(57)【要約】【課題】  キッチン機器本体のキャビネットへのビルトインに際して、電源コード自体の剛性を利用して電源コードを安全に且つ効率的に収納することを可能にするビルトイン型キッチン機器を提供する。【解決手段】  電子レンジなどの調理器本体１をキッチンキャビネット５内にビルトインするときに、キッチンキャビネット５の後方から商用電源などに接続された電源コード４は、自身の剛性によって調理器本体１の天壁部の一部としての棚部３０とキッチンキャビネット５の天井部５ｂとの間に形成される収納スペース３１内に折り畳まれた状態で収納される。電源コード４は、調理器本体１の奥壁部２０ｃとキャビネット５の奥壁５ｃとの間に挟まれることがないので、調理器本体１には、大きな奥行き寸法を確保することができる。【選択図】      図２
2006223336.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
処理物を収容可能なキッチン機器本体と、前記キッチン機器本体から延び前記処理物の処理のための電力供給用の電源コードとを備え、前記キッチン機器本体がキャビネット内にビルトインされるビルトイン型キッチン機器において、
前記キッチン機器本体の天壁部と前記キャビネットの天井部との間に前記電源コードを収納可能な収納スペースを形成したことを特徴とするビルトイン型キッチン機器。
【請求項２】
前記天壁部には少なくとも一方の側部角部に段差状に下がった棚部が形成され、前記収納スペースは、前記天井部と前記棚部との間に形成されることを特徴とする請求項１に記載のビルトイン型キッチン機器。
【請求項３】
前記電源コードは、前記天壁部の奥方位置において、前記キッチン機器本体から上向きに延ばされていることを特徴とする請求項１又は２に記載のビルトイン型キッチン機器。    
【請求項４】
前記キッチン機器は、加熱室が形成される引き出し体を手前側に引き出し可能な引き出し式電子レンジ、又はコンポーネントとして加熱室が形成される引き出し体を手前側に引き出し可能な引き出し式電子レンジ部を含む複合キッチン機器であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載のビルトイン型キッチン機器。
【請求項５】
前記天壁部には少なくとも一方の側部角部に段差状に下がった棚部が形成され、前記収納スペースは前記天井部と前記棚部との間に形成されており、前記キッチン機器は、処理室が形成される引き出し体を手前側に引き出し可能な引き出し式処理機器、又はコンポーネントとして処理室が形成される引き出し体を手前側に引き出し可能な引き出し式処理機器部を含む複合キッチン機器であり、更に前記キッチン機器本体の前記棚部の下方に位置するスペースは、前記引き出し体を引き出すための一方のスライド機構を収容する通路ボックスに用いられていることを特徴とする請求項１に記載のビルトイン型キッチン機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、電子レンジ、電気オーブン、食器洗浄乾燥機のような、単独の機器として、或いは複合加熱調理器のコンポーネントとして、家具やキャビネット内に組み込まれるビルトイン型キッチン機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子レンジ等の加熱調理器については、前面に開閉扉式のものが数多く提案されているが、そうした型式とは別型式の調理器として前面側への引き出し式の加熱調理器も提案されている。引き出し式の加熱調理器は、比較的大型の構造に適しているので、システムキッチンを構成する調理器の一つとして位置づけられている。また、近年、キッチンの大型化・システム化を反映して、調理器についても多様化・ユニット化が進み、クックトップ、引き出し式電子レンジ、電気オーブン等と組み合わされたビルトインに構成された調理機器が提案されている。
【０００３】
ビルトイン型加熱調理機器の一例が図６及び図７に示されている。図６は、従来のビルトイン型加熱調理機器の一例を示す斜視図、図７は図６に示すビルトイン型加熱調理機器の側面図である。図６及び図７に示すように、ビルトイン型加熱調理器は、全体的に直方体形状を呈している調理器本体１、調理器本体１から引き出し体を引き出し操作可能であるとともに調理器本体１の前面に加熱室６を閉鎖可能に配設されている開閉扉２、調理器本体１の前面で且つ開閉扉２の上方に配設されている操作パネル３、及び調理器本体１の奥方から延びる電源コード４を備えている。加熱調理器はビルトイン型の機器であり、図７に示すように、上面がクッキングトップ５ａとなっているキッチンキャビネット５内に組み込まれている。操作パネル３は、この例では、調理器本体１に対して一体的に設けられているので、開閉扉２は操作パネル３とは別に単独で引き出しされる。
【０００４】
電子レンジ等の電力利用の加熱調理器では商用電源等の電源から電力を得るために加熱調理器から延びる電源コードをコンセントに接続しなければならないが、ビルトイン型加熱調理器では、周囲が他の調理機器や筐体に囲まれているので、電源コードの取扱いに注意を払う必要がある。即ち、図６及び図７に示すように、電源コード４は調理器本体１の背面１ａに接続しているため、加熱調理器を特に正面からビルトインする場合の電源コード４は、ビルトイン手前に準備配置した調理器本体１の背面１ａから、キッチンキャビネット５の奥方に配置されている接続部７までの少なくとも調理器本体１の奥行きに相当する長さを有している。このような長さを持つ電源コード４は、加熱調理器のビルトインの際に、張設された状態から畳み込むように屈曲させて調理器本体１の奥方のスペース８に収納される。
【０００５】
調理器本体１をキッチンキャビネット５へビルトインする際に、調理器本体１とキッチンキャビネット５との隙間に電源コード４が挟み込まれ易い。そのため、備え付け作業に手間取ることがあり、場合によっては電源コード４の破損を招くことがあった。こうした事態を防止するためには、調理器本体１の背面１ａとキッチンキャビネット５との間に形成するスペース８を広くしなければならないが、その場合には、スペース８が広い分だけ加熱室６の奥行きが短くなり、加熱室６に十分な調理空間を得ることが難しくなる。
【０００６】
システムキッチンと呼ばれるビルトイン型加熱調理機器の一つとして、キャビネットの上面、即ち、カウンタートップにビルトイン型の調理用ヒータを設置し、キャビネットの幕板に、調理用ヒータの熱量を調整可能な熱量調節器を取り付けたものがある。システムキッチン等のキャビネットに調理用ヒータや熱量調節器を取り付けるために止め金具や止めネジ、木ネジ，取付ビス等が用いるものでは多くの取付備品を必要とし且つ面倒な取付作業が必要であったので、例えば、熱量調節器については、キャビネットの幕板の取付孔にスイッチケーシングを差し込むだけで、スイッチケーシングの左右側面に固着した固定バネが取付孔縁部に係着して、ワンタッチで簡単に差込み固定することができる取付け構造が提案されている（特許文献１）。この取付け構造によれば、取付用の木ネジやビス等を廃止でき、備品点数の削減並びに取付工数の低減を図ることができる。ヒータ本体と熱量調節器とは、それぞれの配線コードをコネクタを介して接続されるが、熱量調節器を商用電源に繋げる電源コードについては、電源プラグをソケットに差し込むことで必要がある。熱量調節器についてもビルトインの構造であるので、電源コードについても煩雑な取付け作業が必要であるが、特に言及はされていない。
【０００７】
一般的に、家具などに組み込まれるビルトイン形式の電子レンジの場合には、装備させる電源コードとして安全基準の高い高価な丸形３線式コードを用いることが必要であるが、カウンタートップ形式の電子レンジの場合には、より安全基準の緩やかな安価な平形３線式コードで十分とされており、両形式で兼用させることができない。電子レンジを、平形３線式の電源コードを備えるカウンタートップ形式に対応する構造としておき、ビルトイン形式で利用する場合にはアダプターボックスを用いることが考えられている（特許文献２参照）。アダプターボックスは、側面視でほぼＬ字形の箱からなり、その外面所要位置には丸形３線式の電源コードが外部に付設されており、丸形３線式の電源コードの取付部分には平形３線式の電源コードを電気的に結合するためのコネクタが設けられている。カウンタートップ形式の電子レンジをビルトイン形式で利用する場合には、アダプターボックスを用いて、電子レンジに装備する平形３線式の電源コードを外部から隠蔽収納するとともに、平形３線式の電源コードをアダプターボックスに装備する丸形３線式の電源コードに対してコネクタを介して結合する。このような構造を採用することで、カウンタートップ形式の電子レンジがビルトイン形式として利用される。
【０００８】
電子レンジをキッチンキャビネットとは別の場所に載置して使用する場合、キッチンキャビネットでの調理作業と電子レンジでの調理作業とを平行して行うときに両機器間で人が移動する距離が長くなるとともに、電子レンジが外部へ直接露出しているので外観上の見栄えが悪い。また、電子レンジを置くための設置スペースが必要であり、その分だけキッチンが狭くなる。そこで、上部のコンロと下部のキャビネットとの間に引出式のトレーを備える電子レンジを配置することで、調理庫内の容積を小さくして電子レンジの下方空間領域を広げ、収納キャビネットの設置を可能とし、被調理物の出し入れを容易として、コンロによる調理作業と電子レンジによる調理作業とを同一の場所で行えるようにし、作業効率の向上と作業者の負担軽減を図ったビルトインタイプの調理器が提案されている（特許文献３参照）。電子レンジをキッチンキャビネットとを別の場所に載置する場合には、電源の差込口（コンセント）との間合いが悪いと、電源コードが露出したままとなる、延長コードを必要とするなどの問題があることは認識されているが、ビルトインタイプの調理器において、設置時における電源コードの配置や取扱いについてまで配慮された記述はされていない。
【特許文献１】特開平１１−１１８１６０号公報（［００２２］、図１）
【特許文献２】特開２００２−２２８１６３号公報（［００３８］〜［００４１］、図７）
【特許文献３】特開２００３−１４８７４４号公報（［０００３］、［０００８］〜［００１０］、図１、図２）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
そこで、単独の機器或いは複合加熱調理器のコンポーネントとして家具やキャビネット内に組み込まれるビルトイン型キッチン機器において、キッチン機器本体のキャビネットへのビルトインに際して、電源コード自体の剛性を利用して電源コードを安全に且つ効率的に収納する点で解決すべき課題がある。
【００１０】
この発明の目的は、キッチン機器本体をキャビネットへビルトインする際に、キッチン機器本体の奥方においてキッチンキャビネットとの間での電源コードの挟み込みを回避するためのスペースを予め設けておく必要がなく、電源コードの挟み込みを回避するための特別な作業の必要もなく、ビルトイン作業を簡単且つ迅速に行うことを可能にし、奥行きの広い加熱室を得ることができるビルトイン型キッチン機器を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記の課題を解決するため、この発明によるビルトイン型キッチン機器は、処理物を収容可能なキッチン機器本体と、当該キッチン機器本体から延び処理物の処理のための電力供給用の電源コードとを備え、キッチン機器本体がキャビネット内にビルトインされるビルトイン型キッチン機器において、キッチン機器本体の天壁部とキャビネットの天井部との間に電源コードを収納可能な収納スペースを形成したことを特徴としている。
【００１２】
このビルトイン型キッチン機器によれば、キッチン機器本体をキャビネット内にビルトインするときには、キャビネットの後方から商用電源などに接続された電源コードは、従来のようにキッチン機器本体の奥壁部とキャビネットの奥壁との間に挟まれることなく、自身の剛性によってキッチン機器本体の天壁部とキャビネットの天井部との間に形成される収納スペース内に整然と収納される。電源コードはキッチン機器本体の奥方に収納されることはないので、キッチン機器本体には、大きな奥行き寸法を確保することができる。ビルトインされた後では、キッチン機器本体に処理物を収容しておいて、電源コードを通じて供給される電力により、処理物の処理を施すことができる。
【００１３】
上記のビルトイン型キッチン機器において、キッチン機器本体に処理物を収容する処理スペースを広く確保するには、その処理スペースを中央に広く取ることが好ましい。そこで、天壁部には少なくとも一方の側部角部に段差状に下がった棚部を形成し、収納スペースを、天井部と棚部との間に形成することができる。このような配置と構造を採用することにより、処理物を収容するスペースはキッチン機器本体の中央に広く確保され、電源コードを、棚部上で且つキャビネットの天井部との間に形成される収納スペースに効率的に収納することができる。
【００１４】
上記の天壁部に棚部が形成されているビルトイン型キッチン機器において、電源コードは、天壁部の奥方位置においてキッチン機器本体から上向きに延ばされることが好ましい。キッチン機器本体のビルトインの際に、電源コードがキッチン機器本体の奥方に垂れると、電源コードをキッチン機器本体の天壁部とキャビネットの天井部との間に形成される収納スペースに収納することが難しくなる。そこで、天壁部の奥方位置において電源コードをキッチン機器本体から上向きに延びる配置及び構造を採用する。こうした構造及び配置により、キッチン機器本体をビルトイン準備位置に置いたときに電源コードがキャビネットの奥壁まで延びる長さを可及的に短くすることができる。また、キッチン機器本体の天壁部から上方に向かう電源コードは、キッチン機器本体のビルトインの際には、自己の剛性によって、天壁部から上方に延びる側でビルトインした量の略半分の長さの部分が、残りの部分から屈曲する態様で畳み込まれ、電源コードの収納として収容スペース内を効率良く利用することができる。天壁部に段差状の棚部を形成するときは、その段差のスペースを有効に利用することができる。
【００１５】
上記のビルトイン型キッチン機器において、キッチン機器は、加熱室が形成される引き出し体を手前側に引き出し可能な引き出し式電子レンジとすることができる。また、キッチン機器は、コンポーネントとして加熱室が形成される引き出し体を手前側に引き出し可能な引き出し式電子レンジ部を少なくとも含み、引き出し式電子レンジ部がビルトインされて一体化された複合キッチン機器とすることができる。単独の引き出し式電子レンジ、又は複合キッチン機器の引き出し式電子レンジ部に電源コードを収納するスペースを適用することにより、単独の引き出し式電子レンジ、又はコンポーネントとしての引き出し式電子レンジ部のレンジ加熱室のスペースを大きく確保することができる。
【００１６】
このビルトイン型キッチン機器において、天壁部には少なくとも一方の側部角部に段差状に下がった棚部を形成し、収納スペースを天井部と棚部との間に形成し、前記キッチン機器は、処理室が形成される引き出し体を手前側に引き出し可能な引き出し式処理機器、又はコンポーネントとして処理室が形成される引き出し体を手前側に引き出し可能な引き出し式処理機器部を含む複合キッチン機器であり、更にキッチン機器本体の棚部の下方に位置するスペースを、引き出し体を引き出すための一方のスライド機構を収容する通路ボックスに用いることができる。この構想・配置によれば、キッチン機器本体の棚部の下方に位置するスペースをデッドスペースにすることなく、引き出し体を引き出すための一方のスライド機構を収容するための通路ボックスに有効利用し、その結果、処理室のスペースを可及的に広く取ることができる。
【発明の効果】
【００１７】
この発明によるビルトイン型キッチン機器、上記のように、キッチン機器本体の天壁部とキャビネットの天井部との間に電源コードを収納可能な収納スペースを形成しているので、キッチン機器本体をキャビネットへビルトインする際に、キッチン機器本体の奥壁部とキャビネットの奥壁との間での電源コードの挟み込みを回避するためのスペースを予め設けておく必要がなく、電源コードが挟み込みを回避するための特別な作業の必要もない。しかも、ビルトイン作業を簡単且つ迅速に行うことができるとともに、キッチン機器本体に、広い奥行きを確保して、多くの処理物を収容することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、添付した図面に基づいて、この発明によるビルトイン型キッチン機器の実施例を説明する。図１はこの発明によるビルトイン型キッチン機器の一実施例の外観を示す斜視図、図２は図１に示すビルトイン型キッチン機器の側面図、図３は図１に示すビルトイン型キッチン機器の引き出し状態を示す斜視図、図４は図１に示すビルトイン型キッチン機器の引き出し状態を示す水平断面図、図５は図１に示すビルトイン型キッチン機器のスライド機構を示す側面図であって、引き出し体が収納位置の少し手前に位置するときの図である。
【００１９】
図１〜図５に示すビルトイン型キッチン機器は、具体的には、加熱室を手前側に引き出し可能な引き出し式電子レンジである加熱調理器であり、加熱調理器は、基本的には図６及び図７に示した従来の加熱調理器と同様の構造を持つので、同じ構成要素には同じ符号を付すことにより再度の説明を省略する。
【００２０】
調理器本体１は、図３及び図４に示すように、調理器本体１の内部から引き出し可能な引き出し体１２を備えており、引き出し体１２には、載置される被加熱物（収容物）１６を調理するための加熱室６が形成されている。加熱室６は、前面側が開口部となっており、左右の側壁６ｂ，６ｂ、両側壁６ｂ，６ｂに繋がる後壁６ｃ、両側壁６ｂ，６ｂと後壁６ｃに繋がる底壁６ｄ、及び天壁とで囲まれることで形成されている。
【００２１】
引き出し体１２は、矢印で示す方向（図２及び図３）に調理器本体１の加熱室６内から外側へ引き出すことができるように、後述するスライド機構によって移動可能に配置されている。引き出し体１２は、加熱室６を開閉するための開閉扉２と、開閉扉２が取り付けられ且つ被加熱物１６を載置状態に収容するための加熱容器１５とを備えている。加熱容器１５は、開閉扉２に取り付けられる前板１５ａ、前板１５ａの左右から後方に延びる左右側の側板１５ｂ，１５ｂと、側板１５ｂ、１５ｂに対してその背面（奥）側でつながる後板１５ｃと、側板１５ｂ，１５ｂ及び後板１５ｃにつながる底板１５ｄとを有しており、上部に被加熱物１６を出し入れ可能な容器開口部１５ｅが形成されている。
【００２２】
引き出し体１２は、加熱容器１５が加熱室６から引き出された引き出し位置と、加熱容器１５を加熱室６内に収納する収納位置との間で移動可能である。加熱調理器は、引き出し体１２を調理器本体１内で移動させるために、加熱室６の左右両外側に配置されたスライド機構としてのスライドレール１７，１７を備えている。引き出し体１２が収納位置を占めるときには、開閉扉２が加熱室６の開口部６ａを閉じる位置を占める構造とされているので、加熱室６の内部空間は調理器本体１の内壁面と引き出し体１２によって密閉空間となり、加熱室６内で照射されるマイクロ波が外部に漏れ出ることがない。引き出し体１２が引き出し位置を占めるときには、加熱容器１５は加熱室６から前方に十分に引き出されて、その容器開口部１５ｅを通して被加熱物１６を加熱容器１５内に出し入れすることができる。
【００２３】
各スライドレール１７は、調理器本体１側に取り付けられる固定レール１９ａと、引き出し体１２側に取り付けられ且つ固定レール１９ａに沿ってスライドする可動レール１９ｂとを備えている。スライドレール１７は、キャビネットやデスク等のオフィス家具に用いられる引き出し用のスライドレールと同等の構造を持つものでよく、ここでは細部の説明を省略する。図３又は図４に示すように、各固定レール１９ａは、調理器本体１の加熱室６を形成する側壁６ｂ，６ｂの外側に取り付けられている。また、各可動レール１９ｂは、引き出し体１２の開閉扉２の内側壁面から調理器本体１に向かって延びる状態に取り付けられたＬ字形アングル材１８を介して、開閉扉２に取り付けられている。
【００２４】
調理器本体１内において、加熱室６の周りには、図示しないが、マイクロ波を発生するマグネトロンと、マグネトロンで発生したマイクロ波を伝搬する導波管とから構成されたマイクロ波発生装置が配設されている。マイクロ波発生装置においては、加熱室の後方に配置された。マグネトロンで発生したマイクロ波は、導波管を伝播し、給電口から加熱室６内に照射される。
【００２５】
左右の各スライドレール１７は、加熱室６の左右各側において調理器本体１に形成される通路ボックス２１に関連して設けられている。即ち、調理器本体１は、筐体２０として、加熱室６の開口部６ａの周りの前壁部２０ａと、左右の側壁部２０ｂ，２０ｂと、奥壁部２０ｃと、底壁部２０ｄと、天壁部２０ｅとを有している。電子レンジ本体１において、加熱室６の側壁部６ｂの外側には、筐体２０の側壁部２０ｂ，２０ｂと、前壁部２０ａ、後壁部２０ｃ、底壁部２０ｄ及び天壁部２０ｅの一部とで囲まれる通路ボックス２１が形成されている。各スライドレール１７の固定レール１９ａは、通路ボックス２１において加熱室６の側壁６ｂの外側に取り付けられ、可動レール１９ｂは、Ｌ字形アングル材１８と共に、前壁２０ａに形成されている挿通孔２２を通して通路ボックス２１内に出入り移動可能である。
【００２６】
図５に示すように、スライドレール１７，１７の少なくとも一方には、可動レール１９ｂの奥方位置、好ましくは最奥位置１９ｃにマイクロ波発振停止スイッチを作動させるための作動レバー２５が設けられている。作動レバー２５は、可動レール１９ｂに対して枢支点２５ａにおいて回動可能な可動レバーであって、ばね２５ｂによって図面で時計方向に回転付勢されており、適宜のストッパによって図示の状態に釣り合っている。
【００２７】
通路ボックス２１には、その内部を部分的に仕切る仕切り壁２３が設けられており、仕切り壁２３には、作動レバー２５の先端部が入り込むことができる窓２３ａが形成されている。可動レール１９ａが最奥位置１９ｃを占めるときの作動レバー２５の位置に対応して、仕切り壁２３の窓２３ａの周りの裏面側には、マイクロ波発振停止用スイッチ２６が設けられている。マイクロ波発振停止用スイッチ２６は、発振スイッチ２７と短絡スイッチ２８とを備えている。
【００２８】
引き出し体１２を、開き状態（図３、図５）から、収納位置（図１、図２）へ押し込んだときに、可動レール１９ｂの最奥位置１９ｃに設けられている作動レバー２５は仕切り壁２３の窓２３ａに入り込んで、マイクロ波発振停止用スイッチ２６をオン動作させる。開閉扉２を開くときには、作動レバー２５はマイクロ波発振停止用スイッチ２６から離脱して、図５に示す状態に戻り、スイッチ２６をオフ動作させる。したがって、加熱調理後については勿論のこと加熱調理中であっても、開閉扉２を開くとマイクロ波発生装置への電力供給がオフ状態となり、マイクロ波の発生が不能とする。加熱調理器を実際にどのように加熱作動させるかについては、ユーザが、図示しない他の操作スイッチを操作して設定できる。また、加熱超路開始のメインスイッチは、ユーザがその意図を持って操作するように別途設けられている。
【００２９】
図１及び図２に戻ると、筐体２０の天壁部２０ｅには、少なくとも一方の側部角部において段差状に下がった棚部３０が奥壁部２０ｃまで延びる態様で形成されている。したがって、キッチンキャビネット５の天井部と棚部との間に収納スペースを、形成することができる。調理器本体１の天壁部２０ｅとキッチンキャビネット５の天井部５ｂ（図２参照）との間に電源コード４を収納可能な収納スペース３１が形成されている。電源コード４は、調理器本体１への接続部４ａで示すように、棚部３０においてその奥方位置に形成されている開口３０ａから上向きに延びる態様で設けられている。電源コード４は、自己の剛性によって、開口３０ａから上向きに延びる態様を維持しようとするので、調理器本体１をキッチンキャビネット５内へビルトインさせるときに、電源コード４の垂れ下がりを防止して、後述するように、収納スペース３１内に首尾よく収納することができる。なお、ビルトイン型の機器に用いられる電源コード４の太さの規格については、例えば、日本国では２．０ｍｍ２、又は１．７５ｍｍ２、アメリカ合衆国ではＡＷＧ１４又はＡＷＧ１６を挙げることができる。
【００３０】
調理器本体１をキャビネット５内にビルトインする準備位置に置いたときには、商用電源に接続される電源コード４は、キャビネット５の後方の例えばコンセントのような接続部７に達するが、棚部３０においてその奥方位置に形成されている開口３０ａから延びているので、この長さを可及的に短くすることができる。また、電源コード４は、図２に示すように、自己の剛性によって、棚部３０から上方に延びる接続部４ａ側において、ビルトインした量の略半分の長さの部分が残りの部分から屈曲する態様で畳み込まれ、段差状に形成された棚部３０上の収納スペース３１内で整然と折り畳まれた状態で効率良く収納される。
【００３１】
電源コード４は、ビルトインの際に、従来のように調理器本体１の奥壁部２０ｃから後方に垂れて奥壁部２０ｃとキャビネットの奥壁５ｃとの間に挟まれることはないので、電源コード４が損傷するようなこともない。また、調理器本体１の奥壁部２０ｃとキャビネットの奥壁５ｃとの間に電源コード４の収納のためのスペースを確保する必要もないので、調理器本体１の奥行き寸法が制限されることもなく、調理器本体１には大きな奥行き寸法が確保される。その結果、加熱室６としても、十分なスペースを確保することができる。更に、収納スペース３１は、筐体２０の側方に設けられているので、被加熱物１６を収容するスペースを調理器本体１の中央に広く確保することができる。
【００３２】
棚部３０は、図５に最も良く示すように、引き出し体１２を引き出すための一方のスライド機構（スライドレール１７）を収容する通路ボックス２１の上壁部２１ａに形成することができる。この構想・配置によれば、調理器本体１の棚部３０の下方に位置するスペースをデッドスペースにすることなく、引き出し体を引き出すための一方のスライド機構を収容するための通路ボックス２１に有効利用し、その結果、加熱室６のスペースを可及的に広く取ることができる。
【００３３】
発明による加熱調理器の実施例として、加熱室６が形成される引き出し体１２を手前側に引き出し可能な引き出し式電子レンジに適用した例を説明したが、それ以外にも、キッチン機器は、コンポーネントとして加熱室が形成される引き出し体を手前側に引き出し可能な引き出し式電子レンジ部を少なくとも含み、引き出し式電子レンジ部がビルトインされて一体化された複合キッチン機器とすることができる。単独の引き出し式電子レンジ、又は複合キッチン機器の引き出し式電子レンジ部に電源コードを収納するスペースを適用することにより、単独の引き出し式電子レンジ、又はコンポーネントとしての引き出し式電子レンジ部のレンジ加熱室のスペースを大きく確保することができる。また、引き出し式の加熱調理器に限らず、開閉扉としてスウィング式の扉を持つ加熱調理器や、その他、電気オーブン、食器洗浄乾燥機など、キャビネットにビルトインされるキッチン機器に適用可能であることも明らかである。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】この発明によるビルトイン型キッチン機器の一実施例の全体的な外観を示す斜視図。
【図２】図１に示すビルトイン型キッチン機器の側面図。
【図３】図１に示すビルトイン型キッチン機器の、引き出し体が引き出された状態を示す斜視図。
【図４】図１に示すビルトイン型キッチン機器の水平断面図。
【図５】図１に示すビルトイン型キッチン機器の通路ボックスにおける側面断面図。
【図６】従来のビルトイン型キッチン機器の斜視図。
【図７】図６に示すビルトイン型キッチン機器のビルトイン状態を示す側面図。
【符号の説明】
【００３５】
１  調理器本体                          １ａ  背面
２  開閉扉                              ３  操作パネル
４  電源コード                          ４ａ  接続部
５  キッチンキャビネット                ５ａ  クッキングトップ
５ｂ  天井部                            ５ｃ  奥壁
６  加熱室
６  加熱室                              ６ａ  開口部
６ｂ，６ｂ    側壁                      ６ｃ  後壁
６ｄ  底壁                              ６ｅ  天壁
７  接続部                              ８  スペース
１２  引き出し体
１５  加熱容器
１５ｂ、１５ｂ  側板                    １５ｃ  後板
１５ｄ  底板                            １５ｅ  容器開口部
１６  被加熱物                          １７  スライドレール（スライド機構）
１８  Ｌ字形アングル材
１９ａ    固定レール                    １９ｂ  可動レール
２０  筐体
２０ａ  前壁部                          ２０ｂ，２０ｂ  側壁部
２０ｃ  後壁部                          ２０ｄ  底壁部
２０ｅ  天壁部
２１  通路ボックス                      ２１ａ  上壁部
２２  挿通孔                            ２３  仕切り壁
２３ａ  窓                              ２５  作動レバー
２５ａ  枢支点                          ２５ｂ  ばね
２６  マイクロ波発振停止用スイッチ      ２７  発振スイッチ
２８  短絡スイッチ
３０  棚部                              ３０ａ  開口
３１  収納スペース
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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