(57)【要約】【課題】本発明は、クリップ部の付け忘れを防ぎつつ、２本の配管部材に装着されたクリップ部の回転方向の動きや配管部材の軸心方向のずれが抑えられるチューブクリップを提供する。【解決手段】本発明は、チューブクリップとして、２本の配管部材２，３に対してそれぞれ握持可能な一対のクリップ部１１，１２と、これらクリップ部１１，１２間を一方のクリップ部が配管部材に装着されるとき、他方の装着前のクリップ部が自重で垂れ下がるように連結する柔軟な連結部２１とを有する構成を採用した。これにより、クリップ部が付け忘れたことが、クリップ部の垂れ下がりから視覚的に認識されるようにした。またこの柔軟な連結部により、片方の配管部材に装着したクリッブ部が回転したり、軸方向にずれたりするのが抑えられるようにした。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
隣接して配管される２本の配管部材に対してそれぞれ握持可能な一対のクリップ部と、
前記クリップ部間を連結し、一方のクリップ部が前記一方の配管部材に装着されるとき、他方の配管部材装着前のクリップ部が自重で垂れ下がる状態が形成される柔軟な連結部と
を具備することを特徴とするチューブクリップ。
【請求項２】
前記連結部は、前記配管部材間の寸法ばらつきを吸収するのに必要な長さ寸法を有していることを特徴とする請求項１に記載のチューブクリップ。
【請求項３】
前記連結部は、前記各クリップ部の握持方向一方の側部間を、実質的に１本のひも状の柔軟な部材で連結してなることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のチューブクリップ。
【請求項４】
前記クリップ部は、軟性部材から構成されることを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか一つに記載のチューブクリップ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、隣接して配管される２本の配管部材に組み付くチューブクリップに関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車（車両）では、車体のパネル面に沿わせて、２本で一組（対）となる平行や非平行（平行でない）の配管部材を配管することが行なわれている。代表的なものとしては、車体の床下を通るブレーキ配管などがある。
【０００３】
こうした一対の配管部材では、車体部材に干渉するのを防ぐことが求められる。
【０００４】
この対策として、従来、個々の配管部材の所定個所に、単品のＣ字状のクリップ部材を握持させ、同クリップ部材の基部側を配管部材と車体部材（床パネルなど）との間に介在させて、配管部材を車体部材と干渉しないように保持させることが行なわれている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、自動車の車体を組み立てる工場では、十分にスキルを積んでいない作業者が作業に従事する場合がある。
【０００６】
上記のようなクリップ部材を隣接する２本の配管部材にそれぞれ組み付ける作業は、こうした作業者で行なわれる場合が多い。
【０００７】
ところが、ばらばらのクリップ部材を配管部材の個々に装着する構造では、クリップ部材の付け忘れが生じることがある。多くの場合、一方の配管部材にはチューブクリップを装着したが、他方の配管部材にはチューブクリップの装着を忘れてしまうことがある。
【０００８】
しかも、配管部材に装着されたチューブクリップは、配管部材の外周部に嵌り合っているだけなので、車体から振動を受けると、チューブクリップ全体が配管部材の周りを回転したり、配管部材の軸心方向へずれたりする。このため、チューブクリップは、このときの挙動を受けて、配管部材から不用意に抜け出るおそれがあり、本来の機能を損なってしまうことがある。
【０００９】
そこで、本発明の目的は、クリップ部の付け忘れを防ぎつつ、２本の配管部材に装着されたクリップ部の回転方向の動きや配管部材の軸心方向のずれが抑えられるチューブクリップを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
請求項１に記載の発明は、上記目的を達成するために、２本の配管部材に対してそれぞれ握持可能な一対のクリップ部と、これらクリップ部間を一方のクリップ部が配管部材に装着されるとき、他方の配管部材装着前のクリップ部が自重で垂れ下がるように連結する柔軟な連結部とから構成されるチューブクリップを採用した。
【００１１】
このチューブクリップにより、作業者は、一方の配管部材に一方のクリップ部を装着しただけのときは、垂れ下がる他方のクリップ部の状態から、未だ他方のクリップ部を付けていない状況であることが視覚的に認識される。これにより、作業者は、他方のクリップ部の装着が促され、同クリップ部の装着し忘れの防止が喚起される。しかも、チューブクリップは、２本の配管部材に装着されると、たとえ一方のクリップ部が配管部材の周りを回転したり、配管部材の軸方向にずれたりすることがあっても、その動きが、残る配管部材に保持されているクリップ部で抑制されるから、クリップ部の無用な抜去が防げる。
【００１２】
請求項２に記載の発明は、上記目的に加え、さらに２本の配管部材間が所望の姿勢で保持されるようにするため、連結部には、配管部材間の寸法ばらつき、例えば２本の配管部材の組み付け作業で生じるばらつきを吸収するのに必要な長さ寸法を有する構成とした。
【００１３】
請求項３に記載の発明は、上記目的に加え、さらに一対のクリップ部で、２本並ぶ種々の配置形態の配管部材間の保持が、できるだけ反力の発生を抑えながら行なえるよう、連結部には、各クリップ部の握持方向一方の側部間を、実質的に１本のひも状の柔軟な部材で連結する構成を採用した。
【００１４】
請求項４に記載の発明は、上記目的に加え、さらにクリップ部をスペーサとして用いて使用するときの打音発生が抑制されるよう、クリップ部は、軟性部材から構成される構造とした。
【発明の効果】
【００１５】
請求項１に記載の発明によれば、一方の配管部材に一方のクリップ部を装着しただけのときに生じる他方のクリップ部の垂れ下がりにより、一目で他方のクリップ部の装着が未だであることがわかり、クリップ部の装着し忘れを防ぐことができる。
【００１６】
しかも、チューブクリップで２本の配管部材を保持した後は、たとえ外部から加わる振動などにより、一方のクリップ部が配管部材の周りを回転したり、配管部材の軸方向へずれることがあっても、残る配管部材に保持されているクリップ部がその動きを抑制するから、クリップ部の無用な抜去を防ぐことができる。
【００１７】
請求項２に記載の発明によれば、さらに上記効果に加え、並ぶ２本の配管部材の間隔が、たとえ組付け作業でばらつきついていたとしても、そのばらつきを許容でき、２本の配管部材を所望な許容間隔の範囲内で保持することができる。
【００１８】
請求項３に記載の発明によれば、さらに上記効果に加え、一対のクリップ部を用いて、クリップ部の抜去の要因となる反力の発生を抑えながら、多くの配置形態で求められる保持の仕方に順応した２本の配管部材の保持ができる。
【００１９】
請求項４に記載の発明によれば、さらに上記効果に加え、クリップ部をスペーサとして用いて使用するときにおける打音の発生を防ぐことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
［第１の実施形態］
以下、本発明を図１〜図５に示す第１の実施形態にもとづいて説明する。
【００２１】
図１は、チューブクリップ１０で、例えば自動車（車両）の床パネル１下を通る１組（２本）の細径なブレーキ配管部材２，３（本願の２本の配管部材に相当）が保持された構造を示し、図２はその異なる方向（矢視Ａ）から見た構造を示し、図３は図１中のＢ−Ｂ線に沿う側断面図を示す。
【００２２】
ブレーキ配管部材２，３は、例えば非平行な状態で隣接しながら、床パネル１の直下に据え付けられる。具体的には、例えば一方のブレーキ配管部材２は、車体４の前後方向に沿って直線状に延びるように床下に配置され、他方のブレーキ配管部材３は、傾斜、例えばブレーキ配管部材２に対し、車体後方へ向かうにしたがい接近するように傾いた姿勢で床下に配置される。図１および図２中のθ１は、その並行に配置されるブレーキ配管部材３の傾きを示している。
【００２３】
ここで、ブレーキ配管部材２，３は、細径で長尺（車体の前後輪に渡る）であるうえ、車体各部に沿わせるための曲がり部（図示しない）が各所に有るために、据え付けるときの作業により（組み付け作業）、ブレーキ配管部材２，３の各部には、大小のばらつきが発生する。このため、ブレーキ配管部材２，３間の各部の寸法（間隔）は、ばらついている。
【００２４】
一方、チューブクリップ１０には、例えば図４に示される軟性部材、例えばエラストマーで射出成形された部品が用いられている。このチューブクリップ１０の構造について説明すると、図４中１１，１２は、いずれもクリップ部を示す。クリップ部１１，１２は、いずれも配管保持部１３をもつ例えば短角柱状のクリップ本体１４で形成されている。具体的には、配管保持部１３は、クリップ本体１４の軸心部に沿って貫通するように形成された配管収納用の空間部１６と、クリップ本体１４の角形面の一面に形成された出入り口１７と、同出入り口１７から空間部１６までを中継する中継用の通路１８（図３、図４にのみに図示）と、同通路１８の両壁面に形成された保持用の一対のフック部１９とを有して構成されている。つまり、配管保持部１３は、図１〜図３に示されるように出入り口１７からブレーキ配管部材２あるいは３を空間部１６へ押し込めば、空間部１６にブレーキ配管部材２あるいは３が嵌り合い、同空間部１６内のブレーキ配管部材２あるいは３をフック部１９の先端部で出入り口１７へ抜け出ないように握持する。
【００２５】
またクリップ本体１４のうち、出入り口１７と反対側に形成されている端壁部分１４ａは、スペーサ部として利用される部分としてある。具体的には、クリップ部１１，１２は、干渉の防止が求められるブレーキ配管部材２，３とその周囲に配設された他部材、ここではブレーキ配管部材２，３と床パネル１との間に端壁部分１４ａを介在させると、クリップ部１１，１２がブレーキ配管部材２，３を床パネル１から離すスペーサとして活用できる構造にしてある。
【００２６】
こうしたクリップ部１１，１２は、いずれも同一構造が採用され、ブレーキ配管部材２，３の保持に適した対構造にしてある。
【００２７】
またクリップ部１１とクリップ部１２との相互間は、柔軟な連結部としての１本のひも状の柔軟な樹脂部材２１で連結されている。詳しくは、ひも状の樹脂部材２１は、クリップ部１１，１２と一体に行なわれる射出成形によって、クリップ部１１の握持方向片側の側面中央とクリップ部１２の握持方向片側の側面中央との間に、１本の柔軟なひも状の樹脂部分（細径）を形成してなる。この柔軟性のある樹脂部材２１により、チューブクリップ１０は、図５に示されるようにクリップ部１１，１２の一方をブレーキ配管部材２，３の一方に装着したとき、樹脂部材２１が他方のクリップ部１２の自重でたわみ、装着前のクリップ部が垂れ下がるようになっている。つまり、柔軟な樹脂部材２１により、クリップ部１１，１２の一方だけがブレーキ配管部材に装着されるときは、装着前のクリップ部が自重で垂れ下がるようにしてある。この挙動は、極細い複数本の樹脂材を寄り合わせるひも構造でも、実質的に柔軟な１本の樹脂部材であれば得られるものである。
【００２８】
また柔軟な樹脂部材２１の長さ寸法は、ブレーキ配管部材２，３間で生じる寸法ばらつきを吸収するのに必要な寸法に設定されていて、配管されたブレーキ配管部材２，３の間隔がどのようにばらついても、両ブレーキ配管部材２，３間に装着できる構造にしてある。つまり、樹脂部材２１により、２個（一対）のクリップ部１１，１２で、ブレーキ配管部材２，３間で生じているばらつきに追従させながら、２本のブレーキ配管部材２，３の保持、ブレーキ配管部材２，３の間隔規制が行なえるようにしている。
【００２９】
このように構成されたチューブクリップ１０を用いて、例えば、今、車体１の組立てラインにおいて、例えば図１〜図３に示されるように並行に配置される２本のブレーキ配管部材２，３を、床パネル１と干渉しないように床下に保持させるとする。
【００３０】
このときは、作業者は、まず、チューブクリップ１０のクリップ部１１，１２の片方、例えばクリップ部１１を持ち、同クリップ部１１の出入り口１７をブレーキ配管部材２，３の片方、例えばブレーキ配管部材２の被保持部となる所定位置の配管部分へ差し込む。同配管部分が空間部１６に収まると、フック部１９にて抜止めされ、同配管部分にクリップ部１１が保持（握持）される。同様に残りのクリップ部１２も残るブレーキ配管部材３に装着する。ついで、例えばクリップ部１１，１２の端壁部分１４ａをブレーキ配管部材２と床パネル１の下面との間に介在させながら、ブレーキ配管部材２，３を床下に固定する（干渉を防ぐ配管の保持）。これにより、図１〜図３に示されるようにブレーキ配管部材２，３の保持が行なわれる。
【００３１】
このときの作業中、何らかの要因により、クリップ部１２（片方）を付け忘れたとする。
【００３２】
このとき、チューブクリップ１０は、図５（ａ）に示されるように一方のクリップ部１１だけがブレーキ配管部材２に付けられている状態にあるので、付け忘れたクリップ部１２は、そのクリップ部１２の自重でたわむ樹脂部材２１により、ブレーキ配管部材２から下方へ垂れ下がる。このクリップ部１２の状態は、装着したクリップ部１１やその周辺のブレーキ配管部材２，３の状態とは、大きく異なる状態（他には見られない状態）のため、目立つ。そのため、一目で、クリップ部１２の装着が未だであることが発見（認識）できる。
【００３３】
それ故、その後の作業で、残るクリップ部１２を未装着のブレーキ配管部材３に組み付ければ、図５（ｂ）に示されるような正規のブレーキ配管部材２，３の保持状態に回復でき、クリップ部１２の装着し忘れを防ぐことができる。
【００３４】
しかも、クリップ部１１，１２は、樹脂部材２１により相互間が連結されているから、チューブクリップ１０で２本のブレーキ配管部材２，３を保持した後は、たとえ走行に伴う振動などにより、一方のクリップ部１１（あるいは１２）が、図１中の矢印Ｘ方向のようにブレーキ配管部材２（あるいは３）の周りを回転したり、図１中の矢印Ｙ方向のようにブレーキ配管部材２（あるいは３）の軸方向へずれることがあっても、残るブレーキ配管部材２，３に保持されているクリップ部１２（あるいは１１）がその動きを抑制（規制）するから、クリップ部１１，１２の無用な抜去（外れ）を防ぐことができる。特に本実施形態のようにブレーキ配管部材２，３が非平行に並ぶ配管の場合、クリップ部１１，１２の軸方向のずれの進行が、樹脂部材２１の緊張（樹脂部材２１による規制）を利用して防止できる。
【００３５】
そのうえ、樹脂部材２１は、ブレーキ配管部材２，３間の寸法ばらつきを吸収するのに必要な長さ寸法をもつ構造にしてあるので、並ぶ２本のブレーキ配管部材２，３の間隔が該ブレーキ配管部材２，３の組み付け作業でばらつくことが有っても、そのばらつきを許容して、当該ブレーキ配管部材２，３を所望な許容間隔の範囲内で保持することができる。そのために、許容間隔内であれば、一種類のチューブクリップ１０で、多くのばらつきのある個所に使用できる利点がある。
【００３６】
さらに、樹脂部材２１には、１本の柔軟なひも状の樹脂部分で連結する構造が用いてあるから、ブレーキ配管部材２，３を保持しているクリップ部１１，１２へ作用する、抜去の要因となる反力の発生は抑えられ、信頼性の高い保持が約束できる。特にひも状の樹脂部材２１は、クリップ部１１，１２の握持方向一方の側部間同士を連結する構造としてあるので、本実施形態のような一方が傾斜した状態に配列されるブレーキ配管部材２，３に簡単に適用できるだけでなく、後述する他の実施形態で説明しているような多くの配置形態で求められる保持の仕方にも順応できる。
【００３７】
もちろん、クリップ部１１，１２は、軟性部材で形成してあるから、クリップ部１１，１２をスペーサとして使用するときにおいて、床パネル１（他部材）との間における打音の発生は抑えられる。
【００３８】
本実施形態では、チューブクリップで、床下に２本の配管部材を保持する例を挙げたが、これに限らず、同じ構造のチューブクリップを用いて、つぎに説明するような例えば図６に示す第２の実施形態、図７に示す第３の実施形態、図８に示す第４の実施形態、図９に示す第５の実施形態、第１０図に示す第６の実施形態の如く他の異なる配列で並んだ２本の配管部材を保持するようにしてもよい。
【００３９】
［第２の実施形態］
図６は、例えば直交する向きで隣接して配置された２本の配管部材３２，３３に、クリップ部１１，１２を装着して、ばらつきのある配管部材３２，３３間をチューブクリップ１０で保持した例を示す。
【００４０】
このような使用形態でも、ひも状の樹脂部材２１により、各クリップ部１１，１２には、クリップ部１１，１２を配管部材３２，３３から抜去させるような反力は作用しない。
【００４１】
［第３の実施形態］
図７は、例えば第１の実施形態のような一方を傾斜させて並行に配置した２本の配管部材３２、３３において、一方の配管部材３２に対しては、上向きの姿勢で一方のクリップ部１１を装着し、他方の配管部材３３に対しては、下向きの姿勢で他方のクリップ部１２を装着した例を示す。つまり、ばらつきのある配管部材３２，３３間を、チューブクリップ１０で異なる方向から握持した例を示す。
【００４２】
このような使用形態でも、ひも状の樹脂部材２１により、各クリップ部１１，１２には、クリップ部１１，１２を配管部材３２，３３から抜去させるような反力は作用しない。
【００４３】
［第４の実施形態］
図８は、図１や図７に示されるように２本の配管部材３２，３３を横方向に配列したのではなく、同配管部材３２，３３を縦方向に配列して、これら配管部材３２，３３に対し、クリップ部１１，１２を、出入り口１７が配管部材３２，３３間に向く姿勢で装着した例を示す。
【００４４】
このような使用形態でも、ひも状の樹脂部材２１により、各クリップ部１１，１２には、クリップ部１１，１２を配管部材３２，３３から抜去させるような反力は作用しない。
【００４５】
［第５の実施形態］
図９は、第４の実施形態の変形例で、クリップ部１１，１２を配管部材３２，３３に対して、出入り口１７が、配管部材３２，３３の並ぶ方向一方の向きに揃えて装着した例を示す。
【００４６】
［第６の実施形態］
図１０は、第４，５の実施形態の変形例で、配管部材３２，３３に対し、クリップ部１１，１２を、出入り口１７が配管部材３２，３３間とは反対側に向く姿勢で装着した例を示す。
【００４７】
また、このようなチューブクリップ１０の使用形態以外として、例えば図１１に示す第７の実施形態のように保持面積を稼ぐために、１本の配管部材３２上に、直列に並ぶようにクリップ部１１，１２を装着したり、図１２に示す第８の実施形態のように、場合によっては、ひも状の樹脂部材２１を切断して、片側のクリップ部１１（あるいはクリップ部１２）の単品を配管部材３２（あるいは配管部材３３）に装着する使い方をしても構わない。
【００４８】
但し、図６〜図１２において第１の実施形態と同一部分には、同一符号を付して、その説明を省略した。
【００４９】
なお、本発明は上述したいずれの実施形態に限定されるものではなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施しても構わない。例えば上述した実施形態では、ブレーキ配管部材を保持する構造を挙げたが、これに限らず、他の用途の配管部材を保持する場合にも適用できることはいうまでもない。また上述したいずれの実施形態共、チューブクリップで、非平行に配置された配管部材を保持した例を挙げたが、これに限らず、平行に配置された配管部材をチューブクリップで保持するようにしても構わない。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本発明の第１の実施形態のチューブクリップを、同クリップで配管部材を保持した状態と共に示す斜視図。
【図２】図１中のＡ矢視方向から見た斜視図。
【図３】図１中のＢ−Ｂ線に沿う断面図。
【図４】チューブクリップの外観を示す斜視図。
【図５】チューブクリップの付け忘れを防ぐ説明をするための図。
【図６】本発明の第２の実施形態の要部を説明するための斜視図。
【図７】本発明の第３の実施形態の要部を説明するための斜視図。
【図８】本発明の第４の実施形態の要部を説明するための斜視図。
【図９】本発明の第５の実施形態の要部を説明するための斜視図。
【図１０】本発明の第６の実施形態の要部を説明するための斜視図。
【図１１】本発明の第７の実施形態を説明するための斜視図。
【図１２】本発明の第８の実施形態を説明するための斜視図。
【符号の説明】
【００５１】
１…床パネル、２，３，３２，３３…配管部材、１０…チューブクリップ、１１，１２…クリップ部）、１３…配管保持部、２１…ひも状の柔軟な樹脂部材（連結部）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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