(57)【要約】【課題】ゴムホースへの圧入に際して、ゴムホースの座屈を防止し得て圧入を良好に行うことのできる接続管を提供する。【解決手段】ゴムホース１０に対して圧入により固定される剛性の接続管１８において、断面略鋸歯状の鋭角形状をなして圧入側である先端側に圧入時の案内をなすガイド面２４，２６を備え、ゴムホース１０内面に食い込んで抜止めをなす環状突起２０，２２を先端部に設ける。また環状突起２２よりも更に先端側に、外径がゴムホース１０の内径以下であってゴムホース１０への圧入時に環状突起２２よりも先端側でゴムホース１０を内面から径方向外方に支える円筒状の支持部３０を設けておく。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴムホースに対して圧入により固定される剛性の接続管であって、
断面略鋸歯状の鋭角形状をなして圧入側である先端側に圧入時の案内をなすガイド面が形成され、前記ゴムホースの内面に食い込んで抜止めをなす環状突起が少なくとも先端部に設けられており、且つ該環状突起よりも更に先端側に、該ゴムホースへの圧入時に該環状突起よりも先端側で該ゴムホースを内面側から径方向外方に支える円筒状の支持部が設けてあることを特徴とする接続管。
【請求項２】
請求項１において、前記支持部の外径は前記ゴムホースの内径以下であることを特徴とする接続管。
【請求項３】
請求項１において、前記支持部の外径は前記ゴムホースの内径よりも大径であることを特徴とする接続管。
【請求項４】
請求項１〜３の何れかにおいて、前記支持部は前記ゴムホースの肉厚以上の長さで軸方向に突設してあることを特徴とする接続管。
【請求項５】
請求項１〜４の何れかにおいて、前記ゴムホースへの圧入後、ホースクランプによる前記ゴムホースの締付けが行われないで、単に圧入のみにて該ゴムホースに固定されるものであることを特徴とする接続管。
【請求項６】
請求項１〜５の何れかにおいて、前記ゴムホースは内径がφ１６ｍｍ超の大径のゴムホースであることを特徴とする接続管。
【請求項７】
請求項１〜６の何れかにおいて、前記ゴムホース内には、補強糸として、ステープル糸、スパナイズド糸又はディップ糸が設けられていることを特徴とする接続管。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明はゴムホースに対して圧入により固定される剛性の接続管に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、各種流体の輸送を行うホースとして樹脂製のものやゴム製のものが用いられている。
後者のゴムホースの場合、接続管の固定構造として一般に図６に示すような固定構造が用いられていた。
この固定構造は、ゴムホース２００に対してバルジ部２０２を有する剛性の接続管２０４を圧入した上、ホースクランプ２０６にてホース端部２００Ａを外周面から接続管２０４に対して締付固定し、抜止めをなすといったものである。
しかしながらこの固定構造の場合、接続管２０４をゴムホース２００に固定するための部品としてホースクランプ２０６を必要とし、また固定作業のための工数も多くなってしまう問題がある。
【０００３】
これに対して、ホースクランプによる締付けを行わないゴムホースへの接続管の固定構造が下記特許文献１に提案されている。
図７はその具体例を示している。
同図において２０８はＴ字継手で、接続管２０４が三方に延び出している。
各接続管２０４のそれぞれには、ゴムホース２００の内面に食い込んで抜止めをなす、断面略鋸歯状の鋭角形状の環状突起２１０が管軸方向にそれぞれ複数設けられている。
ここで各環状突起２１０には、圧入側である先端側に圧入時の案内をなすテーパ形状のガイド面２１１が形成されている。
【０００４】
この固定構造では、接続管２０４をホース端部２００Ａを拡径させながらゴムホース２００内部に圧入し固定を行う。
圧入された各接続管２０４は、環状突起２１０がゴムホース２００内面に食い込むことでゴムホース２００から抜止めされる。
図８は、図７の固定構造において接続管２０４をゴムホース２００に機械的に圧入し固定する方法を示したもので、ゴムホース２００をホースチャック２１２（ホースチャック２１２は概念的に表示される場合がある）で保持し、そして接続管２０４を圧入治具２１４でホース端部２００Ａに圧入し固定を行う。図８の接続管２０４の構成は、図７に示すものとは若干異なっている。
【０００５】
図７に示す固定構造の場合、ホースクランプ２０６による締付けを行わないため、十分な固定力を得るために接続管２０４のゴムホース２００への圧入力を強くすること、即ちホース端部２００Ａを大きく拡径しつつ接続管２０４をゴムホース２００に圧入することが必要となる。
この場合、ホース径が比較的小さいものであれば圧入力はそれ程大きくならず、作業者が手作業で微妙な調整を行いつつ接続管２０４をゴムホース２００に圧入することが可能である。
しかしながらホース径が一定以上に大きくなると、必要な圧入力が増大し、作業者が手作業で接続管２０４をゴムホース２００に圧入するといったことができなくなる。
この場合、図８に示すようなホースチャック２１２，圧入治具２１４を用いて機械的に接続管２０４をゴムホース２００に対して圧入することが必要となる。
【０００６】
ところがゴムホース２００は、通常、ホース径が増大しても肉厚はそれ程増大せず、一方で大きな圧入力で圧入することから、更には機械的な圧入では作業者が手作業で圧入する場合と異なって微妙な調整をなし得ないから、圧入の際にゴムホース２００が図９に示しているように座屈を起してしまって、圧入を良好に行えないといった問題が生ずる。
【０００７】
例えば車両に配管されるヒータホース（エンジンで温められた水を車室内暖房用のヒータに導くホース）の場合、内径がφ１３〜１６ｍｍ（肉厚ｔ＝３〜４ｍｍ程度）の比較的小径のもので、このようなゴムホースの場合には、座屈を生ぜしめることなく接続管２０４をゴムホース２００に圧入し固定するといったことが可能である。
これに対し例えばラジエータホース（エンジンとラジエータとを連絡するホース）の場合、内径がφ３０〜３５ｍｍ程度（肉厚ｔ＝３．５〜４．５ｍｍ程度）の大径のもので、このような大径のゴムホースの場合、或いは肉厚と外径との比が０．１５以下のホースの場合には接続管２０４の圧入力、即ち圧入の際のゴムホース２００への抵抗力が大きくなり、また一方肉厚はそれ程厚くなく、加えて大径化によって強度（剛性）的にも相対的に弱くなることから、上記のような座屈を起こし易く、接続管２０４の圧入を良好に行うことが難しくなる。
また補強層を有しているゴムホースの場合、圧入の際の抵抗力が大きくなり、座屈をより起こし易くなる。
【０００８】
【特許文献１】特開２０００−６５２７０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は以上のような事情を背景とし、ゴムホースへの圧入に際してゴムホースの座屈を防止し得て、圧入を良好に行うことのできる接続管を提供することを目的としてなされたものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
而して請求項１のものは、ゴムホースに対して圧入により固定される剛性の接続管であって、断面略鋸歯状の鋭角形状をなして圧入側である先端側に圧入時の案内をなすガイド面が形成され、前記ゴムホースの内面に食い込んで抜止めをなす環状突起が少なくとも先端部に設けられており、且つ該環状突起よりも更に先端側に、該ゴムホースへの圧入時に該環状突起よりも先端側で該ゴムホースを内面側から径方向外方に支える円筒状の支持部が設けてあることを特徴とする。支持部は、ゴムホースの内径以下の外径を有するように形成でき（請求項２）、また、ゴムホースの内径よりも大径の外径を有するようにも形成できる（請求項３）。
【００１１】
請求項４のものは、請求項１〜３の何れかにおいて、前記支持部は前記ゴムホースの肉厚以上の長さで軸方向に突設してあることを特徴とする。
【００１２】
請求項５のものは、請求項１〜４の何れかにおいて、前記ゴムホースへの圧入後、ホースクランプによる前記ゴムホースの締付けが行われないで、単に圧入のみにて該ゴムホースに固定されるものであることを特徴とする。
【００１３】
請求項６のものは、請求項１〜５の何れかにおいて、前記ゴムホースは内径がφ１６ｍｍ超の大径のゴムホースであることを特徴とする。
【００１４】
請求項７のものは、請求項１〜６の何れかにおいて、前記ゴムホース内には、補強糸として、ステープル糸、スパナイズド糸又はディップ糸が設けられていることを特徴とする。
【発明の作用・効果等】
【００１５】
以上のように本発明は、ゴムホースへの圧入時にゴムホースを内面から径方向外方に支える円筒状の支持部を、先端部の断面略鋸歯状の鋭角形状の環状突起よりも更に先端側に接続管に設けたもので、本発明によれば、接続管をゴムホースの端部を拡径しながらその抵抗力に抗して圧入する際、先端側の円筒状の支持部でゴムホースを内面から支持するため、ゴムホースにおける座屈を良好に防止することができ、ゴムホースへの接続管の圧入を良好に行うことができる。支持部の外径は、ゴムホースの内径以下としておくことができる。これにより、接続管のゴムホース内への圧入時に、ゴムホース端が支持部先端に当接し、内側に折れ曲がるなどの圧入トラブルの発生を避けることができる。また、支持部の外径は、ゴムホースの内径よりも大きく（若干大きく）しておくことができる。これにより、例えば、支持部の支持機能を高めることができる。支持部の外径をゴムホースの内径よりも大きく設定する場合には、支持部の外径とゴムホースの内径との差を、例えば、ゴムホースの肉厚の２０分の１乃至４分の１とすることができる。
この場合においてその支持部は、ゴムホースの肉厚以上の長さで軸方向に突設しておくことが好適である（請求項４）。
【００１６】
また本発明は、接続管をゴムホースに圧入した後においてホースクランプによる締付けを行うことなく、単に圧入のみにて接続管をゴムホースに固定する場合に適用して特に好適である（請求項５）。
【００１７】
また本発明は内径がφ１６ｍｍ超、望ましくはφ２５〜４５ｍｍの大径のゴムホースに対して接続管を圧入により固定する場合に適用して特に効果の大なるものである（請求項６）。
【００１８】
ゴムホース内に、ステープル糸、スパナイズド糸又はディップ糸（ＤＩＰ糸）といった、ゴムホースに対するアンカー効果を有する補強糸（あるいは、補強糸を用いた補強層）を設けておき、糸ズレのない補強構造を構成するのが効果的である。
なぜならば、接続管のゴムホースへの接続構造では、接続管の圧入の容易性（組付性）と、接続管及びゴムホースの密封性（シール性）とを両立させる必要があるが、図１０に示すように、補強糸としてディップ糸（補強糸にＲＦＬ等の表面処理液をディップさせたもの）と通常糸（ディップ処理等を施していないもの）とを用いた場合には、ディップ糸を用いた場合の方が、同一のゴムホースの拡管率（（拡管後の内径−拡管前の内径）／拡管前の内径）×１００では、シール性が優れているからである。すなわち、ディップ糸を用いた場合の方が、小さい拡管率で、同等のシール性を得ることができるが、拡管率が小さければ、組付性は向上する。例えば、表１で説明されているように（表１は、拡管率を変化させた場合の組付性とシール性とを説明するもの）、ディップ糸を用いると（例えば、ディップ糸を用いて補強層を構成すると）１５％の拡管率で良好なシール性を得ることができるが、通常糸では（例えば、通常糸を用いて補強層を構成すると）３０％の拡管率で始めて満足できるシール性を得ることができるといった場合もある。これは、ディップ糸のゴムホースに対するアンカー効果によるものである。
すなわち、ゴムホースが拡管するにつれて、ゴムホース内に設けられた（埋設された）補強糸は動きやすく又はズレやすくなり、さらに拡管すると糸切れをおこしてシール性が極端に低下するが、ディップ糸のゴムホースに対するアンカー効果によって、ディップ糸の動き又はズレが防止又は抑制され、その結果、優れたシール性が確保されるのである。
なお、図１０では、拡管率が所定値に達すると、それ以上拡管率を大きくしても、通常糸を用いたゴムホースについてのシール性は一定となって増大しないが、これは、通常糸の糸抜けによりシール性が向上しないためである。
また、表２に示すように（表２は、特定の拡管率で、編組角度を変化させた場合の組付性とシール性とを説明するもの）、補強糸を編組（螺旋又はスパイラル巻を含む）する場合には、ディップ糸を用いると、編組角度４５°〜５５°の広い範囲で良好な組付性及びシール性を確保できる。
ディップ糸仕様では、ゴムとの接着効果によって、ゴムホースに対する補強効果が大きく、ゴムホースの外径変化を効果的に抑えることができる。結果として編組角度が小さくてもゴムホースの外径変化を抑えられるためゴムホースに対する組付性を確保して編組角度設定幅を大きくとることができる。なお、表１及び表２で組付ができない場合には、シール性は測定不可となっている。
一方、通常糸又は普通糸仕様では、ゴムに対して糸が動きやすいために、ゴムホースの外径変化が大きく、ディップ糸仕様に比べてシール性が劣る。そのために編組角度を大きく取ってシール性を確保する必要がある。その場合、ゴムホースの組付性が悪化し、最悪は糸抜け又は糸切れが発生してゴムホースに対する補強効果が低下などしてしまう可能性がある。そのため補強糸の編組角度設定幅を狭く管理しなければならない。
ところで、ディップ糸にかえて、ステープル糸や一部が牽切されたフィラメント（スパナイズド糸）を使用して表面を毛羽立たせてゴムホースと補強糸層との摩擦力あるいはアンカー効果を向上されて同様の効果を得ることもできる。さらに、補強糸の撚り数を減少させてゴムとの接触面積を増加させたり、逆に、補強糸の撚り数を増加させてゴムへのアンカー効果を高めたり、さらには、補強糸のデニール数を高くしてゴムとの接触面積を増加させるといった、ゴムとの摩擦力を向上させる手段を採用することができ、同等の効果を得ることができる。
【００１９】
【表１】
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【００２０】
【表２】
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【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
次に本発明の実施形態を図面に基づいて詳しく説明する。
図１は接続管をゴムホースに圧入固定した状態を表している。
同図において１０はゴムホース（ここではラジエータホース）で、内面ゴム層１２と、繊維補強層１４と、外面ゴム層１６との積層構造を成している。
【００２２】
１８は剛性の接続管（ここでは樹脂製、但し金属製であっても良い）で、断面略鋸歯状の鋭角形状をなす環状突起２０，２２が管軸方向に複数（ここでは２個）設けられている。
この環状突起２０，２２は圧入後においてゴムホース１０内面に食い込んで抜止めをなす部分である。
ここで一方の環状突起２２は接続管１８の先端部に設けられており、また他方の環状突起２０はこれより所定距離後方位置に設けられている。
これら環状突起２０，２２は、図２及び図３にも示しているようにそれぞれ圧入側となる先端側の面が、圧入時の案内をなすテーパ形状のガイド面２４，２６とされている。また後ろ側の面が接続管１８の外周面から軸直角方向に立ち上がる立上り面２８とされている。
尚テーパ形状のガイド面２４，２６は軸方向に対しほぼ同角度をなしている。
【００２３】
この実施形態において、接続管１８における先端部の環状突起２２よりも更に先端側には、円筒状をなす支持部３０が一体に設けられている。
この支持部３０は、接続管１８をゴムホース１０に対して圧入する際に、ゴムホース１０を環状突起２２よりも先端側において内面から径方向外方に支える働きをなす部分であって、図２に示しているようにその外径Ｄ２はゴムホース１０の内径Ｄ１に対し同等以下の径とされている。なお、外径Ｄ２を内径Ｄ１に対して（若干）大きく設定することもできる。
またこの支持部３０は長さ寸法Ｌで軸方向に突設されている。
【００２４】
図４は接続管１８をゴムホース１０に圧入する際の支持部３０の作用を表したものである。
同図に示しているようにゴムホース１０に対して接続管１８を軸方向に圧入すると、ゴムホース１０の端部が拡径して接続管１８との間に緊迫力が発生し、その緊迫力及び環状突起２０，２２のゴムホース１０内面への食込み作用に基づいて、接続管１８がゴムホース１０から抜止めされる。即ち接続管１８がゴムホース１０に対し抜止状態に固定される。
この接続管１８のゴムホース１０への圧入の際、円筒状の支持部３０は、環状突起２２の先端側においてゴムホース１０を内面から径方向外方に支持し、環状突起２２の先端側でゴムホース１０が内径側に倒れ込むのを防止し、その働きによって接続管１８の圧入時にゴムホース１０が座屈を起すのを良好に防止する。
尚、ゴムホース１０は繊維補強層１４を有しているが、このような場合においても座屈を起こすのを良好に防止する。また、繊維補強層１４にかえて又は繊維補強層１４として、補強糸補強層をゴムホース１０内に設けることができ、この補強糸補強層は、ステープル糸、スパナイズド糸又はディップ糸を編組して構成することができる。また、この場合の編組角度は４５°〜５５°とすることができる。
【００２５】
ここで支持部３０は、図５に示すようなゴムホース１０の座屈を有効に防止する上で、ゴムホース１０の肉厚ｔ以上の長さ（図２中Ｌ）としておくことが効果的である。但しこの支持部３０は長ければ長いほど、ゴムホース１０の座屈防止の働きを安定して発揮することができる（図５では、支持部３０の外径はゴムホース１０の内径よりも大きく設定されている）。
因みにここでは図２に示す支持部３０の突出長さＬは、ゴムホース１０の肉厚ｔ＝４ｍｍ，内径Ｄ１＝φ３３ｍｍに対してＬ＝５ｍｍとされている。
尚環状突起２０，２２の外径Ｄ３＝φ４４．５ｍｍである。
この接続管１８において、外径Ｄ３はゴムホース１０の内径Ｄ１に対してＤ１＜Ｄ３としておく必要がある。
尚この実施形態において、支持部３０の外径Ｄ２＝φ３３ｍｍである。
【００２６】
ただし、支持部３０の外径Ｄ２をφ３３．２ｍｍ〜φ３４．０ｍｍ（例えば、φ３３．６ｍｍ）に設定して、ゴムホース１０の内径Ｄ１よりも大きくしておくことができる。すなわち、外径Ｄ２を内径Ｄ１よりも、例えば０．２ｍｍ〜１．０ｍｍ大きく設定できる。この場合には、圧入開始時に、支持部３０により、ゴムホース１０の端部が若干拡径させられる（図４（III）参照）。
【００２７】
以上のような本実施形態によれば、接続管１８をゴムホース１０の端部を拡径しながらその抵抗力に抗して圧入する際、円筒状の支持部３０でゴムホース１０を内面から支持するため、ゴムホース１０における座屈を良好に防止することができ、接続管１８のゴムホースへの圧入を良好に行うことができる。
【００２８】
以上本発明の実施形態を詳述したがこれはあくまで一例示であり、本発明はその趣旨を逸脱しない範囲において種々変更を加えた形態で構成可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の一実施形態である接続管をゴムホースに圧入固定した状態で示す断面図である。
【図２】図１の接続管とゴムホースとを圧入固定前の状態で示す断面図である。
【図３】図２に示すものの斜視図である。
【図４】同接続管をゴムホースに圧入する際の支持部の作用説明図である。
【図５】図１〜図３の支持部の働きをゴムホースの肉厚との関係で説明する説明図である。
【図６】従来の接続管の一例をゴムホースとの接続状態で示す図である。
【図７】図６とは別の従来の接続管の例を示す図である。
【図８】図７における接続管の固定方法を示す図である。
【図９】ゴムホースの座屈を示す説明図である。
【図１０】補強糸の種類によるシール性と拡管率との関係を説明する図である。
【符号の説明】
【００３０】
１０  ゴムホース
１８  接続管
２０，２２  環状突起
２４，２６  ガイド面
３０  支持部
Ｄ１  ゴムホースの内径
Ｄ２  支持部の外径
Ｌ  支持部の突出長さ
ｔ  ゴムホースの肉厚
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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