(57)【要約】【課題】釣り場に応じて長さ調整が容易かつ安全に行なえる玉網を提供する。【解決手段】本発明の玉網は、手元節５とこの手元節の先端側に位置する先端節７Ａが振出し式で、先端節７Ａが手元節５内に収容される柄の継構造を有している。そして、手元節５の後部に軸方向に沿って前後移動可能に設けられた尻栓１０を有し、手元節５内に収容した先端節７Ａを、尻栓１０の前後移動によって、手元節５に対して保持状態と遊嵌状態に切り替え可能にしたことを特徴とする。【選択図】図３
2006304770.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
手元節とこの手元節の先端側に位置する先端節が振出し式で、先端節が手元節内に収容される柄の継構造を有する玉網において、
前記手元節の後部に軸方向に沿って前後移動可能に設けられた尻栓を有し、
前記手元節内に収容した先端節を、前記尻栓の前後移動によって、手元節に対して保持状態と遊嵌状態に切り替え可能にしたことを特徴とする玉網。
【請求項２】
前記手元節の内面と先端節外面の少なくともいずれか一方に、前記手元節に対して先端節を圧接保持する保持手段を設け、
前記保持手段によって先端節を手元節に対して保持状態にすることを特徴とする請求項１に記載の玉網。
【請求項３】
前記尻栓の前端部は、前側に移動したときに、前記保持手段が設けられた位置と同位置かそれより前方に位置して、前記先端節を遊嵌状態にすることを特徴とする請求項２に記載の玉網。
【請求項４】
手元節とこの手元節の先端側に位置する先端節が振出し式で、手元節と先端節との間に両者を保持する保持手段を設けた柄の継構造を有する玉網であって、
前記手元節の後部に軸方向に沿って前後移動可能に設けられた尻栓を有し、
前記尻栓を前側に移動したときに、尻栓前端部が先端節後端部を押圧して、前記保持手段による手元節と先端節との保持状態を解除することを特徴とする玉網。
【請求項５】
手元節とこの手元節の先端側に位置する先端節が振出し式で、先端節を手元節内に収容して両者を保持状態にする保持手段を具備した柄の継構造を有する玉網であって、
前記手元節の後部に、螺合によって軸方向に沿って前後移動可能な尻栓を設け、
前記尻栓を前側に螺進した際、尻栓前端部が先端節後端部を押圧して、前記保持状態を解除することを特徴とする玉網。
【請求項６】
前記尻栓の螺合長さは、前記保持手段による保持長さよりも長いことを特徴とする請求項５に記載の玉網。
【請求項７】
前記手元節は、繊維強化樹脂製の手元節本体と、その後部に設けられた尻栓保持部を有することを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載の玉網。
【請求項８】
前記尻栓保持部は、繊維強化樹脂製で手元節本体と一体に形成されていることを特徴とする請求項７に記載の玉網。
【請求項９】
前記尻栓は、前記手元節に対して着脱可能であることを特徴とする請求項７に記載の玉網。
【請求項１０】
前記尻栓の前端には、柔軟性部材が取り付けられていることを特徴とする請求項１乃至９のいずれか１項に記載の玉網。
【請求項１１】
前記尻栓を前側に移動した際、前記尻栓を前記保持手段によって圧接保持することを特徴とする請求項２乃至１０のいずれか１項に記載の玉網。
【請求項１２】
前記保持手段は、前記手元節及び／又は先端節に対して着脱可能に装着されることを特徴とする請求項２乃至１１のいずれか１項に記載の玉網。
【請求項１３】
前記保持手段は、前記手元節と先端節とを保持する第１保持部材と、前記手元節内に収容される複数の先端節間を保持する第２保持部材とを有し、
前記第１保持部材と第２保持部材によって、複数の先端節と手元節が保持状態にされることを特徴とする請求項２乃至１２のいずれか１項に記載の玉網。
【請求項１４】
前記尻栓には、尻栓の前側への移動に伴って、前記第２保持部材、及び第１保持部材による保持を順次解除する解除部が形成されていることを特徴とする請求項１３に記載の玉網。
【請求項１５】
手元節とこの手元節の先端側に位置する先端節が振出し式で、先端節が手元節内に収容される柄の継構造を有する玉網において、
前記手元節の後部に軸方向に沿って前後移動可能に設けられた尻栓と、
前記手元節と先端節との間に設けられ、手元節内に収容した先端節を保持すると共に、前記尻栓が前方へ移動した際、前記手元節と先端節との保持を解除する保持手段と、を有し、
前記尻栓は、前記手元節の後部に螺合される尻栓リングと、この尻栓リングに取着される尻ゴムとを有することを特徴とする玉網。
【請求項１６】
前記尻ゴムは、前記尻栓リングに相対回転可能に取着されることを特徴とする請求項１５に記載の玉網。
【請求項１７】
前記尻栓リングと手元節の後部との間には、手元節の後部と螺合する第１螺合部、及び前記尻栓リングと螺合する第２螺合部を有する接続リングが配設されており、前記第１螺合部のピッチよりも第２螺合部のピッチを大きく形成したことを特徴とする請求項１５又は１６に記載の玉網。
【請求項１８】
前記尻ゴムの尻栓リングに対する固定力を、前記第１螺合部の固定力よりも小さく設定したことを特徴とする請求項１７に記載の玉網。
【請求項１９】
前記接続リングには、尻栓が前後移動した際の位置を目視によって把握可能にするマーキングが設けられていることを特徴とする請求項１５から１８のいずれか１項に記載の玉網。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、磯釣りや防波堤釣り等において、魚を取り込む際に用いられる玉網に関し、詳細には、柄の長さを切り替え可能にした玉網に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、磯釣り等で使用される玉網は、高所から魚を取り込む場合が多いため、持ち運び性を考慮して柄の部分（玉の柄）が振出し式に構成されている。このような玉網は、例えば、磯釣りや防波堤釣り等で使用する場合、釣人は、柄の部分を収容状態にして傍らに置いておき、魚が掛かった場合、片方の手で釣竿を操作しつつ魚を手前に引き寄せ、もう片方の手で収容状態にある柄の部分を握持して、魚に向けて収容状態にある柄を送り出す操作（海面に向けて突き出す操作）を行なう。そして、魚を網部分に取り込んだ後は、柄の各節を収容しながら網部を手元に引き寄せるか、或いは、各節を収容することなく、柄全体を後方側に送り出すようにして網部を手元に引き寄せて魚を獲得している。この場合、柄は、伸長状態では、かなり長くなることから、例えば、磯の足場や防波堤の高さによっては、不必要に長くなり過ぎることがある。このため、釣人は、柄の手元節先端部分を握持して、それよりも先にある先端節が突出しないように送り出し操作をする等、柄の突出長さを調整する操作を行なっている。
【０００３】
ところが、上記したような突出長さの調整は操作しづらいことから、例えば、特許文献１には、手元節基端部に雌ネジを形成しておき、基端部に雄ネジ部を形成した元前節を螺合させる構造が開示されている。このような構造では、両者を螺合しておくことで、元前節を手元節内に収容して柄の長さを短くし、両者の螺合を解除することで、柄の長さを長くすることが可能になる。また、例えば、特許文献２には、手元節に貫通孔を形成しておき、この貫通孔部分に指を挿入して、手元節より前の先端節を押圧することで、柄の長さを調整する構造が開示されている。
【特許文献１】特開２００４−３０５０７５号
【特許文献２】特開２００４−１２９５３３号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記した特許文献１に開示されている玉網では、柄の長さを調整する場合、両手を使って手元節及び元前節を握持しながら螺合部を外さなければならず、例えば、短い状態から長い状態に咄嗟に切り替える際の操作性に劣るという問題がある。また、上記した特許文献２に開示されている玉網では、咄嗟の切り替え操作は容易に行なえるものの、指を貫通孔内に挿入して先端節を押圧して長さ調整するため、長さ方向及び回転方向の固定力が不足し易く、更には指を損傷する恐れもある。また、握り位置が固定化されてしまうため、柄全体を前後方向や上下方向にずらす操作が行ない難いという問題がある。
【０００５】
本発明は、上記した問題に着目してなされたものであり、釣り場に応じて長さ調整が容易かつ安全に行なえる玉網を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記した目的を達成するために、本発明に係る玉網は、手元節とこの手元節の先端側に位置する先端節が振出し式で、先端節が手元節内に収容される柄の継構造を有する構成において、前記手元節の後部に軸方向に沿って前後移動可能に設けられた尻栓を有し、前記手元節内に収容した先端節を、前記尻栓の前後移動によって、手元節に対して保持状態と遊嵌状態に切り替え可能にしたことを特徴とする。
【０００７】
上記した構成の玉網では、手元節に対する尻栓の位置を後方側又は前方側にずらしておくことで、それより前にある先端節（元前節のみであっても良いし、元前節及びそれより前にある先端節であっても良い）を、手元節内に収容して保持（固定）しておくことが可能となる。従って、足場から水面までの距離が近い状態では、先端節を固定状態にして玉網を短い状態で使用することができ、足場から水面までの距離が遠い状態では、手元節を握持している手でそのまま尻栓を前方側又は後方側にずらして先端節を遊嵌状態にして突出させ、玉網を長い状態で使用することが可能となる。
【０００８】
また、本発明に係る玉網は、手元節とこの手元節の先端側に位置する先端節が振出し式で、手元節と先端節との間に両者を保持する保持手段を設けた柄の継構造を有する構成であって、前記手元節の後部に軸方向に沿って前後移動可能に設けられた尻栓を有し、前記尻栓を前側に移動したときに、尻栓前端部が先端節後端部を押圧して、前記保持手段による手元節と先端節との保持状態を解除することを特徴とする。
【０００９】
上記した構成の玉網では、手元節に対する尻栓の位置を後方側にずらしておくことで、それより前にある先端節（元前節のみであっても良いし、元前節及びそれより前にある先端節であっても良い）を、手元節内に収容して保持（固定）しておくことが可能となる。従って、足場から水面までの距離が近い状態では、先端節を保持状態にして玉網を短い状態で使用することができ、足場から水面までの距離が遠い状態では、尻栓を前方側にずらして保持状態を解除して先端節を突出させ、玉網を長い状態で使用することができる。また、玉網操作中に、急に釣れた魚との距離が離れたり、或いは、磯を移動して足場が急に高くなった状態等では、手元節を握持した側の手で尻栓を操作して前方に移動させることで、直ちに長い状態に切り替えることも可能となる。
【００１０】
そして、上記したような構成においては、尻栓は、螺合式によって前後動させたり、或いは、単なる摺動によって前後動させる構成であっても良い。特に、後者のような構成では、例えば、使用中に、単に尻栓部分を体の一部に当て付けることで柄の長さを長くすることも可能となる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明に係る玉網によれば、手元節に設けられる尻栓部分の操作により、釣り場に応じて長さ調整が容易かつ安全に行なえるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
図１から図３は、本発明に係る玉網の第１の実施形態を示す図であり、図１は、玉網の全体構成を示す図、図２は、尻栓部分の拡大図、そして、図３（ａ）は、尻栓を後方側にシフトした状態を示す断面図、図３（ｂ）は、尻栓を前方側にシフトした状態を示す断面図である。
【００１３】
玉網１は、玉の柄３と、玉の柄３の先端に装着された網１００とを備えて構成されている。玉の柄３は、複数の管状の節を振出し式に構成したものであり、握持操作される手元節５と、この手元節５の内部に順次収容される少なくとも１本以上の先端節７を備えている。なお、本実施形態の先端節７は、第１先端節（元前節）７Ａ〜第５先端節（穂先節）７Ｅを継合することで構成されており、各節の長さは、略１ｍ程度で、玉の柄３は伸長した状態で６ｍ程度となるように構成されている。また、各節は、例えば、強化繊維に合成樹脂を含浸したシート（プリプレグシート）を芯金に巻回し、合成樹脂を熱硬化することで形成されている。
【００１４】
前記第５先端節７Ｅの先端部には、雌ネジ部が形成された保持管８が装着されており、この保持管８の雌ネジ部には、前記網１００を装着した円形枠体１０１の基端部に形成された雄ネジ部が螺合されるようになっている。これにより、網１００は、第５先端節７Ｅに対して着脱可能となっている。
【００１５】
前記手元節５の後部（基端部）には、尻栓１０が装着されている。尻栓１０は、キャップ状に形成されて手元節５の基端部に被着される尻ゴム１１と、尻ゴム１１の内部に取着され、軸方向に突出する円筒状の尻栓リング１２とを備えて構成されている。この場合、尻ゴム１１は、ゴム、エラストマー、ハイカコルク、ＥＶＡ等によって一体形成され、尻栓リング１２は、金属（アルミ、ＳＵＳ、真鍮、チタン等）、樹脂（ＡＢＳ、ナイロン、ＰＯＭ等）、ＦＲＰ、硬質ゴム等によって形成されている。前記尻ゴム１１と尻栓リング１２は、尻栓リング１２の後端部に形成された円周溝１２ａに、尻ゴム１１に形成された突起１１ａが嵌合することにより、一体化されており、これらの部材で一体化された尻栓１０は、後述するように、軸方向に沿って、前後移動可能となっている。また、尻栓リング１２には、好ましくは内部に空洞部１２ｂが形成されており、尻栓１０全体として軽量化が図られている。なお、尻栓１０は、後述する実施形態のように、尻ゴム１１と尻栓リング１２が一体形成されて構成されていても良い。
【００１６】
前記尻栓１０は、手元節５の後端外周面に被着される尻栓保持部５ａに対して、前後移動可能となるように装着される。この尻栓保持部５ａは、手元節５に接着等されることで手元節の本体と一体化されており、金属（アルミ、ＳＵＳ、真鍮、チタン等）、樹脂（ＡＢＳ、ナイロン、ＰＯＭ等）、ＦＲＰ等によって形成されている。また、尻栓保持部５ａは、内部に段状に形成された突き当て部５ｂを有しており、この部分に手元節５の後端縁が当て付けられて位置決めされると共に、手元節５の後端縁より後方側に向けて延出するように形成されている。
【００１７】
本実施形態では、前記尻栓１０は、尻栓保持部５ａに対し、接続リング１５を介して装着されている。この接続リング１５は、金属（アルミ、ＳＵＳ、真鍮、チタン等）、樹脂（ＡＢＳ、ナイロン、ＰＯＭ等）、ＦＲＰ等によって形成されており、尻栓１０を前後移動可能に保持すると共に、尻栓１０を手元節５から取り外せるようにする機能を備えている。すなわち、尻栓１０は、接続リング１５を介して、手元節５に対して軸方向に沿って前後移動可能に装着されると共に、接続リング１５によって、手元節５に対して着脱されるよう構成されている。
【００１８】
具体的には、本実施形態の尻栓１０は、螺合構造によって、手元節５に対して前後移動、及び着脱できるようになっており、接続リング１５には、前記尻栓保持部５ａの手元節から突出する部分の内面に形成された雌ネジ部５ｃに対して螺合できるように雄ネジ部１５ａが形成されている（第１螺合部）。この場合、接続リング１５は、ゴム、エラストマー等によって構成されるＯリング１６を介在させて尻栓保持部５ａに対してガタ付いたり緩みが生じないように装着されており、尻栓保持部５ａの外周面と略面一になると共に、その外周面に、前記尻ゴム１１が被着されるようになっている。
【００１９】
なお、前記尻ゴム１１は、最も後方側に移動した状態（図３（ａ）参照）で、接続リング１５との間で隙間ができないように、接続リング１５に対してオーバーラップするように装着されることが好ましい。このように構成しておくことにより、コマセや異物等が詰まることを防止することができる。
【００２０】
また、接続リング１５の内面には、雌ネジ部１５ｂが形成されており、この部分に螺合できるように、前記尻栓リング１２の外周面には、雄ネジ部１２ｃが形成されている（第２螺合部）。
【００２１】
また、前記尻栓リング１２の前端側には、径方向に突出する突部１２ｄが形成されており、尻栓１０が最も後方側に移動した際に、接続リング１５の前端面に当て突いて、接続リング１５から抜けないように構成されている（図３（ａ）参照）。
【００２２】
そして、前記手元節５と、この手元節５の内部に収容される先端節７Ａは、上記したように尻栓１０を前後方向に移動させた際、先端節７Ａが保持（固定）される状態と、先端節７Ａが手元節５に対して遊嵌される状態とが切り替えられるように構成されている。具体的には、手元節５の基端側の内面（尻栓保持部５ａの内面）と、先端節７Ａの基端側の外面に、両者を保持する保持手段２０を設けておき、前記尻栓１０が前方に移動したときに保持手段２０による両者の保持を解除するように構成されている。
【００２３】
このような保持手段２０は、例えば、尻栓保持部５ａの内面に円周溝を形成しておき、この部分にＤリング２１（ゴム、エラストマー、バネ、合成樹脂等の弾力性を有する部材）を止着すると共に、先端節７Ａの外面に、Ｄリング２１が嵌り込むように円周溝２２を形成することで構成されている。この場合、Ｄリングは、３６０度全周に亘って設けても良いし、所定間隔おいて部分的に設けた構成であっても良く、更には、先端節７Ａの外面に円周溝２２を形成することなく、単に、弾性を有する部材（Ｄリング２１）に対して、先端節７Ａの外面が嵌り込むような構成であっても良い。或いは、上記したように、先端節７Ａの外面に、Ｄリング２１が嵌り込むような円周溝２２を形成するのであれば、円周溝２２の前後方向両サイドに、Ｄリング２１が案内され易いように、テーパを形成しておいても良いし、前後方向両サイドは非対称な形状になっていても良い。なお、この構成については、図１４を参照して後述する。
【００２４】
なお、保持手段２０については、手元節５と先端節７Ａとの間で、先端節を保持できるように構成されたものであれば良く、少なくともいずれか一方に設けられていれば良い。
【００２５】
上記したような構成において、図３（ａ）図に示すように、尻栓１０を回転操作して後方側に移動すると、先端節７Ａの後端縁は、尻栓リング１２の端面に当て突いて、Ｄリング２１が円周溝２２に入り込むようになっており、これによって先端節７Ａは、手元節５（尻栓保持部５ａ）に対して圧接保持された状態となる。そして、尻栓１０をネジ込んで前方側に移動すると、図３（ｂ）図に示すように、尻栓リング１２の前端面が先端節７Ａを押圧し、先端節７Ａを前方側にずらして、上記した保持手段２０による両者の保持状態を解除する。これにより、先端節７Ａは、手元節に対して遊嵌状態となり、手元節５から振り出されるようになる。
【００２６】
すなわち、尻栓１０を回転操作することで、保持状態にある先端節７Ａを解除して、直ちに柄の部分を長く調整することができ、しかもこのような操作は、両手を使用して手元節５及び先端節７Ａを回転等しなくても、単に、手元節５を握持している手で行なうことが可能であることから、スムーズな調整操作が行なえるようになる。従って、玉網を使用している最中に、片方の手で釣竿を操作しながら、もう片方の手で玉網の長さを容易に調整することが可能となる。
【００２７】
また、先端節７Ａは、保持手段２０によって、圧接保持された状態にあることから、このような保持状態において、先端節７Ｂ〜７Ｅを下側に向けて突出させても、先端節７Ａが簡単に外れるようなことも無い。しかも、尻栓１０は螺合構造によって、位置が確実に維持されるため、尻栓１０が不用意に前方に移動して保持手段が解除されるようなこともない。
【００２８】
そして、上記した構成では、接続リング１５を回転操作することにより、尻栓１０を手元節５から取り外すことも可能となり、先端節７Ａ〜７Ｅを手元節５から取り出してメンテナンス等することが可能となる。
【００２９】
なお、このような操作を行ない易くするため、上記した第１螺合部と第２螺合部は、ピッチを変えておくことが好ましい。例えば、第１螺合部のピッチ（例えば１ｍｍ〜１．５ｍｍ程度）よりも第２螺合部のピッチを大きく形成（例えば３ｍｍ〜５ｍｍ程度）しておくことにより、両者の回転操作力が変わり、長さ調整時には、尻ゴム１１を回転操作した際のストロークスピードが速くなって前後移動操作が容易となり、かつ尻ゴム１１の回転操作によって尻栓１０が手元節５から外れることが防止される。すなわち、２箇所の螺合部のピッチを変えることによって固定力に変化をつけると共に、尻栓部側の第２螺合部のピッチを大きくすることによって１回転での前後動長さ（ストローク）を大きくして長さ調整操作を容易にすることができる。或いは、前記第２螺合部を二条ネジにしてストロークスピードを高めても良いし、前記第１螺合部と第２螺合部を逆ネジにしても良い。
【００３０】
また、上記した尻栓１０の前後移動のストローク（尻栓を最も引き出した状態と最もネジ込んだ状態の長さ方向の間隔）については、操作量を少なくして長さ調整できるようにするのが良く、例えば、３〜１０ｍｍ程度に設定しておくことが好ましい。この場合、上記した第２螺合部による螺合長さについては、上記した保持手段２０による保持長さ（ここでは、円周溝２２の軸方向長さによって定義される）よりも長くしておくことが好ましい。このように構成することで、玉網を短く使うか、長く使うかの切り替えがより確実に行なえるようになる。
【００３１】
また、上記した構成において、尻栓リング１２の前端面には、例えば、ゴム、エラストマー、バネ、合成樹脂などで形成される柔軟性部材２５を取着しておくことが好ましい。すなわち、このような柔軟性部材２５を取着しておくことによって、先端節７Ａを手元節５内に収容する際に、尻栓リング１２に対する衝撃を緩和することができ、先端節７Ａの開口端の割れが防止できると共に、後述する第２の実施形態の構成においては、先端節７Ａが当て付いたときの衝撃が緩和され、尻栓１０を後方に移動し難くすることが可能となる。
【００３２】
また、上記した保持手段２０は、尻栓１０を最も前方側に移動させたときに、先端節７Ａに接触することなく、先端節７Ａが摺動できるように構成しておくことが好ましい。このような構成によれば、両者の間で摩擦による係止力が作用しないため、長さ調整していない状態時において、先端節をスムーズに送り出すことが可能となる。
【００３３】
また、上記した尻栓保持部５ａについては、前記手元節５の本体と共に、繊維強化樹脂によって一体形成しても良い。このように構成することで、部品点数、工数、コストを削減することができ、また、接着取れ等が発生するようなことが無くなる。もちろん、尻栓保持部５ａについては、上記したように手元節５と別体として構成しても良く、このような構成においては、複雑な形状に対応することが可能となる。
【００３４】
図４は、本発明の第２の実施形態を示す図であり、図４（ａ）は、尻栓を後方側にシフトした状態を示す断面図、図４（ｂ）は、尻栓を前方側にシフトした状態を示す断面図である。なお、以下に説明する実施の形態においては、上記した実施形態と同一の部分については、その詳細な説明を省略又は簡略し、異なる部分について詳細に説明することとする。
【００３５】
この実施形態では、接続リング１５の内面と尻栓リング１２の外面とを上記した実施形態のような第２螺合部とすることなく、単なる摺動面Ｐとすることで構成されている。
【００３６】
このような構成によれば、尻栓１０を軸方向にスライドさせることで保持状態と遊嵌状態に切り替えることが可能になる。従って、尻ゴム１１を地面に突くか、或いは体に当て付けることによって、瞬時に先端節７Ａと手元節５との保持状態を解除することが可能となり、操作性の向上が図れるようになる。すなわち、例えば、魚を取り込もうとして保持状態（柄が短い状態）で先端節を伸ばしていったときに、魚に届かないような状況になっても、尻ゴム１１の部分を体に押し付けるだけで長い状態にすることが可能となり、咄嗟の操作性により優れた構成となる。或いは、足場が高いところから柄の部分を伸ばすような場合は、尻ゴム１１を予め地面に突いて保持状態を解除しておいて、伸ばすような操作も行なえるようになる。
【００３７】
なお、本実施形態のような構成においては、上記した操作が行ない易くなるように、摺動面Ｐによる摺動力は、保持手段２０による保持力よりも弱くなるように設定しておくことが好ましい。具体的には、保持手段２０による保持力は、摺動面Ｐによる摺動力０〜１．５Ｋｇに対して、２Ｋｇ以上、好ましくは３Ｋｇ〜１５Ｋｇ程度に設定しておくことで操作性の向上が図れるようになる。
【００３８】
また、上記した第１及び第２の実施形態においては、前記尻栓１０の前端部（尻栓リング１２の前端面位置、又は柔軟性部材２５の前端面位置）は、前側に移動したときに、図３（ｂ）又は図４（ｂ）に示すように、前記保持手段２０が設けられた位置と同位置か、或いは、図５に示すように、それより前方に位置して、先端節７Ａが遊嵌状態になるように設定することが好ましい。
【００３９】
すなわち、このような構成によれば、前端節７Ａの保持状態を解除した際、前端節７Ａは、保持手段２０と係合するようなことはなく、確実に遊嵌状態を維持しておくことが可能となる。
【００４０】
図６及び図７は、本発明の第３の実施形態を示す図であり、図６は、尻栓部分の拡大図、図７（ａ）は、尻栓を後方側にシフトした状態を示す断面図、図７（ｂ）は、尻栓を前方側にシフトした状態を示す断面図である。
【００４１】
本実施形態では、金属（アルミ、ＳＵＳ、真鍮、チタン等）、樹脂（ＡＢＳ、ナイロン、ＰＯＭ等）、ＦＲＰ等によって形成された尻栓保持部５ａに、上記した第１及び第２実施形態における接続リング１５を介在させることなく、直接、尻栓１０Ａを装着している。この場合、尻栓１０Ａは、ゴム等によって中実状（軽量化が図れるように、内部に中空部が形成されていても良い）に一体形成されており、前記尻栓保持部５ａに形成された雌ネジ部５ｃに対して螺合できるように外周に雄ネジ部１０Ｂが形成されている（螺合部）。
【００４２】
また、保持手段２０は、上記した実施形態と同様、尻栓保持部５ａの内面に円周溝を形成しておき、この部分にＤリング２１（ゴム、エラストマー、バネ、合成樹脂等の弾力性を有する部材、或いは、ＦＲＰや合成樹脂のように弾力性が無くても良い）を止着すると共に、先端節７Ａの外面に、Ｄリング２１が嵌り込むように円周溝２２を形成することで構成されている。なお、上記した尻栓１０Ａの先端側に、尻栓１０Ａを前側に移動した際に、Ｄリング２１と圧接保持できるように、凹所１０Ｃを形成しておいても良い。
【００４３】
上記した構成によれば、尻栓１０Ａを、図７（ａ）図に示すように、後方側に移動すると、先端節７Ａの後端縁は、尻栓１０Ａの前端面に当て突いて、Ｄリング２１が円周溝２２に入り込み、これによって先端節７Ａは、手元節５（尻栓保持部５ａ）に対して圧接保持された状態となる。そして、尻栓１０Ａをネジ込んで前方側に移動すると、図７（ｂ）図に示すように、尻栓１０Ａの前端面が先端節７Ａの後端縁を押圧し、先端節７Ａを前方側にずらして、上記した保持手段２０による両者の保持状態を解除する。これにより、先端節７Ａは、手元節に対して遊嵌状態となり、手元節５から振り出されるようになる。すなわち、尻栓１０Ａを回転操作することで、先端節７Ａを、保持状態、遊嵌状態に切り替えることが可能となる。
【００４４】
この場合、尻栓１０Ａを前側に移動させて、先端節を遊嵌状態にすると（図７（ｂ）参照）、尻栓１０Ａは、凹部１０Ｃ部分に保持手段２０であるＤリング２１が位置して圧接保持されることから、尻栓１０Ａが安易に軸方向に移動し難くなって、先端節の手元節に対する相対位置が変動し難くなると共に、先端節７Ａを確実に遊嵌状態に切り替えることが可能となる。
【００４５】
また、上記した構成においては、尻栓保持部５ａは、前端側の内面に雌ネジ部を形成しておき、手元節５の後端外面との間で螺合によって結合される構成であっても良い。このような構成によれば、尻栓保持部５ａを手元節５から外すことが可能となり、尻栓１０Ａを取り外して全ての先端節を取り出すことが可能となる。
【００４６】
図８は、上記した第３の実施形態の変形例を示す図であり、図８（ａ）は、尻栓を後方側にシフトした状態を示す断面図、図８（ｂ）は、尻栓を前方側にシフトした状態を示す断面図である。
【００４７】
この変形例で示すように、上記した尻栓保持部５ａは、繊維強化樹脂製で手元節５の本体と共に一体形成された構成であっても良い。このような構成によれば、部品数、作成工数、及び製造コストを削減できると共に、尻栓保持部５ａが接着取れ等によって離脱することが防止されるようになる。
【００４８】
図９は、上記した第３の実施形態の別の変形例を示す図であり、尻栓を後方側にシフトした状態を示す断面図である。
【００４９】
この変形例に示すように、上述した保持手段２０の内、先端節７Ａ側に形成される部分については、先端節とは別体で、先端節に対して着脱可能にしておくことが好ましい。すなわち、先端節７Ａの基端部内面に雌ネジ部７ｅを形成しておき、この部分に、円周溝２２が形成された保持部材２３を螺合させて、先端節側の保持手段２０を着脱可能に構成しておく。
【００５０】
このような構成によれば、保持状態と遊嵌状態が繰り返される先端節の端部が、磨耗、損傷、口割れ等が生じても、その部分のみを交換することが可能となる。なお、保持部材２３については、例えば、ＡＢＳ、ナイロン、ＰＯＭ等の樹脂、或いは金属によって形成しておけば良い。また、手元節や先端節に対して着脱可能となる部分は、保持手段全体であっても良いし、保持手段の一部の構成部材であっても良い。
【００５１】
図１０は、本発明の第４の実施形態を示す図であり、尻栓を後方側にシフトした状態を示す断面図である。
【００５２】
上述した実施形態における保持手段２０は、手元節５に対して保持される先端節が１本のみとなるように構成されていたが、尻栓の軸方向移動によって、複数本の先端節（本実施形態では、第１先端節７Ａ及び第２先端節７Ｂの２本）を保持状態と遊嵌状態に切り替えるよう構成することも可能である。
【００５３】
具体的には、例えば、図９に示した構成において、手元節５と第１先端節７Ａとを、上述した構成の保持部材２３（第１保持部材２３）によって保持しておくと共に、第１先端節７Ａと第２先端節７Ｂの基端側に、同様な構成の第２保持部材２４を配設しておき、第２先端節７Ｂを第１先端節７Ａに対して保持できるようにしておく。この場合、第２保持部材２４におけるＤリング及び円周溝は、第１保持部材のＤリング及び円周溝に対して、後方側に位置した状態となっている。
【００５４】
一方、前記尻栓１０Ａには、尻栓１０Ａを前側に移動した際、上記した各保持部材による保持状態を、順に解除できるように解除部が設けられている。この解除部は、例えば、尻栓１０Ａの前端面１０ｅ及び先端側に形成される突部１０ｆによって構成することが可能であり、前記第２保持部材２４による保持の解除は、尻栓１０Ａの前端面１０ｅで行なうようにし、第１保持部材２３による保持の解除は、尻栓１０Ａの先端側に形成された突部１０ｆで行なうように構成されている。
【００５５】
具体的には、尻栓１０Ａが後方に位置している状態でＢのストローク分、尻栓１０Ａを前方側に移動させると、尻栓１０Ａの前端面１０ｅが第２先端節７Ｂの後端縁を押圧して、第２保持部材２４の保持状態を解除し、第２先端節７Ｂを手元節５及び第１先端節７Ａに対して遊嵌状態に切り替える。また、尻栓１０Ａが後方に位置している状態で、Ａのストローク分、尻栓１０Ａを前方側に移動させると、尻栓１０Ａの前端面１０ｅ、及び突部１０ｆが、それぞれ第２先端節７Ｂの後端縁、及び第１先端節７Ａの後端縁を押圧して、第２保持部材２４及び第１保持部材２３の保持状態を解除して、両先端節７Ａ及び７Ｂを手元節５に対して遊嵌状態に切り替える。
【００５６】
このように、保持手段は、複数本の先端節を保持しておき、尻栓の軸方向の移動によって、夫々保持状態にある先端節を、順に遊嵌状態に切り替えるように構成することも可能であり、このように構成することで、玉の柄の長さ調整の幅を広く設定することが可能となる。また、上記したような構成の解除部を設けることにより、尻栓を前方に移動させた際に、先端節を順にスムーズに伸長させることが可能となる。
【００５７】
なお、上記した尻栓保持部５ａの外周面に、各先端節を遊嵌状態にする位置が把握できるように、上記した移動ストロークＡ及びＢに対応して、夫々マーキングＭＡ、ＭＢを形成しておくことが好ましい。
【００５８】
また、上記した構成において、保持手段を構成するＤリング２１については、例えば、図１１に示すように、別部材となるＤリングを取着することなく、保持部材２３の内面に突部２１Ａを一体形成することで構成しても良い。このような構成によれば、圧接保持する部分を一体形成することが可能となり、別体の部材を取着する手間が省ける。
【００５９】
図１２は、本発明の第５の実施形態を示す図であり、図１２（ａ）は、尻栓を後方側にシフトした状態を示す断面図、図１２（ｂ）は、尻栓を前方側にシフトした状態を示す断面図である。
【００６０】
上記した実施形態では、保持手段２０は、手元節５及び先端節７Ａ（７Ｂ）の基端側に設けたが、図１２に示すように、手元節５の先端側内面、及び先端節７Ａの先端側外面に設けた構成であっても良い。このような保持手段４０は、例えば、先端節７Ａの先端側外面に、後方側がなだらかになるような突部４１を形成しておくことで構成することが可能である。すなわち、図１２（ａ）に示すように、尻栓１０Ａを後方側に移動した状態では、先端節７Ａを手元節５内に収容することを可能とし、かつ突部４１に手元節５が乗り上がることで、先端節７Ａは手元節５に保持された状態となる（手元節５の玉口部が拡径することで先端節は圧接保持される）。
【００６１】
なお、上記した突部４１については、先端節７Ａと共に一体形成（繊維強化樹脂、或いは樹脂）しても良いし、Ａｌ、真鍮、ＳＵＳ等の金属、樹脂、繊維強化樹脂等によって形成された別部材を接着等によって取着したものであっても良い。また、突部４１は、円周状に形成したり、所定間隔おいて複数箇所突出形成したものであっても良く、その形状については、上記したように、後方側がなだらかな傾斜形状にすることで、手元節５が乗り上がり易くなり、かつ突部を脱落し難くすることができる。
【００６２】
そして、尻栓１０Ａを、図１２（ｂ）に示すように、前側に移動させることで、尻栓１０Ａの前端面が先端節７Ａを押圧して、上記した保持手段４０による保持状態を解除し、先端節７Ａは遊嵌状態に切り替えられる。
【００６３】
このように、保持手段は、尻栓を軸方向に移動した際に、手元節と先端節が保持状態／遊嵌状態との間で切り替えられるようになっていれば良く、その設置位置については、適宜変形することが可能である。もちろん、このような構成においても、複数本の先端節を保持状態／遊嵌状態に切り替えできるように構成しても良い。
【００６４】
図１３から図１５は、本発明の第６の実施形態を示す図であり、図１３（ａ）は、尻栓を後方側にシフトした状態を示す断面図、図１３（ｂ）は、尻栓を前方側にシフトした状態を示す断面図、図１４は、先端節の後端部分を拡大して示す図、そして、図１５は、尻栓の前端部に取着される柔軟性部材を取り外した状態を示す図である。
【００６５】
本実施形態の尻栓１０は、第１の実施形態における尻栓リングが分離可能となるように構成されている。すなわち、尻栓リング１２は、略円筒形状の尻栓リング本体１２Ａと、略円板状の着脱部材１２Ｂによって構成されており、着脱部材１２Ｂは、固定部材（タッピンネジ）５０によって尻栓リング本体１２Ａの前端面に着脱可能に取着されている。この場合、固定部材は、図１５に示すように、中心から外れた位置に複数箇所設けておくことが好ましく、これにより、着脱部材１２Ｂのガタ、緩み、脱落等を防止することができる。
【００６６】
前記着脱部材１２Ｂの外周面には、環状の凹所が形成されており、ここにＯリング１２ｈが嵌入されている。このＯリング１２ｈは径方向に突出しており、尻栓１０を緩めて尻栓１０が最も後方側に移動した際に、接続リング１５の内周に形成されたストッパ（環状突起）１５ｄに当接して、尻栓リングが接続リング１５から抜けないように構成されている。また、前記着脱部材１２Ｂの前端面には、上記した第１実施形態と同様、柔軟性部材２５を取着しておくことが好ましい。この柔軟性部材２５は、固定部材５０を取り外す際には、着脱部材１２Ｂの前端面から剥離されるようになっている。
【００６７】
上記した構造によれば、接続リング１５に形成されるストッパ１５ｄにリング状の部材であるＯリング１２ｈを当て付けて抜け止めしていることから、尻栓リング１２（着脱部材１２Ａ）と接続リング１５との間の食い付きや固着などを防ぐことが可能となる。また、尻栓リング１２を、尻栓リング本体１２Ａと着脱部材１２Ｂに分離することで、柔軟性部材２５、尻栓リング本体１２Ｂ、Ｏリング１２ｈの交換や、第２螺合部（雌ネジ部１５ｂ、雄ネジ部１２ｃ）に異物等が入った際に、接続リング１５と尻栓リング本体１２Ａを分離して、清掃などメンテナンスすることができる。
【００６８】
また、本実施形態の尻栓１０は、尻ゴム１１と尻栓リング１２との間に尻ゴム保持リング５２が介在されており、尻ゴム１１と尻ゴム保持リング５２が相対回転可能となるように構成されている。前記尻ゴム保持リング５２は、環状凹所５２ａを有する略円筒形状に形成されて尻栓リング１２に固着されており、環状凹所５２ａに尻ゴム１１の突起１１ａが嵌合されている。
【００６９】
これにより、尻ゴム１１は、尻ゴム保持リング５２に対して単独で空回りすることが可能となり、尻栓１０が不用意に尻栓保持部５ａから脱落することを防止することができる。すなわち、図１３（ａ）に示すように、尻栓１０を後端まで緩めた状態で、更に尻栓１０に回転トルクが作用すると、尻栓保持部５ａと接続リング１５間の第１螺合部（雄ネジ部１５ａ、雌ネジ部５ｃ）が緩んで尻栓１０が脱落してしまう可能性があるが、上記したように尻ゴム１１のみが相対回転できるように構成することで、尻栓１０を後端まで緩めた際、尻ゴム１１部分が空回りして尻栓１０の脱落を防止することができる。
【００７０】
なお、尻栓１０がより脱落し難くするために、尻ゴム１１の尻ゴム保持リング５２（尻栓リング１２）に対する固定力を、第１螺合部における固定力よりも小さくすることが好ましい。具体的には、第１螺合部における固定力（回転トルク）を、約２０ｋｇｆ・ｃｍ程度に設定すると共に、尻ゴム１１と尻ゴム保持リング５２との間の固定力（回転トルク）を、５ｋｇｆ・ｃｍ以下に設定しておくことで、尻栓１０を後端まで緩めた際、尻ゴム１１部分が空回りし易くなり、尻栓１０の脱落を防止することができる。この場合、尻ゴム１１は弾性部材で構成されていることから、回転トルクを小さく設定しても、尻ゴム１１を挟持しながら回転操作することで、通常の使用時では空回りすることを防止することができる。
【００７１】
また、尻ゴム保持リング５２の尻ゴム１１前端面を覆う部分の前面と、尻栓リング本体１２Ａとの間には、柔軟性のある部材、例えばゴムやエラストマー等で形成される緩衝部材５５を配設しておくことが好ましい。
【００７２】
このような緩衝部材５５を配設することで、尻ゴム保持リング５２と接続リング１５の食い付き（固着）等を防止することができる。
【００７３】
また、接続リング１５の外周面には、メンテナンス時等、尻栓１０を尻栓保持部５ａから取り外し易いように、高摩擦手段、例えば、ローレット１５Ａを設けておくことが好ましい。
【００７４】
さらに、前記先端節７Ａに形成される保持手段２０を構成する円周溝２２については、図１４に示すように、先側の傾斜角度（前側テーパ２２ａの傾斜角度）αよりも、後側の傾斜角度（後側テーパ２２ｂの傾斜角度）βを大きくなるように形成しておくことが好ましい。例えば、前側テーパの傾斜角度αを１５°程度に形成しておくことで、メンテナンス時など、先端節７Ａを手元節５の後端から引き出す際に、Ｄリング２１の抵抗を受け難く抜き易くすることができ、かつ後側テーパの傾斜角度βを４５°程度に形成しておくことで、収納状態で先端節７Ａが容易に前方に抜け出さないようにすることができる。なお、先端節７Ａの後端におけるテーパ２２ｃは、上述したように、Ｄリング２１が案内され易いように、その傾斜角度γは１５°程度に形成されている。
【００７５】
また、前記尻栓１０には、尻栓が前後移動した際の位置、すなわち、使用時における尻栓の位置を目視によって把握可能にするマーキングを設けておくことが好ましい。このようなマーキングは、例えば、図１６に示すように、接続リング１５の表面に色彩や文字が描かれたシール７０を貼り付けることで構成することができる。このように設けられたシール７０は、尻栓１０を前方側にシフトして先端節７Ａを長い状態で使用する場合、尻ゴム保持リング５２の周面部５２ｃで隠蔽され、かつ尻栓１０を後方側にシフトして先端節７Ａを短い状態で使用する場合、露出することから、そのシールの露出の有無によって、玉網を長い状態で使用するのか、短い状態で使用するのかを目視によって判断することが可能となる。
【００７６】
なお、上記したマーキングについては、尻栓１０を前後動させた際、その位置を視覚によって把握できるのであれば、その配設位置や態様については適宜変形することが可能である。また、このようなマーキングは、上記したようなシール以外にも、着色塗装、印刷、凹凸部等によって形成することが可能である。
【００７７】
もちろん、このようなマーキングについては、本実施形態に限られず、他の実施形態についても設けておくことが可能である。
【００７８】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、尻栓部分を軸方向にシフトした際に、手元節と先端節との間で、保持状態と遊嵌状態が切り替えできるように構成されていれば良く、保持手段の設置位置、保持方法、及び保持状態の解除の方法については、適宜変形することが可能である。例えば、尻栓に、先端節の基端側開口の内面が嵌合できるような嵌合保持部を形成しておくことで、先端節を保持状態に維持しておくことも可能である。このような構成では、上述した各実施形態とは逆に、尻栓部分を前方側に移動することで保持状態とし、尻栓部分を後方側に移動することで、先端節は遊嵌状態に切り替えられるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００７９】
【図１】本発明に係る玉網の第１の実施形態を示す図。
【図２】尻栓部分の拡大図。
【図３】（ａ）は、尻栓を後方側にシフトした状態を示す断面図、（ｂ）は、尻栓を前方側にシフトした状態を示す断面図。
【図４】本発明の第２の実施形態を示す図であり、（ａ）は、尻栓を後方側にシフトした状態を示す断面図、（ｂ）は、尻栓を前方側にシフトした状態を示す断面図。
【図５】第２の実施形態の変形例を示す尻栓部分の断面図。
【図６】本発明の第３の実施形態を示す図であり、尻栓部分の拡大図。
【図７】（ａ）は、尻栓を後方側にシフトした状態を示す断面図、（ｂ）は、尻栓を前方側にシフトした状態を示す断面図。
【図８】第３の実施形態の変形例を示す図であり、（ａ）は、尻栓を後方側にシフトした状態を示す断面図、（ｂ）は、尻栓を前方側にシフトした状態を示す断面図。
【図９】第３の実施形態の別の変形例を示す図であり、尻栓を後方側にシフトした状態を示す断面図。
【図１０】本発明の第４の実施形態を示す図であり、尻栓を後方側にシフトした状態を示す断面図。
【図１１】第４の実施形態の変形例を示す図。
【図１２】本発明の第５の実施形態を示す図であり、（ａ）は、尻栓を後方側にシフトした状態を示す断面図、（ｂ）は、尻栓を前方側にシフトした状態を示す断面図。
【図１３】第６の実施形態を示す図であり、（ａ）は、尻栓を後方側にシフトした状態を示す断面図、（ｂ）は、尻栓を前方側にシフトした状態を示す断面図。
【図１４】先端節の後端部分を拡大して示す図。
【図１５】尻栓の前端部に取着される柔軟性部材を取り外した状態を示す図。
【図１６】第６の実施形態の変形例を示す図。
【符号の説明】
【００８０】
１  玉網
３  玉の柄
５  手元節
７  先端節
７Ａ〜７Ｅ  先端節
１０，１０Ａ  尻栓
１１  尻ゴム
１２  尻栓リング
１５  接続リング
２０，４０保持手段
１００  網
【図１】
2006304770.tif 000003
【図２】
2006304770.tif 000004
【図３】
2006304770.tif 000005
【図４】
2006304770.tif 000006
【図５】
2006304770.tif 000007
【図６】
2006304770.tif 000008
【図７】
2006304770.tif 000009
【図８】
2006304770.tif 000010
【図９】
2006304770.tif 000011
【図１０】
2006304770.tif 000012
【図１１】
2006304770.tif 000013
【図１２】
2006304770.tif 000014
【図１３】
2006304770.tif 000015
【図１４】
2006304770.tif 000016
【図１５】
2006304770.tif 000017
【図１６】
2006304770.tif 000018