(57)【要約】      （修正有）【課題】  動脈瘤は破裂により死に至る臨床上重要な疾患であるが、侵襲的な外科的治療法のみが既存の唯一の治療法であったが、薬物的に瘤の発生または拡大を予防、あるいは瘤の退縮により破裂を阻止することができる動脈瘤予防用および／または治療用薬剤を提供する。【解決手段】ＪＮＫ阻害剤を有効成分とする動脈瘤予防および／または治療剤を提供する。詳しくは、ＪＮＫの活性化により、動脈壁の細胞外基質の分解促進と再生阻害が同時に生ずるという新知見に基づき、ＪＮＫ阻害剤により、これらの諸因子を綜合的に是正し、延いては細胞外基質の崩壊を防止することにより、動脈瘤の発症、進展或いは破裂を予防し、進んで動脈瘤患者の生命予後の改善を図るものである。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＪＮＫ阻害活性を有する物質を有効成分とする動脈瘤予防および／または治療剤。
【請求項２】
動脈瘤予防剤である場合、薬物的な瘤拡大抑制作用を有する物質を有効成分とすることを特徴とする請求項１の動脈瘤予防および／または治療剤。
【請求項３】
動脈瘤治療剤である場合、薬物的な瘤退縮作用を有する物質を有効成分とすることを特徴とする請求項１の動脈瘤予防および／または治療剤。
【請求項４】
動脈瘤が真性大動脈瘤と解離性大動脈瘤とを含む大動脈瘤である請求項１から３のうちいずれかに記載の動脈瘤予防および／または治療剤。
【請求項５】
動脈瘤が腹部大動脈瘤と胸部大動脈瘤を含む大動脈瘤である請求項１から４のいずれかに記載の動脈瘤予防および／または治療剤。
【請求項６】
前記物質が、ＪＮＫ阻害活性を有する化合物またはその薬理学上許容される塩であり、それを有効成分とする請求項1から５のいずれかに記載の動脈瘤予防および／または治療剤。
【請求項７】
ＪＮＫ阻害活性を有する化合物が、ピラゾロアントロン及びその誘導体から選ばれる請求項６に記載の動脈瘤予防および／または治療剤。
【請求項８】
前記物質が、ＪＮＫ活性を阻害するペプチドまたは核酸である請求項１から５のいずれかに記載の動脈瘤予防および／または治療剤。
【請求項９】
前記物質を含有する医薬が、経口薬であることを特徴とする請求項１から８のいずれかに記載の動脈瘤予防および／または治療剤。
【請求項１０】
前記物質を含有する医薬が、注射薬であることを特徴とする請求項１から８のいずれかに記載の動脈瘤予防および／または治療剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、注射投与あるいは経口投与等により、生体内で有効にＪＮＫ（ｃ−Ｊｕｎ  Ｎ−ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｋｉｎａｓｅ）の活性を阻害する物質を用いた、動脈瘤の予防および／または治療に関する。
【背景技術】
【０００２】
虚血性心疾患や脳血管障害など血管病変を主体とする循環器疾患による死亡者数は増加の一途をたどっており、現在ではほぼ悪性腫瘍と並んで、わが国における病死原因の第１位となる勢いである。その中でも動脈瘤の罹患数は特に増加の傾向にある。動脈瘤は、大動脈や末梢動脈の動脈壁が脆弱化することにより形成される膨らみであり、壁全層が拡大する真性動脈瘤と血管壁が裂けて血管壁内に血液が流入することによって発生する解離性動脈瘤とが知られている。いずれも進行とともに瘤径が拡大し、放置すればいずれ破裂して死に至る疾患である。このように臨床上重要な疾患であるにもかかわらず、その生命予後の改善のためにでき得る現在唯一の治療方法は外科的治療（外科的切除あるいはステントグラフト留置等）である。しかしながら、手術自体患者への負担が大きく、手術の危険性が動脈瘤破裂の危険性を上回る場合もまれではないため、新たな動脈瘤低侵襲治療、特に薬物療法が望まれていた。
【０００３】
動脈瘤は、動脈壁を構成している細胞外基質の分解亢進あるいは合成異常により動脈壁が脆弱化することによって発症し、進展、そして破裂に至ると考えられている。これまでに、細胞外基質の分解酵素の一群であるマトリックスメタロプロテアーゼ（以下、「ＭＭＰ」という。）が動脈瘤の病態において重要であるとされ、動脈瘤の進展予防法としてＭＭＰ活性阻害物質も有効であろうと注目されていた。実際米国においてはＭＭＰ活性阻害薬を用いて治験が実施されたが、明らかな瘤の進展防止効果は確認されなかった（非特許文献１）。
【非特許文献１】Ｊ．Ｖａｓｃｕｌａｒ  Ｓｕｒｇｅｒｙ  ３６：１−１２項（２００２）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
動脈瘤は、放置すると次第に拡大し、やがて破裂して死に至る病気であり、破裂以前にはほとんど無症状である。したがって、「動脈瘤に対する有効な治療」とは、この破裂を防止し、生命予後を改善するに他ならない。また、破裂の危険性は瘤径が大きくなるほど高まってくる。このため瘤破裂の可能性がほとんどない小径動脈瘤に対しては、それ以上拡大しないような「拡大予防」効果をもつ薬剤が、治療効果をもつと考えられる。このような「拡大予防」効果をもつ薬剤は、動物実験レベルでは幾つか文献報告がみられる。しかしながら、径が大きく瘤破裂の可能性がある動脈瘤に対しては、「拡大予防効果」のみの薬剤では、破裂の可能性を軽減したことにならず治療効果をもつとは言えない。実際、発見時にはすでに破裂の危険性がある大きさに達していることが大半である。これらの径が大きい動脈瘤に対しては、瘤を退縮させ破裂の危険性を回避できてこそはじめて治療薬といえる。しかしながら、これまで瘤を薬物的に退縮することは非現実的とされ、薬物的な瘤退縮の報告は実験的にも皆無である。
【０００５】
そこで、本発明は、動脈瘤の予防ならびに治療に有効な薬剤を用いた、動脈瘤の予防および／または治療を目的とする。より詳細には、本発明は、発生した動脈瘤に対する治療全般に関わり、薬物的に瘤の発生または拡大を予防、あるいは瘤の退縮により破裂を阻止することができる動脈瘤予防用および／または治療用薬剤の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、ｃ−Ｊｕｎアミノ末端キナーゼ（ＪＮＫ）阻害活性を有する物質が動脈瘤予防および／または治療剤として有効であることを見出し、本発明を完成した。
【０００７】
本発明は、ＪＮＫ阻害活性を有する物質の、薬物的な瘤拡大抑制作用を用いる動脈瘤予防剤を要旨とする。
【０００８】
本発明は、ＪＮＫ阻害活性を有する物質の、薬物的な瘤退縮の作用を用いる動脈瘤治療剤を要旨とする。
【０００９】
動脈瘤が真性大動脈瘤と解離性大動脈瘤を含む大動脈瘤であり、その場合、本発明は、ＪＮＫ阻害活性を有する物質を用いる動脈瘤予防および／または治療剤を要旨とする。
【００１０】
動脈瘤が腹部大動脈瘤と胸部大動脈瘤を含む大動脈瘤であり、その場合、本発明は、ＪＮＫ阻害活性を有する物質を用いる動脈瘤予防および／または治療剤を要旨とする。
【００１１】
ＪＮＫ阻害活性を有する物質が、ＪＮＫ阻害活性を有する化合物またはその薬理学上許容される塩であり、それを有効成分とする動脈瘤予防および／または治療剤を要旨とする。
【００１２】
ＪＮＫ阻害活性を有する化合物が、ピラゾロアントロン及びその誘導体から選ばれており、その場合、本発明は、ピラゾロアントロン及びその誘導体またはその薬理学上許容される塩を有効成分とする動脈瘤予防および／または治療剤を要旨とする。
【００１３】
ＪＮＫ阻害活性を有する物質が、ＪＮＫ活性を阻害するペプチドまたは核酸であり、その場合、本発明は、ＪＮＫ活性を阻害するペプチドまたは核酸を用いる動脈瘤予防および／または治療剤を要旨とする。
【００１４】
本発明は、ＪＮＫ阻害活性を有する物質を有効成分とする医薬が、経口薬であることを特徴とする動脈瘤予防および／または治療剤を要旨とする。
【００１５】
本発明は、ＪＮＫ阻害活性を有する物質を有効成分とする医薬が、注射薬であることを特徴とする動脈瘤予防および／または治療剤を要旨とする。
【発明の効果】
【００１６】
本発明は、ＪＮＫ阻害活性を有する物質を用いる動脈瘤予防および／または治療剤を提供することができる。ＪＮＫの活性化により細胞外基質の分解促進と再生阻害が同時に生ずるという病態機序に基づき、ＪＮＫ阻害剤により、これらの諸因子を総合的に是正し、延いては細胞外基質の崩壊を防止することにより、動脈瘤の発症や拡大を予防し、或いは瘤を退縮せしめることができる。すなわち、ＪＮＫ阻害剤により動脈瘤の破裂が根本的に防止でき、進んで動脈瘤患者の生命予後の改善を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本発明者らは、上記の技術的背景に鑑み、さらに有効な動脈瘤の予防を含めた治療用薬剤の開発を目指して培養実験系を用いた基礎的研究を重ねた結果、細胞外基質の代謝バランスを分解の方向に統合的に制御し、その多面的な作用の結果、動脈壁の脆弱化をもたらす鍵因子としてＪＮＫを見出した。
【００１８】
ＪＮＫは、ｃ−Ｊｕｎのアミノ末端をリン酸化する酵素で、ＭＡＰキナーゼの一種であり、インターロイキン１（ＩＬ−１）、腫瘍壊死因子−α（ＴＮＦ−α）等のサイトカインや紫外線照射、熱ショック、高浸透圧等の物理化学的なストレス刺激で活性化される酵素の一種である。ＪＮＫはまた、ｃ−Ｊｕｎを構成遺伝子とする転写因子ＡＰ−１をリン酸化し、炎症に関与する遺伝子Ｃｏｘ−２等の発現をも誘導することが知られており、またアポトーシスに関与するとも考えられていたため、ＪＮＫ阻害剤はこれらの研究に用いられていた（Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ９８：（２４）１３６８１−１３６８６（２００１）、特表２００３−５１１０７１号公報）。しかしながら、ＪＮＫ阻害剤の動脈瘤に対する効果については不明であった。
【００１９】
本発明者らは、ＪＮＫが活性化すると、複数のＭＭＰ酵素群、リポカリン２、誘導性一酸化窒素合成酵素（ｉＮＯＳ）やＩＬ−１等の発現が亢進され、その結果、主な細胞外基質分解系であるＭＭＰ−９活性が著しく亢進すること、ＭＭＰ抑制因子（ＴＩＭＰ−３）が減少すること、さらにそれのみならず、ＪＮＫの活性化は同時に、プロコラーゲンや細胞外基質合成に必須の酵素群（リジン水酸化酵素、リジン酸化酵素あるいはプロリン水酸化酵素）の発現を抑制し、細胞外基質の合成系を統合的に抑制することを培養実験系の検討からつきとめた。
【００２０】
すなわちＪＮＫは動脈壁において細胞外基質代謝のバランスを分解の方向に統合的に制御する主要な因子であると考えられる。
【００２１】
一般に血管壁の構造の破壊にはＭＭＰを始めとする多くの蛋白分解酵素が関与しているとされ、動脈瘤の場合、特にＭＭＰ−９が重要でることがＰｙｏらの実験（Ｊ．ｃｌｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．１０５：１６４１−１６４９（２０００））により示されている。また、臨床サンプルを用いたＴｈｏｍｐｓｏｎらの実験結果（Ｊ．ｃｌｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．９６：３１８−３２６（１９９５））やＭｃＭｉｌｌａｎらの解析結果（Ｃｉｒｃｕｌａｔｉｏｎ  ９６：２２２８−２２３２（１９９７））から、ヒトの動脈瘤組識にも多くのＭＭＰ−９が認められることが明らかとなっている。一方、細胞外基質の分解系のみならず、合成系の異常が動脈瘤の病態に関与していることも考えられる。Ｏ’Ｄｏｎｎｅｌｌらによると高脂血症マウスにリジン酸化酵素阻害剤を投与して合成系を抑制すると大動脈瘤が発症した（Ｃｉｒｃｕｌａｔｉｏｎ  １０８：（ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔ  ＩＶ），ＩＶ−２５２（２００３））。また本発明者らが、動脈瘤モデルマウスにリジン酸化酵素を遺伝子導入して合成系を回復すると大動脈瘤の拡大が抑制された。
【００２２】
本発明者らはこれらの新知見を基にして、ＪＮＫ阻害が生体においても培養実験系と同様に細胞外基質代謝バランスの異常を是正するか否か、さらにはＪＮＫ阻害剤の投与が動脈瘤の予防または治療のための薬物療法として有用か否かを複数の動脈瘤動物モデルにおいて検討し、本発明を完成するに至った。
【００２３】
本発明は、ＪＮＫの活性を阻害することにより、前記のとおりリポカリン２、ｉＮＯＳ、ＩＬ‐１或いはＭＭＰ‐９など動脈壁を構成する細胞外基質の崩壊を助長する因子の働きを統合的に阻害し、且つプロコラーゲンおよび細胞外基質合成に必須な酵素群（リジン水酸化酵素、プロリン水酸化酵素及びリジン酸化酵素）の発現の是正により動脈壁の細胞外基質合成能を回復させるものである。
【００２４】
したがって本発明においては、ＪＮＫの活性を阻害することが、直接的に動脈壁の細胞外基質代謝バランスを改善し、動脈瘤の予防および／または治療に有効であり、注射投与あるいは経口投与等により、生体内で有効にＪＮＫの活性を阻害する物質を用いるかぎり、薬物的なＪＮＫ阻害手段は特に制限されない。
【００２５】
本発明でいうＪＮＫは、ＪＮＫ１、ＪＮＫ２およびＪＮＫ３を含み、これらＪＮＫ１、ＪＮＫ２およびＪＮＫ３の３種類の遺伝子には、それぞれコードされたいくつかのアイソフォームが存在することが知られている。本発明におけるＪＮＫ阻害とは、これらアイソフォームに特異的な阻害と非特異的な阻害の両方を含むものである。
【００２６】
本発明でいう動脈瘤には、通常、動脈瘤といわれる病態を全て含むものである。
動脈瘤はその発生部位、その原因、またはその形状により様々に分類され、例えば、発生部位による分類としては、胸部大動脈瘤や腹部大動脈瘤を含む大動脈瘤、脳動脈瘤や腎動脈瘤などの内臓動脈瘤または末梢動脈に発生する瘤等が挙げられる。壁構造によっては、真性動脈瘤、解離性動脈瘤、仮性動脈瘤等に分類される。原因による分類としては、動脈硬化性動脈瘤、炎症性動脈瘤、先天性動脈瘤、外傷性動脈瘤または細菌性動脈瘤、真菌性動脈瘤、梅毒性動脈瘤に代表される感染性動脈瘤等が挙げられる。形状による分類としては、嚢状動脈瘤と紡錘状動脈瘤等が挙げられるが、本発明は特に限定されない。
【００２７】
動脈瘤の予防とは、動脈瘤の瘤破裂の可能性がほとんどない小径動脈瘤に対して、それ以上の拡大を阻止する「拡大予防」のほかに、血管壁の脆弱化を防ぎ動脈瘤の発生を防ぐこともその予防に含まれる。さらには、発生予防または拡大予防によって達成される破裂の予防も含まれる。したがって、広義の動脈瘤治療には予防も含まれる。
本発明でいう動脈瘤治療とは、狭義の動脈瘤治療であり、すでに破裂の可能性を有する動脈瘤を退縮あるいは消失させることにより破裂の危険性を回避する動脈瘤の根本的治療を意味する。
【００２８】
本発明において、ＪＮＫ阻害活性を有する物質としては、既知のＪＮＫ阻害活性を有する化合物またはその薬理学上許容される塩、既知のＪＮＫ活性を阻害するペプチドまたは核酸が例示される。
【００２９】
上記のＪＮＫ阻害活性を有する化合物は次の一般式（１）ないし（１３）で示される化合物からなる群から選択される少なくとも一の化合物が例示される。
【００３０】
一般式（１）
【化１】
2006089455.tif 000002
［但し、上記式中、Ｒ１とＲ２は、それぞれ同一または異なり、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、ニトロ基、三フッ化メチル基、スルホニル基、カルボキシル基、アルコキシカルボニル基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールアルキルオキシ基、アリールアルキル基、シクロアルキルアルキルオキシ基、シクロアルキルオキシ基、アルコキシアルキル基、アルコキシアルコキシ基、アミノアルコキシ基、モノまたはジアルキルアミノアルコキシ基、または次の（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、または（ｄ）の式で示されるグループのいずれかである。
【００３１】
【化２】
2006089455.tif 000003
（上記Ｒはアルキル基、Ｒ３とＲ４は末端が連結したアルキリデンまたはヘテロ原子を含むアルキリデン、或いは、それぞれ同一または異なり、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アリールアルキル基、シクロアルキルアルキル基、アリールオキシアルキル基、アルコキシアルキル基、アルコキシアミノ基、またはアルコキシ（モノまたはジーアルキルアミノ）基を表し、Ｒ５は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アリールアルキル基、シクロアルキルアルキル基、アルコキシ基、アミノ基、モノまたはジーアルキルアミノ基、アリールアミノ基、アリールアルキルアミノ基、シクロアルキルアミノ基、またはシクロアルキルアルキルアミノ基を表す。）］
【００３２】
一般式（２）
【化３】
2006089455.tif 000004
［但し、上記式中、Ｒ１は非置換または置換化アリール基またはヘテロアリール基であり、Ｒ２およびＲ３はそれぞれ同一または異なり、水素原子または、低級アルキル基であり、Ｒ４は、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、低級アルキル基および低級アルコキシ基であり、Ｒ５およびＲ６はそれぞれ同一または異なり、水素原子または、アルキル基、非置換または置換化アリール基である。］
【００３３】
一般式（３）
【化４】
2006089455.tif 000005
［但し、上記式中、Ｒ１、Ｒ２は水素原子、低級アルキル基および低級アルコキシ基、Ｘは、Ｏ、Ｓ、またはＮＨであり、Ｇは、非置換または置換化ピリミジニル基である。］
【００３４】
一般式（４）
【化５】
2006089455.tif 000006
［但し、上記式中、Ａｒ１及びＡｒ２は、互いに独立して、非置換または置換化アリール基またはヘテロアリール基であり、Ｒ１は水素原子または低級アルキル基であり、ｎは、０から５の整数であり、Ｘ１はＯまたはＳであり、Yは、少なくとも一のヘテロ原子を含む非置換若しくは置換化４−８員ヘテロ環、非置換または置換化アリール基またはヘテロアリール基である。］
【００３５】
一般式（５）
【化６】
2006089455.tif 000007
［但し、上記式中、Ｒ１、Ｒ２は互いに独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、低級アルキル基および低級アルコキシ基である。］
【００３６】
一般式（６）
【化７】
2006089455.tif 000008
［但し、上記式中、Ｘ−Ｙ−Ｚは以下の式のいずれかから選択される；
【００３７】
【化８】
2006089455.tif 000009
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３は、互いに独立して、水素原子、低級アルキル基、シクロアルキル基、非置換または置換化アリール基、アリールアルキル基であり、Ｇは非置換または置換化アリール基、ヘテロアリール基であり、Ｑ−ＮＨは下記の式である；
【００３８】
【化９】
2006089455.tif 000010
（上記式中、ＡはＮであり、ＵはＯ、Ｓ、またはＮＨである）］
【００３９】
式（７）
【化１０】
2006089455.tif 000011
【００４０】
一般式（８）
【化１１】
2006089455.tif 000012
［但し、上記式中、Ｒ１、Ｒ２およびＲ３は独立に、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、低級アルキル基、低級アルコキシ基、非置換または置換化アリール基またはヘテロアリール基であり、ＸはＮまたはＣＨである。］
【００４１】
一般式（９）
【化１２】
2006089455.tif 000013
［但し、上記式中、Ｒ１は、非置換または置換化アリール基、アリールオキシ基、ヘテロアリール基、ヘテロアリールオキシ基、または置換されたヘテロアリールオキシで置換された低級アルキルであり、Ｒ２およびＲ３は、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、低級アルキル基、低級アルコキシ基、非置換または置換化アリール基またはヘテロアリール基であり、Ｘは、ＮまたはＣＨであり、ｚで示した点線の結合は随意である。］
【００４２】
一般式（１０）
【化１３】
2006089455.tif 000014
［但し、上記式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４およびＲ５は独立に、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、低級アルキル基、低級アルコキシ基、非置換または置換化アリール基またはヘテロアリール基であり、Ｌ−Ｘ−ＹはＮＨ−ＣＯ−Ｒであり、Ｒは、非置換または置換化アリールアルキル基またはヘテロアリールアルキル基である。］
【００４３】
一般式（１１）
【化１４】
2006089455.tif 000015
［但し、上記式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４およびＲ５は、互いに独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、低級アルキル基、低級アルコキシ基、非置換または置換化アリール基またはヘテロアリール基であり、Ｒ３は、Ｘと一緒になって、完全に飽和した５〜７員環を形成しており、前記環中の各飽和炭素は、＝Ｏまたは＝Ｓで任意に、且つそれぞれ別個にさらに置換されている。Ｙは、ＣＨあるいはＮであり、ｎは１である。］
【００４４】
一般式（１２）
【化１５】
2006089455.tif 000016
［但し、上記式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４およびＲ５は、互いに独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、低級アルキル基、低級アルコキシ基、非置換または置換化アリール基、シクロアルカン基またはヘテロアリール基であり、Ｘは１から３個の炭素を有する結合またはアルキル架橋であるか、ＨＥＴＣｙと一緒になって、完全に飽和した５〜７員環を形成しており、Ｙは−ＮＨであり、ＨＥＴＣｙは、少なくとも１個のＮ原子を含有している４〜６員のヘテロアリール基である］
【００４５】
一般式（１３）
【化１６】
2006089455.tif 000017
［但し、上記式中、Ｒ７はアルキレンチオアルキル基またはアルキレンアルキルエーテル基、Ｒ８、Ｒ９はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、低級アルキル基、低級アルコキシ基またはアルコキシアルキル基である。］
【００４６】
上記に例示される一般式で示される化合物の内、特に有効なＪＮＫ阻害剤となる具体的化合物の例を、それぞれ対応する番号を付して、次の式（１）〜（１３）で示す。
【００４７】
【化１７】
2006089455.tif 000018
【００４８】
【化１８】
2006089455.tif 000019
【００４９】
【化１９】
2006089455.tif 000020
【００５０】
【化２０】
2006089455.tif 000021
【００５１】
【化２１】
2006089455.tif 000022
【００５２】
【化２２】
2006089455.tif 000023
【００５３】
【化２３】
2006089455.tif 000024
【００５４】
これらの化合物のうち、一般式（１）で示される化合物は特に効果が優れており、特に予防又は治療用として注射薬等が望ましい。前記式（２）で示されるアニリノピリミジン誘導体は注射薬としても使用可能であるが、特に経口薬として有効に使用できるため、治療用は勿論、動脈瘤予防薬として優れた有用性が期待できる。前記式（３）及び式（４）で示される化合物は、特に経口薬として有効である。
【００５５】
式（１）で表されるピラゾロアントロン骨格を有するアントラピラゾール−６−オンは、製品名ＳＰ６００１２５として市販されており、ＡＴＰに対する競合的な阻害作用により、ＩＬ‐１で刺激された細胞で、ＡＰ‐１の転写活性の抑制、ヒト末梢血単核細胞で、Ｃｏｘ‐２、ＩＬ‐２、ＩＦＮ‐α、ＴＮＦ‐αの炎症性遺伝子の発現を阻害する目的や、関節炎モデル動物で、ＭＭＰの発現と骨の破壊を抑制するため或いはＬＰＳで誘導されるＴＮＦ‐αの発現を抑制し、アポトーシス抑制のために使用されている。
【００５６】
本発明で使用される化合物は、その薬理学上許容される塩であってもよく、塩基性化合物の場合は例えばカルボン酸、スルホン酸等の有機酸、硫酸、塩酸、鉱酸等との塩が、酸性化合物の場合は例えばアルカリ金属、アルカリ土類金属、有機塩基等との塩が挙げられる。カルボン酸、スルホン酸等の有機酸としては、例えば酢酸、アジピン酸、安息香酸、クエン酸、フマール酸、アスパラギン酸、乳酸、リンゴ酸、パルミチン酸、サリチル酸、酒石酸、ベンゼンスルホン酸、カンファースルホン酸、トルエンスルホン酸が、鉱酸としては、塩酸、臭化水素酸、硫酸、リン酸等が挙げられる。アルカリ金属、アルカリ土類金属、有機塩基等としては、例えばリチウム、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、バリウム、テトラメチルアンモニウム、テトラブチルアンモニウム等が挙げられる。
【００５７】
本発明で使用される化合物は光学活性体、あるいはラセミ体、ジアステレオマー、あるいはジアステレオマーの混合物、個々のエナンチオマーからエナンチオマーの混合物までを全て包含するものである。また、置換基の結合位置等は特に限定しない限り、結合可能な位置異性体すべてを含む。更に、水和物等の溶媒和物、溶媒和物の互変異性体等のように様々な多形も本発明で使用される化合物に含まれる。
【００５８】
本発明における上記一般式で表される一連の化合物群は、それぞれ引用する公開公報、国際公表公報において開示された製造法によって製造されるが、それらの方法に限定されるものではない。
【００５９】
本発明においてＪＮＫ阻害活性を有する物質として上記一般式で表される一連の化合物が用いられる場合は、単独または溶解剤、増量剤、賦形剤あるいは担体と混合して注射剤、錠剤、顆粒剤、細粒剤、散剤、カプセル剤、貼付剤、軟膏剤、スプレー剤、溶液剤、徐放剤等の製剤とし、賦形剤または担体等の添加剤としては薬剤学的に許容されるものが選ばれ、その種類および組成は投与経路や投与方法によって決まる。例えば注射剤の場合、一般に食塩、グルコ−ス、マンニト−ル等の糖類が望ましい。経口剤の場合、でんぷん、乳糖、結晶セルロース、ステアリン酸マグネシウム等が望ましい。
【００６０】
投与経路は、経口的若しくは注射剤あるいは外用剤等により非経口的に全身性に投与される他、軟膏剤、溶液剤、貼付剤やスプレー剤等により病変部あるいは病変部近傍局所に直接投与する、カテーテル等により病変部あるいは病変部近傍に遠隔的に投与する、ステントやグラフトあるいは一体化させたステントグラフトに薬剤を結合させ、病変部あるいは病変部近傍に留置することにより徐放性に投与する方法等が選ばれる。動脈瘤予防剤としては、特に経口投与が好ましい。動脈瘤治療剤としては、その破裂の危険度によって、経口剤のみならず注射剤あるいは薬剤結合ステントグラフト等も望ましい。
【００６１】
製剤中における本化合物の含量は製剤により種々異なるが通常０．００１〜１００重量％、好ましくは０．０１〜９８重量％である。例えば注射剤の場合には、通常０．００１〜３０重量％、好ましくは０．０１〜１０重量％の有効成分を含むようにすることがよい。経口剤の場合には、添加剤とともに錠剤、カプセル剤、散剤、顆粒剤、液剤、ドライシロップ剤等の形態で用いられる。カプセル剤、錠剤、顆粒、散剤は一般に０．１〜１００重量％、好ましくは１〜９８重量％の有効成分を含む。投与量は、患者の年令、体重、症状等により決定されるが、治療量は一般に、非経口投与で０．００１〜１０ｍｇ／ｋｇ／日、経口投与で０．０１〜１００ｍｇ／ｋｇ/日である。溶液で用いる場合は、１〜１０００ｎＭの濃度で用いる。
【００６２】
本発明において、ＪＮＫ阻害剤を有効成分とする動脈瘤の予防剤又はその治療剤を注射薬とする場合には、人体に無害な溶液として用いればよいが、好ましい一態様は、ポリエチレングリコール（分子量３００〜５００程度）３０％、プロピレングリコール２０％、１５％クレモフォルイーエル、５％エタノール、３０％生理食塩水のエマルジョン化溶液として用いることができる。
【００６３】
また、本発明は、ＪＮＫ阻害剤として、ＪＮＫ活性を阻害するペプチドまたは核酸等を用いることができる。
治療剤としては、以下が挙げられる：例えば、（i）ＪＮＫインヒビターペプチドならびにその誘導体、フラグメント、アナログおよびホモログの任意の１つ以上；（ii）ＪＮＫインヒビターペプチドならびにその誘導体、フラグメント、アナログおよびホモログをコードする核酸；（iii）ＪＮＫに対して指向される抗体のすべてまたは抗原認識部位を含むフラグメントまたはこれらをコードする核酸、（iv）ＪＮＫをコードする配列に対するアンチセンス核酸または干渉ＲＮＡおよびこれらをコードする核酸、ならびに（v）モジュレーター（すなわち、インヒビター、アゴニストおよびアンタゴニスト）。
【００６４】
上記ＪＮＫ活性を阻害するペプチドまたは核酸の具体例として、例えば、
ｃ−Ｊｕｎ  Ｎ−ｔｅｒｍｉｎａｌ  Ｋｉｎａｓｅ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  １，Ｌ−ｓｔｅｒｅｏｉｓｏｍｅｒ（Ｌ−ＪＮＫＩ  １，  ＡＬＥＸＩＳ社，Ｎａｔ．Ｍｅｄ．９：１１８０−１１８６（２００３））、ｃ−Ｊｕｎ  Ｎ−ｔｅｒｍｉｎａｌ  Ｋｉｎａｓｅ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  １，Ｄ−ｓｔｅｒｅｏｉｓｏｍｅｒ（Ｄ−ＪＮＫＩ  １，ＡＬＥＸＩＳ社，Ｎａｔ．Ｍｅｄ．９：１１８０−１１８６（２００３））ＪＮＫアンチセンスオリゴヌクレオチド（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７２：３３４２２−３３４２９（１９９７））、ＪＮＫ干渉ＲＮＡ（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７９：４０１１２−４０１２１（２００４））、ドミナントネガティブＪＮＫ（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７４：３２５８０−３２５８７（１９９９））及びＪＮＫｉｎｔｅｒａｃｔｉｎｇ  ｐｒｏｔｅｉｎ−１（ＪＩＰ−１，Ｓｃｉｅｎｃｅ．２７７：６９３−６９６（１９９７））等を挙げることができる。
【００６５】
本発明のＪＮＫインヒビター、ペプチド、融合ペプチドおよび核酸は、薬学的組成物中で処方され得る。これらの組成物は、上記の物質のひとつに加えて、薬学的に受容可能な賦型剤、キャリア、緩衝剤、安定化剤または当業者に周知の他の材料を含み得る。そのような材料は、非毒性であるべきであり、そして活性成分の効力に干渉すべきではない。キャリアまたは他の材料の正確な性質は、投与経路に依存し得る（例えば、経口、静脈内、皮膚または皮下、経鼻、筋肉内、腹腔内またはパッチ経路等）。
【００６６】
経口投与のための薬学的組成物は、錠剤、カプセル、散剤または液体形態であり得る。錠剤は、固形キャリア（例えば、ゼラチンまたはアジュバント）を含み得る。液状薬学的組成物は、概して、液体キャリア（例えば、水、動物油、植物油または合成油）を含む。生理食塩水溶液、デキストロースまたは他の糖溶液もしくはグリコール（例えば、エチレングリコール、プロピレングリコールもしくはポリエチレングリコール）もまた含まれ得る。
【００６７】
静脈内、皮膚または皮下の注射、あるいは罹患部位への注射のために、活性成分は、非経口的に受容可能な水溶液またはエマルジョン液の形態であり、これは、発熱物質を含まず、そして適切なｐＨ、等張性および安定性を有する。関連分野の当業者は、例えば、等張性ビヒクル（例えば、生理食塩注射液、リンゲル注射液、乳酸リンゲル注射液）を用いて適切な溶液を調製し得る。保存剤、安定化剤、緩衝剤、抗酸化剤および／または他の添加物もまた、必要に応じて含まれ得る。
【００６８】
本発明においてはＪＮＫ阻害剤を有効成分とする薬剤を用いることにより動脈瘤の予防および／または治療が可能になるのであり、該薬剤はＪＮＫ阻害作用を有する化合物を、製薬的に許容可能な担体、希釈剤、あるいは賦形剤と組み合わせてなる組成物、あるいはより多くの他の作用剤をさらに含む組成物の形態であってよく、その使用の態様は特に問題とはならず、該薬剤は注射や内服など体内に取り込む手段は特に制限されない。
【００６９】
以下に、前記式（１）で表されるピラゾロアントロン骨格を有するアントラピラゾール−６−オン化合物（ＳＰ６００１２５（トクリス社製：ピラゾールアントロン））についての実施例を示す。
【実施例１】
【００７０】
塩化カルシウム処置マウス動脈瘤モデルによるＪＮＫ阻害実験
［方法］Ｌｏｎｇｏらの方法（Ｊ．ｃｌｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．１１０：６２５−６３２（２００２））に準じてマウスにおいて塩化カルシウム処置による腹部大動脈瘤モデルを作製した。即ち、７週齢のＣ５７ＢＬ／６雄マウスを開腹し、腎動脈下腹部大動脈を、０．５Ｍ塩化カルシウムを浸透させた綿花で１５分間処理した後に閉腹した。この処置により１０週目までに徐々に拡大する瘤が作成される。シャム手術群は、生理食塩水で処置した。塩化カルシウム処置後のマウスには、ＪＮＫ阻害薬ＳＰ６００１２５（トクリス社製：ピラゾールアントロン）（ＳＰ群）または溶解液のみ（対照群）を連日皮下注射した。ＳＰ６００１２５は、Ｂｅｎｎｅｔｔらの方法（Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ９８：１３６８１−１３６８６（２００１））に準じて、溶解液（３０％ポリエチレングリコール‐４００、２０％ポリプロピレングリコール、１５％クレモフォルイーエル、５％エタノール、３０％生理食塩水）で最終濃度４．２ｍｇ／ｍｌに用事調整し、６０ｍｇ／ｋｇ／日の投与量を一日二回連日皮下注射した。術後１０週間飼育した後に犠牲死させ、腎動脈下腹部大動脈の最大径を計測するとともに大動脈を摘出し組織学的に解析した。
【００７１】
［結果］術後１０週目の大動脈径は、シャム手術群（８匹）；０．６８±０．１２ｍｍ，対照群（９匹）；１．１０±０．２４ｍｍ，ＳＰ群（８匹）；０．７４±０．１６ｍｍであった。塩化カルシウムで処理された対照群の大動脈径はシャム手術群に比べ有意に増加しており動脈瘤が形成されていた。ＪＮＫ阻害薬であるＳＰ６００１２５を連日投与したＳＰ群では、投与しなかった対照群と比べて有意に大動脈径が小さくシャム手術群と同等であり、動脈瘤形成が著しく抑制された（フィッシャー検定によりｐ＜０．０１）。また、塩化カルシウムで処理された対照群の大動脈壁では、中膜の菲薄化、弾性線維の破壊といったヒトの腹部動脈瘤に特徴的な所見が組織学的に観察された。一方、ＳＰ群では、壁構造がシャム手術群と同等によく保たれており組織学的にも動脈瘤形成が阻止されていた。
【実施例２】
【００７２】
アポＥノックアウトマウス動脈瘤モデルによるＪＮＫ阻害実験
［方法］Ｄａｕｇｈｅｒｔｙらの方法（Ｊ．ｃｌｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．１０５：１６０５−１６１２（２０００））に準じてアポＥノックアウトマウスにアンジオテンシンＩＩを持続投与することにより腹部大動脈モデルを作製した。即ち、２４週齢のアポＥノックアウト雄マウスにミニ浸透圧ポンプ（Ａｌｚｅｔ社）を植え込み、アンジオテンシンＩＩ（１μｇ／ｍｉｎ／ｋｇ）を持続注入した。このモデルマウスは高脂血症、高血圧とさらに大動脈の著明な動脈硬化を伴っており、４週間のアンジオテンシンＩＩ注入により主に腎動脈上大動脈に瘤形成がみられ、一部のマウスは動脈瘤破裂を来して死亡することから、臨床でみられるヒトの動脈瘤に極めて良く似た病状を示すモデルである。アンジオテンシンＩＩ持続注入開始と同時に、ＪＮＫ阻害薬ＳＰ６００１２５（ＳＰ群８匹）またはＪＮＫ阻害薬なし（対照群１６匹）の連日皮下注射を開始した。ＳＰ６００１２５の投与方法は上記実施例１と同様とした。４週間目に、超音波診断装置を用いて腹部大動脈の最大径を計測した。
【００７３】
［結果］アンジオテンシンＩＩ注入４週目の大動脈径は、対照群；１．５５±０．１９ｍｍ、ＳＰ群；１．２９±０．１８ｍｍであった。ＪＮＫ阻害薬ＳＰ６００１２５を連日投与したＳＰ群では、投与しなかった対照群と比べて大動脈径が小さく、動脈瘤形成が有意に抑制された（ｔ検定によりｐ＜０．０５）。また、アンジオテンシンＩＩ注入開始後５週目までに一部のマウスは腹部大動脈瘤破裂や解離性大動脈瘤を発症して死亡し、累積生存率は対照群；６２．５％に対しＳＰ群；８７．５％でありＳＰ群の方が高い生存率を示した。
【実施例３】
【００７４】
塩化カルシウム処置マウス動脈瘤モデルにおけるＪＮＫ阻害薬による動脈瘤治療・退縮実験
［方法］Ｌｏｎｇｏらの方法（Ｊ．ｃｌｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．１１０：６２５−６３２（２００２））に準じて塩化カルシウム処置によるマウス腹部大動脈瘤モデルを作製した。即ち、７週齢のＣ５７ＢＬ／６雄マウスを開腹し、腎動脈下腹部大動脈を０．５Ｍ塩化カルシウムを浸透させた綿花で１５分間処理した後に閉腹した。カルシウム処置後６週目まで飼育した後、ランダムに３群に分けた。６週群は、カルシウム処置後６週目に犠牲死させ、腹部大動脈の最大径を計測した。他の２群では、カルシウム処置後６週目からＪＮＫ阻害薬ＳＰ６００１２５（ＳＰ群）または溶解液のみ（対照群）を連日皮下注射した。ＳＰ６００１２５および溶解液の投与方法は上記実施例１と同様とした。ＳＰ群と対照群はカルシウム処置後１２週目（注射開始後６週目）に犠牲死させ、腹部大動脈の最大径を計測した。
【００７５】
［結果］６週群（９匹）の腹部大動脈最大径は、１．２９±０．１６ｍｍで正常径の２倍程度に拡大した瘤の形成が確認された。対照群（９匹）とＳＰ群（９匹）の大動脈最大径は、それぞれ１．１８±０．１９ｍｍ、０．８５±０．１８ｍｍであり、ＳＰ群では、対照群と比べて有意に大動脈径が小さかった（ｔ検定によりｐ＜０．０１）。（図１参照）
このことから、ＪＮＫ阻害薬であるＳＰ６００１２５の治療効果が、瘤が形成された後からの投与において証明された。さらに、ＳＰ群の径は、６週群よりも有意に小さかった（ｔ検定によりｐ＜０．０１）。このことから、カルシウム処置動脈瘤モデルにおけるＪＮＫ阻害薬ＳＰ６００１２５の瘤退縮効果が証明された。
【実施例４】
【００７６】
アポＥノックアウトマウス動脈瘤モデルにおけるＪＮＫ阻害薬による動脈瘤治療・退縮実験
［方法］Ｄａｕｇｈｅｒｔｙらの方法（Ｊ．ｃｌｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．１０５：１６０５−１６１２（２０００））に準じてアポＥノックアウトマウスにアンジオテンシンＩＩを持続投与することにより腹部大動脈モデルを作製した。即ち、２４週齢のアポＥノックアウト雄マウスにミニ浸透圧ポンプ（Ａｌｚｅｔ社）を植え込み、アンジオテンシンＩＩ（１μｇ／ｍｉｎ／ｋｇ）を４週間持続注入した。このモデルマウスは高脂血症、高血圧とさらに大動脈の著明な動脈硬化を伴っており、アンジオテンシンＩＩ注入により腹部大動脈に瘤形成がみられ、一部のマウスは動脈瘤破裂を来して死亡することから、臨床でみられるヒトの動脈瘤に極めて良く似た病状を示すモデルである。４週間のアンジオテンシンＩＩ注入終了後に超音波診断装置を用いて腹部大動脈瘤の内腔径を計測し、この計測値から均等に２群に分けた。群分け後直ちに、ＪＮＫ阻害薬ＳＰ６００１２５（ＳＰ群）または溶解液のみ（対照群）の連日皮下注射を開始した。ＳＰ６００１２５および溶解液の投与方法は上記実施例１と同様とした。注射開始後８週間目に、超音波診断装置を用いて腹部大動脈瘤の瘤径を再計測した。
【００７７】
［結果］アンジオテンシンＩＩ注入終了後、注射開始前に計測した大動脈瘤径は、対照群（５匹）；１．１４±０．１７ｍｍ、ＳＰ群；１．１８±０．１６ｍｍであり、２群間に同等の瘤が存在していた。ＪＮＫ阻害薬ＳＰ６００１２５を連日投与したＳＰ群では、８週間の注射後の瘤径が０．９８±０．１６ｍｍとなり、注射開始前に比べて有意に縮小していた（ｔ検定によりｐ＜０．０５）。注射前後での縮小率は、ＳＰ群で１７±１０％であったが、対照群では０±１３％であり、２群間に有意差が確認された（ｔ検定によりｐ＜０．０５）。（図２参照）
以上の結果から、ヒトの動脈瘤により近いアポＥノックアウトマウス動脈瘤モデルにおいてもＪＮＫ阻害薬ＳＰ６００１２５の瘤治療・退縮効果が証明された。
【実施例５】
【００７８】
培養細胞におけるＪＮＫ阻害ペプチドの効果
［方法］ＪＮＫ阻害ペプチドの効果を検証するため、動脈瘤の病態において重要と考えられているＭＭＰ‐９を指標として、培養細胞系実験を行った。細胞は、ヒト動脈瘤で主にＭＭＰ‐９を発現するマクロファージ細胞（ＴＨＰ‐１）を用いた。即ち、培養ＴＨＰ‐１細胞にあらかじめ異なる濃度（０、１、２、５μＭ）のＪＮＫ阻害ペプチドＤ‐ＪＮＫＩ１（ＡＬＥＸＩＳ社）を投与した。コントロールペプチドとしてＤ‐ＴＡＴ（ＡＬＥＸＩＳ社）を用いた。ペプチド投与後２４時間目に炎症性サイトカインであるＴＮＦ‐α  ５０ｎｇ／ｍｌで刺激し、さらに４８時間後に培養液を回収して、培養液中に分泌されたＭＭＰ‐９量をゼラチンザイモグラフィー法で定量解析した。
【００７９】
［結果］培養ＴＨＰ‐１細胞は、ＴＮＦ‐α刺激によって顕著なＭＭＰ‐９分泌を示した。Ｄ‐ＪＮＫＩ１は、ＴＮＦ‐αによるＭＭＰ‐９分泌を濃度依存性に抑制した。同濃度のコントロールペプチドＤ‐ＴＡＴでは、ＭＭＰ‐９の抑制効果は認められなかった。（図３参照）
【産業上の利用可能性】
【００８０】
本発明は、動脈瘤拡大抑制のための予防用薬剤、あるいは動脈瘤退縮のための治療用薬剤として内服用、外用又は注射の全身的投薬あるいはステントグラフト等を利用した局所投与に用いる薬剤となる。
【図面の簡単な説明】
【００８１】
【図１】塩化カルシウム処置マウス動脈瘤モデルにおけるＪＮＫ阻害薬による動脈瘤治療・退縮実験の結果を示すグラフである。
【図２】アポＥノックアウトマウス動脈瘤モデルにおけるＪＮＫ阻害薬による動脈瘤治療・退縮実験の結果を示すグラフである。
【図３】培養細胞におけるＪＮＫ阻害ペプチドの効果の結果を示すグラフである。
【図１】
2006089455.tif 000025
【図２】
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【図３】
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