(57)【要約】【課題】カウンタースペースを増床させる作業を行う際に、周囲のスペースを要していた。【解決手段】サブカウンター４０を、未使用時にはキッチン１００の外周を構成するいずれかの側面部材内に盤面を略鉛直方向にして収容し、使用時には同側面部材内からそのまま鉛直上方向に引き上げるとともに、屈折部位にてサブカウンター４０の上方部位４０ａをキッチン１００の内側に折り曲げてメインカウンター１０の上方にて所定間隔を保って略水平に支持する。従って、元々存在するメインカウンター１０の占める面積よりも外側のスペースを一切要すること無く、サブカウンター４０を取り出してセッティングすることができる。さらに、サブカウンター４０を収容する側面をキッチンスペースの壁面に隙間無く沿わせてキッチン１００を設置でき、キッチンの省スペース化を図ることができる。【選択図】  図２
2006223355.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
キャビネットの上部に配置されるメインカウンターと当該メインカウンターとは別の平面スペースを確保するためのサブカウンターとを備えるカウンター構造であって、
上記サブカウンターは、キャビネットに形成された所定の収容空間内に盤面を略鉛直方向にした状態にて収容される収容位置と、上記収容位置から略鉛直方向に引き上げられるとともに、屈折させて少なくとも一部の盤面がメインカウンターと略平行となる使用位置とに変更可能であることを特徴とするカウンター構造。
【請求項２】
上記サブカウンターは、上記使用位置において盤面をメインカウンターと略平行に支持可能な脚部を有していることを特徴とする請求項１に記載のカウンター構造。
【請求項３】
上記収容空間は、サブカウンターが引き上げられた際に同収容空間の内部において同サブカウンターを複数の高さ位置にて保持可能なサブカウンター保持手段を備えることを特徴とする請求項１または請求２に記載のカウンター構造。
【請求項４】
上記サブカウンターは、外部へ引き出し可能な延長部材を備えることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれかに記載のカウンター構造。
【請求項５】
上記収容空間は、キャビネットの側面部に形成されることを特徴とする請求項１〜請求項４のいずれかに記載のカウンター構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、キッチンやテーブルに適用して好適なカウンター構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、主たるカウンター面となる天板２と、これとは別の補助的なカウンター面である補助天板３や物品載置台１５や可動棚４３，４９を備えた対面式のキッチンが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００４‐４９５６５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上記文献においては、補助天板３等を補助的なカウンターとして使用するには、これらを回動させたり水平方向に引き出す必要があり、キッチン周辺にそのためのスペースを確保しておかなければならなかった。特にキッチンを壁面に沿って設置しようとする場合には、補助天板３等を回動させたりするスペースを確保することが難しく設置をすることができない場合もあった。
【０００４】
また、上記物品載置台１５については、棚としての使用、不使用にかかわらずブラケットとともにキャビネットに支持されているため、使用しない場合に却って邪魔になることがあった。
【０００５】
本願発明は、上記課題にかんがみてなされたもので、サブカウンターの使用位置や収納位置への変更の際に、周囲にその為のスペースを必要とせず、設置位置も制限されないカウンター構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明は、キャビネットの上部に配置されるメインカウンターと当該メインカウンターとは別の平面スペースを確保するためのサブカウンターとを備えるカウンター構造であって、上記サブカウンターは、キャビネットに形成された所定の収容空間内に盤面を略鉛直方向にした状態にて収容される収容位置と、上記収容位置から略鉛直方向に引き上げられるとともに、屈折させて少なくとも一部の盤面がメインカウンターと略平行となる使用位置とに変更可能としてある。
【０００７】
上記のように構成した請求項１においては、サブカウンターは未使用時には、キャビネットに形成された所定の収容空間内に盤面を略鉛直方向にした収容位置にて収容されており、メインカウンターのみによる平面スペースが確保されている。一方、サブカウンターを使用する場合には、収容位置から略鉛直方向に所定の距離だけ引き上げる。そして、屈折させることにより、少なくとも一部の盤面がメインカウンターと略平行となる使用位置に変更可能であり、その結果、多層式のカウンターが形成される。
このように、本発明によれば、サブカウンターは未使用時における収容位置では全く邪魔にならず、使用するときはメインカウンター外部のスペースを必要とすることなく容易にセッティングでき、また、壁面に沿った位置にも設置できる等、設置場所が制限されない。さらに、メインカウンターの外側への面積の拡大を伴わずカウンタースペースを拡大することができる。
【０００８】
請求項２の発明は、請求項１に記載のカウンター構造において、上記サブカウンターは、上記使用位置において盤面をメインカウンターと略平行に支持可能な脚部を有している構成としてある。
従って、上記脚部によりサブカウンターを安定した状態で支持することができる。むろん、脚部はサブカウンターをメインカウンター上にて略水平に支持できる長さに設計しておく。
【０００９】
使用位置においてサブカウンターを利用している間はその高さを維持しておく必要があるとともに、そのサブカウンターの高さを調節することができれば、使い勝手が向上する。そこで、請求項３の発明は、請求項１または請求２に記載のカウンター構造において、上記収容空間は、サブカウンターが引き上げられた際に同収容空間の内部において同サブカウンターを複数の高さ位置にて保持可能なサブカウンター保持手段を備える構成としてある。
サブカウンター保持手段の具体的構成は様々に考えられ、例えば、収容空間側の複数の高さ位置に突起を設け、サブカウンターをある高さにまで引き上げた際に複数の突起の一つを選択してサブカウンター側に設けた所定の凹部と係合させることにより、サブカウンターを所望の高さ位置に保持する構成としてもよい。
なお、サブカウンターの高さを調整可能とした場合には、上記脚部もサブカウンターの高さ変化に対応可能な構成とすることが望ましい。
【００１０】
請求項４の発明は、請求項１〜請求項３のいずれかに記載のカウンター構造において、上記サブカウンターは、外部へ引き出し可能な延長部材を備える構成としてある。
つまり、サブカウンターの先端部位から、さらに延長部材を延出可能とすれば、より多くのカウンタースペースを確保でき、調理作業等の効率が上がる。
【００１１】
上記収容空間を形成する部位の一例として、請求項５の発明は、請求項１〜請求項４のいずれかに記載のカウンター構造において、上記収容空間は、キャビネットの側面部に形成される構成としてある。
本発明においては、収容空間より外側にオープンスペースが確保されていない状況であってもサブカウンターをメインカウンターの上方に容易にセッティングできる。そのため、いずれかの側面を室内の壁面にほぼ当接させて設置することの多い上記キャビネットにおいても、側面部に収容空間を形成することができる。また、側面部に収容空間を形成してサブカウンターを収納するため、キャビネットの内部空間に不要に干渉することなく、キャビネット自体の収容能力を低下させるといった不都合も生じさせない。
【発明の効果】
【００１２】
以上説明したように、本発明によれば、サブカウンターを所定距離だけ鉛直上方に引き上げて屈折させるだけでメインカウンターと併せた多層式のカウンターとなるため、サブカウンターを使用可能とするためのスペースをメインカウンターよりも外側に確保しておく必要がなく、カウンタースペースの拡大とキッチン空間における省スペース化とを両立することができる。また、サブカウンターによるカウンタースペースの拡大は、全てメインカウンターのそばに立つ使用者から近い範囲において実現されるため、拡大後のカウンタースペースを利用する際の使用者の移動が殆どなく、調理作業等の効率が向上する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
図１，２は、本発明にかかるカウンター構造を採用したキッチンの一部を斜視図により示している。
キッチン１００は、キッチンスペース内の所定位置に設置されており、概略、開き戸や引き出しなどの収納スペースを有するキャビネット２０と、キャビネット２０の上部に配置されたメインカウンター１０と、サブカウンター４０とからなる。また、図示は省略してあるが、メインカウンター１０の所定位置には水栓を備えたシンクが形成されている。同図では、使用者がキッチン１００を使用する際に立つ側を手前側と記している。以下においては、キッチン１００の左右の側面部のうち手前側から見て右側に位置する側面部３０内にサブカウンター４０を収容する場合を例に説明を行う。
【００１４】
図１では、全体が略板状のサブカウンター４０が、側面部３０内に形成された収容空間３０ａにその盤面が略鉛直方向となるように立った状態で収容された収容位置とされている。つまり、サブカウンター４０を使用しない場合は、同図の如くサブカウンター４０を収容位置としておく。収容空間３０ａは、側面部３０の内部において、サブカウンター４０の全体を収容可能な大きさに形成された空間であり、上方に開口３０ｂを形成することで、サブカウンター４０を鉛直上方向に引き上げ可能としている。
【００１５】
図２では、サブカウンター４０を使用する場合の態様を示している。
サブカウンター４０を使用する場合には、先ず、開口３０ｂからサブカウンター４０を略鉛直上方向にそのまま引き上げる。次に、所定の高さまで引き上げたところで、外部に露出した部位の所定位置に形成された屈折部位４０ｃを境に、サブカウンター４０の先端側をキッチン１００の内側に折り曲げる。サブカウンター４０は、二枚の板状部材を蝶番（図示せず）によって接続することで成り立っており、蝶番によって接続された部位が上記屈折部位４０ｃに対応する。ここで、サブカウンター４０のうち、屈折部位４０ｃから折り曲げられる部位を上方部位４０ａと、屈折部位４０ｃよりも下方であって盤面が略鉛直方向のままである部位を下方部位４０ｂとも呼ぶ。
【００１６】
折り曲げられた上方部位４０ａはその盤面が略水平となり、メインカウンター１０と所定の間隔を保った状態にて略平行となる使用位置となる。その結果、カウンタースペースが上方部位４０ａの分拡大される。なお、メインカウンター１０の上方に重なった上方部位４０ａは、メインカウンター１０の面積範囲内に収まっているものとする。サブカウンター４０の使用位置における態様の概略は上記の通りであるが、その高さを維持する手段や、メインカウンター１０上にてサブカウンター４０を支持する手段などについて説明する。
図３は、サブカウンター保持手段の一例を示している。同図は、図２のＡ‐Ａ線にて縦方向に切断した断面図であって、側面部３０とサブカウンター４０（下方部位４０ｂ）の側面部４０ｂ１とが接近している範囲を拡大的に示している。
【００１７】
側面部３０におけるサブカウンター４０の縁部４０ｂ１と相対する面には、複数の高さ位置においてそれぞれに保持手段３０ｃが形成されている。各保持手段３０ｃは、上記縁部４０ｂ１と相対する面に形成された凹部３０ｃ１と、同凹部３０ｃ１の奥方から凹部３０ｃ１の開口側へ向かって取り付けられたスプリング３０ｃ２と、同スプリング３０ｃ２の先端に取り付けられた係止ピン３０ｃ３とからなる。係止ピン３０ｃ３は、スプリング３０ｃ２によって常時サブカウンター４０側に付勢されている。一方、縁部４０ｂ１の所定箇所には、凹部４０ｄが形成されており、同凹部４０ｄはいずれかの係止ピン３０ｃ３を挿入して係合可能に構成されている。
【００１８】
つまり、サブカウンター４０の高さ位置を徐々に変化させていく過程にて、凹部４０ｄがいずれかの凹部３０ｃ１と高さ位置が一致したときに、同一致した凹部３０ｃ１と係止ピン３０ｃ３とが係合する。その結果、サブカウンター４０の高さ位置がその状態にて保持され、落下することが防止される。なお、各保持手段３０ｃには、その係止ピン３０ｃ３の位置を凹部３０ｃ１の奥方に押し込み、係止ピン３０ｃ３と凹部４０ｄとの係合を解除させるための係止ピン解除機構を設けておき、使用者が所望の凹部３０ｃ１を選択できるように構成している。
【００１９】
このように、図３の構成によれば、引き上げたサブカウンター４０を落下させずに保持することができる。また、サブカウンター４０の高さを様々に調節することができる。かかる構成の結果、メインカウンター１０上に置く物品の高さを考慮してサブカウンター４０の高さを変更することもできる。なお同図では、下方部位４０ｂの手前側の縁部４０ｂ１とこれに相対する側面部３０の部材との間における保持手段３０ｃのみ示しているが、下方部位４０ｂの奥側の縁部とこれに相対するキャビネット２０を形成する部材との間にも上記と同様の保持手段を設けてもよい。
【００２０】
図４は、サブカウンター保持手段の他の例を示している。同図は、図２のＢ‐Ｂ線にて縦方向に切断した断面図であって、収容空間３０ａの内部形状とサブカウンター４０（下方部位４０ｂ）とを中心に示している。
当該他の例においては、収容空間３０ａの内壁のうちキャビネット２０に近い側の内壁の形状を、上方に近付くにしたがいその厚みが段階的に薄くなるようにし、厚みが変化する各箇所において略水平な段部３０ｄを形成している。そして、サブカウンター４０を引き上げる過程において、下方部位４０ｂの下端４０ｂ２をいずれかの段部３０ｄ上に載置することで、サブカウンター４０の高さ位置を決定する。なお、当該他の例では、下方部位４０ｂは、収容空間３０ａ内にてキャビネット２０から遠い側から近い側へ向かって図示しない弾性部材によって付勢されている。そのため、いずれかの段部３０ｄに下端４０ｄ２を載置したサブカウンター４０は、不用意にキャビネット２０から遠い側へと移動して落下してしまうことが抑制されている。
このように、図４の構成によっても、引き上げたサブカウンター４０を落下させずに保持することができ、またサブカウンター４０の高さを様々に調節することができる。
【００２１】
図５，６，７は、上方部位４０ａ内部に備えられた脚部５０の使用態様について示している。図５，６は、図２のＣ‐Ｃ線にて縦方向に切断した断面図であって、上方部位４０ａの先端を含む一部を示しており、図７は、上方部位４０ａの先端面４０ａ２を正面から見た状態を示している。これらに示すように、上方部位４０ａには先端面４０ａ２に凹部４０ａ１が形成されており、同凹部４０ａ１には脚部５０が収容されている。脚部５０は略板状の部材とする。また、凹部４０ａ１は、先端面４０ａ２方向だけでなく、同先端面４０ａ２の近傍であって上方部位４０ａを折り曲げて略水平としたときに下方を向く上方部位４０ａの側面側にも、連続して開放されている。
【００２２】
上記脚部５０を使用する場合には、先ず上方部位４０ａを略水平とした使用位置にて、脚部５０を上方部位４０ａの先端側へ引き出す。ここで、脚部５０の後端５２の両側には略円柱状の突起５３が夫々略水平方向に突出しており、各突起５３は、凹部４０ａ１の内壁面であって各突起５３が相対する内壁面に凹状に形成されたレールにそれぞれ嵌入している。当該レールは、脚部５０の全体が凹部４０ａ１内に収容されている場合に同脚部５０の後端５２が存在する位置の近傍と先端５１が存在する位置の近傍とを結ぶように形成されている。したがって、脚部５０の先端５１を引き出すことで、両突起５３がレール内を誘導され、脚部５０の略全体が上方部位４０ａの先端側へ引き出される。
【００２３】
このようにして脚部５０の略全体が外部に露出したら、上記突起５３を中心として脚部５０を略鉛直下方向に回動させる。すると、脚部５０の先端５１が下方に存在するメインカウンター１０の表面に当接する。この結果、上方部位４０ａは下方部位４０ｂおよび脚部５０によって略水平に支持される。脚部５０の長さは、上方部位４０ａを略水平方向に折り曲げたときのその盤面とメインカウンター１０との距離に対応させて予め設計しておく。なお、上述したように本実施形態では、下方部位４０ｂを保持する高さ位置の調整によって、メインカウンター１０に対する上方部位４０ａの高さを調整可能である。そのため、上記脚部５０についても、メインカウンター１０と上方部位４０ａとの距離が変化する範囲に対応してその長さを伸縮可能な構成とする。
【００２４】
脚部５０の具体的構成は、図５〜７に示した態様に限定されることはない。例えば、脚部５０を上方部位４０ａの内部に収容するのではなく、上方部位４０ａの所定位置に取り付ける構成としてもよい。この場合、脚部５０の一端を回転可能な状態にて上方部位４０ａの所定位置に取り付け、同一端を中心として脚部５０全体を回動させ、メインカウンター１０上に脚部５０の他端を当接させて上方部位４０ａを支持することができる。
【００２５】
上記構成によって、メインカウンター１０が元々占めている面積よりも外部のスペースを使用することなくカウンタースペースを拡大させることが可能となったが、以下の構成によって、カウンタースペースをさらに拡大することができる。
図８は、上方部位４０ａから引き出し可能な延長部材を斜視図により示している。同図に示すように、上方部位４０ａには先端面４０ａ２に凹部４０ａ３が形成されている。同凹部４０ａ３は、板状の延長部材６０の略全体を収容可能な大きさに形成される。
【００２６】
かかる構成においては、上方部位４０ａを折り曲げてメインカウンター１０とともに多層式のカウンターとする使用位置とした際に、延長部材６０を凹部４０ａ３から引き出せば、上方部位４０ａの盤面の高さとほぼ同じ高さにおいて、カウンタースペースをさらに拡大することができる。なお、図５〜７に示した脚部５０の構成と上記延長部材６０の構成とを併用する場合には、上方部位４０ａの内部において、脚部５０を収容するための凹部４０ａ１と延長部材６０を収容するための凹部４０ａ３との位置が重ならないようにずらして形成する。
【００２７】
ここで、サブカウンターを収容する部位は、図１，２に示した側面部３０内に限られないことは言うまでもない。
図９は、奥側の側面部内にサブカウンターを収容したキッチンを斜視図により示している。同図においては、奥側の側面部７０内にサブカウンター８０を収容する。そして、サブカウンター８０を使用する場合には、側面部７０の上面の開口よりサブカウンター８０を略鉛直上方向に引き出し、キッチン２００の内側に屈折部位で折り曲げ、メインカウンター１０と略平行に支持する。なお、キッチン２００においても、上述したサブカウンター保持手段やサブカウンターに備えた脚部や延長部材の構成を適用可能である。  
【００２８】
このように本発明によれば、サブカウンター４０を、未使用時にはキッチン１００の外周を構成するいずれかの側面部内に盤面を略鉛直方向にした収容位置とし、使用時には同側面部からそのまま鉛直上方向に引き上げるとともに、屈折部位にてサブカウンター４０の上方部位４０ａをキッチン１００の内側に折り曲げてメインカウンター１０の上方にて所定間隔を保って略水平に支持する使用位置とすることができる。したがって、元々存在しているメインカウンター１０の占める面積よりも外側のスペースを一切要すること無く、サブカウンター４０を取り出してセッティングすることができる。さらに上記構成のため、サブカウンター４０を収容する側面部をキッチンスペースの壁面に隙間無く沿わせてキッチン１００を設置でき、キッチンの省スペース化を図ることができる。
【００２９】
さらに、収容されているサブカウンター４０を引き出して屈折させるだけなので、サブカウンター４０のセッティング作業自体が極めて簡易であり、必要に応じたサブカウンター４０の使用位置・収納位置の切替えが非常に容易である。
さらに、カウンタースペースの拡大は、あくまでメインカウンター１０の面積範囲内において多層状にて実現されるため、拡大したスペースは全てキッチン１００を使用する使用者の近傍にある。そのため、カウンタースペース上に物を置いたり、あるいは物を取ったりする際に、遠くへ手を伸ばしたり移動したりする必要がなく各作業を効率よく行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】サブカウンターが未使用状態であるキッチンの一部斜視図。
【図２】サブカウンターが使用状態であるキッチンの一部斜視図。
【図３】サブカウンター保持手段の一例を示した一部縦断面図。
【図４】サブカウンター保持手段の他の例を示した一部縦断面図。
【図５】脚部を内部に収容したサブカウンターの一部断面図。
【図６】脚部を外部に脱出させたサブカウンターの一部断面図。
【図７】脚部を内部に収容したサブカウンターの正面図。
【図８】延長部材を備えたサブカウンターの一部斜視図。
【図９】本発明を適用したキッチンの他の例についての斜視図。
【符号の説明】
【００３１】
１０…メインカウンター
２０…キャビネット
３０，７０…側面
３０ａ…収容空間
３０ｃ…保持機構
３０ｄ…段部
４０，８０…サブカウンター
４０ａ…上方部位
４０ｂ…下方部位
４０ｃ…屈折部位
４０ｄ…凹部
５０…脚部
５１…先端
５２…後端
６０…延長部材
１００，２００…キッチン
【図１】
2006223355.tif 000003
【図２】
2006223355.tif 000004
【図３】
2006223355.tif 000005
【図４】
2006223355.tif 000006
【図５】
2006223355.tif 000007
【図６】
2006223355.tif 000008
【図７】
2006223355.tif 000009
【図８】
2006223355.tif 000010
【図９】
2006223355.tif 000011