(57)【要約】【課題】燃焼中に鍋無しを検出すると燃焼量を絞る機能を有するガス調理器において、調理内容に応じて自動的に燃焼量を絞る機能を解除する手段を設け、使い勝手と安全性を確保したガス調理器を提供する。【解決手段】鍋有無検出手段１１で検出される鍋なし検知信号の検知パターンによって、鍋なし検知時の火力絞り動作を解除するか否かを自動的に判別する火力絞り解除手段を設け、調理の種類によって火力絞りの解除が必要と判別した時は自動的に火力絞り解除手段を作動させ、所定の条件において前記火力絞り解除手段の作動を停止させることで、使用者が意識的に行わなければならない解除キーの操作を省略し、使い勝手と安全性を高める。【選択図】図３
2006112649.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
鍋を加熱する加熱手段と、前記加熱手段の燃焼量を可変する燃焼量可変手段と、前記燃焼量可変手段を制御する制御手段と、鍋の温度を検出する温度検出手段と、前記加熱手段への点火動作を行う点火手段と、前記制御手段に操作信号を入力する操作手段と、加熱状態等を表示する表示手段と、鍋の載置状態を検出する鍋有無検出手段とを備え、
前記鍋有無検出手段の信号で前記加熱手段の燃焼量を変更または停止するとともに、鍋有無検出手段が鍋なしを検出すると加熱手段の燃焼量を所定値まで減少または停止させ、鍋有無検出手段が鍋ありを検出すると加熱手段の燃焼量を所定値まで増大または再供給させるガス調理器であって、
前記制御手段は、燃焼開始後に鍋有無検出手段で検出される所定時間内の鍋なし検知信号の検知パターンによって、鍋なし検知時の火力絞り動作を解除するか否かを判定する火力絞り解除手段を有し、前記火力絞り解除手段で火力絞り動作が解除されるまでは鍋なし検知時の火力絞り動作を高速で行うようにしたガス調理器。
【請求項２】
火力絞り解除手段は、燃焼開始後に鍋有無検出手段で検出される鍋なし検知信号の回数によって、鍋なし検知時の火力絞り動作を解除するか否かを判定するようにした請求項１記載のガス調理器。
【請求項３】
火力絞り解除手段は、燃焼開始後に鍋有無検出手段で検出される鍋なし検知信号のＯＮ時間とＯＦＦ時間及び回数によって、鍋なし検知時の火力絞り動作を解除するか否かを判定するようにした請求項１記載のガス調理器。
【請求項４】
予め定めた基準パターンを格納する記憶手段を備え、火力絞り解除手段は、燃焼開始後の所定時間内に鍋有無検出手段で検出される鍋なし検知信号の検知パターンと前記記憶手段に格納してある基準パターンを比較して鍋なし検知時の火力絞り動作を解除するか否かを判定するようにした請求項１記載のガス調理器。
【請求項５】
記憶手段の基準パターンは、火力絞り解除手段で比較判定されたときの検知パターンを学習し、随時更新するようにした請求項４記載のガス調理器。
【請求項６】
操作手順等を音声により報知する音声報知手段を備え、
火力絞り解除手段で火力絞り動作を解除するように判定された場合、表示手段または音声報知手段により火力絞り動作解除状態であることを表示または報知するようにした請求項１〜５のいずれか１項記載のガス調理器。
【請求項７】
制御部は、火力絞り解除手段で火力絞り動作を解除するように判定された後、所定の条件で火力絞り動作の解除を禁止し、再度火力絞り動作に戻すようにした請求項１〜６のいずれか１項記載のガス調理器。
【請求項８】
制御部が火力絞り動作の解除を禁止した場合、表示手段または音声報知手段により火力絞り動作状態に復帰したことを表示または報知するようにした請求項７記載のガス調理器。
【請求項９】
請求項１から請求項８のいずれか１項に記載のガス調理器の全てもしくは一部として、コンピュータを機能させるプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鍋有無検出手段を搭載し、鍋の載置状態に応じて火力を可変するようにしたガス調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の調理器は、鍋有無検知センサにより鍋の有無を検出し、燃焼中に鍋が載置されていない状態を検出すると燃焼量を絞ったり、また、一定時間鍋が載置されていない状態が継続すると自動消火するようにしたものがある（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、使い勝手の観点から上記鍋有無検知センサの信号に応じて鍋が載置されていないときに燃焼量を絞る動作を解除するための解除キーを設けものが考えられている。
【０００４】
図８は、前記特許文献１に記載された従来の調理器を示すものである。図８に示すように、調理容器の温度を検出する温度検出手段５と、動作状態等を点灯により報知する表示手段６と、操作状態や異常発生時等に音声により報知する音声報知手段９と、鍋の有無を検出する鍋有無検出手段１１と、制御手段２から構成されている。なお、図中４は調理容器を加熱する加熱手段３の燃焼量を制御する加熱制御手段、７は加熱手段３の加熱、停止等の指示を制御手段２に入力する操作手段で、１０は加熱手段３に点火をおこなう点火手段ある。
【特許文献１】特開平８−８６４４５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前記従来例の構成では、炒め物などでは高火力が必要であるにもかかわらず、鍋振りにより火力を絞ったり、戻したりする際の遅れにより頻繁な鍋振りでは火力が足りなかったり、使用者が煩わしさを感じたり、動作させる際の電力消費が大きくなるという問題があり、そのために、操作部等に鍋無し時の火力絞りを解除するキーを設け、使用者が前記解除キーを操作することで、鍋なし検知時の火力絞り動作を強制的に解除するようになっている。この場合、火力絞り動作を解除するためには使用者が意識的に操作部に設けられている解除キーを操作する必要があり、使い勝手の面で煩わしさを感じたり、忘れて調理を行う場合がある。
【０００６】
また、炒め物のように常に鍋振り操作を行う場合は、使用者が意識的に解除キーの操作を行うことで火力絞り動作を解除できるが、カレーなどの調理では、はじめに肉や野菜を炒めたあとに水を入れて煮込むという一連の調理作業のために、解除キーの操作を行わないケースがあり、初期の炒め調理で鍋振り操作に同期して火力が絞られるため、火力不足を感じることになる。この事態を回避するため解除キーを操作すると、炒め調理が終わって煮込み調理に入っても火力絞り動作の解除がなされたままで放置されるケースが多く、煮込み時に鍋無しを検知しても、火力を絞らないため、鍋を持ち上げて移動させたりするときに、炎が着衣等の可燃物に引火する恐れがあるとともに、調理が終わり鍋を移動させたまま火を消し忘れた場合に、エネルギーを無駄に消費したりするという課題を有していた。
【０００７】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、鍋有無検出手段で検出される鍋なし検知信号の検知パターンによって、鍋なし検知時の火力絞り動作を解除するか否かを自動的に判別する火力絞り解除手段を設け、調理の種類によって火力絞りの解除が必要と判別した時は自動的に火力絞り解除手段を作動させ、所定の条件において前記火力絞り解除手段の作動を停止させることで、使用者が意識的に行わなければならない解除キーの操作を省略し、使い勝手と安全性を配慮したガス調理器を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記従来の課題を解決するために、本発明のガス調理器は、鍋有無検出手段の信号で加熱手段の燃焼量を変更または停止するとともに、鍋有無検出手段が鍋なしを検出すると加熱手段の燃焼量を所定値まで減少または停止させ、鍋有無検出手段が鍋ありを検出すると加熱手段の燃焼量を所定値まで増大または再供給させるガス調理器であって、制御手段は、燃焼開始後に鍋有無検出手段で検出される所定時間内の鍋なし検知信号の検知パターンによって、鍋なし検知時の火力絞り動作を解除するか否かを判定する火力絞り解除手段を有し、前記火力絞り解除手段で火力絞り動作が解除されるまでは鍋なし検知時の火力絞り動作を高速で行うようにしたものである。
【０００９】
上記発明によれば、まず、鍋有無検出手段により鍋の載置状態に応じて火力を可変または停止する構成となっているため、鍋なし状態のときは火力を絞って燃焼を行う、または消火状態とすることができ、鍋の移動時に袖口等の衣服に引火するという事態を回避することが可能となる。また、調理の種類によって頻繁に鍋を移動させるような場合は、火力絞り解除手段で鍋なし検知時の火力絞り動作を行わないようにすることも可能であり、使い勝手の向上が図れるものである。さらに、火力絞り解除手段は、燃焼開始後に鍋有無検出手段で検出される鍋なし検知信号の検知パターンによって、鍋なし検知時の火力絞り動作を解除するか否かを自動的に判別するようにしているため、使用者が意識的に解除キー等により手動で解除操作をする必要がなく、使い勝手のよいガス調理器を提供することができる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明のガス調理器は、鍋有無検出手段で検出される鍋なし検知信号の検知パターンによって、鍋なし検知時の火力絞り動作を解除するか否かを自動的に判別する火力絞り解除手段を設け、調理の種類によって火力絞りの解除が必要と判別した時は自動的に火力絞り解除手段を作動させ、所定の条件において前記火力絞り解除手段の作動を停止させることで、使用者が意識的に行わなければならない解除キーの操作を省略し、使い勝手と安全性を配慮したガス調理器を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
第１の発明は、鍋を加熱する加熱手段と、前記加熱手段の燃焼量を可変する燃焼量可変御手段と、前記燃焼量可変手段を制御する制御手段と、鍋の温度を検出する温度検出手段と、前記加熱手段への点火動作を行う点火手段と、前記制御手段に操作信号を入力する操作手段と、加熱状態等を表示する表示手段と、鍋の載置状態を検出する鍋有無検出手段とを備え、前記鍋有無検出手段の信号で前記加熱手段の燃焼量を変更または停止するとともに、鍋有無検出手段が鍋なしを検出すると加熱手段の燃焼量を所定値まで減少または停止させ、鍋有無検出手段が鍋ありを検出すると加熱手段の燃焼量を所定値まで増大または再供給させるガス調理器であって、前記制御手段は、燃焼開始後に鍋有無検出手段で検出される所定時間内の鍋なし検知信号の検知パターンによって、鍋なし検知時の火力絞り動作を解除するか否かを判定する火力絞り解除手段を有し、前記火力絞り解除手段で火力絞り動作が解除されるまでは鍋なし検知時の火力絞り動作を高速で行うようにしたことを特徴とするものである。
【００１２】
本発明によれば、まず、鍋有無検出手段により鍋の載置状態に応じて火力を可変または停止する構成となっているため、鍋なし状態のときは火力を絞って燃焼を行う、または消火状態とすることができ、鍋の移動時に袖口等の衣服に引火するという事態を回避することが可能となる。また、調理の種類によって頻繁に鍋を移動させるような場合は、火力絞り解除手段で鍋なし検知時の火力絞り動作を行わないようにすることも可能であり、使い勝手の向上が図れるものである。さらに、火力絞り解除手段は、燃焼開始後に鍋有無検出手段で検出される鍋なし検知信号の検知パターンによって、鍋なし検知時の火力絞り動作を解除するか否かを自動的に判別するようにしているため、使用者が意識的に解除キー等により手動で解除操作をする必要がなく、使い勝手のよいガス調理器を提供することができる。
【００１３】
第２の発明は、上記第１の発明において、火力絞り解除手段は、燃焼開始後に鍋有無検出手段で検出される鍋なし検知信号の回数によって、鍋なし検知時の火力絞り動作を解除するか否かを判定するようにしたことを特徴とするものである。
【００１４】
本発明によれば、燃焼開始後の鍋なし検知信号の回数によって判別するようにしているため、鍋振り操作を頻繁に伴う炒めもの調理等を確実に検出することができ、炒めもの調理時には火力絞り解除手段を作動させることで、火力絞り動作に伴う火力不足の問題を解消することができ、また、燃焼開始直後の調理内容が特定できない期間は鍋なし検知信号に応じて火力絞り動作を行うことで安全性も確保できる。
【００１５】
第３の発明は、上記第１の発明において、火力絞り解除手段は、燃焼開始後に鍋有無検出手段で検出される鍋なし検知信号のＯＮ時間とＯＦＦ時間及び回数によって、鍋なし検知時の火力絞り動作を解除するか否かを判定するようにしたことを特徴とするものである。
【００１６】
本発明によれば、上記第１の発明に加え、鍋なし検知信号のＯＮ時間とＯＦＦ時間で調理内容を確定するようにしているため、より精度の高い調理内容を特定することができ、火力絞り動作を解除する必要の有る調理を精度よく限定することで、より使い勝手のよいガス調理器を提供することができる。
【００１７】
第４の発明は、上記第１の発明において、予め定めた基準パターンを格納する記憶手段を備え、火力絞り解除手段は、燃焼開始後の所定時間内に鍋有無検出手段で検出される鍋なし検知信号の検知パターンと前記記憶手段に格納してある基準パターンを比較して鍋なし検知時の火力絞り動作を解除するか否かを判定するようにしたことを特徴とするものである。
【００１８】
本発明によれば、上記第１の発明に加え、調理内容に応じて定めた標準的な鍋振り操作に伴って発生する鍋なし検知信号のパターンを基準パターンとして設定し、実際の調理時に発生する鍋なし検知信号のパターンと比較して調理内容を特定するようにしているため、火力絞り動作を解除する必要の有る調理内容をより精度よく限定することが可能となり、より使い勝手のよいガス調理器を提供することができる。
【００１９】
第５の発明は、上記第４の発明において、記憶手段の基準パターンは、火力絞り解除手段で比較判定されたときの検知パターンを学習し、随時更新するようにしたことを特徴とするものである。
【００２０】
本発明によれば、使用者の鍋操作パターンに応じて基準パターンを更新することになるため、調理内容に即したより精度の高い鍋なし検知が可能となり、より使い勝手のよいガス調理器を提供することができる。
【００２１】
第６の発明は、上記第１〜５のいずれかの発明において、操作手順等を音声により報知する音声報知手段を備え、火力絞り解除手段で火力絞り動作を解除するように判定された場合、表示手段または音声報知手段により火力絞り動作解除状態であることを表示または報知するようにしたことを特徴とするものである。
【００２２】
本発明によれば、調理の種類によって頻繁に鍋を移動させるような場合は、火力絞り解除手段で自動的に鍋なし検知時の火力絞り動作を行わないようにしているため、使い勝手の向上を図ることが可能であるとともに、表示手段又は音声報知手段で使用者にその旨を伝えることで使用時の注意喚起を行い、使い勝手と安全性を配慮したガス調理器を提供することができる。
【００２３】
第７の発明は、上記第１〜６のいずれかの発明において、制御部は、火力絞り解除手段で火力絞り動作を解除するように判定された後、所定の条件で火力絞り動作の解除を禁止し、再度火力絞り動作に戻すようにしたことを特徴とするものである。
【００２４】
本発明によれば、火力絞り解除手段で調理の種類によって火力絞りの解除が必要と判別した時は自動的に火力絞り解除手段を作動させ、所定の条件、例えば、鍋なし検知信号が所定期間入力されない場合や温度検出手段が所定温度で安定状態を維持した場合において、前記火力絞り解除手段の作動を停止させることで、使用者が意識的に行わなければならない解除キーの操作を省略し、使い勝手と安全性を配慮したガス調理器を提供することができる。
【００２５】
第８の発明は、上記第７の発明において、制御部が火力絞り動作の解除を禁止した場合、表示手段または音声報知手段により火力絞り動作状態に復帰したことを表示または報知するようにしたことを特徴とするものである。
【００２６】
本発明によれば、火力絞り動作を解除した状態から自動的に火力絞り動作状態に復帰した時、表示手段又は音声報知手段で使用者にその旨を伝えることで使用時の注意喚起を行い、使い勝手と安全性を配慮したガス調理器を提供することができる。
【００２７】
第９の発明は、第１から第８のいずれか１つの発明に記載の調理器の全てもしくは一部として、コンピュータを機能させるプログラムである。
本発明によれば、プログラムであるので汎用コンピュータやサーバーを用いて本発明のプログラムの少なくとも一部を容易に実現できる。また記録媒体に記録したり通信回線を用いてプログラムを配信したりすることでプログラムの配布やインストール作業が簡単にできる。
【００２８】
本発明は、第１の発明から第９の発明の要部を実施の形態とすることにより本発明の目的を達成できるので、各請求項に対応する実施の形態の詳細を、以下に図面を参照しながら説明し、本発明を実施するための最良の形態の説明とする。なお、本実施の形態によって本発明が限定されるものではない。また、各実施の形態の説明において、同一構成並びに同一作用効果を奏するところには、同一符号を付して重複した説明を行わないものとする。
【００２９】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１における調理器の正面図、図２は同調理器の制御ブロック図、図３は同調理器の制御のフローチャートである。
【００３０】
図１において、ガス調理器１の加熱手段３は、ガスバーナで、天板１３上に臨み、ゴトク１４に載せた鍋を加熱する。マイクロコンピュータおよびその周辺回路からなる制御手段２は、燃焼量可変手段４に所定の信号を送って加熱手段３の燃焼動作を制御する。燃焼量可変手段４は、前記制御手段２の信号を受けて、加熱手段３の加熱、停止である点火、消火と燃焼量である火力等を制御する。図中１０は制御手段２からの出力により加熱手段３に火炎を形成させる点火手段である。温度検出手段５は、ゴトク１４に載せた鍋の温度を検出する。表示手段６は、加熱手段３の加熱状態等を表示する。操作手段７は、制御手段２に加熱手段３の加熱、停止、燃焼量等の操作指示を入力する。制御手段２は、図３に示すステップ（以下、Ｓと表示する）１からＳ１１の制御フローを実行するプログラムを格納し、温度検出手段５からの出力信号が所定値以上になると燃焼量可変手段４に信号を出力し、加熱手段３の加熱を停止させるものである。
【００３１】
また図２において、８は操作手段７からの入力受付時等に報知する報知手段で、９は操作状態や異常発生時等に音声により報知する音声報知手段である。図中１１は鍋の有無を検出する鍋有無検出手段で、具体構成としては、鍋の有無に連動して上下動する前記温度検出手段５の動きを検出するスイッチ手段を設けＯＮ、ＯＦＦ信号を得るようにしている。
【００３２】
図３において、制御手段２は、調理中であるか否かを判定し（Ｓ１）、調理中であれば鍋有無検出手段１１から鍋無し検知信号が入力されたか否かを判定し（Ｓ２）、鍋なし検知信号が入力されず鍋が正常にゴトク１４に載置された状態の場合はＳ１０へ進む。Ｓ１０では鍋無しフラグが１かどうか判定し、鍋無しフラグが１の場合は鍋無しフラグを０にし（Ｓ１１）、鍋有りから鍋無しになったときに火力バッファに記憶している火力に切り換える（Ｓ１２）。
【００３３】
また、Ｓ２で鍋有無検出手段１１から鍋無し検知信号が入力され鍋無し状態であると判定した場合は、鍋無しフラグが０かどうか判定し（Ｓ３）、鍋無しフラグが０ならば鍋無しフラグを１にし（Ｓ４）、現在の火力状態を火力バッファに記憶させる（Ｓ５）。そして、火力絞り動作により高速で火力を弱状態に絞る（Ｓ６）とともに、時間カウンタを作動させ予め定めた一定時間（例えば、５秒間）を計時する。この一定時間内に鍋なし検知信号がどのようなパターンで発生するかを検出し、制御手段２内に設けた記憶手段の基準パターンと比較して調理内容を特定し、調理内容に応じて火力絞り動作を解除するか否かを決定する調理内容特定フロー（Ｓ７）を行うようにしている。そして、前記調理内容特定フローで調理内容が特定され、予め定めた特定調理であると判定（Ｓ８）された場合は、火力絞り動作を解除し火力バッファに記憶した火力に戻す（Ｓ９）処理を行い、以降、所定の火力で燃焼を継続する。上記Ｓ７からＳ９で火力絞り解除手段１２を構成している。
【００３４】
なお、本実施の形態では、鍋なし状態と判定した場合の火力絞り動作として弱状態に絞るようにしているが、この動作は燃料供給を停止するようにしてもよく、また、一定時間内に鍋なし検知パターンを検出する時は、火力を弱状態に絞る動作を採用し、その後の鍋なし検知時の火力絞り動作は燃料供給を停止するような組み合わせとしてもよいものである。
【００３５】
その調理内容特定フローの一例を図４に示す。図４は、調理中の一定時間内の鍋なし検知信号の回数をカウントし、その回数から調理内容が鍋振り操作を頻繁に行う炒め物調理であるか否かを判別するもので、炒め物調理であると判別された場合は、火力絞り動作を解除し鍋なし検知信号が発生しても所定の高火力を維持することで最適な調理条件を確保するものである。
【００３６】
調理内容特定フローは、まずＳ１０１で調理内容を特定するための時間カウンタが計時中であるか否かを判定し、計時中である場合はＳ１０２、Ｓ１０３、Ｓ１０４で鍋振り操作の状態を検出する。つまり、Ｓ１０２とＳ１０３で鍋を持ち上げた状態を検出し、Ｓ１０２とＳ１０４で鍋を戻した状態を検出し、Ｓ１０５で鍋振り回数をカウントし、Ｓ１０６で時間カウンタを進める。その後、Ｓ１０１で一定時間の経過が判定されると、Ｓ１０７で前記Ｓ１０５の回数カウント値と記憶手段の基準値を比較し、回数カウント値が多ければ鍋振り操作を頻繁に行う調理、例えば、炒め物調理であると特定し、Ｓ１０８で火力絞り情報を１として火力絞り動作を解除し、前記Ｓ５で火力バッファに記憶させた火力状態に戻す。また、前記Ｓ１０７で回数カウント値が少ないと判断した場合は、Ｓ１０９で火力絞り情報を０として鍋なし検知信号に応じて火力絞り動作を継続する。
【００３７】
そして、Ｓ１１０で回数カウント値を０に戻し、Ｓ１１１で時間カウンタを初期化して調理内容特定フローを終了する。
【００３８】
以上のように、本実施の形態においては、調理中の一定時間内における鍋なし検知信号の発生回数に基づいて調理内容を特定し、調理内容に応じて鍋なし検知時の火力絞り動作を解除するか否かを自動的に判別するようにしているため、使用者が意識的に解除キー等により手動で解除操作をする必要がなく、使い勝手のよいガス調理器を提供することができる。
【００３９】
（実施の形態２）
図５は、本発明の実施の形態２におけるガス調理器の制御のフローチャートである。本実施の形態は、実施の形態１における図２に示す制御手段２とプログラムのみが異なるだけで、ガス調理器の制御ブロック図は図２と同一である。すなわち、制御手段２は図３に示すＳ１からＳ１２の基本制御フローを実行するプログラムを格納し、Ｓ７で行う調理内容特定フローの処理方法が異なるものである。
【００４０】
Ｓ１からＳ１２の基本制御フローは実施の形態１と同一であるため説明を省略し、調理内容特定フローの処理について説明する。
【００４１】
本実施の形態における調理内容特定フローは、まずＳ２０１で調理内容を特定するための時間カウンタが計時中であるか否かを判定し、計時中である場合はＳ２０２、Ｓ２０３、Ｓ２０４で鍋振り操作の状態を検出する。つまり、Ｓ２０２とＳ２０３で鍋を持ち上げた状態を検出し、Ｓ２０２とＳ２０４で鍋を戻した状態を検出し、Ｓ２０５で前記Ｓ２０３とＳ２０４で検出される鍋を持ち上げている時間（以下、ＯＮ時間という）およびＳ２０２とＳ２０４で検出される鍋を戻している時間（以下、ＯＦＦ時間という）を計測する。そして、Ｓ２０６で鍋振り回数をカウントし、Ｓ２０７で時間カウンタを進める。その後、Ｓ２０１で一定時間の経過が判定されると、Ｓ２０８で前記Ｓ２０６の回数カウント値と記憶手段の基準値を比較し、回数カウント値が多ければ、次に、Ｓ２０９で前記Ｓ２０５で検出したＯＮ時間及びＯＦＦ時間が予め定めてある所定の条件を満足しているか否かを判定し、所定の条件を満足していると判定した場合は、鍋振り操作を頻繁に行う調理、例えば、炒め物調理であると特定し、Ｓ２１０で火力絞り情報を１として火力絞り動作を解除し、前記Ｓ５で火力バッファに記憶させた火力状態に戻す。また、前記Ｓ２０８で回数カウント値が少ないと判断した場合およびＳ２０９で鍋振り操作時のＯＮ時間及びＯＦＦ時間が予め定めてある所定の条件を満足していないと判定した時は、Ｓ２１１で火力絞り情報を０として火力絞り動作の解除は行わず、鍋なし検知信号に応じて火力絞り動作を継続する。
【００４２】
そして、Ｓ２１２で回数カウント値を０に戻し、Ｓ２１３で時間カウンタを初期化して調理内容特定フローを終了する。
【００４３】
以上のように、本実施の形態においては、調理中の一定時間内における鍋なし検知信号の発生回数とその時のＯＮ時間及びＯＦＦ時間に基づいて調理内容を特定し、調理内容に応じて鍋なし検知時の火力絞り動作を解除するか否かを自動的に判別するようにしているため、より精度よく調理内容の特定が可能となり、使用者が意識的に解除キー等により手動で解除操作をする必要がなく、使い勝手のよいガス調理器を提供することができる。
【００４４】
（実施の形態３）
図６は、本発明の実施の形態３におけるガス調理器の制御のフローチャートである。本実施の形態は、実施の形態１における図２に示す制御手段２とプログラムのみが異なるだけで、ガス調理器の制御ブロック図は図２と同一である。すなわち、制御手段２は図３に示すＳ１からＳ１２の基本制御フローを実行するプログラムを格納し、Ｓ７で行う調理内容特定フローの処理方法が異なるものである。
【００４５】
Ｓ１からＳ１２の基本制御フローは実施の形態１と同一であるため説明を省略し、調理内容特定フローの処理について説明する。
【００４６】
本実施の形態における調理内容特定フローは、まずＳ３０１で調理内容を特定するための時間カウンタが計時中であるか否かを判定し、計時中である場合はＳ３０２、Ｓ３０３、Ｓ３０４で鍋振り操作の状態を検出する。つまり、Ｓ３０２とＳ３０３で鍋を持ち上げた状態を検出し、Ｓ３０２とＳ３０４で鍋を戻した状態を検出し、Ｓ３０５で鍋振り作業時のＯＮ時間およびＯＦＦ時間を計測する。そして、Ｓ３０６で鍋振り回数をカウントし、Ｓ３０７で前記ＯＮ時間、ＯＦＦ時間及び鍋振り回数の情報より所定時間内における検知信号のパターン化を行い、Ｓ３０８で時間カウンタを進める。その後、Ｓ３０１で一定時間の経過が判定されると、Ｓ３０９で前記Ｓ３０７でパターン化処理された検知信号と記憶手段に格納してある基準パターンとを比較し、略同一であると判定された場合は、鍋振り操作を頻繁に行う調理、例えば、炒め物調理であると特定し、Ｓ３１０で火力絞り情報を１として火力絞り動作を解除し、火力バッファに記憶させた火力状態に戻す。また、前記Ｓ３０７でパターン化処理された検知信号と記憶手段に格納してある基準パターンが異なると判定された場合は、Ｓ３１１で火力絞り情報を０として火力絞り動作の解除は行わず、鍋なし検知信号に応じて火力絞り動作を継続する。
【００４７】
そして、Ｓ３１２で回数カウント値を０に戻し、Ｓ３１３で時間カウンタを初期化して調理内容特定フローを終了する。
【００４８】
以上のように、本実施の形態においては、調理中の一定時間内における鍋なし検知信号の発生回数とその時のＯＮ時間及びＯＦＦ時間に基づいて鍋振り操作の情報をパターン化し、このパターン化された鍋振り情報と、予め調理内容に応じてパターン化した基準パターンを比較することで、より精度よく調理内容を特定し、特定された調理内容に応じて鍋なし検知時の火力絞り動作を解除するか否かを自動的に判別するようにしているため、精度の高い火力絞り動作の解除判定を行うことができ、使用者が意識的に解除キー等により手動で解除操作をする必要がなく、使い勝手のよいガス調理器を提供することができる。
【００４９】
さらに、調理中の鍋振り操作情報に基づいてパターン化された検知信号に基づいて、基準パターンの情報を随時更新することで、使用者固有の調理動作に即した判定を行うことができ、より精度よく火力絞り動作を解除するか否かを自動的に判別することができる。
【００５０】
また、上記各実施の形態において、特定の調理内容であると判定され、火力絞り動作の解除がなされた場合は、表示手段６または音声報知手段９により表示または報知するようにしており、使用時の注意喚起を行い、使い勝手と安全性を配慮したガス調理器を提供することができる。
【００５１】
さらに、火力絞り動作の解除後、所定の条件を満足した場合、例えば、温度検出手段５で検出される鍋底温度が所定期間安定した場合、または、鍋有無検出手段１１から鍋なし検知信号が所定期間入力されない場合等は、炒め物調理等の特定の調理内容が終了したと判断して、火力絞り動作の解除を禁止し、再度火力絞り動作を再開するとともに、表示手段６または音声報知手段９により火力絞り動作が再開されたことを表示または報知するようにしており、使用時の注意喚起を行い、使い勝手と安全性を配慮したガス調理器を提供することができる。
【００５２】
なお、上記各実施の形態においては制御手段に格納してあるプログラムでマイクロコンピュータを機能させて制御フローを実行しているが、プログラムに代えハードを以って実行することも可能である。また、上記各実施の形態ではガス調理器を例に本実施の形態を説明したが、ガスを熱源とするもの以外にも適用できる。
【産業上の利用可能性】
【００５３】
以上のように、本発明にかかるガス調理器は、調理内容に応じて自動的に鍋無し時の火力絞り機能を解除し、また、自動で火力絞り機能を復帰させ、鍋持ち上げ時の安全性と使い勝手の良さ及びエネルギー消費を抑えるようにする技術に適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】本発明の実施の形態１〜３におけるガス調理器の正面図
【図２】本発明の実施の形態１〜３におけるガス調理器のブロック図
【図３】本発明の実施の形態１〜３におけるガス調理器の動作のフローチャート
【図４】本発明の実施の形態１におけるガス調理器の動作のフローチャート
【図５】本発明の実施の形態２におけるガス調理器の動作のフローチャート
【図６】本発明の実施の形態３におけるガス調理器の動作のフローチャート
【図７】従来の調理器のブロック図
【符号の説明】
【００５５】
１  ガス調理器
２  制御手段
３  加熱手段
４  燃焼量可変手段
５  温度検出手段
６  表示手段
７  操作手段
１０  点火手段
１１  鍋有無検出手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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