(57)【要約】【課題】種々のタイプのハンドルを低コストで実現できると共に、デザイン上の自由度を向上させることのできるハンドルを備えた魚釣用リールを提供すること【解決手段】釣糸を巻回保持するスプール１４をリール本体１２ａに支持し、リール本体１２ａの一側に回転可能に支持されたハンドル１６の回転で、リール本体１２ａ内部に収容された巻取駆動機構を駆動させることで、スプール１４に釣糸を巻回する魚釣用リールにおいて、ハンドル１６は、互いに独立しかつ前記巻取駆動機構の回転軸１８に取付けられて一体化される複数のハンドルアーム部４４を備える魚釣用リール。【選択図】      図２
2006042789.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣糸を巻回保持するスプールをリール本体に支持し、リール本体の一側に回転可能に支持されたハンドルの回転で、リール本体内部に収容された巻取駆動機構を駆動させることで、前記スプールに釣糸を巻回する魚釣用リールにおいて、前記ハンドルは、互いに独立しかつ前記巻取駆動機構の回転軸に取付けられて一体化される複数のハンドルアーム部を備えることを特徴とする魚釣用リール。
【請求項２】
前記ハンドルアーム部は、回転軸に取外し可能に固定される請求項１に記載の魚釣用リール。
【請求項３】
前記ハンドルアーム部は、先端部に設けられたツマミ部と、先端部から離隔した基端部とをそれぞれが有し、前記回転軸に装着される締結装置により、それぞれの基端部が互いに接合した状態で連結される請求項１または２に記載の魚釣用リール。
【請求項４】
前記ハンドルアーム部は、それぞれの基端部を、連結手段を介して互いに接合連結されている請求項１から３のいずれか１つに記載の魚釣用リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、魚釣用リールに関し、特に、リール本体に設けられたハンドルの回転操作により、スプールに釣糸が巻回される魚釣用リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、魚釣用リールは、釣竿に固定するための竿取付部を一体的に形成したリール本体にスプールを支持し、このリール本体の一側に回転可能に支持したハンドルを通じてこのリール本体内に組込んだ巻取り駆動機構を駆動することにより、スプールに釣糸を巻回保持するのが一般的である。
【０００３】
このようなハンドルは、リール本体に対してハンドルを回転可能に支持する回転軸から角度をなしてクランク状に延びるアーム部を有し、このアーム部の先端部に、釣糸を巻き取る際に釣り人が握持する摘手が回転自在に設けられている。釣糸をスプールに巻き取る際には、このアーム部の先端に設けられた摘手を握持し、アーム部および回転軸を介して巻取駆動機構を駆動し、スプール上に釣糸を巻回する。
【０００４】
このように巻取り駆動機構を駆動するハンドルは、遠くまで仕掛けを投擲することなく、例えば海上の船から仕掛けの重さ等で釣糸を繰出す釣法の場合には、アーム部および摘手を一つのみ装着し、糸絡みを抑制しかつ軽量構造に形成される、いわゆるシングルハンドルが用いられる。
【０００５】
しかし、例えばルアーフィッシング等のように、仕掛けの投擲を頻繁に行い、あるいは、ハンドルの逆転を防止した状態でこのハンドルから手を離し、竿を大きく動かすことで仕掛けにアクションを与えるような釣法にシングルハンドルを装着した魚釣用リールを用いると、仕掛けの投擲時に、釣糸放出状態から釣糸巻取り状態への誤復帰が生じ、あるいは、仕掛けにアクションを与えるアクション動作時に、本来不要であるハンドルの動きが生じることが多い。このような誤復帰により、例えば仕掛けが所要の距離まで飛ばなかったり、あるいは、釣糸が切れる等のトラブルを誘発する虞がある。
【０００６】
このような不都合を改善するため、両軸リールの多くに一般的に用いられているように、回転軸から例えば２本である複数本の回転バランスの良好なアーム部を延出させたいわゆるダブルハンドルを用いることにより、仕掛け投擲時の誤復帰を防止し、アクション動作時にハンドルが不意に回転するのを抑制する魚釣用スピニングリールも開発されている。このようなダブルハンドルには、アーム部の長さが等しいもの（例えば特許文献１参照）だけでなく、アーム部の長さおよび形状の異なるもの（例えば特許文献２参照）等、種々のものがある。このような魚釣用リールのハンドルは、その釣法の用途に応じて使い分けられる。
【特許文献１】特許第３１０４６８３号公報
【特許文献２】実開平４−９４９６９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし、従来のダブルハンドルは、いずれも複数のアーム部からなるハンドルを金型で一体成形したものであり、その形状等に応じてそれぞれ異なる金型が必要となる。例えば、ダブルハンドルの中には、例えば互いに同じ形状の複数のアーム部を持つもの、1本のアーム部の形状が同じでも他のアーム部の形状が異なるもの等、種々のタイプのものがあり、それぞれのハンドル構造に応じて別個の金型が必要となる。また、ユーザにとっても、魚釣用リールのそれぞれに対して複数種類のハンドルを保有し、必要に応じて交換する必要が生じる。このため、ダブルハンドルの製造コストが高くなると共に、ユーザの負担も大きくなる。しかも、このようなダブルハンドルは、複数のアーム部を一体成形することにより、ハンドルの構造が極めて複雑となるため、デザイン上の自由度も制約されている。
【０００８】
本発明は、このような事情に基づいてなされたもので、種々のタイプのハンドルを低コストで実現できると共に、デザイン上の自由度を向上させることのできるハンドルを備えた魚釣用リールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するため、本発明によると、釣糸を巻回保持するスプールをリール本体に支持し、リール本体の一側に回転可能に支持されたハンドルの回転で、リール本体内部に収容された巻取駆動機構を駆動させることで、前記スプールに釣糸を巻回する魚釣用リールにおいて、前記ハンドルは、互いに独立しかつ前記巻取駆動機構の回転軸に取付けられて一体化される複数のハンドルアーム部を備える魚釣用リールが提供される。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の魚釣用リールによると、複数のハンドルアーム部がそれぞれ独立していることにより、これらのハンドルアーム部を個々に形成することができ、このようにそれぞれ独自に形成されたハンドルアーム部を組立てることにより、複数のハンドルアーム部を備えたハンドルの形状あるいは構造に合わせてそれぞれ別個の金型を準備することを要せず、種々のタイプのハンドルを低コストで製造できると共に、ユーザにとっても複数のハンドルユニットを保有する必要がなく、負担が軽減する。更に、単一のハンドルアーム部を個別に形成して組合わせるだけで複雑な形状あるいは構造のハンドルを形成できるため、金型成形の制約を受けること無く、そのデザイン上の自由度が極めて高くなる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
図１から図６は本発明の第１の実施形態を示す。これらの図に示すように、本実施形態の魚釣用スピニングリール１０は、剛性構造のリール本体１２ａと、リール本体１２ａから延出する脚部１２ｂと、脚部１２ｂの端部に形成され且つ釣竿に取り付けられる竿取付部１２ｃとを有している。リール本体１２ａ内には、スプール１４に釣糸を巻回するための巻取駆動機構が設けられている。具体的には、この巻取駆動機構は、リール本体１２ａ内に回転可能に支持され、ハンドル１６をリール本体１２ａに対して回転自在に支える回転軸１８（図２参照）を有する。この回転軸１８はドライブギア２０と一体構造に形成してあり、このドライブギア２０にはピニオンギア２２が噛合している。
【００１２】
ピニオンギア２２は、回転軸１８に対して直交する方向に延び且つリール本体１２ａに２つの軸受２４（１つのみを示す）を介して回転可能に支持された軸筒（回転軸筒）２６に設けられている。また、軸筒２６の先端部には、ベール２８および釣糸案内部３０を備えたロータ３２が一体的に取り付けられている。この軸筒２６を、回転軸１８と直交する方向に延在するスプール軸３４が貫通している。このスプール軸３４は、軸筒２６と同心的に配されており、オシレーティング機構３６により、回転軸１８と直交する方向すなわち筒軸２６の軸方向に沿って軸筒２６内を前後動することができる。このスプール軸３４の先端部に、釣糸が巻回されるスプール１４が取り付けられる。
【００１３】
オシレーティング機構３６は、回転軸１８と一体回転する歯車１９に噛合する連動歯車３８を有するいわゆるギヤ方式のものであり、連動歯車３８に突設され且つ連動歯車３８の回転中心軸から偏心して位置する係合突起（図示しない）を、スプール軸３４の後端部に取り付けられた摺動子４０のカム溝（図示しない）に係合させ、連動歯車３８が回転したときに、摺動子４０を図示しないガイドレールに沿って前後方向に案内することができる。このようなオシレーティング機構３６は、回転軸１８がハンドル１６の回転操作によって回転されると、回転軸１８上の歯車１９と噛み合う連動歯車３８が回転し、それに伴って、連動歯車３８の係合突起が回転すると共に、この係合突起に係合するカムの案内によって摺動子４０が前後に往復動する。したがって、摺動子４０に取り付けられたスプール軸３４が軸方向に沿って往復駆動（前後動）する。
【００１４】
このように形成された魚釣用スピニングリール１０は、ハンドル１６を回転操作して回転軸１８を回転させると、オシレーティング機構３６を介してスプール軸３４に取り付けられたスプール１４が前後に往復動するとともに、ドライブギア２０、ピニオンギア２２、軸筒２６を介してロータ３２が回転駆動する。これにより、スプール１４には、釣糸案内部３０を介して、釣糸が均等に巻回される。
【００１５】
なお、リール本体１２ａ内には、ロータ３２の逆回転（釣糸をスプールから繰出す方向の回転）を防止する周知の一方向クラッチを備えた逆転防止機構が配置されており、この逆転防止機構を、リール本体１２ａの後端壁部に設けた切換レバー４２を通じて切換操作し、ロータ３２が正逆転可能な状態と、正転可能でかつ逆転不能の状態とに切換えることができる。ロータ３２がいずれの状態にあっても、ハンドル１６を正転方向（釣糸をスプールに巻き取る方向の回転）に回転すると、図示しない復帰機構を介して、釣糸放出位置にあるベール２８は、図１に示す釣糸巻取位置に復帰することができる。
【００１６】
図１および図２に示すように、このような巻取駆動機構の回転軸１８を回転する本実施形態のハンドル１６は、２つのハンドルアーム部４４，４４を備えたダブルハンドルとして形成してあり、締結装置４６を介して回転軸１８に取外し可能に固定される。本実施形態のハンドルアーム部４４，４４は、互いに同一構造の独立した部材であり、締結装置４６を介して回転軸１８に取付けられて一体化され、ユニット構造のハンドル１６を形成する。
【００１７】
各ハンドルアーム部４４は、締結装置４６で一体化される基端部４８と、釣り人が指で握持するツマミ部５０を回転自在に設けられた先端部５２とを有し、この先端部５２から離隔した基端部４８まで、回転軸１８の軸線に近づくにつれてリール本体１２ａの側方に沿って滑らかに湾曲した非直線構造に形成してあり、基端部４８が最もリール本体１２ａに近接し、先端部５２が最もリール本体１２ａから離隔した位置に配置される。これに代え、先端部５２が基端部４８よりもリール本体１２ａに近接する状態に湾曲させ、あるいは、一体化したときに２つのハンドルアーム部４４が１本の棒状となるように直線状に形成してもよい。また、各ハンドルアーム部４４は、一方のツマミ部５０を握持してハンドル１６を回転する際に、他方のツマミ部５０と干渉しない長さに形成するのが好ましい。いずれの場合も、各ハンドルアーム部４４は、後述する基端部４８を除き、長さや形状等の異なる様々なタイプの組合せが可能である。
【００１８】
図３から図６に示すように、各ハンドルアーム部４４の基端部４８は滑らかに拡径あるいは膨出した膨大部として形成し、先端部５２から最も離隔した位置の端面４８ａと、リール本体１２ａに近接する底面４８ｂとを平坦面に形成してある。更に、各底面４８ｂからは、図５に示すような半円筒状の突出部５４が突出し、これらの突出部５４の先端面と基端部４８の端面４８ａとに開口する溝部５６が各基端部４８に形成される。これらの突出部５４を、端面４８ａに垂直でかつ底面４８ｂに平行に延びる貫通孔５８が貫通する。
【００１９】
このように形成した各ハンドルアーム部４４は、それぞれの基端部４８の端面４８ａ同士を当接させ、底面４８ｂを面一状に整合させたときに、各基端部４８の溝部５６が互いに整合して断面矩形の有底孔を形成し、各基端部４８の貫通孔５８が互いに同軸状に整合した状態に配置される。これらの整合した貫通孔５８には、ピン６０が挿入される。このピン６０は、貫通孔５８内に挿入されたときに、突出部５４の側面部から突出しない長さに形成される。
【００２０】
図４から図６に示すように、各ハンドルアーム部４４を一体化する締結装置４６は、巻取駆動機構の回転軸１８（図２参照）に一端が連結されるハンドル軸６２と、このハンドル軸６２の他端に螺合される締付け部材６４とを有する。本実施形態のハンドル軸６２は、回転軸１８に螺合する雌ネジ６６を一端に有し、他端には雄ネジ６８と、この雄ネジ６８から軸方向に突出する突起部７０とを有する。この突起部７０は、各ハンドルアーム部４４の端面４８ａ，４８ａを当接させたときに溝部５６，５６が形成する有底孔内に嵌合する寸法に形成され、これらの溝部５６，５６の底壁に対向する一対の平坦面７０ａと、これらの平坦面間を貫通し、ハンドルアーム部４４の貫通孔５８と整合して上述のピン６０が挿入される貫通孔７２とが設けられている。ピン６０をこれらの突起部７０の貫通孔７２と、ハンドルアーム部４４の２つの貫通孔５８とに挿通するため、雄ネジ６８は、これらの突起部７０を締付け部材６４から充分に突出することのできる長さにわたって形成されている。
【００２１】
なお、このハンドル軸６２の一端に形成された雌ネジ６６は、径の異なる２つのネジ部６６ａ，６６ｂ（図６参照）を軸方向に沿って併設してあり、回転軸１８の両端部に形成された径の異なる双方の雄ネジと螺合することができ、したがって、ハンドル１６をリール本体１２ａの左右のいずれの側にも取り付けることができる。このハンドル軸６２と巻取駆動機構の回転軸１８とは、通常と同様に、ハンドル１６を正転方向に回転したときに締付ける方向に形成されている。
【００２２】
ハンドル軸６２に螺合する締付け部材６４は、ハンドル軸６２を収容するスリーブ状に形成され、リール本体１２ａに近接する一端側は、リール本体１２ａ側から回転軸１８の周部から突出する円形突条１７（図２参照）よりも大径の拡径開口部７４を形成してあり、ハンドル軸６２を回転軸１８に装着したときに、突条１７を覆って不必要に異物が浸入するのを防止する。また、締付け部材６４の他端側に形成した端壁部７５には、各ハンドルアーム部４４の基端部４８に形成した２つの突出部５４をピン６０と共に収容する断面円形状の凹部７６（図６参照）を形成し、この凹部７６の底壁部に開口して、ハンドル軸６２の雄ネジ６８に螺合する雌ネジ７８が、端壁部７５を貫通して形成される。この凹部７６は締付け部材６４の端面７７で外方に開口しており、その深さすなわち軸方向寸法は、突出部５４の突出長さよりも大きく、後述するように突出部５４を収容したときに、この突出部５４の先端面と凹部７６の底壁部との間に僅かな間隙が形成される。
【００２３】
更に、締付け部材６４に対してハンドルアーム部４４が回転するのを防止するため、締付け部材６４の端壁部７５には、回り止めネジ８０を挿通する例えば６つの軸方向孔８２が等間隔に形成され、ハンドルアーム部４４の基端部４８には、この底面４８ａに開口する例えば４つのネジ孔８４が等間隔に設けられ、互いに軸方向に整合したこれらの軸方向孔８２とネジ孔８４とを通して、回り止めネジ８０を螺合することができる。これらの軸方向孔８２とネジ孔８４とは、図示の数に限らず適宜の数とすることが可能であり、回り止めネジ８０も１本に限らず適宜本数を設けることもできる。
【００２４】
このようなハンドル１６を締結装置４６で一体的に組立てる場合は、ハンドル軸６２の雄ネジ６８を締付け部材６４の雌ネジ７８に螺合し、突起部７０を凹部７６から外方に突出させる。一方、各ハンドルアーム部４４の基部４８を、その端面４８ａ同士を当接させ、溝部５６，５６で形成した有底孔内にハンドル軸６２の突起部７０を挿入し、溝部５６，５６の底壁部を貫通する貫通孔５８と突起部７０の貫通孔７２とを同軸状に整合させる。これらの同軸状に整合した貫通孔５８，７２内に、ピン６０を挿入し、ハンドル軸６２に対して締付け部材６４を回転しつつハンドルアーム部４４側に移動する。２つの突出部５４が組合わされて円筒状の外面を形成し、ピン６０の端部がこの突出部５４の外周面から突出しないため、これらの突出部５４とピン６０とは締付け部材６４の凹部７６内に収容され、図４に示すように、締付け部材６４の端面７７がハンドルアーム部４４の基端部４８の底面４８ｂと当接する。
【００２５】
図４の状態から締付け部材６４を更に締付けると、ピン６０を介して突出部５４が凹部７６の底面に向けて付勢され、一方、突出部５４の外方の底面４８ａが締付け部材６４の端面７７で逆方向に付勢される。したがって、２つのハンドルアーム部４４は、この締結装置４６のハンドル軸６２と締付け部材６４との強固な締付け力で一体化される。このように強固な一体構造に形成されたハンドル１６は、回り止めネジ８０で回り止めを施された後、ハンドル軸６２の雌ネジ６６を回転軸１８の左右の側の端部のうち所要の側の端部に螺合し、リール本体１２ａ内に設けられた巻取駆動機構に装着される。ハンドル軸６２および回転軸１８の軸線を中心として、その両側でバランスされる。なお、ハンドル軸６２は回転軸１８の延長部として機能するものであるため、回転軸１８をリール本体１２ａから十分な長さにわたって一体的に突出形成させ、左右変換可能としない場合には、別部材のハンドル軸６２を省略可能なことは明らかである。
【００２６】
このように組立てられるハンドル１６は、ダブルハンドルを形成する互いに独立した２つのハンドルアーム部４４が、特に、回転軸１８に取付けられて一体化されるその基端部４８の形状および構造を同じに形成しであるため、長さや形状の異なる様々なタイプのハンドルアーム部４４を金型成形の制約を受けること無く個々に形成することができ、そのデザイン上の自由度が極めて高くなる。また、このようにそれぞれ独自に形成されたハンドルアーム部４４を組立てることにより、複数のハンドルアーム部を備えたハンドルの形状あるいは構造に合わせてそれぞれ別個の金型を準備することを要せず、形状、長さ、表面処理等の異なる種々のタイプのハンドルを低コストで製造できると共に、ユーザにとっても複数のハンドルユニットを保有する必要がなく、負担が軽減する。仮に、１つのハンドルアーム４４が損傷した場合には、ハンドル１６の全体を交換すること無く、損傷したハンドルアーム部４４のみを交換することができ、保守も容易である。
【００２７】
また、釣り人の好みに応じてハンドルアーム部４４を種々のタイプの組合せとすることにより、ハンドル１６をフィッシングシーンに合せた独自のスタイルに組み上げることができる。このように種々のハンドルアーム部４４を一体化する締結装置４６により、各ハンドルアーム部４４のガタ付きが確実に防止できると共に、その滑らかな外形形状を有する締付け部材６４によりコンパクトな構造で一体化することができる。
【００２８】
図７は第２の実施形態におけるハンドル１６Ａを示す。なお、以下に説明する種々の実施形態あるいは変形例は、基本的には上述の実施形態と同様であるため、同様な部材には同様な符号を付し、その詳細な説明を省略する。  
この実施形態では、ハンドルアーム部４４の一方の基端部８６が膨大部として形成され、この膨大部として形成された基端部８６に上述の突出部５４と、有底孔である溝部５６と、貫通孔５８とが形成され、この突出部５４の外周部に平坦面状の底面４８ａが形成される。また、他方のハンドルアーム部４４の基端部８８から、ほぞ状の係止片８９が突出し、基端部８６に形成したほぞ穴状の嵌合穴８７内に、この係止片８９を嵌合させ、ボルト９０で一体的に固定する。この基端部８８も、上述の実施形態の締結装置４６を用いて回転軸１８に装着することができる。
【００２９】
このハンドル１６Ａは、一方のハンドルアーム部４４の基端部８６に、ボルト９０を介して他方のハンドルアーム部４４の基端部８８を簡単に着脱することができる。また、基端部８６を膨大部に形成した一方のハンドルアーム部４４は、通常のシングルハンドルと構造上の大きな差異がなく、他方のハンドルアーム部４４の基端部８８を簡単な構造として、分離し、あるいは一体化することができる。
【００３０】
図８および図９は、第３の実施形態におけるハンドル１６Ｂを示す。  
この実施形態では、各ハンドルアーム部４４の基端部９２は、それぞれ略断面矩形の延長部として形成してあり、結合部材９４に形成した装着孔９６内に挿入される。これらの基端部９２は、先端部９２ａに凹部９２ｂと貫通孔９３とを形成し、互いに重ね合せたときに、それぞれの先端部９２ａが相手方の凹部９２ｂ内に配置され、各貫通孔９３が整合される。また、結合部材９４には、装着孔９６と直交する貫通孔９５を形成してあり、基端部９２を装着孔９６に装着したときに、各基端部９２に形成した貫通孔９３がこの貫通孔９５と整合する。そして、これらの貫通孔９３，９５に、一端を開口させたピン部材９８ａを挿入し、ボルト９８ｂをこのピン部材９８ａの開口内にねじ込むことにより、これらの結合部材９４に２つのハンドルアーム部４４を一体的に結合し、上述の締結装置４６により、回転軸１８に装着することができる。
【００３１】
この実施形態では、基端部９２の構造が極めて簡単なため、ハンドルアーム部４４の製造コストを低減することができると共に、双方のハンドルアーム部４４を簡単に交換することができる。
【００３２】
図１０および図１１は、第４の実施形態におけるハンドル１６Ｃを示す。  
この実施形態では、各ハンドルアーム部４４の基端部に膨大部が形成されておらず、断面が矩形状の突出部１００が回転軸１８Ａ側に延びる同一構造に形成してある。これらの突出部１００の端面１００ａは互いに平坦面に形成してあり、各端面１００ａと一側面とに開口する溝部１０２と、貫通孔１０４とが形成してある。一方、回転軸１８Ａは、上述の実施形態のようにドライブギア２０と一体に形成した回転軸１８とは異なり、ドライブギヤ２０と別部材で形成し、このドライブギア２０に対して回り止めしつつ貫通させた通常構造のものであり、その端部から断面矩形状の延長部１０６が突出する。この延長部１０６には貫通孔１０８が形成されており、各突出部１００の溝部１０２で形成されたスロット内に嵌合したときに、この貫通孔１０８は、これらの突出部１００に形成された貫通孔１０４と同軸状に整合する。これらの貫通孔１０４，１０８に、一端を開口させたピン部材１１０ａを挿入し、ボルト１１０ｂをこのピン部材１１０ａの開口内にねじ込むことにより、これらの突出部１００を回転軸１８Ａに一体的に結合することができる。符号１１２はピン１１０ａおよびボルト１１０ｂの頭部が突出するのを防止する凹部である。
【００３３】
更に、本実施形態では、回転軸１８Ａの反対側に形成した凹部１１３に結合プレート１１４をはめ込み、この結合プレート１１４を例えば２本のボルト１１６で各ハンドルアーム部４４に結合している。これにより、ハンドルアーム部４４の先端部に大きな力が作用しても、基端部が離隔するのが防止される。
【００３４】
この実施形態のハンドル１６Ｃは、構造が極めて簡単で、通常の回転軸８Ａにも簡単に取付けることができる。
【００３５】
図１２は、第５の実施形態におけるハンドル１６Ｄを示す。  
このハンドルアーム部４４は、その基端部が互いに重ね合せられる板状部１１８に形成され。締結装置４６Ａのハンドル軸１２０が貫通する貫通孔を形成してある。このハンドル軸１２０は、締付け部材１２２の端壁部１２４に対して回り止めされた状態で貫通し、板状部１１８に形成されてハンドル軸１２０の非円形部に回り止め嵌合する非円形の貫通孔から突出する先端部に、ネジ１２６を形成してある。このネジ１２６にナット１２８を螺合し、締付け部材１２２との間で２つの板状部１１８を締め付けることにより、２つのハンドルアーム部４４が一体化される。  
このハンドル１６Ｄは、各ハンドルアーム部４４の構造が板状のため極めて簡単に形成され、安価に製造することができる。
【００３６】
図１３および図１４は、第６の実施形態におけるハンドル１６Ｅを示す。  
この実施形態は、後述する第７から第９の実施形態と共に、第１の実施形態と同様に形成されており、ハンドル１６Ｅは、締結装置４６を介して回転軸１８に取り付けられる。各ハンドルアーム部４４は第１の実施形態と同様に基端部４８が膨大部として形成され、それぞれの端面４８ａには、基端部４８を互いに接合連結する連結手段として、例えば圧入により一体化された１本のピン１３０と、１つの凹部１３２とがハンドルアーム部４４の中心軸を通る中心線を挟んで対称となる位置に配置されている。各ハンドルアーム部４４の端面４８ａ同士を接合するときに、各凹部１３２に、対向する端面４８ａから突出するピン１３０が先端から嵌合し、これにより各基端部４８が強固に連結される。
【００３７】
ピン１３０は、圧入に代えて螺合あるいは接着剤により固定してもよく、更に、ハンドルアーム部４４と別部材で形成されたピン１３０に代えて、基端部４８に一体成形したピン状の凸部（図示しない）を端面４８ａから突出させてもよい。いずれの場合も、これらのピン１３０あるいは凸部は、基端部４８の底面４８ｂから離隔した頂部の近部に配置することが好ましい。
【００３８】
このように各ハンドルアーム部４４の基端部４８を連結手段で互いに接合連結することにより、実際にハンドル１６Ｅを操作してスプール１４（図１参照）に釣糸を巻取る巻取操作時に、ハンドル１６Ｅのツマミ部５０（図２参照）を握持した状態で、締結装置４６のハンドル軸６２に沿ってリール本体１２ａ側に押付けるような力が作用したとしても、各ハンドルアーム部４４の基端部４８の端面４８ａ間に、互いに連結手段で補強された接合部が形成されるため、ハンドルアーム部４４の端面４８ａ間に不要な隙間が発生するのが抑制され、これにより、ガタ付きの発生が防止され、基端部４８が補強とされる。
【００３９】
図１５は、第７の実施形態におけるハンドル１６Ｆを示す。  
この実施形態では、連結手段が、端面４８ａにそれぞれ形成された一対の鉤状の凸部１３４と凹部１３６とで形成されており、これらの凸部１３４と凹部１３６とは、共通の傾斜面１３５を介して隣接する凹凸部を形成する。この傾斜面１３５は、凸部１３４を先端側が拡大したありほぞ状に形成すると同時に、凹部１３６を開口側が狭いあり溝状に形成する。これらの凸部１３４と凹部１３６とは、基端部４８の底面４８ｂから頂部まで、端面４８ａの上下方向に沿う全体に形成することもできる。
【００４０】
図１６および図１７は、第８の実施形態におけるハンドル１６Ｇを示す。  
この実施形態では、連結手段が、端面４８ａのそれぞれ整合する位置に対向させて形成されたあり溝１３８，１３８とこれに嵌合する１つの鉤あるいはキー部材１４０とで形成されている。あり溝１３８は、図１６に示すように、底面４８ｂから頂部まで貫通させて形成することは必ずしも必要ないが、少なくとも底面４８ｂから離隔した位置で各端面４８ａ間を接合することが好ましい。
【００４１】
図１８は、第９の実施形態におけるハンドル１６Ｈを示す。  
この実施形態は、連結手段が固定ねじ１４２で形成されている。この固定ねじ１４２は、一方のハンドルアーム部４４の基部４８に形成した横方向穴１４４から挿入し、他方のハンドルアーム部４４の端面４８ａに開口するねじ孔１４６に螺合する。この横方向穴１４４に、図示しないプラグを装着しておいてもよい。
【００４２】
これらの第７から第９の実施形態におけるハンドル１６Ｆ，１６Ｇ，１６Ｈも、第６の実施形態におけるハンドル１６Ｅと同様に、連結手段により、釣糸を巻取操作時における互いに接合した端面４８ａ間の離間が防止される。
【００４３】
なお、上述の実施形態では、２本のハンドルアーム部４４を有するハンドルについて説明してきたが、本発明の魚釣用リールは３本あるいはそれ以上のハンドルアーム部を有するハンドルを用いる可能である。また、本発明は、いずれかの実施形態に限られるものではなく、それぞれの実施形態についても、必要に応じて適宜に組み合わせることが可能である。例えば、図１０および図１１に示す結合プレート１１４およびボルト１１６を第１の実施形態に組み合わせることも可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明の好ましい実施形態による魚釣用リールの側面図。
【図２】図１に示す魚釣用リールの一部を欠截した状態で示す後方からの断面図。
【図３】図１に示す魚釣用リールのハンドルの基端部を示し、（Ｂ）は（Ａ）のＢ−Ｂ線に沿う図。
【図４】ハンドルアーム部を締結装置で結合した状態の断面図。
【図５】２つのハンドルアーム部の結合直前の状態を示し、それぞれ図４のＡ−Ａ線およびＢ−Ｂ線に沿う図。
【図６】ハンドルアーム部と締結装置との分解図。
【図７】第２の実施形態による各ハンドルアーム部の基端部を連結した状態の説明図。
【図８】第３の実施形態による各ハンドルアーム部の基端部を結合部材に連結した状態の説明図。
【図９】図８のハンドルアーム部の基端部と結合部材とを分解した状態で示す説明図。
【図１０】第４の実施形態におけるハンドルアーム部の基端部を回転軸に連結した状態を示す説明図。
【図１１】図１０のハンドルアーム部と回転軸とを分解した状態で示す説明図。
【図１２】第５の実施形態におけるハンドルアーム部を連結した状態の説明図。
【図１３】第６の実施形態におけるハンドルアーム部の基端部の縦断面図。
【図１４】図１３のハンドルアーム部の基端部の一部を断面で示す平面図。
【図１５】第７の実施形態におけるハンドルアーム部の基端部の部分断面図。
【図１６】第８の実施形態におけるハンドルアーム部の基端部の縦断面図。
【図１７】図１６のハンドルアーム部の基端部の一部を断面で示す平面図。
【図１８】弟の実施形態におけるハンドルアーム部の基端部の縦断面図。
【符号の説明】
【００４５】
１０…魚釣用リール、１２ａ…リール本体、１４…スプール、１６…ハンドル、１８…回転軸、４４…ハンドルアーム部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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