(57)【要約】【課題】本発明は、元下栓および中下栓が緩んだり脱落するのを防止できる釣竿を得ることにある。【解決手段】釣竿(1)は、元竿管(2)と、元竿管(2)の内側に引き出し可能に収容される元上竿管(3)と、元竿管(2)の手元側の後端部(2a)に設けられ、元竿管(2)の内側に位置する第１の嵌合部(18)を有する元下栓(6)と、元上竿管(3)の元竿管側の後端部(3a)に設けられ、第１の嵌合部(18)と対向する第２の嵌合部(20)を有する中下栓(11)とを備えている。第１および第２の嵌合部(18, 20)は、元竿管(2)の内側に元上竿管(3)を収容した時に互いに嵌合し、この嵌合により元竿管(2)の内側に元上竿管(3)を保持する。第１および第２の嵌合部(18, 20)のうちのいずれか一方の嵌合部は、他方の嵌合部との嵌合時に弾性変形が可能であり、第１の嵌合部(18)と第２の嵌合部(20)との嵌合部分には、相対的な回転を許容する遊びが存在する。【選択図】      図４
2006304717.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
元竿管と、
上記元竿管の内側に引き出し可能に収容される元上竿管と、
上記元竿管の手元側の後端部に設けられ、上記元竿管の内側に位置する第１の嵌合部を有する元下栓と、
上記元上竿管の上記元竿管側の後端部に設けられ、上記第１の嵌合部と対向する第２の嵌合部を有する中下栓と、を具備し、
上記元竿管の内側に上記元上竿管を収容した時に、上記第１の嵌合部と上記第２の嵌合部とを互いに嵌合させることで上記元竿管の内側に上記元上竿管を保持するようにした釣竿であって、
上記第１の嵌合部および上記第２の嵌合部のうちのいずれか一方の嵌合部は、他方の嵌合部との嵌合時に弾性変形が可能であるとともに、上記第１の嵌合部と上記第２の嵌合部との嵌合部分に相対的な回転を許容する遊びが存在することを特徴とする釣竿。
【請求項２】
請求項１の記載において、上記第１の嵌合部は、上記元下栓から上記元竿管の内側に突出する突起部を含み、この突起部は、上記元下栓に連なる基端と、この基端の反対側に位置する先端と、上記基端と上記先端との間に位置する中間部とを有するとともに、上記基端および上記先端は上記中間部よりも外径が小さく形成され、
上記第２の嵌合部は、上記元上竿管の径方向に弾性変形が可能な複数の嵌合片を有し、これら嵌合片は、上記元上竿管の周方向に互いに間隔を存して配置されて上記突起部が取り外し可能に入り込む凹部を形成するとともに、上記嵌合片の先端縁は、互いに協働して上記突起部を凹部に導くための開口部を形成し、この開口部の口径は、上記突起部の中間部の外径よりも小さいことを特徴とする釣竿。
【請求項３】
請求項２の記載において、上記第１の嵌合部と上記第２の嵌合部とを互いに嵌合させた時に、上記嵌合片の先端縁と上記元下栓との間に隙間が存在することを特徴とする釣竿。
【請求項４】
請求項１の記載において、上記第２の嵌合部は、上記中下栓から上記元竿管の内側に向けて突出する突起部を含み、この突起部は、上記中下栓に連なる基端と、この基端の反対側に位置する先端と、上記基端と上記先端との間に位置する中間部を有するとともに、上記基端および上記先端は上記中間部よりも外径が小さく形成され、
上記第１の嵌合部は、上記元竿管の径方向に弾性変形が可能な複数の嵌合片を有し、これら嵌合片は、上記元竿管の周方向に互いに間隔を存して配置されて上記突起部が取り外し可能に入り込む凹部を形成するとともに、上記嵌合片の先端縁は、互いに協働して上記突起部を凹部に導くための開口部を形成し、この開口部の口径は、上記突起部の中間部の外径よりも小さいことを特徴とする釣竿。
【請求項５】
請求項４の記載において、上記第１の嵌合部と上記第２の嵌合部とを互いに嵌合させた時に、上記嵌合片の先端縁と上記中下栓との間に隙間が存在することを特徴とする釣竿。
【請求項６】
請求項２ないし請求項５のいずれかの記載において、上記突起部の先端は、球面状をなすとともに、上記第１の嵌合部と上記第２の嵌合部とを互いに嵌合させた時に上記凹部の底に点接触し、上記突起部の先端と上記凹部の底との接触部は、上記元竿管および上記元上竿管の中心を通る軸線上に位置することを特徴とする釣竿。
【請求項７】
請求項１又は請求項２の記載において、上記第１の嵌合部は、上記元下栓に対し軸受を介して回転自在に支持されていることを特徴とする釣竿。
【請求項８】
請求項１の記載において、上記元上竿管は、上記中下栓とは反対側の前端部に上記元竿管の先端の内径よりも径が大きい大径部を有し、この大径部は、上記元上竿管を上記元竿管に収容する時に、上記第１の嵌合部と上記第２の嵌合部との嵌合に先立って上記元竿管に摺動可能に嵌合することを特徴とする釣竿。
【請求項９】
元竿管と、
上記元竿管の内側に引き出し可能に収容される元上竿管と、
上記元竿管の手元側の後端部を閉塞する元下栓と、
上記元上竿管の上記元竿管側の後端部を閉塞する中下栓と、を具備し、
上記元竿管の内側に上記元上竿管を収容した時に、上記元下栓と上記中下栓とを互いに嵌合させることで上記元竿管の内側に上記元上竿管を保持するようにした釣竿であって、
上記元下栓と上記中下栓との嵌合部分に、これら元下栓および中下栓の相対的な回転を許容する軸受を介在させたことを特徴とする釣竿。
【請求項１０】
請求項９の記載において、上記軸受は、上記元下栓に固定された外輪と、この外輪の内側に複数の転動体を介して回転自在に支持された内輪とを有し、上記中下栓は、上記元竿管の内側に上記元上竿管を収容した時に、上記内輪の内側に取り外し可能に嵌合する突起部を有することを特徴とする釣竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、外径が異なる複数の竿管を伸縮可能に繋ぎ合わせた振り出し式の釣竿に係り、特に元竿管の内側に元上竿管を引き出し可能に保持するための構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
振り出し式の釣竿は、伸縮可能に繋ぎ合わせた複数の竿管を有している。この種の釣竿では、手元側に位置する元竿管の外径が最も大きく、この元竿管から穂先側の竿管に進むに従い竿管の外径が段階的に小さくなっている。
【０００３】
そのため、釣竿の穂先側から竿管を順次引き出すことにより、釣竿を伸長させることができる。逆に、手元側の竿管の内側にこれに続く穂先側の竿管を順次収容していくことで、釣竿の全長を短くすることができる。
【０００４】
ところで、従来の振り出し式の釣竿では、元竿管の手元側の後端部が元下栓によって閉塞されているとともに、この元竿管に続く元上竿管の後端部が中下栓によって閉塞されている。元下栓は、元竿管の内側に元上竿管を収容した時に、元上竿管が元竿管から抜け落ちるのを防止するためのものであり、元竿管の後端部にねじ込まれている。同様に、中下栓は、元上竿管の内側にこれよりも穂先側の竿管を収容した時に、竿管が元上竿管から抜け落ちるのを防止するためのものであり、元上竿管の後端部にねじ込まれている。
【０００５】
元下栓は、元竿管の内側に元上竿管を収容した時に、中下栓に取り外し可能に嵌合する。この嵌合により、元上竿管のがたつきが防止されるとともに、元上竿管が元竿管の内側の定位置に保持されるようになっている。
【０００６】
具体的に述べると、元竿管の元下栓は、元竿管内に同軸状に突出する嵌合突起を有している。さらに、元上竿管の中下栓は、元上竿管の径方向に弾性変形が可能な複数の可撓片を有している。可撓片は、元上竿管の周方向に間隔を存して並んでいるとともに、元下栓の嵌合突起に向けて突出している。これら可撓片は、互いに協働して嵌合突起が嵌合可能な挿入空間を形成している。この挿入空間の先端側の内径は、嵌合突起の外径よりも小さくなっている。
【０００７】
したがって、元竿管の内側に元上竿管を収容すると、嵌合突起が可撓片を押し開くように弾性変形させつつ挿入空間に嵌まり込み、これら嵌合突起と可撓片との接触部分に摩擦抵抗が生じる。この結果、元下栓と中下栓とが互いに結合し合い、元竿管に対する元上竿管の位置が固定的に定まるようになっている（例えば、特許文献１参照）。
【０００８】
さらに、その他の例として、上記中下栓を元上竿管に固定される固定部と、この固定部に回転自在に支持された回転体とで構成した釣竿が知られている。回転体は、元竿管の内側に元上竿管を収容した時に、元下栓に接着された係止部に引っ掛かり、これにより、元下栓と中下栓とが互いに結合されるようになっている（例えば、特許文献２参照）。
【特許文献１】特開２００４−１８０６０１号公報
【特許文献２】特開平１１−３１８２８０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
長さ調整が可能な振り出し式の釣竿において、例えば釣竿を伸ばす際には、元上竿管と元竿管とを周方向に相対的に回転させながら元上竿管を元竿管から引き出すことが多い。
【００１０】
上記特許文献１に開示された釣竿によると、元竿管の内側に元上竿管を収容した状態では、元下栓の嵌合突起が中下栓の可撓片の間に嵌まり込んでいる。このため、元上竿管を回転させようとするトルクが中下栓と元下栓との嵌合部分を通じて元下栓に伝わるのを避けられない。
【００１１】
すると、従来の釣竿では、メンテナンスのことを考慮して元下栓が元竿管にねじ込まれているとともに、中下栓にしても元上竿管にねじ込まれている。したがって、元上竿管から伝わるトルクによって元下栓および中下栓が元上竿管と一緒に連れ回ることがあり、元下栓および中下栓が緩んだり、脱落するといった不具合が生じてくる。
【００１２】
特に、元下栓が元竿管から外れてしまうと、元竿管内に収容した元上竿管およびそれよりも穂先側の竿管が元竿管から抜け落ちてしまい、その修復作業に多大な手間と労力を要する。
【００１３】
一方、特許文献２に開示された釣竿によると、元下栓の係止部に引っ掛かる回転体は、固定部とは独立して自由に回転できるので、元竿管と元上竿管とが相対的に回転しても、元上竿管に固定された固定部にトルクが加わることはない。
【００１４】
しかしながら、中下栓の固定部は、元上竿管の後端縁を覆うリング状のフランジ部を有し、このリング部は、元竿管内に元上竿管を収容した時に係止部の先端面に突き当たっている。このため、例えば元上竿管が回転した時に、中下栓の固定部と係止部との接触部分に元上竿管からトルクが伝わり、元下栓が元上竿管と一緒に連れ回る虞があり得る。
【００１５】
よって、特許文献２の釣竿にしても、元下栓および中下栓の緩みを確実に防止することができず、この点において今一歩改善の余地が残されている。
【００１６】
本発明の目的は、元竿管の内側に元上竿管を収容した状態において、元竿管と元上竿管とが周方向に相対的に回転しても、元下栓および中下栓が緩んだり脱落するのを防止できる釣竿を得ることにある。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
上記目的を達成するため、本発明の一つの形態に係る釣竿は、  
元竿管と、上記元竿管の内側に引き出し可能に収容される元上竿管と、上記元竿管の手元側の後端部に設けられ、上記元竿管の内側に位置する第１の嵌合部を有する元下栓と、上記元上竿管の上記元竿管側の後端部に設けられ、上記第１の嵌合部と対向する第２の嵌合部を有する中下栓と、を備えており、
上記元竿管の内側に上記元上竿管を収容した時に、上記第１の嵌合部と上記第２の嵌合部とを互いに嵌合させることで上記元竿管の内側に上記元上竿管を保持するようにした釣竿であって、
上記第１の嵌合部および上記第２の嵌合部のうちのいずれか一方の嵌合部は、他方の嵌合部との嵌合時に弾性変形が可能であるとともに、上記第１の嵌合部と上記第２の嵌合部との嵌合部分に相対的な回転を許容する遊びが存在することを特徴としている。
【００１８】
さらに、上記目的を達成するため、本発明の他の形態に係る釣竿は、  
元竿管と、上記元竿管の内側に引き出し可能に収容される元上竿管と、上記元竿管の手元側の後端部を閉塞する元下栓と、上記元上竿管の上記元竿管側の後端部を閉塞する中下栓と、を備えており、
上記元竿管の内側に上記元上竿管を収容した時に、上記元下栓と上記中下栓とを互いに嵌合させることで上記元竿管の内側に上記元上竿管を保持するようにした釣竿であって、
上記元下栓と上記中下栓との嵌合部分に、これら元下栓および中下栓の相対的な回転を許容する軸受を介在させたことを特徴としている。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、元竿管の内側に元上竿管を収容した状態において、元竿管と元上竿管が相対的に回転しても、嵌合状態にある元下栓と中下栓とは互いに空転する。したがって、元上竿管から元下栓にトルクが伝わり難くなるとともに、元竿管から中下栓にトルクが伝わり難くなる。よって、元下栓および中下栓の緩みや脱落を確実に防止できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下本発明の第１の実施の形態を、図１ないし図７に基づいて説明する。
【００２１】
図１は、長さ調整が可能な振り出し式の釣竿１を開示している。本実施形態の釣竿１は、元竿管２、元上竿管３、中竿管４および穂先竿管５を備えている。元竿管２、元上竿管３、中竿管４および穂先竿管５は、例えば強化繊維に合成樹脂を含浸させた繊維強化プリプレグを用いて中空円筒状に形成されている。なお、中竿管４の本数は一本に限るものではなく、複数本設けてもよい。
【００２２】
釣竿１の各竿管２〜５は、伸縮可能に繋ぎ合わされており、釣竿１の手元側に位置する元竿管２から穂先側に位置する穂先竿管５に進むに従い外径が段階的に小さくなっている。そのため、元上竿管３、中竿管４および穂先竿管５は、元竿管２の内側に同軸状に収容することができる。
【００２３】
図２ないし図４は、伸縮可能に繋がれた元竿管２と元上竿管３との位置関係を開示している。元竿管２は、手元側に位置する後端部２ａと、この後端部２ａの反対側に位置する先端部２ｂとを有している。元竿管２の後端部２ａに元下栓６が取り外し可能にねじ込まれている。元下栓６は、元竿管２の後端部２ａの縁を覆って保護するとともに、元竿管２の内側に元上竿管３を収容した時に、元上竿管３が元竿管２の後端部２ａから抜け出るのを防止するためのものである。
【００２４】
元下栓６は、例えばアルミニウム、真鍮、チタン、ステンレスのような金属材料あるいは硬質な樹脂材料によって造られている。元下栓６は、円盤状の本体７と円筒状の雄ねじ部８とを備えている。本体７は、元竿管２の後端部２ａと同等の外径を有して、後端部２ａを閉塞している。雄ねじ部８は、元竿管２の後端部２ａの内側に入り込むように本体７から同軸状に突出している。雄ねじ部８は、元竿管２の後端部２ａの内面に形成した雌ねじ部９にねじ込まれている。このねじ込みにより、元下栓６が元竿管２の後端部２ａに同軸状に保持されている。
【００２５】
元上竿管３は、元竿管２の内側に入り込む後端部３ａと、この後端部３ａの反対側に位置する先端部３ｂとを有している。元上竿管３の後端部３ａの外径は、元竿管２の先端部２ｂの内径よりも大きくなっている。そのため、元上竿管３を元竿管２から最大限に引き出した状態では、元上竿管３の後端部３ａの外周面が元竿管２の先端部２ｂの内周面に押し付けられる。この結果、元竿管２と元上竿管３とが最も伸長した状態で固定される。
【００２６】
図３に示すように、元上竿管３の後端部３ａに中下栓１１が取り外し可能にねじ込まれている。中下栓１１は、例えばポリアセタール樹脂、ＡＢＳ樹脂あるいはナイロンのような樹脂材料によって造られている。
【００２７】
中下栓１１は、本体１２と円筒状の雄ねじ部１３とを備えている。本体１２は、外壁１４と底壁１５とを有している。外壁１４は、元上竿管３と同等の外径を有する円筒状であり、元上竿管３の後端部３ａから元竿管２に向けて同軸状に突出している。底壁１５は、外壁１４の一端に連続するとともに、元上竿管３の後端部３ａを閉塞している。
【００２８】
雄ねじ部１３は、元上竿管３の後端部３ａの内側に入り込むように底壁１５から同軸状に突出している。雄ねじ部１３は、元上竿管３の後端部３ａの内面に形成した雌ねじ部１６にねじ込まれている。このねじ込みにより、中下栓１１が元上竿管３の後端部３ａに同軸状に保持されている。
【００２９】
さらに、雄ねじ部１３の先端に円板状の緩衝部材１７が接着されている。緩衝部材１７は、例えばゴムあるいは柔軟な樹脂材料で造られており、元上竿管３の後端部３ａの内側に露出している。緩衝部材１７は、元上竿管３の内側に穂先側の中竿管４および穂先竿管５を収容した時に、中竿管４および穂先竿管５を弾性的に受け止めるためのものである。
【００３０】
この緩衝部材１７の存在により、中竿管４および穂先竿管５が中下栓１１に直接突き当たるのを回避することができる。よって、不快な衝撃音の発生を防止できる。それとともに、雄ねじ部１３と雌ねじ部１６との噛み合い部分に衝撃が伝わり難くなり、雄ねじ部１３および雌ねじ部１６の損傷を防止できる。
【００３１】
ところで、元竿管２の元下栓６と元上竿管３の中下栓１１とは、元竿管２の内側に元上竿管３を収容した時に互いに嵌合し合い、この嵌合により、元上竿管３を元竿管２の内側の定位置に保持する。この構造について、図３ないし図７を参照して具体的に説明する。
【００３２】
図３に示すように、元下栓６の本体７は、第１の嵌合部１８を有している。第１の嵌合部１８は、突起部１９を含んでいる。突起部１９は、本体７に一体に形成されているとともに、この本体７の中央から元竿管２の後端部２ａの内側に向けて同軸状に突出している。そのため、突起部１９は、元竿管２の中心を通る軸線O1の上に位置している。
【００３３】
突起部１９は、本体７に連なる基端１９ａと、この基端１９ａの反対側に位置する先端１９ｂと、基端１９ａと先端１９ｂとの間に位置する中間部１９ｃとを有している。本実施の形態では、基端１９ａおよび先端１９ｂは、中間部１９ｃよりも外径が小さいとともに、その先端１９ｂが球面状をなしている。このため、突起部１９は、中間部１９ｃから基端１９ａおよび中間部１９ｃから先端１９ｂの方向に進むに従い夫々先細り状に形成されており、全体として紡錘形の外観形状を有している。よって、突起部１９の最大外径D1は、中間部１９ｃによって定められている。
【００３４】
図６および図７に示すように、中下栓１１の本体１２は、中空円筒状の第２の嵌合部２０を有している。第２の嵌合部２０は、本体１２の底壁１５に一体に形成されて、上記第１の嵌合部１８と向かい合っている。第２の嵌合部２０は、底壁１５から元下栓６に向けて同軸状に突出するとともに、上記外壁１４によって取り囲まれている。
【００３５】
第２の嵌合部２０に四つのスリット２１が形成されている。スリット２１は、第２の嵌合部２０の先端開口縁から軸方向に沿って切り込まれているとともに、第２の嵌合部２０の周方向に間隔を存して配置されている。スリット２１は、第２の嵌合部２０を四つの嵌合片２２に分割している。嵌合片２２は、夫々元上竿管３の周方向に間隔を存して並んでいるとともに、個々に元上竿管３の径方向に弾性変形が可能となっている。
【００３６】
四つの嵌合片２２は、上記第２の嵌合部２０の内側に上記元下栓６の突起部１９が取り外し可能に入り込む凹部２３を規定している。凹部２３は、元上竿管３の中心を通る軸線O2の上に位置している。凹部２３の底は、上記本体１２の底壁１５によって形成されているとともに、上記突起部１９の先端１９ｂに対応するような球面となっている。
【００３７】
凹部２３の周面は、上記嵌合片２２によって形成されている。これら嵌合片２２は、底壁１５の反対側に位置する先端縁を有している。嵌合片２２の先端縁は、互いに協働して上記突起部１９を凹部２３に導く開口部２４を形成している。開口部２４の口径D2は、上記突起部１９の最大外径D1よりも小さくなっている。
【００３８】
言い換えると、嵌合片２２は、その長さ方向の中間部から先端縁に近づくに従い第２の嵌合部２０の径方向内側に向けて傾斜している。この傾斜により、嵌合片２２の内面が上記突起部１９の中間部１９ｃから先端１８ｂにかけての外周面に沿うようになっている。このことから、凹部２３は、その内側に上記突起部１９に対応するような紡錘形の空間を有している。それ故、凹部２３の最大内径D3は、凹部２３の底と嵌合片２２の先端縁との間に位置する凹部２３の中間部により定められており、この最大内径D3は、突起部１９の最大外径D1よりも大きい。
【００３９】
したがって、本実施形態の場合、突起部１９の最大外径D1、開口部２４の口径D2および凹部２３の最大内径D3は、D2＜D1＜D3の関係を満たしている。
【００４０】
図２に示すように、元上竿管３は、その先端部３ｂの外周上に大径部２５を有している。大径部２５は、例えば繊維強化プリプレグを元上竿管３の先端部３ｂの外周面に一層あるいは複数層に亘って積層することにより形成されている。この大径部２５は、繊維強化プリプレグで形成することに限らず、例えばエポキシ樹脂、ウレタン樹脂のような樹脂塗料を先端部３ｂの外周面に塗布することで肉盛したり、樹脂製リング又は金属製リングを先端部３ｂの外周面に接着することにより形成してもよい。
【００４１】
大径部２５は、元上竿管３を元竿管２の内側に収容した時に、元竿管２の先端部２ｂの内面から突出する複数の凸部（図示せず）に摺動可能に当接する。この当接により、元竿管２に対する元上竿管３のがたつきが止まるとともに、元竿管２と元上竿管３とが同軸状に位置合わせされる。
【００４２】
さらに、本実施の形態では、元上竿管３の大径部２５の後縁から中下栓１１の外壁１４の後端までの長さをL1、元竿管２の先端部２ｂの縁から元下栓６の突起部１９の先端１９ｂまでの長さをL2とした時、L1およびL2は、L1＜L2の関係を満たすように規定されている。
【００４３】
このことから、元竿管２の内側に元上竿管３を収容していくと、最初に元上竿管３の大径部２５が元竿管２の凸部に当接する。この状態でさらに元上竿管３を元竿管２の内側に押し込んでいくと、第２の嵌合部２０の凹部２３に突起部１９の先端１９ｂが入り込むようになっている。
【００４４】
詳しく述べると、突起部１９の先端１９ｂは、元上竿管３の押し込みに伴って嵌合片２２を押し開くように弾性変形させながら第２の嵌合部２０の凹部２３に入り込んでいく。嵌合片２２は、その先端が突起部１９の中間部１９ｃに達するまでの区間は、外壁１４の内側で拡開するように弾性変形する。嵌合片２２の先端が突起部１９の中間部１９ｃを通り過ぎると、突起部１９の外径が次第に減少するので、嵌合片２２を拡開させようとする力が消失する。これにより、嵌合片２２は、突起部１９の中間部１９ｃから基端１９ａにかけての外周面に沿うように元の形状に復帰する。
【００４５】
図４は、突起部１９が凹部２３に完全に嵌まり込んだ状態を開示している。この時点では、嵌合片２２の先端が元下栓６の本体７と突起部１９の基端１９ａとの間のくびれた部分に入り込み、四つの嵌合片２２が突起部１９をくわえ込んでいる。これにより、元下栓６が中下栓１１から遠ざかる方向への突起部１９の移動が制限され、これら突起部１９および第２の嵌合部２０を介して元下栓６と中下栓１１とが互いに結合される。したがって、元上竿管３は、その軸方向に離間した二箇所で元竿管２の内側に同軸状に保持されるとともに、元竿管２の内側での元上竿管３の位置が固定的に定まる。
【００４６】
図４および図５に示すように、突起部１９が第２の嵌合部２０の凹部２３に嵌まり込んだ状態では、突起部１９の外周面と凹部２３の内面との間に遊びが存在する。本実施の形態において、上記遊びとは、突起部１９の外周面と凹部２３の内面との間に生じる隙間S1のことを意味している。この隙間S1は、突起部１９の外周面と凹部２３の内面との間に全面的に存在してもよいし、部分的に存在してもよい。
【００４７】
突起部１９の外周面と凹部２３の内面との間の隙間S1は、突起部１９と第２の嵌合部２０との相対的な回転を許容している。これにより、元竿管２の内側に元上竿管３を収容した状態において、たとえば元上竿管３を回転させたとしても、嵌合状態にある突起部１９と第２の嵌合部２０とは互いに空転することになる。
【００４８】
さらに、突起部１９が第２の嵌合部２０の凹部２３に完全に嵌まり込んだ時に、嵌合片２２の先端縁は、元下栓６の本体７に接触することなく、この本体７から離れている。このため、嵌合片２２の先端縁と本体７との間にも、これら両者の相対的な回転を許容する他の隙間S2が形成されている。この隙間S2は、隙間S1よりも大きいことが好ましい。
【００４９】
このような本発明の第１の実施の形態によれば、元下栓６の突起部１９と中下栓１１の第２の嵌合部２０とは、嵌合状態においても隙間S1, S2を間に挟んで切り離されている。そのため、元竿管２の内側に元上竿管３を収容した状態で、これら両者が相対的に回転しても、元下栓６と中下栓１１とは単に空転するに止まる。
【００５０】
したがって、元上竿管３の中下栓１１から元下栓６にトルクが伝わり難くなるとともに、元竿管２の元下栓６から中下栓１１にトルクが伝わり難くなる。この結果、元竿管２にねじ込まれた元下栓６および元上竿管３にねじ込まれた中下栓１１の緩みや脱落を確実に防止することができる。
【００５１】
一方、元上竿管３を元竿管２の内側に強い力で押し込んだ場合、元下栓６の突起部１９の先端１９ｂが凹部２３の底に突き当たることがあり得る。この際、突起部１９の先端１９ｂは、先細り状の球面をなしているので、突起部１９の先端１９ｂと凹部２３の底との接触範囲が狭まる。
【００５２】
それとともに、突起部１９の先端１９ｂと凹部２３の底とは、元竿管２の軸線O1および元上竿管３の軸線O2の上で接触する。そのため、中下栓１１が元上竿管３と一緒に回転しても、中下栓１１のトルクが突起部１９に伝わり難くなる。この結果、たとえ突起部１９の先端１９ｂが凹部２３の底に突き当たっていても、中下栓１１および元下栓６が共に緩み難くなって、中下栓１１および元下栓６の脱落を防止できる。
【００５３】
このことから、突起部１９の先端１９ｂを尖らせる程、この先端１９ｂは、軸線O1, O2の上で凹部２３の底に点接触することになり、突起部１９に中下栓１１からのトルクがより伝わり難くなる。
【００５４】
さらに、第１の実施の形態によると、嵌合片２２の数、肉厚、先端の形状ならびに中下栓１１の材質を変更することで、嵌合片２２が突起部１９をくわえ込んで保持する際の力を自由に調節することができる。
【００５５】
加えて、第１の実施の形態では、元下栓６の突起部１９は、元上竿管３の大径部２５が元竿管２の先端部２ｂの内面に当接した後、第２の嵌合部２０の凹部２３に嵌まり込む。言い換えると、突起部１９が凹部２３の開口部２４に入り込んで、嵌合片２２を押し開く時点では、大径部２５と元竿管２の先端部２ｂとの嵌合によって元竿管２と元上竿管３との同軸度が確保されている。
【００５６】
この結果、突起部１９の先端１９ｂは、元上竿管３の収容動作に追従して円滑に第２の嵌合部２０の開口部２４に誘導されることになる。よって、樹脂製の嵌合片２２に無理な力が加わるのを回避でき、嵌合片２２が損傷し難くなるとともに、嵌合片２２の耐久性が向上するといった利点がある。
【００５７】
なお、本発明を実施するに当っては、開口部２４を形成する嵌合片２２の先端の内縁に面取りを施してもよい。こうすることにより、突起部１９が開口部２４に入り込む時に、嵌合片２２の先端と突起部１９の外周面との接触部分の抵抗が低減される。そのため、突起部１９が第２の嵌合部２０に対し滑らかに嵌まり込み、元竿管２の内側に元竿上管３を収容する時の感触が良好となる。
【００５８】
本発明は上記第１の実施の形態に特定されるものではなく、発明の主旨を逸脱しない範囲内で種々変形して実施可能である。
【００５９】
第１の実施の形態では、元下栓の本体と突起部とを同一の材料で一体に成形したが、本発明はこれに限定されない。例えば、元下栓の本体をポリアセタール樹脂のような樹脂材料あるいはゴムのような弾性部材で形成するとともに、突起部を本体よりも硬質な樹脂材料又は金属材料で形成してもよい。
【００６０】
さらに、元下栓の本体を金属材料で形成した場合、この本体の後端部を例えばゴムのような柔軟な弾性部材でカバーしてもよい。この構成によれば、釣人が元下栓６の後端部を体に押し付けた場合でも痛い思いをすることはない。
【００６１】
図８および図９は、本発明の第２の実施の形態を開示している。第２の実施の形態は、元下栓６と中下栓１１との嵌合部分の構成が上記第１の実施の形態と相違しており、それ以外の釣竿１の構成は第１の実施の形態と同様である。そのため、第２の実施の形態において、第１の実施の形態と同一の構成部分には同一の参照符号を付して、その説明を省略する。
【００６２】
中下栓１１は、金属あるいは硬質な樹脂材料によって造られている。中下栓１１は、雄ねじ部１３の一端に位置する円板状の本体３０を有している。本体３０は、元上竿管３の後端部３ａの縁を覆って保護するとともに、第２の嵌合部３１を有している。
【００６３】
第２の嵌合部３１は、突起部３２を含んでいる。突起部３２は、本体３０に一体に形成されているとともに、本体３０の中央から元竿管２の内側に向けて同軸状に突出している。このため、突起部３２は元上竿管３の軸線O2の上に位置している。
【００６４】
突起部３２は、本体３０に連なる基端３２ａと、この基端３２ａの反対側に位置する先端３２ｂと、基端３２ａと先端３２ｂとの間に位置する中間部３２ｃとを有している。基端３２ａおよび先端３２ｂは、中間部３２ｃよりも外径が小さいとともに、その基端３２ｂが球面状をなしている。よって、突起部３２は上記第１の実施の形態と同様の紡錘形の外観形状を有している。
【００６５】
一方、元下栓６は、合成樹脂材料により造られている。元下栓６は、中空円筒状の第１の嵌合部３３を有している。第１の嵌合部３３は、元下栓６の本体７に一体に形成されているとともに、この本体７から元竿管２の内側に向けて同軸状に突出している。
【００６６】
第１の嵌合部３３は、図示しないスリットによって複数の嵌合片３４に分割されている。嵌合片３４は、元竿管２の周方向に間隔を存して並んでいるとともに、個々に元竿管２の径方向に弾性変形が可能となっている。嵌合片３４は、第１の嵌合部３３の内部に中下栓１１の突起部３２が取り外し可能に入り込む凹部３５を規定している。凹部３５は、元竿管２の軸線O1の上に位置するとともに、この凹部３５の底は突起部３２の先端３２ｂに対応するような球面となっている。
【００６７】
嵌合片３４は、本体７の反対側に位置する先端縁を有している。嵌合片３４の先端縁は、互いに協働して上記突起部３２を凹部３５に導く開口部３６を形成している。開口部３６の直径D2は、突起部３２の最大外径D1よりも小さく、凹部３５の最大内径D3は、突起部３２の最大外径D1よりも大きい。
【００６８】
中下栓１１の突起部３２は、元上竿管３の押し込みに伴って嵌合片３４を押し開くように弾性変形させながら第１の嵌合部３３の凹部３５に入り込んでいく。図９は、突起部３２が凹部３５に完全に嵌まり込んだ状態を開示している。この時点では、嵌合片３４の先端が中下栓１１の本体３０と突起部３２との間のくびれた部分に入り込み、複数の嵌合片３４が突起部３２をくわえ込んでいる。これにより、中下栓１１が元下栓６から遠ざかる方向への突起部３２の移動が制限され、これら突起部３２および第１の嵌合部３３を介して元下栓６と中下栓１１とが互いに結合される。
【００６９】
図９に示すように、突起部３２が第１の嵌合部３３の凹部３５に嵌まり込んだ状態では、突起部３２の外周面と凹部３５の内面との間に遊びが存在する。本実施の形態において、上記遊びとは、突起部３２の外周面と凹部３５の内面との間に生じる隙間S1のことを意味している。
【００７０】
突起部３２の外周面と凹部３５の内面との間の隙間S1は、突起部３２と第１の嵌合部３３との相対的な回転を許容している。これにより、元竿管２の内側に元上竿管３を収容した状態において、例えば元上竿管３を回転させたとしても、嵌合状態にある突起部３２と第１の嵌合部３３とは互いに空転することになる。
【００７１】
さらに、突起部３２が第２の嵌合部３３の凹部３５に完全に嵌まり込んだ時に、嵌合片３４の先端は、中下栓１１の本体３０に接触することなく、この本体３０から離れている。このため、嵌合片３４の先端と本体３０との間にも、これら両者の相対的な回転を許容する他の隙間S2が形成されている。
【００７２】
このような本発明の第２の実施の形態によれば、中下栓１１の突起部３２と元下栓６の第１の嵌合部３３とは、嵌合状態においても隙間S1, S2を間に挟んで切り離されている。そのため、元竿管２の内側に元上竿管３を収容した状態で、これら両者が相対的に回転しても、元下栓６と中下栓１１とは単に空転するに止まる。
【００７３】
したがって、上記第１の実施の形態と同様に、元上竿管３の中下栓１１から元下栓６にトルクが伝わり難くなるとともに、元竿管２の元下栓６から中下栓１１にトルクが伝わり難くなる。よって、元下栓６および中下栓１１の緩みや脱落を確実に防止することができる。
【００７４】
図１０および図１１は、本発明の第３の実施の形態を開示している。
【００７５】
この第３の実施の形態は、元下栓６の構成が上記第１の実施の形態と相違しており、それ以外の釣竿１の構成は、第１の実施の形態と同様である。
【００７６】
図１０に示すように、元下栓６の突起部１９は、元下栓６の本体７とは独立した別の部品で構成されている。突起部１９は、紡錘形の主部４１と、この主部４１の一端から同軸状に突出する軸部４２とを備えている。突起部１９の軸部４２は、ボール軸受４３を介して本体７に支持されている。
【００７７】
図１１に示すように、元下栓６の本体７は、ボール軸受４３を収容する収容部４４を備えている。収容部４４は、元竿管２の後端部２ａの内側に開口する凹みであり、この元竿管２の軸線O1の上に同軸状に位置している。
【００７８】
ボール軸受４３は、収容部４４に圧入された外輪４５と、この外輪４５の内側に複数のボ−ル４６を介して回転自在に支持された内輪４７とを備えている。ボール４６は、転動体の一例であって、この転動体はボールに限らず例えばニードルでもよい。突起部１９の軸部４２は、内輪４７の内側に圧入されているとともに、この内輪４７にねじ４８を介して固定されている。そのため、突起部１９は、元下栓６の本体７から切り離されて、内輪４７およびねじ４８と一緒に元竿管２の周方向に回転自在となっている。
【００７９】
ねじ４８の頭部４８ａは、収容部４４の底と軸部４２の端面との間に位置している。頭部４８ａは、収容部４４の底から離れており、この頭部４８ａと収容部４４の底との間に隙間S3が形成されている。
【００８０】
このような本発明の第３の実施の形態によると、中下栓１１の第２の嵌合部２０に嵌合する突起部１９は、元下栓６に回転自在に支持されている。このため、例えば元上竿管３を回転させた時に、中下栓１１から伝わるトルクを第２の嵌合部２０と突起部１９との嵌合部分で吸収しきれなかったとしても、このトルクは突起部１９の回転によって元下栓６に伝わることなく吸収される。
【００８１】
逆に元上竿管３に対し元竿管２を回転させた場合でも、元下栓６の本体７と突起部１９とは相対的に回転可能であるから、元下栓６からのトルクは、突起部１９に伝わることなく吸収される。
【００８２】
したがって、元竿管２の元下栓６と元上竿管３の中下栓１１との間でのトルクの伝達をボール軸受４３によって遮断することができ、元下栓６および中下栓１１がより一層緩み難くなる。
【００８３】
なお、突起部１９の軸部４２を支持する軸受は、ボール軸受に限定されるものではなく、例えばすべり軸受を用いてもよい。
【００８４】
図１２は、本発明の第４の実施の形態を開示している。
【００８５】
この第４の実施の形態は、元下栓６と中下栓１１との嵌合部分の構造が上記第１の実施の形態と相違しており、それ以外の釣竿１の構成は、第１の実施の形態と同様である。
【００８６】
図１２に示すように、元下栓６の雄ねじ部８の内側にボール軸受５１が取り付けられている。ボール軸受５１は、雄ねじ部８の内側に圧入された外輪５２と、この外輪５２の内側に複数のボール５３を介して回転自在に支持された内輪５４とを備えている。ボール５３は、転動体の一例であって、この転動体はボールに限らず例えばニードルでもよい。内輪５４は、元竿管２の軸線O1に対し同軸状に位置している。
【００８７】
中下栓１１の本体１２は、円柱状の突起部５６を有している。突起部５６は、本体１２に一体に形成されているとともに、この本体１２から元竿管２の内側に同軸状に突出している。突起部５６は、元竿管２の内側に元上竿管３を収容した時に、上記ボール軸受５１の内輪５４の内側に取り外し可能に嵌合する。
【００８８】
そのため、ボール軸受５１は、元下栓６と中下栓１１との嵌合部分に介在されて、元下栓６と中下栓１１の相対的な回転を許容するようになっている。
【００８９】
このような本発明の第４の実施の形態によると、例えば元上竿管３を回転させた時に、中下栓１１の突起部５６が元上竿管３と一緒に回転する。しかるに、突起部５６は、ボール軸受５１の内輪５４に嵌合するので、突起部５６からのトルクは、内輪５４が自由に回転することで元下栓６に伝わることなく吸収される。
【００９０】
逆に元上竿管３に対し元竿管２を回転させた場合でも、元下栓６の本体７と突起部５６とはボール軸受５１を間に挟んで相対的に回転可能であるから、元下栓６からのトルクは、突起部５６に伝わることなくボール軸受５１によって吸収される。
【００９１】
したがって、元竿管２の元下栓６と元上竿管３の中下栓１１との間でのトルクの伝達をボール軸受５１によって遮断することができ、元下栓６および中下栓１１がより一層緩み難くなる。
【図面の簡単な説明】
【００９２】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係る振り出し式の釣竿の側面図。
【図２】本発明の第１の実施の形態において、元竿管の内側に元上竿管を収容した状態を一部断面で示す釣竿の側面図。
【図３】本発明の第１の実施の形態において、元竿管の元下栓と元上竿管の中下栓との位置関係を示す釣竿の断面図。
【図４】本発明の第１の実施の形態において、元竿管の元下栓と元上竿管の中下栓とが互いに嵌合した状態を示す釣竿の断面図。
【図５】図４のF5−F5線に沿う断面図。
【図６】元上竿管の後端開口部を閉塞する本発明の第１の実施の形態に係る中下栓の断面図。
【図７】図６のF7−F7線に沿う断面図。
【図８】本発明の第２の実施の形態において、元竿管の元下栓と元上竿管の中下栓との位置関係を示す釣竿の断面図。
【図９】本発明の第２の実施の形態において、元竿管の元下栓と元上竿管の中下栓とが互いに嵌合した状態を示す釣竿の断面図。
【図１０】本発明の第３の実施の形態において、元竿管の元下栓と元上竿管の中下栓との位置関係を示す釣竿の断面図。
【図１１】本発明の第３の実施の形態において、元下栓に対する突起部の取付け構造を示す断面図。
【図１２】本発明の第４の実施の形態において、元竿管の元下栓と元上竿管の中下栓との位置関係を示す釣竿の断面図。
【符号の説明】
【００９３】
１…釣竿、２…元竿管、３…元上竿管、６…元下栓、１１…中下栓、１８，３３…第１の嵌合部、２０，３１…第２の嵌合部、５１…軸受（ボール軸受）。
【図１】
2006304717.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2006304717.tif 000009
【図８】
2006304717.tif 000010
【図９】
2006304717.tif 000011
【図１０】
2006304717.tif 000012
【図１１】
2006304717.tif 000013
【図１２】
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