(57)【要約】【課題】鍋の有無を検出し、燃焼中に鍋無しを検出すると燃焼量を絞ったり、その機能を解除する解除キーを設け、調理モードに応じて解除キーを有効または無効にすることで、使い勝手と安全性を確保したガス調理器を提供する。【解決手段】加熱手段３と、加熱手段３の燃焼量を制御する加熱制御手段４と、温度検出手段５と、表示手段６と、鍋の有無を検出する鍋有無検出手段１１と、鍋無し時の火力絞り機能を解除する火力絞り解除設定手段１２とを備え、温度検出手段５からの信号により水物調理であると判別すると、火力絞り解除手段１２により鍋無し時の火力絞り機能が解除されていても、火力絞り機能を復帰させ、表示手段８により火力絞り機能が働くことを使用者に知らせるとともに、現在温度と比較する焦げ付き消火温度を鍋無し時には所定温度と比較し、鍋戻し時に所定時間、所定温度と比較することにより、不必要な消火を防ぐものである。【選択図】図２
2006112647.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
鍋を加熱する加熱手段と、前記加熱手段の燃焼量を可変する燃焼量可変御手段と、前記燃焼量可変手段を制御する制御手段と、鍋の温度を検出する温度検出手段と、前記加熱手段への点火動作を行う点火手段と、前記制御手段に操作指示を入力する操作手段と、加熱状態等を表示する表示手段と、鍋の載置状態を検出する鍋有無検出手段とを備え、
前記鍋有無検出手段の信号で前記加熱手段の燃焼量を変更するとともに、火力絞り解除設定手段により鍋が無いときの火力絞り動作を解除することが可能なガス調理器であって、前記制御手段は、前記温度検出手段の信号により特定の調理モードであると判別した場合には、前記火力絞り解除設定手段で火力絞り動作を解除するように設定されていた場合であっても、前記鍋有無検出手段の信号で鍋が載置されていないと判断すると、前記火力絞り解除設定手段の設定を無視して燃焼量可変手段に燃焼量を絞る信号を出力することを特徴とするガス調理器。
【請求項２】
操作手順等を音声により報知する音声報知手段を備え、
火力絞り解除設定手段で火力絞り動作を解除するように設定された場合、表示手段または音声報知手段により解除設定状態であることを表示または報知するようにした請求項１に記載のガス調理器。
【請求項３】
火力絞り解除設定手段で火力絞り動作を解除するように設定された場合であっても、温度検出手段からの信号により特定の調理モードが水物調理であると判別した場合には、表示手段の解除設定状態を示す表示を行わないようにした請求項１または２に記載のガス調理器。
【請求項４】
火力絞り解除設定手段で火力絞り動作を解除するように設定された場合であっても、温度検出手段からの信号により特定の調理モードが水物調理であると判別した場合には、音声報知手段により火力絞り解除設定手段の設定が解除されたことを報知するようにした請求項１または２に記載のガス調理器。
【請求項５】
火力絞り解除設定手段で火力絞り動作を解除するように設定された場合であっても、温度検出手段からの信号により特定の調理モードが水物調理であると判別した場合には、鍋有無検出手段の信号で鍋が載置されていないと判断すると、前記火力絞り解除設定手段の設定を無視して燃焼量可変手段に燃焼量を絞る信号を出力するとともに、前記温度検出手段からの信号が少なくとも焦げ付き消火温度以上の所定値以上になった場合は、燃焼を停止させることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のガス調理器。
【請求項６】
火力絞り解除設定手段で火力絞り動作を解除するように設定された場合であっても、温度検出手段からの信号により特定の調理モードが水物調理であると判別した場合には、鍋有無検出手段の信号で鍋が載置されていないと判断すると、前記火力絞り解除設定手段の設定を無視して燃焼量可変手段に燃焼量を絞る信号を出力し、鍋が載置されていると判断すると、燃焼量可変手段に燃焼量を戻す信号を出力するとともに、所定時間経過するまでは、前記温度検出手段からの出力信号が少なくとも焦げ付き消火温度以上の所定値以上になった場合に、前記燃焼量可変手段に信号を出力して燃焼を停止させることを特徴とする請求項５に記載のガス調理器。
【請求項７】
請求項１から請求項６のいずれか１項に記載のガス調理器の全てもしくは一部として、コンピュータを機能させるプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鍋有無検出手段を搭載し、鍋の載置状態に応じて火力を可変するようにしたガス調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の調理器は、鍋有無検知センサにより鍋の有無を検出し、燃焼中に鍋が載置されていない状態を検出すると燃焼量を絞ったり、また、一定時間鍋が載置されていない状態が継続すると自動消火するようにしたものがある（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、使い勝手の観点から上記鍋有無検知センサの信号に応じて鍋が載置されていないときに燃焼量を絞る動作を解除するための解除キーを設けものが考えられている。
【０００４】
図８は、前記特許文献１に記載された従来の調理器を示すものである。図８に示すように、調理容器の温度を検出する温度検出手段５と、動作状態等を点灯により報知する表示手段６と、操作状態や異常発生時等に音声により報知する音声報知手段９と、鍋の有無を検出する鍋有無検出手段１１と、制御手段２から構成されている。なお、図中４は調理容器を加熱する加熱手段３の燃焼量を制御する加熱制御手段、７は加熱手段３の加熱、停止等の指示を制御手段２に入力する操作手段で、１０は加熱手段３に点火をおこなう点火手段ある。
【特許文献１】特開平８−８６４４５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前記従来例の構成では、炒め物などでは高火力が必要であるにもかかわらず、鍋振りにより火力を絞ったり、戻したりする際の遅れにより頻繁な鍋振りでは火力が足りなかったり、使用者が煩わしさを感じたり、動作させる際の電力消費が大きくなり、そのために鍋無し時の火力絞りを解除するキーを設け、炒め物の際には火力絞りを解除できるようにしているが、カレーなどの調理では、はじめに肉や野菜を炒めたあとに水を入れて煮込むために、鍋無し時の火力絞りを解除していた場合には、煮込み時に鍋無しを検知しても、火力を絞らないため、鍋を持ち上げて移動させたりするときに、炎が着衣等の可燃物に引火する恐れがあるとともに、調理が終わり鍋を移動させたまま火を消し忘れた場合に、エネルギーを無駄に消費したり、また、水物調理であると判別した以降に鍋を持ち上げたときに焦げ付き消火温度を超えて消火してしまったり、焦げ付き消火温度になる寸前に鍋が戻されたときにオーバーシュートにより焦げ付き温度以上になり消火したりするという課題を有していた。
【０００６】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、温度検出手段からの信号により水物調理のように特定の調理モードであると判別した場合には、火力絞り解除設定手段により火力絞り解除設定されている場合であっても、鍋有無検出手段からの信号により鍋が無いと判断した時には燃焼量を絞る信号を燃焼量可変手段に出力し、表示や音声により火力絞り解除が取り消されたことを使用者に知らせるとともに、鍋が持ち上げられた時および鍋が戻された時に、不必要に消火しない構成としたガス調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記従来の課題を解決するために、本発明のガス調理器は、鍋を加熱する加熱手段と、前記加熱手段の燃焼量を可変する燃焼量可変御手段と、前記燃焼量可変手段を制御する制御手段と、鍋の温度を検出する温度検出手段と、前記加熱手段への点火動作を行う点火手段と、前記制御手段に操作指示を入力する操作手段と、加熱状態等を表示する表示手段と、鍋の載置状態を検出する鍋有無検出手段とを備え、前記鍋有無検出手段の信号で前記加熱手段の燃焼量を変更するとともに、火力絞り解除設定手段により鍋が無いときの火力絞り動作を解除することが可能なガス調理器であって、前記制御手段は、前記温度検出手段の信号により特定の調理モードであると判別した場合には、前記火力絞り解除設定手段で火力絞り動作を解除するように設定されていた場合であっても、前記鍋有無検出手段の信号で鍋が載置されていないと判断すると、前記火力絞り解除設定手段の設定を無視して燃焼量可変手段に燃焼量を絞る信号を出力するようにしたものである。
【０００８】
上記発明によれば、まず、鍋有無検出手段により鍋の載置状態に応じて火力を可変する構成となっているため、鍋なし状態のときは火力を絞って燃焼を行うことができ、鍋の移動時に袖口等の衣服に引火するという事態を回避することが可能となる。また、調理の種類によって頻繁に鍋を移動させるような場合は、火力絞り解除設定手段で鍋なし検知時の火力絞り動作を行わないようにすることも可能であり、使い勝手の向上が図れるものである。さらに、火力絞り解除設定手段により火力絞り動作を解除した状態であっても、温度検出手段の信号で特定の調理モードであると判別した場合、例えば、水物調理であると判別した場合には、以降、火力絞り解除設定手段の設定を無視して燃焼量可変手段に燃焼量を絞る信号を出力するようにしているため、鍋を持ち上げて移動させたりするときに、着衣等の可燃物への引火を防ぐとともに、調理が終わり鍋を移動させたまま火を消し忘れた場合のエネルギー消費を抑え、鍋を持ち上げたり戻したりした時にも、不必要な消火を防ぐことができる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明のガス調理器は、温度検出手段からの信号により水物調理のように特定の調理モードであると判別した場合には、火力絞り解除設定手段により火力絞り解除設定されている場合であっても、鍋有無検出手段からの信号により鍋が無いと判断した時には燃焼量を絞る信号を燃焼量可変手段に出力し、表示や音声により火力絞り解除が取り消されたことを使用者に知らせるとともに、鍋が持ち上げられた時および鍋が戻された時に、不必要に消火しない構成としたガス調理器を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
第１の発明は、鍋を加熱する加熱手段と、前記加熱手段の燃焼量を可変する燃焼量可変御手段と、前記燃焼量可変手段を制御する制御手段と、鍋の温度を検出する温度検出手段と、前記加熱手段への点火動作を行う点火手段と、前記制御手段に操作指示を入力する操作手段と、加熱状態等を表示する表示手段と、鍋の載置状態を検出する鍋有無検出手段とを備え、前記鍋有無検出手段の信号で前記加熱手段の燃焼量を変更するとともに、火力絞り解除設定手段により鍋が無いときの火力絞り動作を解除することが可能なガス調理器であって、前記制御手段は、前記温度検出手段の信号により特定の調理モードであると判別した場合には、前記火力絞り解除設定手段で火力絞り動作を解除するように設定されていた場合であっても、前記鍋有無検出手段の信号で鍋が載置されていないと判断すると、前記火力絞り解除設定手段の設定を無視して燃焼量可変手段に燃焼量を絞る信号を出力するようにしたことを特徴とするものである。
【００１１】
本発明によれば、まず、鍋有無検出手段により鍋の載置状態に応じて火力を可変する構成となっているため、鍋なし状態のときは火力を絞って燃焼を行うことができ、鍋の移動時に袖口等の衣服に引火するという事態を回避することが可能となる。また、調理の種類によって頻繁に鍋を移動させるような場合は、火力絞り解除設定手段で鍋なし検知時の火力絞り動作を行わないようにすることも可能であり、使い勝手の向上が図れるものである。さらに、火力絞り解除設定手段により火力絞り動作を解除した状態であっても、温度検出手段の信号で特定の調理モードであると判別した場合、例えば、水物調理であると判別した場合には、以降、火力絞り解除設定手段の設定を無視して燃焼量可変手段に燃焼量を絞る信号を出力するようにしているため、鍋を持ち上げて移動させたりするときに、着衣等の可燃物への引火を防ぐとともに、調理が終わり鍋を移動させたまま火を消し忘れた場合のエネルギー消費を抑え、鍋を持ち上げたり戻したりした時にも、不必要な消火を防ぐことができる。
【００１２】
第２の発明は、上記第１の発明において、操作手順等を音声により報知する音声報知手段を備え、火力絞り解除設定手段で火力絞り動作を解除するように設定された場合、表示手段または音声報知手段により解除設定状態であることを表示または報知するようにしたことを特徴とするものである。
【００１３】
本発明によれば、調理の種類によって頻繁に鍋を移動させるような場合は、火力絞り解除設定手段で鍋なし検知時の火力絞り動作を行わないように設定することで、使い勝手の向上を図ることが可能であるとともに、表示手段又は音声報知手段で使用者にその旨を伝えることで使用時の注意喚起を行い、使い勝手と安全性を配慮したガス調理器を提供することができる。
【００１４】
第３の発明は、上記第１、２の発明において、火力絞り解除設定手段で火力絞り動作を解除するように設定された場合であっても、温度検出手段からの信号により特定の調理モードが水物調理であると判別した場合には、表示手段の解除設定状態を示す表示を行わないようにしたことを特徴とするものである。
【００１５】
本発明によれば、使用者が設定した状態を調理モードに応じて自動的に変更したことを知らせることで、誤動作等でないことを使用者に認識してもらい、ナンセンスコールを回避するとともに、使い勝手と安全性を配慮したガス調理器を提供することができる。
【００１６】
第４の発明は、上記第１、２の発明において、火力絞り解除設定手段で火力絞り動作を解除するように設定された場合であっても、温度検出手段からの信号により特定の調理モードが水物調理であると判別した場合には、音声報知手段により火力絞り解除設定手段の設定が解除されたことを報知するようにしたことを特徴とするものである。
【００１７】
本発明によれば、使用者が設定した状態を調理モードに応じて自動的に変更したことを音声で知らせることで、誤動作等でないことを使用者に認識してもらい、ナンセンスコールを回避するとともに、使い勝手と安全性を配慮したガス調理器を提供することができる。
【００１８】
第５の発明は、上記第１〜４のいずれかの発明において、火力絞り解除設定手段で火力絞り動作を解除するように設定された場合であっても、温度検出手段からの信号により特定の調理モードが水物調理であると判別した場合には、鍋有無検出手段の信号で鍋が載置されていないと判断すると、前記火力絞り解除設定手段の設定を無視して燃焼量可変手段に燃焼量を絞る信号を出力するとともに、前記温度検出手段からの信号が少なくとも焦げ付き消火温度以上の所定値以上になった場合は、燃焼を停止させることを特徴とするものである。
【００１９】
本発明によれば、使用者が鍋を持ち上げた時に温度検出手段が炎に煽られて温度が上がっても、すぐには消火せず、更に温度が上がった場合に消火することで温度検出手段の故障を防ぐことができる。
【００２０】
第６の発明は、上記第５の発明において、火力絞り解除設定手段で火力絞り動作を解除するように設定された場合であっても、温度検出手段からの信号により特定の調理モードが水物調理であると判別した場合には、鍋有無検出手段の信号で鍋が載置されていないと判断すると、前記火力絞り解除設定手段の設定を無視して燃焼量可変手段に燃焼量を絞る信号を出力し、鍋が載置されていると判断すると、燃焼量可変手段に燃焼量を戻す信号を出力するとともに、所定時間経過するまでは、前記温度検出手段からの出力信号が少なくとも焦げ付き消火温度以上の所定値以上になった場合に、前記燃焼量可変手段に信号を出力して燃焼を停止させることを特徴とするものである。
【００２１】
本発明によれば、鍋が戻された時に、鍋無し時の炎の煽りによる温度検出手段の温度がオーバーシュートして、焦げ付き温度以上になり消火することを防ぐことができる。
【００２２】
第７の発明は、第１から第６のいずれか１つの発明に記載の調理器の全てもしくは一部として、コンピュータを機能させるプログラムである。
【００２３】
本発明によれば、プログラムであるので汎用コンピュータやサーバーを用いて本発明のプログラムの少なくとも一部を容易に実現できる。また記録媒体に記録したり通信回線を用いてプログラムを配信したりすることでプログラムの配布やインストール作業が簡単にできる。
【００２４】
本発明は、第１の発明から第７の発明の要部を実施の形態とすることにより本発明の目的を達成できるので、各請求項に対応する実施の形態の詳細を、以下に図面を参照しながら説明し、本発明を実施するための最良の形態の説明とする。なお、本実施の形態によって本発明が限定されるものではない。また、各実施の形態の説明において、同一構成並びに同一作用効果を奏するところには、同一符号を付して重複した説明を行わないものとする。
【００２５】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１における調理器の正面図、図２は同調理器の制御ブロック図、図３は同調理器の制御のフローチャートである。
【００２６】
図１において、ガス調理器１の加熱手段３は、ガスバーナで、天板１３上に臨み、ゴトク１４に載せた鍋を加熱する。マイクロコンピュータおよびその周辺回路からなる制御手段２は、燃焼量可変手段４を制御する。燃焼量可変手段４は、加熱手段３の加熱、停止である点火、消火と燃焼量である火力等を制御する。図中１０は制御手段２からの出力により加熱手段３に火炎を形成させる点火手段である。温度検出手段５は、ゴトク１４に載せた鍋の温度を検出する。表示手段６は、加熱手段３の加熱状態等を表示する。操作手段７は、制御手段２に加熱手段３の加熱、停止、燃焼量等の操作指示を入力する。制御手段２は、図３に示すステップ（以下、Ｓと表示する）１からＳ１１の制御フローを実行するプログラムを格納し、温度検出手段５からの出力信号が所定値以上になると燃焼量可変手段４に信号を出力し、加熱手段３の加熱を停止させるものである。
【００２７】
また図２において、８は操作手段７からの入力受付時等に報知する報知手段で、９は操作状態や異常発生時等に音声により報知する音声報知手段である。図中１１は鍋の有無を検出する鍋有無検出手段で、１２は調理中に鍋有無検出手段１１により鍋無しが検出されたときに火力を絞る機能を解除するための火力絞り解除設定手段である。
【００２８】
図３において、制御手段２は、調理中であるかを判定し（Ｓ１）、調理中であれば鍋有無検出手段１１からの出力により鍋無し状態であるかを判定し（Ｓ２）、鍋有り状態の場合はＳ９へ進む。Ｓ１２で鍋有無検出手段１１からの出力により鍋無し状態であれば、鍋無しフラグが０かどうか判定し（Ｓ３）、鍋無しフラグが０ならば鍋無しフラグを１にし（Ｓ４）、現在の火力状態を火力バッファに記憶させる（Ｓ５）。Ｓ６では火力絞り解除設定がされているかどうかを判定し、火力絞り解除設定がされていない場合はＳ８へ進み火力を所定の弱に変更する。Ｓ６で火力絞り解除設定がされている場合は水物調理判別済みかどうか判定し（Ｓ７）、水物調理判定済みであれば火力を弱に切り換える（Ｓ８）。
【００２９】
Ｓ９では鍋無しフラグが１かどうか判定し、鍋無しフラグが１の場合は鍋無しフラグを０にし（Ｓ１０）、鍋有りから鍋無しになったときに火力バッファに記憶している火力に切り換える（Ｓ１１）。
【００３０】
以上のように、本実施の形態においては、火力絞り解除設定手段１２により鍋無し時の火力絞り解除設定されていても、温度検出手段５からの出力信号により水物調理であると判別した以降に、鍋有無検出手段１１からの信号により鍋無しを検出すると燃焼量を絞る信号を燃焼量可変手段４に出力することにより、鍋を持ち上げて移動させたりするときに、着衣等の可燃物への引火を防ぐとともに、調理が終わり鍋を移動させたまま火を消し忘れた場合のエネルギー消費も抑えることができる。
【００３１】
（実施の形態２）
図４は、本発明の実施の形態２におけるガス調理器の制御のフローチャートである。本実施の形態は、実施の形態１における図２に示す制御手段２とプログラムのみが異なるだけで、ガス調理器の制御ブロック図は図２と同一である。すなわち、制御手段２は図４に示すＳ１２からＳ２７の制御フローを実行するプログラムを格納し、火力絞り解除設定手段１２により鍋無し時の火力絞り解除設定されていても、温度検出手段５からの出力信号により水物調理であると判別したときに火力絞り解除が設定されていることを示す表示をクリアし、水物調理であると判別した以降に、鍋有無検出手段１１からの信号により鍋無しを検出すると燃焼量を絞る信号を燃焼量可変手段４に出力する構成にしたものである。
【００３２】
上記実施の形態において、制御手段２は、調理中であるかを判定し（Ｓ１２）、調理中であれば火力絞り解除設定がされているかどうかを判定し（Ｓ１３）、火力絞り解除設定がされていない場合はＳ１８へ進む。火力絞り解除設定がされていると火力絞り復帰フラグが０かどうか判定し（Ｓ１４）、火力絞り復帰フラグが０でない場合はＳ１８へ進む。火力絞り復帰フラグが０のときは水物調理判別済みかどうか判定し（Ｓ１５）、水物調理判別済みでない場合はＳ１８へ進む。水物調理判別済みであれば火力絞り復帰フラグを１にし（Ｓ１６）、火力絞り解除中表示をクリアする（Ｓ１７）。Ｓ１８では鍋有無検出手段１１からの出力により鍋無し状態であるかを判定し、鍋有り状態の場合はＳ２５へ進む。Ｓ１８で鍋有無検出手段１１からの出力により鍋無し状態であれば、鍋無しフラグが０かどうか判定し（Ｓ１９）、鍋無しフラグが０ならば鍋無しフラグを１にし（Ｓ２０）、現在の火力状態を火力バッファに記憶させる（Ｓ２１）。Ｓ２２では火力絞り解除設定がされているかどうかを判定し、火力絞り解除設定がされていない場合はＳ２４へ進む。Ｓ２２で火力絞り解除設定がされている場合は水物調理判別済みかどうか判定し（Ｓ２３）、水物調理判定済みであれば火力を弱に切り換える（Ｓ２４）。Ｓ２５では鍋無しフラグが１かどうか判定し、鍋無しフラグが１の場合は鍋無しフラグを０にし（Ｓ２６）、鍋有りから鍋無しになったときに火力バッファに記憶している火力に切り換える（Ｓ２７）。
【００３３】
以上のように、本実施の形態においては、温度検出手段５からの出力信号により水物調理であると判別した場合には、火力絞り解除設定手段１２により火力絞り解除設定されている場合であっても、表示手段６に鍋無し時の火力絞りを行わないことを示す表示パターンの出力をクリアすることにより、火力絞り解除設定が取り消され、鍋無し時の火力絞り機能が復帰したことを使用者に知らせることができる。
【００３４】
（実施の形態３）
図５は、本発明の実施の形態３におけるガス調理器の制御のフローチャートである。本実施の形態は、実施の形態１における図１に示す制御手段２とプログラムのみが異なるだけで、ガス調理器の制御ブロック図は図２と同一である。すなわち、制御手段２は図５に示すＳ２８からＳ４４の制御フローを実行するプログラムを格納し、火力絞り解除設定手段１２により鍋無し時の火力絞り解除設定されていても、温度検出手段５からの出力信号により水物調理であると判別したときに火力絞り解除が設定されていることを示す表示をクリアし、音声報知手段９に出力して火力絞り機能が復帰したことを音声で報知し、水物調理であると判別した以降に、鍋有無検出手段１１からの信号により鍋無しを検出すると燃焼量を絞る信号を加熱制御手段４に出力する構成にしたものである。
【００３５】
上記実施の形態において、制御手段２は、調理中であるかを判定し（Ｓ２８）、調理中であれば火力絞り解除設定がされているかどうかを判定し（Ｓ２９）、火力絞り解除設定がされていない場合はＳ３５へ進む。火力絞り解除設定がされていると火力絞り復帰フラグが０かどうか判定し（Ｓ３０）、火力絞り復帰フラグが０でない場合はＳ３５へ進む。火力絞り復帰フラグが０のときは水物調理判別済みかどうか判定し（Ｓ３１）、水物調理判別済みでない場合はＳ３５へ進む。水物調理判別済みであれば火力絞り復帰フラグを１にし（Ｓ３２）、火力絞り解除中表示をクリアし（Ｓ３３）、火力絞り機能が復帰したことを音声報知手段９に出力し音声報知する（Ｓ３４）。Ｓ３５では鍋有無検出手段１１からの出力により鍋無し状態であるかを判定し、鍋有り状態の場合はＳ４２へ進む。Ｓ３５で鍋有無検出手段１１からの出力により鍋無し状態であれば、鍋無しフラグが０かどうか判定し（Ｓ３６）、鍋無しフラグが０ならば鍋無しフラグを１にし（Ｓ３７）、現在の火力状態を火力バッファに記憶させる（Ｓ３８）。Ｓ３９では火力絞り解除設定がされているかどうかを判定し、火力絞り解除設定がされていない場合はＳ４１へ進む。Ｓ３９で火力絞り解除設定がされている場合は水物調理判別済みかどうか判定し（Ｓ４０）、水物調理判定済みであれば火力を弱に切り換える（Ｓ４１）。Ｓ４２では鍋無しフラグが１かどうか判定し、鍋無しフラグが１の場合は鍋無しフラグを０にし（Ｓ４３）、鍋有りから鍋無しになったときに火力バッファに記憶している火力に切り換える（Ｓ４４）。
【００３６】
以上のように、本実施の形態においては、温度検出手段５からの出力信号により水物調理であると判別した場合には、火力絞り解除設定手段１２により火力絞り解除設定されている場合であっても、表示手段６に鍋無し時の火力絞りを行わないことを示す表示パターンの出力をクリアするとともに、音声報知手段９に出力して鍋無し時の火力絞り機能が復帰したことを音声で報知することにより、火力絞り解除設定が取り消され、鍋無し時の火力絞り機能が復帰したことを音声により使用者に知らせることができる。
【００３７】
（実施の形態４）
図６は、本発明の実施の形態４におけるガス調理器の制御のフローチャートである。本実施の形態は、実施の形態１における図２に示す制御手段２とプログラムのみが異なるだけで、ガス調理器の制御ブロック図は図２と同一である。すなわち、制御手段２は図６に示すＳ４５からＳ５２の制御フローを実行するプログラムを格納し、温度検出手段５からの出力信号により水物調理であると判別した場合には、火力絞り解除設定手段１２により火力絞り解除設定されている場合であっても、鍋有無検出手段１１からの信号により鍋が無いと判断した時には火力を絞る信号を燃焼量可変手段４に出力するとともに、温度検出手段５からの出力信号が少なくとも焦げ付き消火温度以上の所定値以上になった場合に、燃焼量可変手段４に信号を出力して加熱手段３の加熱を停止させる構成にしたものである。
【００３８】
上記実施の形態において、制御手段２は、調理中であるかを判定し（Ｓ４５）、調理中であれば比較用バッファに油過熱防止温度を格納し（Ｓ４６）、水物調理判別済みかどうか判定し（Ｓ４７）、水物調理判別済みでない場合はＳ５１へ進む。Ｓ４７で水物調理判別済みであれば比較用バッファに焦げ付き消火温度を格納する（Ｓ４８）。Ｓ４９では鍋有無検出手段１１からの出力により鍋無し状態であるかを判定し、鍋有り状態の場合はＳ５１へ進む。Ｓ４９で鍋有無検出手段１１からの出力により鍋無し状態であれば、比較用バッファに所定温度を格納する（Ｓ５０）。Ｓ５１では温度検出手段５からの出力される現在温が比較用バッファに格納された温度以上かどうかを判定し、現在温が比較用バッファに格納された温度以上の場合は、燃焼を停止する（Ｓ５２）。
【００３９】
以上のように、本実施の形態においては、温度検出手段５からの出力信号により水物調理であると判別した場合には、火力絞り解除設定手段１２により火力絞り解除設定されている場合であっても、鍋有無検出手段１１からの信号により鍋が無いと判断した時には火力を絞る信号を燃焼量可変手段４に出力するとともに、温度検出手段５からの出力信号が少なくとも焦げ付き消火温度以上の所定値以上になった場合に、燃焼量可変手段４に信号を出力して加熱手段３の加熱を停止させることにより、使用者が鍋を持ち上げた時に温度検出手段５が炎に煽られて温度が上がっても、すぐには消火せず、更に温度が上がった場合に消火することで温度検出手段５の故障を防ぐことができる。
【００４０】
（実施の形態５）
図７は、本発明の実施の形態５におけるガス調理器の制御のフローチャートである。本実施の形態は、実施の形態１における図２に示す制御手段２とプログラムのみが異なるだけで、ガス調理器の制御ブロック図は図２と同一である。すなわち、制御手段２は図７に示すＳ５３からＳ６２の制御フローを実行するプログラムを格納し、温度検出手段５からの出力信号により水物調理であると判別した場合には、火力絞り解除設定手段１２により火力絞り解除設定されている場合であっても、鍋有無検出手段１１からの信号により鍋が無いと判断した時には火力を絞る信号を加熱制御手段４に出力し、鍋が有ると判断した時には火力を戻す信号を加熱制御手段４に出力するとともに、所定時間経過するまでは、温度検出手段５からの出力信号が少なくとも焦げ付き消火温度以上の所定値以上になった場合に、燃焼量可変手段４に信号を出力して燃焼を停止させる構成としたものである。
【００４１】
上記実施の形態において、制御手段２は、調理中であるかを判定し（Ｓ５３）、調理中であれば比較用バッファに油過熱防止温度を格納し（Ｓ５４）、水物調理判別済みかどうか判定し（Ｓ５５）、水物調理判別済みでない場合はＳ６０へ進む。Ｓ５５で水物調理判別済みであれば比較用バッファに焦げ付き消火温度を格納する（Ｓ５６）。Ｓ５７では鍋有無検出手段１１からの出力により鍋無し状態であるかを判定し、鍋有り状態の場合はＳ６２へ進む。Ｓ５７で鍋有無検出手段１１からの出力により鍋無し状態であれば、焦げ検知マスクに所定時間を設定する（Ｓ５８）。Ｓ５９では、比較用バッファに所定温度を格納する。Ｓ６０では温度検出手段５からの出力される現在温が比較用バッファに格納された温度以上かどうかを判定し、現在温が比較用バッファに格納された温度以上の場合は、燃焼を停止する（Ｓ６１）。Ｓ６２では焦げ検知マスクが０かどうか判定し、焦げ検知マスクが０でない場合にはＳ５９へ進み、焦げ検知マスクが０ならばＳ６０へ進む。
【００４２】
以上のように、本実施の形態においては、温度検出手段５からの出力信号により水物調理であると判別した場合には、火力絞り解除設定手段１２により火力絞り解除設定されている場合であっても、鍋有無検出手段１１からの信号により鍋が無いと判断した時には火力を絞る信号を燃焼量可変手段４に出力し、鍋が有ると判断した時には火力を戻す信号を燃焼量可変手段４に出力するとともに、所定時間経過するまでは、温度検出手段５からの出力信号が少なくとも焦げ付き消火温度以上の所定値以上になった場合に、燃焼量可変手段４に信号を出力して燃焼を停止させることにより、鍋が戻された時に、鍋無し時の炎の煽りによる温度検出手段５の検出温度がオーバーシュートして、焦げ付き温度以上になり消火することを防ぐことができる。
【００４３】
なお、上記各実施の形態においては制御手段に格納してあるプログラムでマイクロコンピュータを機能させて制御フローを実行しているが、プログラムに代えハードを以って実行することも可能である。また、上記各実施の形態ではガス調理器を例に本実施の形態を説明したが、ガスを熱源とするもの以外にも適用できる。
【産業上の利用可能性】
【００４４】
以上のように、本発明にかかるガス調理器は、カレーなどの調理ではじめに炒めるときには鍋無し時の火力絞り機能を解除していても、その後の煮込みの際に水物調理判別後には自動で火力絞り機能を復帰させ、鍋持ち上げ時の安全性、エネルギー消費を抑えるようにする技術に適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本発明の実施の形態１〜５におけるガス調理器の正面図
【図２】本発明の実施の形態１〜５におけるガス調理器のブロック図
【図３】本発明の実施の形態１におけるガス調理器の動作のフローチャート
【図４】本発明の実施の形態２におけるガス調理器の動作のフローチャート
【図５】本発明の実施の形態３におけるガス調理器の動作のフローチャート
【図６】本発明の実施の形態４におけるガス調理器の動作のフローチャート
【図７】本発明の実施の形態５におけるガス調理器の動作のフローチャート
【図８】従来の調理器のブロック図
【符号の説明】
【００４６】
１  ガス調理器
２  制御手段
３  加熱手段
４  燃焼量可変手段
５  温度検出手段
６  表示手段
７  操作手段
１０  点火手段
１１  鍋有無検出手段
１２  火力絞り解除設定手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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