書に提示されているいくつかの実施態様では、動作は、コールバック・ルーチンによって実行される。これに関して、動作は原子イベントではなく、例えばコールバック・ルーチンは、複雑なシーケンスの命令を実行することが可能である。
【００３７】
「プログラミング・メッセージ」という用語は、ある特定イベントの検出に応答してある特定動作を行うように受信側同期モジュールにプログラムする（及び／またはその関連する計器にある特定の動作を実行させる）ために用いられる、通信ネットワークで送られるメッセージを表わしている。
【００３８】
本明細書に解説の実施態様によれば、イベントメッセージは、信号源計器１２及び受信計器１３のような計器の動作を調整するために、通信ネットワーク１８によって送られる。従って、測定システムに用いられる計器の全ての間にハードウェア・トリガ・ラインを必要とするのではなく、少なくとも一部の計器は、本明細書に解説のメッセージ・ベース技法を利用して同期がとられる。少なくとも実施態様の１つによれば、イベントメッセージにはイベントの識別子並びに対応するタイムスタンプが含まれる。計器の関連する同期モジュールは、その関連する計器から同期モジュールが受信するイベントまたはイベントメッセージ（「入力イベント」）に含まれるイベントとすることが可能なある特定のイベントを受信すると、特定の動作を行うように（及び／またはそれらに関連する計器にある特定の動作を実行させるように）構成／プログラムすることが可能である。本明細書においてさらに明らかにされるように、実施態様によっては、動作の動的プログラミングが可能な場合もある。例えば、コントローラ１１は、同期モジュール１６によるある特定イベントの検出時に、同期モジュール１６にプログラミング・メッセージを送り、そのイベントマネージャ１０１Ｂに対して、その関連する信号源計器１２にある特定の動作を行なわせるように命じることが可能である。実施態様によっては、同期モジュール１６は、このように動的にプログラムされるのではなく、ある特定イベントに応答して所望の動作を行うように事前構成することが可能なものもある。従って、同期モジュールは、検出イベントに応答して適切な動作を行うようにプログラム（または別様に構成）されるので、イベントを識別するイベントメッセージ及び対応するタイムスタンプ（同期モジュールの同期されたローカル・クロックによる）を利用して、本明細書においてさらに後述するように、計器のそれぞれの動作を調整することが可能である。
【００３９】
図１の実施態様例の場合、コントローラ１１、及び、同期モジュール１６及び１７のそれぞれには、１０２Ａ、１０２Ｂ、及び１０２Ｃとそれぞれ表示されたプログラムイベント情報が含まれている。こうしたプログラムイベント情報によって、例えば同期モジュールが検出した指定のイベントに応答して、それぞれに関連した計器について同期モジュールがトリガすべき動作を指定することが可能である。プログラムイベント情報は、例えば、データベースとして構成するか、または、他の適合する任意のやり方で記憶することが可能である。実施態様によっては、ユーザ１５がイベントマネージャ１０１Ａとの対話によって、例えば各種同期モジュール１６及び１７に関するイベント情報をプログラムできるようにするため、コントローラ１１にユーザ・インターフェイス１０４が設けられる場合もある。プログラムイベント情報１０２Ａ〜１０２Ｃの例については、後掲の表２に提示された特定の例を含めて、本明細書においてさらに解説することにする。
【００４０】
同期モジュールのローカル・クロックは高精度の同期がとられるので、各種関連計器の動作にこうした高精度の調整を施すことが可能になる。メッセージ・ベース・アプローチを利用して計器の動作を調整することができるが、計器のローカル・クロックは高精度の同期がとられているので、メッセージによって可能になるよりも高い精度で動作を調整することが可能になる（例えば、通信ネットワーク１８を介してメッセージを送る場合に被る可能性のある待ち時間等のため）。
【００４１】
例えば、同期モジュール１６が、「１番イベント」の検出に応答し、信号源計器１２をトリガして出力周波数（例えば、ＲＦ周波数）を変更させ、変更周波数が整定すると、「２番イベント」を識別するイベントメッセージを出力するように構成／プログラムされているものと仮定する。さらに、同期モジュール１７が、２番イベントの検出に応答し、受信計器１３をトリガして信号の測定（例えば、信号のパワー及び／または他の特性）を実行させるように構成／プログラムされているものと仮定する。実施態様によっては、ユーザ１５が、ユーザ・インターフェイス１０４を介してコントローラ１１と対話し、同期モジュール１６に１番イベントを送らせることによって、測定プロセスを開始することが可能なものもある。本明細書においてさらに後述するように、実施態様によっては、通信ネットワーク１８を介してこうした１番イベントを同報通信することが可能なものもある。同期モジュール１６のイベントマネージャ１０１Ｂは、１番イベントを検出し、この１番イベントに関するプログラムイベント情報１０２Ｂにおいて識別される対応するプログラム動作に従い、トリガ・ライン１１２を通じて信号源計器１２をトリガすることでその周波数を変更させ、その後、２番イベントを識別するイベントメッセージを同期モジュール１７に送ることになる。やはり、実施態様によっては、通信ネットワーク１８を介して、同期モジュール１６によって送られるこのイベントメッセージを同報通信することが可能なものもある。イベントメッセージには、さらに、変更周波数が整定する（従って、測定準備が整う）時点に対応し、同期モジュールのローカル・クロック１０３Ｂに基づくタイムスタンプが含まれている。
【００４２】
同期モジュール１７は、２番イベントを識別するイベントメッセージと対応するタイムスタンプを受信し、これにより、２番イベントに応答して、イベントメッセージ内の対応するタイムスタンプに従い、トリガ・ライン１１３を通じて、受信計器１３をトリガすることで、そのプログラム動作を実施させることが可能になる。例えば、同期モジュール１７は、２番イベントの検出に応答して、受信したイベントメッセージに含まれるタイムスタンプにおいて受信計器１３に測定を実施させ、コントローラ１１にその測定結果を送るようにプログラムすることが可能である。この例では、イベントメッセージに含まれていたタイムスタンプ後に同期モジュール１７がイベントメッセージを受信することになっても、受信計器１３は、連続して測定を行い、緩衝記憶していれば、そのバッファからイベントメッセージに含まれるタイムスタンプに対応する測定結果を検索することが可能であり、従って、同期モジュール１７は、受信計器のバッファからその測定結果を検索して、コントローラ１１に送ることが可能である。従って、コントローラ１１は、同期モジュール１６から同期モジュール１７へのイベントメッセージに含まれる正確なタイムスタンプに対応する測定結果を受信する。同期モジュール１６から同期モジュール１７へのイベントメッセージが、イベントメッセージに含まれるタイムスタンプに対応した測定結果がもはや受信計器１３のバッファになくなる程にまで遅延した場合、同期モジュール１７は、例えばエラーを発生することが可能である。
【００４３】
もう１つの例では、同期モジュール１７は、２番イベントの検出に応答して、例えば受信イベントメッセージに含まれるタイムスタンプから２秒後といった、受信イベントメッセージに含まれるタイムスタンプからある時間期間後に、受信計器１３に測定を実施させ、その測定結果をコントローラ１１に送るようにプログラムすることが可能である。メッセージに含まれるタイムスタンプから２秒以内に、イベントメッセージを生成し、通信ネットワーク１８を介して送ることが可能であると仮定すると、同期モジュール１７は、このメッセージを受信して、受信計器１３に然るべくその測定を実施させる（または、連続して測定を実施している場合には、受信計器１３のバッファから対応する測定結果を検索する）ことが可能である。従って、同期モジュール１７は、同期モジュールがイベントメッセージを受信する時点とは対照的に、同期モジュール１７が受信するイベントメッセージに含まれるタイムスタンプに関連した時間に、受信計器１３にその測定を実施させることが可能になる。従って、信号源計器１２及び受信計器１３の動作は、イベントメッセージに含まれるタイムスタンプに従って調整することが可能であり、こうしたタイムスタンプは、メッセージの受信時（ネットワークの待ち時間に基づいて変動する可能性がある）に基づいて動作の同期をとることに制限されないで、メッセージの送信側、すなわち上記例では、信号源計器１２に関連した同期モジュール１６の同期されたクロックを基準としている。
【００４４】
コマンド・インターフェイス１０８Ａ及び１０８Ｂはそれぞれ、同期モジュールをそのそれぞれの計器に通信可能に結合するための任意の適合するインターフェイスとすることが可能である。例えば、コマンド・インターフェイス１０８Ａ及び１０８Ｂは、汎用インターフェイス・バス（ＧＰＩＢ）、ユニバーサル・シリアル・バス（ＵＳＢ）、ＲＳ−２３２、ＬＡＮポート、または、現在知られているか、あるいは今後開発される他の通信インターフェイスとすることが可能である。コマンド・インターフェイス１０８Ａ及び１０８Ｂは、同期モジュールをそれぞれの計器に結合するために利用可能なインターフェイスに従って、同じタイプのインターフェイスとすることもできるし、あるいは、異なるタイプのインターフェイスとすることも可能である。さらに、単一同期モジュールにおいて複数タイプのコマンド・インターフェイスを利用することが可能であり、こうしたコマンド・インターフェイスの任意の１つを選択的に利用して、計器に結合することもできるし、あるいは、同期モジュールの複数のコマンド・インターフェイスを同時に利用して、複数の計器に結合することも可能である。
【００４５】
図１の例（並びに、後述の図２及び図３の例）には、単一計器に結合された各同期モジュールが示されているが、実施態様によっては、単一同期モジュールを用いて、複数の異なる計器に通信可能に結合し、こうした異なる計器のそれぞれに同期機能を付与することが可能なものもある。従って、単一同期モジュールを用いて、複数の計器の同期を制御することが可能なものもある。実施態様によっては、複数の計器をトリガして、同じ動作を同時に実施させることが可能なものもあり、また、他の事例には、結合される個々の計器毎に、同期モジュールにプログラミングを施して、異なる計器による異なる動作を同期されたやり方で実施できるようにすることが可能なものもある。例えば、同期モジュールがＧＰＩＢとして実施される場合、複数のＧＰＩＢベースの計器をＧＰＩＢバスに結合することが可能である。これによって、単一同期モジュールで複数計器を制御できるようになる。このタイプの実施例では、同期モジュールに追加トリガ・ラインを組み込んで、同期モジュールから計器のそれぞれにトリガ・ラインを結合できるようにすることも可能である。さらに、ＧＰＩＢには、そうした操作が求められる場合には、やはり複数計器を同時にトリガ可能にする「グループ実行トリガ」・コマンドがある。やはり、図１〜図３の例では同期モジュールと関連計器との間が１対１の比で示されているが、例のそれぞれにおいて、こうした計器の同期を管理するため、１つの同期モジュールが複数の計器に通信可能に結合されるように実施することも可能である。
【００４６】
図１の例では、各同期モジュールは、通信ネットワーク１８を介してイベントメッセージを受信し、その関連計器における応答動作をトリガするようにプログラムされているか否かを判定する働きが可能である。従って、各同期モジュールは、その関連計器における１つ以上の応答動作を選択的にトリガできるようなやり方で、その関連計器に結合される。事例によっては、同期モジュールは、通信ネットワーク１８を介して受信したコマンドを、ＧＰＩＢを介して伝送されるプログラマブル計測器用標準コマンド（ＳＣＰＩ）のような、その関連計器に適した制御構造に変換することが可能な場合もあり、同期モジュールは、結果得られる制御構造を利用して、その関連計器をトリガし、適正な動作を実施させることになる（例えば、コマンド・インターフェイス１０８Ａ／１０８Ｂを介して）。従って、受信イベントメッセージの中には、結果として、その関連計器への入力（例えば、コマンド・インターフェイス１０８Ａ／１０８Ｂを介した）に適した計器コマンドを同期モジュールに生成させることになるものもある。
【００４７】
実施態様によっては、同期モジュールとその関連計器との間に、ハードウェア・トリガ・ライン（入力及び／または出力）を結合することが可能なものもある。例えば、トリガ・ライン１１２には、信号源計器１２の対応する入力トリガに結合された同期モジュール１６の出力トリガ・ラインを含むことが可能である。従って、同期モジュール１６が通信ネットワーク１８を介してイベントメッセージを受信し、それに関して信号源計器１２において応答動作をトリガすべきである（例えば、信号源計器１２にその周波数を変更させる）と判定するのに応答して、同期モジュール１６は、同期モジュールの適正な出力トリガ・ライン１１２を起動して、信号源計器１２における応答動作をトリガすることが可能である。計器によっては外部トリガ・モードを備えることが可能なものもあり、この場合、計器は、同期モジュールから結合された外部ハードウェア・トリガ・ライン１１２のような外部ハードウェア・トリガ・ラインからトリガを受ける。この場合、同期モジュールは、コマンド・インターフェイス１０８Ａを介してコマンドを送り、信号源計器１２をその外部トリガ・モードにすることが可能であり、従って、同期モジュール１６から信号源計器１２に結合されたハードウェア・トリガ・ライン１１２を利用し、同期モジュール１６のイベントマネージャ１０１Ｂが受信するイベントメッセージに応答して、信号源計器１２における動作をトリガすることが可能になる。
【００４８】
さらに、各同期モジュールは、その関連計器からイベントを受信し、１つ以上の応答動作を実行できるようなやり方で、その関連する計器と結合することが可能である。例えば、計器のハードウェア・トリガ出力ラインは、その関連する同期モジュールのトリガ入力に結合することが可能であり、この結果、同期モジュールは計器イベントを検出して、それに応答することが可能になる。例えば、信号源計器１２が内部イベントを検出するのに応答して、そのハードウェア・トリガ出力が起動され（例えば高電圧に遷移し）、そのハードウェア・トリガ出力が同期モジュールのトリガ入力に結合されているので（トリガ・ライン１１２を介して）、同期モジュール１６は、このイベントを検出し、通信ネットワーク１８を介して他の計器にイベントメッセージを送るといった応答動作を実施することが可能になる。
【００４９】
図１のこの例の場合、同期モジュールは信号源計器１２及び受信計器１３の両方に用いられるが、実施態様によっては、同期モジュールを特定のデバイス（例えば、レガシーデバイス）に利用し、一方、他のデバイス（例えば、新しいデバイス）には、同期モジュールの機能を組み込むことも可能である。従って、測定システム内の複数の各種レガシー計器に同期モジュールを追加することによって、レガシー計器間における同期機能のアップグレードが可能になるか、及び／または、同期モジュールによって、関連するレガシー計器が、その動作と同期操作をサポートする新しい計器とを同期させることが可能になる。
【００５０】
図２を参照すると、複数のネットワーク化デバイス（または「計器」）の動作を調整するための、もう１つの実施態様によるシステム例２０が示されている。図１のシステム１０の場合と同様、システム例２０には、信号源計器１２と受信計器１３が含まれている。図１の場合と同様、信号源計器１２及び受信計器１３は、それぞれＣＰＵ１０５Ｂ及び１０５Ｃと、それぞれ操作論理回路１０６及び１０７を含むレガシーデバイスである。従って、それぞれの計器に後述する同期機能を付与するために、同期モジュール１６Ａ及び１７Ａが組み込まれている。同期モジュール１６Ａは、コマンド・インターフェイス１０８Ａ及びトリガ・ライン１１２を介して、信号源計器１２とのインターフェイスがとられている。同様に、同期モジュール１７Ａは、コマンド・インターフェイス１０８Ｂ及びトリガ・ライン１１３を介して、受信計器１３とのインターフェイスがとられている。同期モジュール１６Ａ及び１７Ａは、通信ネットワーク１８を介して通信可能に結合されている。従って、この例の場合、信号源計器１２及び受信計器１３は、通信ネットワーク１８に対するインターフェイスを備える必要がない。というのも、これらのデバイスは、同期モジュール１６Ａ及び１７Ａによって、通信ネットワーク１８に対するこうしたインターフェイスが得られるからである。しかし、代替実施態様では、信号源計器１２及び／または受信計器１３は、通信ネットワーク１８に対するインターフェイスを備えることが可能であり、同期モジュール１６Ａ及び／または１７Ａは、こうしたインターフェイスを提供する必要はないが、代わりに、そのそれぞれのデバイスとインターフェイスして、さらに後述する同期機能を付与することが可能である。この例には、特に、同期モジュール１６Ａ及び１７ＡのＣＰＵ２０１Ａ及び２０１Ｂが示されている。もちろん、上述の図１のように、他の実施態様の同期モジュールは、特に示されていなくても、同様にＣＰＵを含むことが可能である。
【００５１】
この例では、同期モジュール１６Ａ及び１７Ａには、それぞれ、ローカル・クロックが含まれている。さらに、同期モジュール１６Ａ及び１７Ａは、クロックの同期がとられている。この特定の例の場合、ＩＥＥＥ１５８８が利用されているが、同期モジュール１６ＡはＩＥＥＥ１５８８クロック１０３Ｂを使用し、同期モジュール１７ＡはＩＥＥＥ１５８８クロック１０３Ｃを使用している。もちろん、他の実施例では、ＮＴＰを用いるといったように、ローカル・クロックを能動的に同期させるための他の技法を用いることも可能である。あるいはまた、代替実施態様の場合、ＧＰＳ（全地球測位システム）受信計器等を用いてローカル・クロックを同期させる他の技法（例えば、受動技法）を用いることも可能である。従って、同期モジュール１６Ａ及び１７Ａは、共通時間感覚を備えるように、ローカル・クロック１０３Ｂ及び１０３Ｃに高精度の同期が施される。従って、この例では、信号源計器１２及び受信計器１３は、同期されたローカル・クロックを備える必要がない。しかし、代替実施態様の場合、信号源計器１２及び／または受信計器１３は（例えば、ＩＥＥＥ１５８８、ＮＴＰ、ＧＰＳ、または他の同期技法を介して）同期されたローカル・クロックを用いることが可能であり、同期モジュール１６Ａ及び／または１７Ａは、こうした同期されたローカル・クロックを備える必要はないが、代わりに、そのそれぞれのデバイスとインターフェイスして、さらに後述する同期機能を付与することが可能である。
【００５２】
図２の例の場合、「時限爆弾」は、同期モジュール１６Ａ及び１７Ａのそれぞれにおいて実施される。すなわち、信号源計器１２に関連した同期モジュール１６Ａでは時限爆弾１０９Ａが実施され、受信計器１３に関連した同期モジュール１７Ａでは時限爆弾１０９Ｂが実施される。時限爆弾によって、同期モジュールが爆発時間と呼ばれる所定の時間に動作を行う（例えば、命令を実行する）ようにプログラムすることが可能になる。爆発時間は、１：００：００のような絶対時間とすることもできるし、あるいは、ある特定のイベントの発生から１０秒後といった相対時間とすることも可能である。一例として、時限爆弾１０９Ａは、コントローラ１１を介して同期モジュール１６Ａにおいて１：００：００に爆発し、トリガ・ライン１１２を介して信号源計器１２をトリガして、その周波数を変更させるようにプログラムすることが可能である。周波数が信号源計器１２においてその変更値で整定するのに１秒かかることが分っているものと仮定すると、時限爆弾１０９Ｂは、コントローラ１１を介して同期モジュール１７Ａにおいて１：００：０１に爆発し、受信計器１３をトリガして、信号源計器１２の出力信号の特性（例えば、パワー）を測定させるようにプログラムすることが可能である。これに関して、周波数がその変更値で整定してから測定がなされることを保証するため、受信計器１３によって実施される測定動作と信号源計器１２による周波数の変更との調整が行われる。さらに、ローカル・クロック１０３Ｂと１０３Ｃとの間の精度が高いので、信号源計器と受信計器のそれぞれの動作を効率よく（例えば、それぞれの動作間において不必要に多量の時間を要することなく）スケジュールすることが可能になる。
【００５３】
この例では、同期モジュール１６Ａの時限爆弾１０９Ａが爆発すると、同期モジュール１６ＡのＣＰＵ２０１Ａに対する割り込み１１０Ａが発生して、適正な外部ハードウェア・トリガ・ライン１１２が起動され（例えば、高になり）、その結果、信号源計器１２が対応する動作（上例の場合の周波数変更といった）を実施することになる。同様に同期モジュール１７Ａの時限爆弾１０９Ｂが爆発すると、同期モジュール１７ＡのＣＰＵ２０１Ｂに対する割り込み１１０Ｂが発生して、適正な外部ハードウェア・トリガ・ライン１１３が起動され（例えば、高になり）、その結果、受信計器１３が対応する動作（上例の場合の測定実施といった）を実施することになる。特定の実施態様では、爆発時間とそれに対応して実施される動作はプログラム可能である。
【００５４】
上述のように、計器によっては、外部トリガ・モードを備えることが可能なものもあり、計器は、同期モジュールから結合された外部ハードウェア・トリガ・ライン１１２のような外部ハードウェア・トリガ・ラインからトリガを受信する。この場合、同期モジュール１６Ａは、コマンド・インターフェイス１０８Ａを介して、信号源計器１２をその外部トリガ・モードにするコマンドを送るが、これにより、同期モジュール１６Ａから信号源計器１２に結合された外部ハードウェア・トリガ・ライン１１２を用いて、同期モジュール１６Ａのイベントマネージャ１０１Ｂが受信したイベントメッセージに応答し、信号源計器１２における動作をトリガすることが可能になる。従って、一部の動作は、同期モジュールとその関連計器の間に結合された外部ハードウェア・トリガ・ラインを介してトリガすることが可能である。さらに、事例によっては、同期モジュールが、同期モジュール１６Ａのコマンド・インターフェイス１０８Ａのようなコマンド・インターフェイスを介して、その関連計器における動作をトリガする場合もある。例えば、時限爆弾の爆発に応答して、同期モジュールは、ＧＰＩＢを介して送られるプログラマブル計測器用標準コマンド（ＳＣＰＩ）のような、その関連計器に適したコマンドを送ることが可能であり、同期モジュールは、結果得られる制御構造を利用して、その関連計器をトリガし、適正な動作を実行させる（例えば、コマンド・インターフェイス１０８Ａ／１０８Ｂを介して）。
【００５５】
上記に鑑みて、実施態様によっては（図１の実施態様のような）、イベントメッセージの通信に基づいて、関連計器間の同期をとる同期モジュールが使用されるものもある。他の実施態様には（図２の実施態様のような）、スケジュールされた動作（すなわち、セットされた時限爆弾の爆発）に基づいて、関連計器間の同期をとる同期モジュールが使用されるものもある。認識しておくべきは、いずれにせよ、同期モジュールがインターフェイスされるレガシー計器では、同期モジュールによって提供される同期機能が得られないということである。さらに、実施態様によっては、同期モジュールが、メッセージ・ベースの同期技法と時間ベースの（または「スケジュール・ベースの」）同期技法の両方をサポートするものもある。
【００５６】
図３を参照すると、同期モジュール１６Ｂ及び１７Ｂがメッセージ・ベースの同期技法と時間ベースの同期技法の両方をサポートする、測定システム例３０が示されている。この例では、同期モジュール１６Ｂは、コマンド・インターフェイス１０８Ａ及びトリガ１１２を介して信号源計器１２とインターフェイスがとられ、同期モジュール１７Ｂは、コマンド・インターフェイス１０８Ｂ及びトリガ１１３を介して受信計器１３とインターフェイスがとられる。同期モジュール１６Ｂ及び１７Ｂはそれぞれ、図示のように、通信ネットワーク１８を介して通信可能に結合される。さらに、同期モジュール１６Ｂには、図１の同期モジュール１６に関して上述の実施例におけるように、ＩＥＥＥ１５８８クロック１０３Ｂ、イベントマネージャ１０１Ｂ、及び、プログラムイベント情報１０２Ｂが含まれている。同様に、同期モジュール１７Ｂには、図１の同期モジュール１７に関して上述の実施例におけるように、ＩＥＥＥ１５８８クロック１０３Ｃ、イベントマネージャ１０１Ｃ、及び、プログラムイベント情報１０２Ｃが含まれている。さらに、同期モジュール１６Ｂ及び１７Ｂは、それぞれ、図２の例における同期モジュール１６Ａ及び１７Ａに関して解説のように、時限爆弾１０９Ａ及び１０９Ｂを使用する。
【００５７】
検出イベント（例えば、同期モジュールが受信するイベントメッセージ）に応答して、関連計器における特定の動作をトリガするように同期モジュール１６Ｂ及び１７Ｂにプログラムするため、図１に関して上述のように利用することが可能な、コントローラ１１が設けられている。さらに、コントローラ１１は、時限爆弾１０９Ａ及び１０９Ｂのプログラミングにも利用することが可能である。図示のように、この例では、信号源計器１２のイベントマネージャ１０１Ｂが時限爆弾１０９Ａの実施を管理し、受信計器１３のイベントマネージャ１０１Ｃが時限爆弾１０９Ｂの実施を管理する。例えば、イベントマネージャ１０１Ａは、情報（例えば、コントローラ１１からの）を受信して、爆発時間、及び、時限爆弾１０９Ａの爆発時に対応してトリガされる動作をプログラムすることが可能になる。
【００５８】
「ＳＹＳＴＥＭ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤ  ＦＯＲ  ＳＹＮＣＨＲＯＮＩＺＩＮＧ  ＯＰＥＲＡＴＩＯＮＳ  ＯＦ  Ａ  ＰＬＵＲＡＬＩＴＹ  ＯＦ  ＤＥＶＩＣＥＳ  ＶＩＡ  ＭＥＳＳＡＧＥＳ  ＯＶＥＲ  Ａ  ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＮＥＴＷＯＲＫ」と題する米国特許出願（代理人整理番号１００４１３２９−１）には、本明細書に解説の実施態様に従って同期モジュールで実施することが可能なイベントメッセージを利用して、ネットワーク化デバイスの動作を同期させる機能についてのさらなる解説がある。また、「ＳＹＳＴＥＭ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤ  ＦＯＲ  ＣＯＯＲＤＩＮＡＴＩＮＧ  ＴＨＥ  ＡＣＴＩＯＮＳ  ＯＦ  Ａ  ＰＬＵＲＡＬＩＴＹ  ＯＦ  ＤＥＶＩＣＥＳ  ＶＩＡ  ＳＣＨＥＤＵＬＩＮＧ  ＴＨＥ  ＡＣＴＩＯＮＳ  ＢＡＳＥＤ  ＯＮ  ＳＹＮＣＨＲＯＮＩＺＥＤ  ＬＯＣＡＬ  ＣＬＯＣＫＳ」と題する米国特許出願（代理人整理番号１００４１３２８−１）には、本明細書に解説の実施態様に従って、同期モジュールで実施することが可能な時限爆弾を利用して、ネットワーク化デバイスの動作を同期させる機能についてのさらなる解説がある。
【００５９】
次に、図４Ａ〜図４Ｂを参照すると、同期モジュール１６Ｂ及び１７Ｂを利用して、システム３０（図３）の信号源計器１２及び受信計器１３の動作を同期させる特定の例が示されている。図４Ａ〜図４Ｂの例では、操作ブロック４０１において、コントローラ１１を利用して、信号源計器１２に関連した同期モジュール１６Ｂにプログラミングが施される。例えば、ユーザ１５は、ユーザ・インターフェイス１０４と対話して、どの同期モジュール１６Ｂのプログラミングを実施するかに従って、特定の情報を指定することが可能である。この例の場合、同期モジュール１６Ｂは、１：００：００に信号源計器１２にその周波数を変更させ、さらに、１番イベントを識別するイベントメッセージを同報通信するようにプログラムされる。従って、同期モジュール１６は、コントローラ１１からこの情報を受信すると（プログラミング・メッセージによって）、そのプログラムイベント情報１０２Ｂに納める。上述のように、このやり方で絶対時間または相対時間（例えば、「イベントＸを識別したイベントメッセージに含まれるタイムスタンプから１０秒」といったように、他のある時間に対して指定された時間）に生じるようにあるイベントのスケジューリングを行うことは、絶対または相対爆発時間を有する「時限爆弾」（例えば、時限爆弾１０９Ａ）をセットすると称することが可能であり、こうした時限爆弾が爆発すると、同期モジュールは、あるプログラム動作を実施する（この例の場合、信号源計器１２にその周波数を変更させ、さらに、１番イベントを識別するイベントメッセージを送信する）。こうした時限爆弾を導入し、それらを利用して、ネットワーク化デバイスの動作を調整する一例については、その開示が参考までに本明細書において援用され、同時に提出されて譲渡先が共通の「ＳＹＳＴＥＭ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤ  ＦＯＲ  ＣＯＯＲＤＩＮＡＴＩＮＧ  ＴＨＥ  ＡＣＴＩＯＮＳ  ＯＦ  Ａ  ＰＬＵＲＡＬＩＴＹ  ＯＦ  ＤＥＶＩＣＥＳ  ＶＩＡ  ＳＣＨＥＤＵＬＩＮＧ  ＴＨＥ  ＡＣＴＩＯＮＳ  ＢＡＳＥＤ  ＯＮ  ＳＹＮＣＨＲＯＮＩＺＥＤ  ＬＯＣＡＬ  ＣＬＯＣＫＳ」と題する米国特許出願（代理人整理番号１００４１３２８−１）にさらなる記載がある。
【００６０】
操作ブロック４０２では、コントローラ１１を利用して、受信計器１３に関連した同期モジュール１７Ｂのプログラミングが行われる。例えば、ユーザ１５は、ユーザ・インターフェイス１０４と対話して、どの同期モジュール１７Ｂのプログラミングが行われるのかに従って、特定の情報を指定することが可能である。この例では、同期モジュール１７Ｂは、１番イベントを検出すると、受信計器１３に測定を実施させ、さらに、２番イベントを識別するイベントメッセージを同報通信するようにプログラムされる。従って、同期モジュール１７Ｂは、コントローラ１１からこの情報を受信して、そのプログラムイベント情報１０２Ｃに納める。
【００６１】
さらに、この例の場合、ブロック４０３では、特定イベントを検出して応答動作を行うように、コントローラ１１自体のプログラミングが施される。例えば、ユーザ１５は、ユーザ・インターフェイス１０４と対話して、どのコントローラ１１のプログラミングが行われるのかに従って、特定の情報を指定することが可能である。この例では、コントローラ１１は、２番イベントを検出すると、受信計器１３から測定データを読み取り、さらに、その読み取ったデータを表示するようにプログラムされる。従って、コントローラ１１は、この情報を受信して、そのプログラムイベント情報１０２Ａに納める。
【００６２】
１：００：００に、同期モジュール１６Ｂについてセットされた時限爆弾が爆発し（操作ブロック４０４において）、これに応答して、同期モジュール１６Ｂは、信号源計器１２にその周波数を変更させ（操作ブロック４０５において）、さらに、１番イベントを識別するイベントメッセージを生成する。上述のように、イベントメッセージには、同期モジュール１６Ｂのローカル・クロック１０３Ｂに基づく対応するタイムスタンプも含まれている。この例の場合、同期モジュール１６Ｂは、ＵＤＰまたは他の何らかの適合するマルチキャスト・プロトコルを利用し、通信ネットワーク１８を介して、イベントメッセージを同報通信する。例えば、このようにして通信されるメッセージがネットワーク化計器間における動作の調整に依存している場合に求められる可能性のある、その信頼性を高めるやり方で、「信頼性の低い」プロトコルを利用するために特定の実施態様において用いることが可能なＵＤＰのような技法については、その開示が参考までに本明細書において援用され、同時に提出されて譲渡先が共通の「ＳＹＳＴＥＭ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤ  ＦＯＲ  ＲＯＢＵＳＴ  ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＶＩＡ  Ａ  ＮＯＮ−ＲＥＬＩＡＢＬＥ  ＰＲＯＴＯＣＯＬ」と題する米国特許出願（代理人整理番号１００４１３３１−１）にさらに詳細な記載がある。
【００６３】
従って、同期モジュール１６Ｂのイベントマネージャ１０１Ｂは、１番イベントを識別し、ローカル・クロック１０３Ｂに基づく対応するタイムスタンプを含むイベントメッセージを同報通信する。例えば、タイムスタンプは、変更周波数が整定する時間に対応する、時間１：００：０１とすることが可能である。もちろん、同期モジュール１６Ｂは、信号源計器１２による周波数変更の開始時間にメッセージを送るようにプログラムすることが可能であり、従って、イベントメッセージに含まれるタイムスタンプは、信号源計器１２が周波数変更を開始する時間に対応するといって差し支えなく、この場合、同期モジュール１７Ｂは、周波数の整定を考慮し、含まれているタイムスタンプに対してある時間遅らして、受信計器１３に測定を実行させるようにプログラムすることが可能である。このようにすると、信号源計器１２において周波数変更が行われている間に、イベントメッセージが同期モジュール１７Ｂに向かっている可能性があり、この結果、測定の効率が向上する可能性がある。
【００６４】
同報通信される１番イベントは、コントローラ１１のイベントマネージャ１０１Ａによって検出され、操作ブロック４０６において、コントローラ１１のこうしたイベントマネージャ１０１Ａによって、コントローラ１１による応答動作が不要であると判定される。すなわち、コントローラ１１は、受信した１番イベントに対して応答動作するようにプログラムされておらず、従って、イベントマネージャ１０１Ａは、同期モジュール１６Ｂによって同報通信されたイベントメッセージを無視する。
【００６５】
同様に、同報通信された１番イベントは、同期モジュール１７Ｂのイベントマネージャ１０１Ｃによって検出される。同期モジュール１７Ｂは、１番イベントを受信すると、受信計器１３に測定を実行させるようにプログラムされているので（操作ブロック４０２参照）、操作ブロック４０７において、同期モジュール１７Ｂのイベントマネージャ１０１Ｃは、受信計器１３にこうした応答動作を実施させる（操作ブロック４０８において）。上述のように、同期モジュール１７Ｂは、イベントメッセージに含まれているタイムスタンプにおいて、受信計器１３にその測定を実行させるようにプログラムすることもできるし（受信計器１３は、こうしたタイム・スタンプに行う、緩衝記憶されている測定を検索することが可能である）、あるいは、例えば、イベントメッセージに含まれているタイムスタンプからプログラムされた時間間隔が経過してから、受信計器１３にその測定を実行させるようにプログラムすることも可能である。
【００６６】
同期モジュール１７Ｂが、ブロック４０２において実施するようにプログラムされていたのとちょうど同じように、操作ブロック４０９において、同期モジュール１７Ｂは、２番イベントを識別し、そのローカル・クロック１０３Ｂに基づく対応するタイムスタンプを含むイベントメッセージの同報通信を行う。同報通信される２番イベントは、同期モジュール１６Ｂのイベントマネージャ１０１Ｂによって検出され、操作ブロック４１０において、こうしたイベントマネージャ１０１Ｂによって、応答動作が不要であると判定される。すなわち、同期モジュール１６Ｂは、受信した２番イベントに対して応答動作するようにプログラムされておらず、従って、イベントマネージャ１０１Ｂは、同期モジュール１７Ｂによって同報通信されたイベントメッセージを無視する。
【００６７】
同報通信された２番イベントメッセージは、コントローラ１１のイベントマネージャ１０１Ａにも検出される。コントローラ１１は、２番イベントを受信すると、受信計器１３から測定データを読み取って、前記データを表示するようにプログラムされているので（操作ブロック４０３参照）、操作ブロック４１１において、コントローラ１１のイベントマネージャ１０１Ａは、コントローラ１１にこうした応答動作を実施させる。従って、コントローラ１１は、受信計器１３から測定データを読み取る。例えば、同期モジュール１７Ｂが同期モジュール１６Ｂから受信したイベントメッセージのタイムスタンプに従って、受信計器１３によって捕捉された測定データは、受信計器１３のある特定メモリ・アドレスに記憶することが可能であり、ブロック４１１において、コントローラ１１は、受信計器のその特定メモリ・アドレスの読み取りを行うことが可能である。もう１つの例として、同期モジュール１７Ｂによって生成されるイベントメッセージには、その測定が行われたタイムスタンプ（例えば、同期モジュール１６Ｂから同期モジュール１７Ｂに送られたイベントメッセージに含まれている同じタイムスタンプ、または、同期モジュール１６Ｂから同期モジュール１７Ｂに送られたイベントメッセージに含まれているタイムスタンプからある特定間隔をあけたタイムスタンプ）を含むことが可能であり、コントローラ１１は、ブロック４１１において実施された、そのタイムスタンプに対応するその測定について、受信計器１３に問い合わせることが可能である。さらにもう１つの例として、コントローラ１１は、その関連同期モジュール１７Ｂから受信計器１３によって行われた測定結果を読み取ることも可能である。次に、ブロック４１２において、コントローラ１１は、読み取った測定データを表示する。
【００６８】
上記の例では、コントローラ１１は、受信計器１３による測定からある時間経過するまで、２番イベントを識別するイベントメッセージを受信せず、さらに後の時間まで、こうした測定データの読み取り及び表示を行わない。しかし、イベントメッセージにおける同期されたクロックのタイプスタンプを利用するので、コントローラ１１は、適切な測定データを表示していると確信することができる。例えば、受信計器１３が１：００：０１に測定を行った場合、コントローラ１１は、例えば、１：００：０５まで測定データの受信及び表示を行うことができなくても、１：００：０１に捕捉された測定データを表示していると確信することができる。
【００６９】
もちろん、デバイスの動作を同期させるために、本明細書に提示の実施態様を適用することについては、図２の特定例に制限されるものではない。
【００７０】
上記例によって明らかなように、イベントマネージャ１０１Ａ〜１０１Ｃ（図３）は、同期されたクロックに関するＩＥＥＥ１５８８機能に基づいて構成されているが、任意の非同期イベントを生じさせ、他のデバイス（例えば、こうしたイベントメッセージをサポートする他の同期モジュール及び／または計器）に同報通信できるようにすることによって、ＩＥＥＥ１５８８の範囲を超えることになる。実施態様によっては、システム内の各計器またはその関連する同期モジュール毎に、あるイベントが起こると、いつでもネットワークによるイベントメッセージの同報通信が可能というものもある。各計器（または、その関連同期モジュール）毎に動作誘因となるイベントのリストは、計器によって異なる可能性があり、実施態様によっては、各計器（または、その関連同期モジュール）毎に動作をプログラムすることが可能なものもある。従って、各計器毎に、動作誘因となるイベントの集合を明確に定義することが可能である。
【００７１】
実施態様によっては、イベントメッセージを受信するために、どの同期モジュールもイベントメッセージに対する「同意」を行うことが可能なものもある。すなわち、各同期モジュールは、他の計器（または他の同期モジュール）によって同報通信されるイベントメッセージを受信すると、適宜それらに応答する（あるいはそれらを無視する）ことが可能であることが望ましい。
【００７２】
同期モジュールにおいて実施可能なイベントマネージャの特定の実施例については、さらに詳細に後述するが、実施態様がこの特定の実施例に制限されることを意図したものではない。
【００７３】
この説明に役立つ実施例の場合、イベントマネージャは、多くの点で、ＦＴＰサーバまたはＷｅｂサーバのようなネットワーク・サービス・デーモンと類似しており、入力を待ち、それに従って動作する。こうした実施例の場合、イベントマネージャは、入力を処理する場合、受信専用ネットワーク・サーバであるが、出力イベントの場合、その実施例は異なる。イベントマネージャの説明に役立つこの実施例は、スレッドの集合とみなすことが可能であるが、イベントマネージャが、実際に、スレッド・モデルを用いて実施されるものと決めてかかるべきではない（これは、オペレーティング・システムによって決まる）。説明に役立つ実施例は、全て、あるタイプの入力を待っているスレッドの集合としてモデル化することが可能である。各スレッドは、その入力バッファのデータが利用可能になるまで、休止状態になる。
【００７４】
入力イベントは、通信ネットワークで到着する。イベントマネージャは、まさに他の全てのネットワーク・サーバがするように、ただイベントメッセージの到着を待つだけである。イベントメッセージが到着すると、イベントマネージャは目を覚ましてデータ・パケットを調べる。データ・パケットに、同期モジュールが応答するようにプログラムされているイベントＩＤ（さらに後述する）が含まれていると、イベントマネージャは、対応するコールバック・ルーチンを呼び出す。
【００７５】
同期モジュール及び／またはその関連計器によって、出力イベントが内部で生じる。出力イベント（例えば、時限爆弾）は、ハードウェア割り込みの結果であることが多い。この場合、同期モジュールにおいて用いるため、割り込みサービス・ルーチン（ＩＳＲ）がインストールされる。ＩＳＲは、イベントのタイムスタンプを捕捉し、データを記憶し、イベントマネージャの目を覚ます責務を負っており、その結果、イベントマネージャが、適正なコールバック・ルーチンを実行することになる。ＩＳＲはコールバック・ルーチンと同じではない。
【００７６】
他のイベントは、計器のハードウェア／ソフトウェア・アーキテクチャに基づいて、別様に処理することが可能である。イベントマネージャによって、任意のコールバック・ルーチンをあるイベント時に実行することが可能になり、そのコールバック・ルーチンによって、同期モジュール及び／または関連計器内でイベントを内部処理することが可能になる。
【００７７】
この実施例の場合、イベントマネージャは、マルチキャスト・メッセージに依存している。マルチキャスト・メッセージは、通常、高信頼性のサービスになるようには設計されていないＵＤＰプロトコルによって実施される。パケットは、損失を被る可能性がある（そして被る）。イベントマネージャは、損失パケットを検出する能力を備えることが望ましいが、イベントメッセージはほとんどの測定計器において時間制約型のため、ＴＣＰのようなハンド・シェイク・プロトコルに固有のオーバヘッドを回避するのが同等に望ましい場合も多い。
【００７８】
イベントマネージャの信頼性は、下記の技法の１つ以上を用いることによって向上させることが可能である。
【００７９】
１．スイッチの慎重な選択。パケットの損失を最小限に抑えるため、高レベルの蓄積転送機能を含んでおり、ＵＤＰパケットに高優先順位を付与することができるように、ＱｏＳ機能を向上させるスイッチを選択すべきである。
【００８０】
２．イベントメッセージの冗長同報通信。イベントメッセージは、確実に受信されるように、複数回にわたって同報通信することが可能であり、受信同期モジュールは、同じメッセージの複数受信を無視するように構成することが可能である。信頼性を高めるためにＵＤＰパケットの冗長同報通信を利用する技法例については、その開示が参考までに本明細書において援用され、同時に提出されて譲渡先が共通の「ＳＹＳＴＥＭ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤ  ＦＯＲ  ＲＯＢＵＳＴ  ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＶＩＡ  Ａ  ＮＯＮ−ＲＥＬＩＡＢＬＥ  ＰＲＯＴＯＣＯＬ」と題する米国特許出願（代理人整理番号１００４１３３１−１）にさらなる記載がある。
【００８１】
３．イベントメッセージのユーザ指定時間切れ。同期モジュールが、あるイベントに対して「同意」すると、そのイベントに関する最大時間遅延が指定される。イベントメッセージが到着すると、イベントメッセージに含まれているタイムスタンプと現在の時間が比較される。その差が所定の最大値より大きければ、エラー状態が生じる。エラーは、例えば、通信ネットワークで同報通信することもできるし、あるいは、ＴＣＰ接続を介して制御コンピュータに送ることも可能である。
【００８２】
このイベントマネージャの説明に役立つ例において用いられるデータ・タイプがいくつか存在する。第１のデータ・タイプは、時間である。イベントマネージャは、２つの異なる時間ベース・データ・タイプを備えている。１つは絶対時間（TimeStamp）に関するものであり、もう１つは時間間隔（TimeInterval）に関するものである。
【００８３】
もう１つのデータ・タイプは、機能ＩＤ（「ＦＩＤ」）である。ＦＩＤは、計器のある内部機能を表わした値（例えば、１６ビットの整数）である。ＦＩＤは、ある同期モジュールと関連している計器に固有の各種機能を識別するために用いられる、計器固有番号として導入することが可能である。
【００８４】
計器機能は、「入力」または「出力」として分類される。この命名法において、「出力」機能は、計器内部で生じ、その結果、イベントメッセージを他の計器に送らせることになる何かである。「入力」機能は、関連する同期モジュールが受信するイベントメッセージに応答して実行することが可能なものである。時限爆弾は、そのために特定のＡＰＩ操作（例えば、爆発時間をセットする）が存在する、特殊バージョンの出力機能である。これらの機能は、「入力イベント」及び「出力イベント」の定義に密接に対応している。厳密に言えば、「入力イベント」は、「入力機能」を実行させることになるイベントである。
【００８５】
この実施例の場合、全ての同期モジュールが、下記の表１に示す例のように、関連計器に関するＦＩＤ値及びその記述の表を備えている。
【表１】
2006081194.tif 000003
【００８６】
留意すべきは、これらの機能の一部は、対応するハードウェア・トリガ（トリガ入力またはトリガ出力）を備えることも可能であるという点である。
【００８７】
ユーザは、ある特定の計器について、機能ＩＤをプログラムで拡張することが可能である。その関連計器に外部イベントに応答させるように、同期モジュールに対してプログラムする必要がある場合、例えば、新しい内部機能を表に加えることが可能である。
【００８８】
もう１つのデータ・タイプは、イベントＩＤ（「ＥＩＤ」）である。ＥＩＤは、同報通信イベントメッセージに含まれ、イベントを識別するためのユーザ定義値（例えば、１６ビットの整数）である。イベントメッセージが入力されると、同期モジュールは、ＥＩＤを読み取って、応答すべきか否かを判定する（例えば、識別されたイベントが、同期モジュールがある応答動作を行うように構成／プログラムされたものであるか否かを判定する）ことになる。出力時には、同期モジュールは、他のデバイスがイベントの信号源計器を識別することができるように、イベントメッセージ・パケットにＥＩＤを付加する。一般に、これによって、ユーザがＦＩＤ値と共に用いられるＥＩＤ値を定義することが可能になる。
【００８９】
この実施例の場合、機能ＩＤ／イベントＩＤマップが設けられる。すなわち、各同期モジュールのイベントマネージャはＦＩＤ／ＥＩＤマップを保持している。これは、例えば、表として実施することが可能である。この表には、ＥＩＤとＦＩＤとの間のマッピングが保持され、また、下記のような他のデータも含まれている。
【００９０】
（ａ）各機能をディスエーブル／イネーブルにするためのフラグ、
（ｂ）イベントに利用されるコールバック機能（のアドレス）、
（ｃ）問題となるイベントが入力であるか、出力であるかに関する情報。時限爆弾が出力イベントであれば、特定のＡＰＩ機能が対応付けられるので、テーブル中においてそのイベントに対する特殊なフラグを立てることが可能である。
【００９１】
（ｄ）時間切れ値。これは、入力イベントに用いられ、イベントメッセージの受信前に許容することが可能な最大遅延を表わしている。
【００９２】
同期モジュールにおいて実施することが可能なこうした表の一例が、下記の表２に提示されている。
【表２】
2006081194.tif 000004
【００９３】
表のある特定のＦＩＤは、入力または出力を表すが、両方を表わすことはない。時限爆弾は、特殊タイプの出力機能である。表２には、同期モジュール１６Ｂのプログラムイベント情報１０２Ｂに納めることが可能な情報の一例が示されている（図３）。コントローラ１１及び同期モジュール１７Ｂのプログラムイベント情報１０２Ａ及び１０２Ｃも同様に構成することが可能である。
【００９４】
表２のイネーブル／ディスエーブル設定によって、出力イベントに関する通信ネットワークによる不必要なトラフィックが減少することになり、また、これを利用して、入力イベントに関する関連イベントメッセージが識別される。ある特定のＦＩＤに関して複数のＥＩＤを指定する（そしてイネーブルにする）ことが可能である。これにより、イベントマネージャは、ＥＩＤのどれかを受信すれば、それに一致する機能を実行することが可能になる。
【００９５】
もう１つのデータ・タイプは、イベントメッセージ・データである。この説明に役立つ実施例によれば、イベントメッセージは、データ・フォーマットが単純であり、下記の情報を含んでいる。
【００９６】
１．イベントＩＤ
２．タイムスタンプ
３．後続バイト数
４．イベント固有データ
各メッセージは、SendEvent（）の呼び出しを利用して送られる。通常、このルーチンは、ユーザ・コールバック・ルーチン内から呼び出される。イベントと共に送られるデータは、ネットワーク待ち時間問題を回避する／最小限に抑えるため、最小であることが望ましい。
【００９７】
この説明に役立つ実施例では、さまざまなＡＰＩ関数が提示される。ＡＰＩ関数の１つにＲｅｓｅｔ（）がある。この関数は、イベントマネージャをその省略時（工場出荷時）状態にする。全ての機能がディスエーブルになる。保留中の時限爆弾及びイベントメッセージがキャンセルされることになる。ユーザ定義イベントが削除されることになる。
【００９８】
もう１つのＡＰＩ関数は、GetCurrentTime（）である。この関数は、ＩＥＥＥ１５８８クロックの現在値を戻す。
【００９９】
もう１つのＡＰＩ関数は、CreateInputFn（FID）である。この関数は、特定のＦＩＤを備えた新しい入力機能を生成する。その機能は、ＥＩＤまたはコールバックを伴わないように生成され、入力機能である（出力機能または時限爆弾ではない）とみなされる。特定のＦＩＤが既に用いられているか、または、機能表を拡張するのに十分なメモリがなければ、この関数はエラーを戻し、何もしない。
【０１００】
もう１つのＡＰＩ関数は、DestroyInputFn（FID）である。この関数は、機能表から特定の機能を除去する。この関数は、特定のＦＩＤが存在しなければ、エラーを戻し、何もしない。
【０１０１】
提示されるもう１つのＡＰＩ関数は、SetCallBackFn（FID，CallBackFn，CancelCallBackFn，ErrorCallBackFn，PtrToVendorData）である。この関数は、任意のＦＩＤ値に関するコールバック機能を設定する。「CallBackFn」は、あるイベントの発生時に呼び出される。出力イベントの場合、コールバック機能は、通常、イベントメッセージをフォーマットし、通信ネットワークで同報通信するが、イベントメッセージによって、コールバックの機能性が制限を受けることはない。入力イベントに関して、コールバック機能が呼び出されるのは、特定の機能にマップするイベントメッセージの受信時である。
【０１０２】
機能がディスエーブルになる場合にはいつでも、「CancelCallBackFn」が呼び出される。その機能が既にディスエーブル状態の場合、このコールバックは実行されない。何らかの警告またはエラーの場合には、「ErrorCallBackFn」が呼び出される。例えば、時間調整が起こると、このＡＰＩ関数は、いくつかの時限爆弾を強制的に無視させることが可能であり、警告／エラーを生じさせることになる。このルーチンが呼び出されるようにするエラー・タイプは、一般に計器に固有のものである。ユーザが、存在しないＦＩＤにコールバックを割り当てようとする場合には、SetCallBackFnは何もせず、エラーを戻す。
【０１０３】
この実施例において、コールバック機能は、下記のパラメータと共に渡される。
【０１０４】
機能ＩＤ
イベントＩＤ
タイムスタンプ
ベンダ固有データ
いかなるものであろうと不要な機能呼び出しを回避するため、コールバック機能のどれでもヌルにすることが可能である。
【０１０５】
提示されるもう１つのＡＰＩ関数は、SetTimeout（FID，MaxYTimeDelay）である。この関数は、イベントメッセージの受信前に許容することが可能な最大遅延を設定する。受信イベントが、MaxTimeDelayを超えて遅延すると、エラー状態が生じる。特定の機能が入力機能でなければ、この関数は何もせず、エラーを戻す。
【０１０６】
MapFIDtoEID（FID，EID）は、提示されるもう１つのＡＰＩ関数である。この関数は、ある特定のＦＩＤをあるＥＩＤにマップする。ユーザが存在しないＦＩＤからのマッピングを試みると、この関数は何もせず、エラーを戻す。
【０１０７】
UnMapFIDtoEID（FID，EID）は、あるＥＩＤからある特定のＦＩＤをマップ解除するＡＰＩ関数である。これによって、マッピングが省略時状態に戻され、さらに、イベントがディスエーブルされる（後述のEnableEvent参照）。この関数は、EnableEvent呼び出し（後述する）と同様であるが、複数ＥＩＤが単一ＦＩＤにマップされ、ＥＩＤの１つだけしかマップ解除されない場合に利用される。特定のＦＩＤ／ＥＩＤ対を見つけることができなければ、この関数は何もせずに、エラーを戻す。
【０１０８】
EnableEvent（FID，EID，true/false）は、ＦＩＤまたはＥＩＤまたは両方を利用して、あるイベントをイネーブルまたはディスエーブルするＡＰＩ関数である。機能が入力であれば、その全ての発生に同意／不同意し、機能が出力であれば、その出力の全ての発生をイネーブル／ディスエーブルする。ＦＩＤまたはＥＩＤにゼロが指定されている場合、パラメータは無視されることになり、他の（おそらくは、非ゼロの）パラメータが用いられることになる。
【０１０９】
ある特定のＦＩＤが時限爆弾に相当する場合、その機能は、この関数によってイネーブルされ、CreateTimeBomb（）関数（下記参照）によって初期化される。この関数ＥｎａｂｌｅＥｖｅｎｔを利用して、時限爆弾をディスエーブルにすることが可能であり、この場合、CancelTimeBomb（）呼び出しと同じことを行う。ＦＩＤ／ＥＩＤ対を見つけることができなければ、この関数EnableEventは何もせずに、エラーを戻す。
【０１１０】
SendEvent（EID，TimeStamp，Data，Byte）は、提示されるもう１つのＡＰＩ関数である。この関数は、イベントメッセージの同報通信を行う。それは、コールバック・ルーチン内から呼び出されることを意図したものであり、その機能がディスエーブルされている場合には呼び出すべきではないが、これによって、エラーが生じることはない。
【０１１１】
CreateTimeBomb（FID，TimeStamp，RepeatCount，TimeInterval）は、提示さるもう１つのＡＰＩ関数である。この関数は、特定のタイムスタンプから開始される反復時限爆弾をセットし、次に、特定の時間間隔を利用してRepeatCount−１回にわたって反復する（従って、爆発総数は、RepeatCountである）。無限ループの場合、RepeatCountを−１に設定することが可能である。時限爆弾が期限切れになる毎に、実行のため、CallBackFnが呼び出される。
【０１１２】
CreateTimeBomb（FID，TimeStamp，Frequency）は、上記関数の特殊バージョンであるもう１つの関数である。この関数は、repeat_count=−１の反復時限爆弾を生成する。時間間隔は、周波数パラメータから計算される。
【０１１３】
提示されるもう１つのＡＰＩ関数は、CancelTimeBomb（FID）である。この関数は、時限爆弾をキャンセルしようとする。時限爆弾が発火前にキャンセルされるという保証はない。場合によっては、CallBackFnが、内部フラグでこれを処理することもあり得る。このCancelTimeBomb関数は、EnableEvent（）を利用して、時限爆弾機能をディスエーブルにする場合のEnableEvent（）と同じことをする。特定のＦＩＤに、セットされた時限爆弾がないか、あるいは、ＦＩＤが開始する時限爆弾ではない場合、CancelTimeBomb関数は、エラーを戻し、何もしない。
【０１１４】
GetFunctionMap（）は、ＦＩＤ／ＥＩＤマップ（上述の）に含まれる情報を戻す関数である。この関数は、例えば、デバッギングのために利用することが可能である。
【０１１５】
イベントマネージャには、通信ネットワークでコマンドを受信し、適正なＡＰＩ呼び出しを行う、ネットワーク・デーモンが含まれている。この機能によって、（遠隔）ホスト・コンピュータは、同期モジュールに対して測定固有タスクに関するプログラミングを施すことが可能になる。制御コンピュータは、例えば、同期モジュールに対して、同期モジュールがある特定のイベントメッセージを受信すると、その関連する計器に測定を開始させるようにプログラムすることが可能である。そうするため、ホスト・コンピュータは、同期モジュールにプログラミング・コマンドを送る。
【０１１６】
上述のように、イベントマネージャは、他のデバイス（例えば、他の同期モジュール及び／または計器）からの同報通信イベントメッセージも受信する。これは、この実施例のイベントマネージャに、２つのネットワーク・リスナが含まれていて、１つは、他のデバイスからのイベントメッセージを受信し（マルチキャストＵＤＰポートで受信し）、１つは、遠隔プログラミング・コマンドを受信する（ＴＣＰポートで受信する）ことを表わしている。
【０１１７】
ネットワーク・デーモンは、ただ単にＴＣＰポートでコマンドを受信するだけである。各コマンドは、追加データを伴う可能性がある。許されるコマンドが上述のＡＰＩ関数に対応するという点に留意されたい。
【０１１８】
イベントマネージャの説明に役立つ実施例について詳細に上述したが、実施態様は、その実施例に制限されるものではない。それどころか、代替実施態様では、上述の各種特徴及び実施例の細部を変更することが可能である。例えば、実施態様によっては、ＵＤＰを介してイベントメッセージを同報通信するのではなく、ＴＣＰを利用してイベントメッセージを送ることも可能である。また、上述のイベントマネージャ例に設けられているさまざまなＡＰＩ関数例は変更可能であり、こうした関数の全てまたは一部が設けられない場合もあり、及び／または、代替イベントマネージャ実施例に追加関数を設けることが可能である。
【０１１９】
次に図５を参照すると、実施態様の１つに基づいて、複数のネットワーク化デバイスの動作を同期させるためのオペレーショナル・フロー図が示されている。この例の場合、同期モジュールは、ある計器と関連しており、イベントメッセージに応答して、その計器の動作と他のデバイスの動作を同期させる。操作ブロック５１において、同期モジュールは、計器とのインターフェイスがとられる。操作ブロック５２において、同期モジュールは、指定のイベントに応答して、計器に実行させる動作を定義するようにプログラムされる。例えば、図１の例の場合、同期モジュール１６は信号源計器１２と関連づけられており、こうした同期モジュール１６は、それが１番イベント（指定イベント）を識別するイベントメッセージを受信するのに応答して、信号源計器１２にその周波数を変更させる（定義済み動作）ようにプログラムすることが可能である。操作ブロック５３では、同期モジュールが、通信ネットワークを介して、同期モジュールと時間的に同期のとれる少なくとも１つの他のデバイスから、それぞれ、イベントを識別し、タイムスタンプを含むメッセージを受信する。この事例において、同期モジュールと時間的に同期のとれる少なくとも１つの他のデバイスは、別の計器に関連した別の同期モジュールとすることもできるし、あるいは、イベントメッセージのこの同期及び利用をサポートする別の計器とすることも可能である。
【０１２０】
操作ブロック５４では、同期モジュールによって、受信メッセージによって識別されたイベントが指定イベントであるか否かの判定が行われる。ブロック５５では、受信メッセージによって識別されたイベントが指定イベントであれば、同期モジュールが、受信メッセージのタイムスタンプに基づいて、その関連計器に定義済み動作を実行させる。
【０１２１】
図６を参照すると、もう１つの実施態様に基づいて複数のネットワーク化デバイスの動作を同期させるためのオペレーショナル・フロー図が示されている。この例では、同期モジュールは、ある計器と関連しており、時間ベース技法によってその計器の動作を同期させる。操作ブロック６１では、複数のデバイスのうち第１のデバイスとのインターフェイスがとれる同期モジュールによって、動作の識別子と爆発時間を含むメッセージが受信される。メッセージは、例えば、コントローラ（コントローラ１１のような）から受信することが可能である。メッセージにおいて識別される動作は、複数の動作とすることが可能である。爆発時間は、絶対時間または相対時間とすることが可能である。同期モジュールは、複数のデバイスのうち第２のデバイスのローカル・クロックと同期されたローカル・クロック備えており、通信ネットワークを介して第２のデバイスと通信可能に結合されている。上述のように、ローカル・クロックは、例えば、ＩＥＥＥ１５８８、ＮＴＰ、または、ＧＰＳのような同期技法を利用して、高精度の同期を施すことが可能である。
【０１２２】
操作ブロック６２では、同期モジュールが、爆発時間になったか否かについてその同期されたクロックをモニタする。さまざまな実施態様に従って、爆発時間になったか否かに関する同期されたクロックのモニタは、ハードウェア論理及び／またはソフトウェア論理によって実施することが可能である。例えば、実施態様の１つでは、イベントマネージャがある時限爆弾の爆発時間をセットするメッセージを受信すると、イベントマネージャは、ハードウェア・レジスタに爆発時間を記憶する。ハードウェアのレジスタ内の爆発時間とＩＥＥＥ１５８８ローカル・クロックの現在時間を比較し、ローカル・クロックの時間が爆発時間に等しい場合には、ＣＰＵに対して割り込みを発生するハードウェア論理が含まれている。割り込みサービス・ルーチン（ＩＳＲ）によって、イベントマネージャは、時限爆弾が爆発すると、関連計器が行うべき対応する動作をトリガすることになる。あるいはまた、１５８８ローカル・クロックを用いて、各クロック・サイクル毎に割り込みを発生させることも可能であり、イベントマネージャは、ローカル・クロックの現在時間と受信した爆発時間を比較することができる。しかし、ソフトウェアを利用して、受信した爆発時間についてローカル・クロックをモニタするこの代替技法は、ハードウェア論理で爆発時間についてローカル・クロックをモニタする技法ほど効率が良くない。
【０１２３】
操作ブロック６３では、爆発時間になると、同期モジュールが第１のデバイスに動作を実施させる。従って、上述のように、所望の動作は、所望の時間（絶対時間または相対時間）に第１のデバイスにおいて生じるようにプログラムすることが可能であり、同期モジュールは第２のデバイスと同期されたクロックを備えているので、第２のデバイスにおける動作の発生に対して所望の連携がとれる状態で、前記動作が第１のデバイスにおいて発生するようにプログラムすることが可能である。
【０１２４】
図７には、ある実施態様によるもう１つのオペレーショナル・フロー図の例が示されている。操作ブロック７１において、同期モジュールはある計器とインターフェイスが取られるが、この場合、同期モジュールは、前記計器と少なくとも１つの他の計器との同期操作の機能を付与する。上述のように、同期モジュールは、例えばメッセージ・ベース及び／または時間ベース同期機能を付与する。操作ブロック７２では、同期モジュールは、関連計器における少なくとも１つの動作の実施と少なくとも１つの他の計器による別の動作の実施との同期がとれるように、関連計器における少なくとも１つの動作をトリガする。例えば、同期モジュールは、通信ネットワークを介した特定のイベントメッセージの受信に応答して、及び／または、同期モジュールにおける時限爆弾の爆発に応答して、その関連計器における動作をトリガすることが可能である。
【０１２５】
以上に鑑みて、別様であればレガシーデバイスによってサポートされないメッセージ・ベース及び／または時間ベースの同期といった同期操作を、レガシーデバイスとインターフェイスしてサポートできるようにすることが可能な同期モジュールのさまざまな実施態様が得られる。
【０１２６】
本発明及びその利点について、詳述してきたが、もちろん、付属の請求の範囲で定義されている本発明から逸脱することなく、さまざまな変更、置換、及び、改変を施すことが可能である。さらに、本出願の範囲は、本明細書に記載のプロセス、機械、製造、合成物、手段、方法、及び、ステップの特定の実施態様に制限されることを意図したものではない。本開示から容易に明らかになるように、本明細書に記載の対応する実施態様とほぼ同じ機能を実施するか、または、ほぼ同じ結果を実現する、現存する、または、今後開発されることになるプロセス、機械、製造、合成物、手段、方法、または、ステップを利用することも可能である。従って、付属の請求の範囲は、その範囲内に、こうしたプロセス、機械、製造、合成物、手段、方法、または、ステップを包含することを意図したものである。
【図面の簡単な説明】
【０１２７】
【図１】メッセージ・ベースの同期技法をサポートして、複数のネットワーク化デバイスの動作を同期させるための同期モジュールの実施態様の１つを含むシステム例を示す図である。
【図２】時間ベースの同期技法をサポートして、複数のネットワーク化デバイスの動作を同期させるための同期モジュールのもう１つの実施態様を含むシステム例を示す図である。
【図３】メッセージ・ベースの同期技法と時間ベースの同期技法の両方をサポートする同期モジュールのある実施態様を含む測定システム例を示す図である。
【図４Ａ】図３のモジュールを利用して、それぞれの計器の動作を調整するための特定の例を示す図である。
【図４Ｂ】図３のモジュールを利用して、それぞれの計器の動作を調整するための特定の例を示す図である。
【図５】実施態様の１つに従って複数のネットワーク化デバイスの動作を同期させるためのオペレーショナル・フロー図である。
【図６】もう１つの実施態様に従って複数のネットワーク化デバイスの動作を同期させるためのオペレーショナル・フロー図である。
【図７】ある実施態様に従ってデバイスの動作を同期させるためのオペレーショナル・フロー図である。
【符号の説明】
【０１２８】
１２、１３  計器
１６  同期モジュール
１８  通信ネットワーク
１０８Ａ、１１２  インターフェイス
１０１Ｂ  イベントマネージャ
【図１】
2006081194.tif 000005
【図２】
2006081194.tif 000006
【図３】
2006081194.tif 000007
【図４Ａ】
2006081194.tif 000008
【図４Ｂ】
2006081194.tif 000009
【図５】
2006081194.tif 000010
【図６】
2006081194.tif 000011
【図７】
2006081194.tif 000012