(57)【要約】【課題】５．２ＧＨｚ帯と２．４ＧＨｚ帯など、複数の周波数帯に対応させた無線通信システムにおいて、他の無線通信システムなどからの妨害を回避し、動画の停止や画像の乱れなどの不具合を来たすことなく、大容量のデータを確実かつ円滑にリアルタイムで伝送できるようにする。【解決手段】相対的に高い伝送レートで通信可能な周波数帯内の選択された無線チャネルを通信チャネルとして通信中に、受信電界強度が受信感度点以上であるか否かを判断し、受信電界強度が受信感度点に満たないときには、受信電界強度が受信感度点以上となる、より低い伝送レートに変更できるか否かを判断する。そして、受信電界強度が受信感度点以上となる、より低い伝送レートに変更できるときには、その伝送レートに変更して通信を継続する。【選択図】図２０
2006333498.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信可能な伝送レートが異なる複数の周波数帯から選択された周波数帯内の選択された無線チャネルを通信チャネルとして通信を行う無線通信システムにおいて、相対的に高い伝送レートで通信可能な周波数帯内の選択された無線チャネルを通信チャネルとして通信中に、受信電界強度が受信感度点以上であるか否かを判断する工程と、
受信電界強度が受信感度点に満たないとき、受信電界強度が受信感度点以上となる、より低い伝送レートに変更できるか否かを判断する工程と、
受信電界強度が受信感度点以上となる、より低い伝送レートに変更できるとき、その伝送レートに変更して通信を継続する工程と、
を備える無線通信方法。
【請求項２】
通信可能な伝送レートが異なる複数の周波数帯から選択された周波数帯内の選択された無線チャネルを通信チャネルとして通信を行う無線通信システムを構成する無線通信装置であって、
相対的に高い伝送レートで通信可能な周波数帯内の選択された無線チャネルを通信チャネルとして通信中に、受信電界強度が受信感度点以上であるか否かを判断する手段と、
この手段により、受信電界強度が受信感度点に満たないと判断されたとき、受信電界強度が受信感度点以上となる、より低い伝送レートに変更できるか否かを判断する手段と、
この手段により、受信電界強度が受信感度点以上となる、より低い伝送レートに変更できると判断されたとき、その伝送レートに変更して通信を継続する手段と、
を備える無線通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、複数の無線通信装置によって構成される無線通信システムにおける無線通信方法、および無線通信システムを構成する無線通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
住宅内やオフィス内などの限られたエリア内で構築される無線ＬＡＮシステムの一種として、テレビ放送の受信用のチューナが内蔵または接続され、モデムを介して電話回線に接続されるなど、情報ソースまたはアクセスポイントとして機能するベース装置と、このベース装置との間の無線通信によって、ベース装置に対してコマンドを発行して、ベース装置からテレビの映像を受信し、インターネット上の情報を受信して、ディスプレイ上に映像や情報を表示し、ベース装置を介して電子メールを送受信するなどの機能を実行する表示端末とからなるシステムが考えられている。
【０００３】
このような無線通信システムに用いることができる無線周波数帯として、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ規格では、５．２ＧＨｚ帯（米国では５．８ＧＨｚ帯で、総称して５ＧＨｚ帯と呼ばれる）が規定され、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ規格では、２．４ＧＨｚ帯が規定されている。
【０００４】
そこで、無線通信システムを５．２ＧＨｚ帯と２．４ＧＨｚ帯の両方に対応したものとすれば、５．２ＧＨｚ帯と２．４ＧＨｚ帯から適宜選択した周波数帯内の、適宜選択した無線チャネル（無線周波数）を通信チャネルとして、通信を行うことができる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記のような無線通信システムの通信可能エリア内には、当該システムと同じ周波数帯を無線周波数帯とする、当該システムと同じ方式、またはＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）などの別の方式の、他の無線通信システムが共存し得る。
【０００６】
そして、このように他のシステムが共存すると、そのシステムでの通信電波が当該システムに対しては妨害波となって、当該システムでのデータ伝送において、データが途切れ、動画が停止し、画像が乱れるなどの不具合を来たす。
【０００７】
また、無線通信システムでなくても、当該システムの近傍に電子レンジなどが存在し、それから当該システムの無線周波数帯の電波が放出されると、それが当該システムに対しては妨害波となって、同様の不具合を来たす。
【０００８】
さらに、テレビの映像データやインターネット上の動画データなどの大容量データを伝送する場合には、データ伝送レートを高くすることが望ましい。
【０００９】
しかしながら、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ規格による５．２ＧＨｚ帯では、伝送レートを、最大５４Ｍｂｐｓ（メガビット／秒）というように、比較的高くすることができるが、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ規格による２．４ＧＨｚ帯では、伝送レートを、最大１１Ｍｂｐｓというように、あまり高くすることができない。
【００１０】
そして、映像データや動画データなどの大容量データを伝送する場合には、伝送レートが低いと、データを確実かつ円滑にリアルタイムで伝送することが困難となることがある。
【００１１】
そこで、この発明は、通信可能な伝送レートが異なる複数の周波数帯に対応させた無線通信システムにおいて、他の無線通信システムなどからの妨害を回避し、動画の停止や画像の乱れなどの不具合を来たすことなく、大容量のデータを確実かつ円滑にリアルタイムで伝送することができるようにしたものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
この発明の無線通信方法は、
通信可能な伝送レートが異なる複数の周波数帯から選択された周波数帯内の選択された無線チャネルを通信チャネルとして通信を行う無線通信システムにおいて、相対的に高い伝送レートで通信可能な周波数帯内の選択された無線チャネルを通信チャネルとして通信中に、受信電界強度が受信感度点以上であるか否かを判断する工程と、
受信電界強度が受信感度点に満たないとき、受信電界強度が受信感度点以上となる、より低い伝送レートに変更できるか否かを判断する工程と、
受信電界強度が受信感度点以上となる、より低い伝送レートに変更できるとき、その伝送レートに変更して通信を継続する工程と、
を備えるものである。
【発明の効果】
【００１３】
この発明によれば、通信可能な伝送レートが異なる複数の周波数帯に対応させた無線通信システムにおいて、他の無線通信システムなどからの妨害を回避し、動画の停止や画像の乱れなどの不具合を来たすことなく、大容量のデータを確実かつ円滑にリアルタイムで伝送することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下に、この発明を上述したベース装置および表示端末によって構成される無線通信システムに適用した場合を例に挙げて、この発明の実施形態を示す。
【００１５】
〔表示端末およびベース装置の外観的な構成：図１〜図３〕
図１は、表示端末の一例の外観的な構成を示し、図２は、ベース装置の一例の外観的な構成を示す。
【００１６】
図１に示すように、表示端末５０の正面には、ＬＣＤ（液晶ディスプレイ）５１が設けられ、その表示画面上には、タッチパネル５３が設けられ、ＬＣＤ５１の左右には、上部にスピーカ５５が設けられ、下部に後述のベース装置１０との間の無線通信用の平面状のアンテナ８９ａ，８９ｂが設けられる。
【００１７】
アンテナ８９ａは周波数帯Ｂａ（５．２ＧＨｚ帯）用、アンテナ８９ｂは周波数帯Ｂｂ（２．４ＧＨｚ帯）用で、それぞれ、左側の一方は、表示端末５０の前方側に半球面状の放射パターンを形成するものとされ、右側の他方は、逆に表示端末５０の後方側に半球面状の放射パターンを形成するものとされて、左側の一方および右側の他方の受信レベル情報に基づいて実際に送信および受信を行うアンテナが選択されることによって、左右を合わせたものとして、全球面状の放射パターンを有するアンテナが形成されて、表示端末５０とベース装置１０との位置関係の如何にかかわらず、表示端末５０とベース装置１０との間の無線通信が良好に行われるように構成される。
【００１８】
表示端末５０の正面の右側部分には、スピーカ５５の下側に、インデックスボタン５７ａ、ジャンプボタン５７ｂ、およびチャネルボタン５７ｃ，５７ｄが設けられる。
【００１９】
インデックスボタン５７ａは、これを押すことによって、ＬＣＤ５１上に図示するようなインデックス画面を表示するものであり、ユーザは、タッチペンまたは指で、いずれかのメニューにタッチすることによって、テレビの選局、ベース装置１０に接続された外部機器の操作、インターネットへのアクセス、メールの作成・送信、アルバムの作成・表示などを行うことができる。
【００２０】
ジャンプボタン５７ｂは、これを押すことによって、一つ前に受信していたテレビチャネルを受信することができるものであり、チャネルボタン５７ｃは、これを押すことによって、ＬＣＤ５１上に表示される操作画面が、テレビ→外部機器→インターネット→メール→アルバム→テレビの順に切り換えられるものであり、チャネルボタン５７ｄは、これを押すことによって、ＬＣＤ５１上に表示される操作画面が、上記の順とは逆の順に切り換えられるものである。
【００２１】
アルバムとは、デジタルカメラで撮影してメモリカード７７に記録した画像を、ＬＣＤ５１上に表示し、ＬＣＤ５１上で加工し、ＬＣＤ５１上で作成したメールに添付し、あるいは、テレビの画像を静止画として、またはメールで受信した画像やインターネット上で取得した画像などを、表示端末５０内またはメモリカード７７に保存するなどである。
【００２２】
表示端末５０の上面には、タッチペン５９が収納される溝部６９などが設けられ、左側面には、ＬＣＤ５１の明るさを調整する摘み９１などが設けられ、右側面には、メモリカード７７が装着されるスロット７９などが設けられ、底面には、充電端子９４，９６が設けられる。
【００２３】
表示端末５０の背面には、表示端末５０を自立させるためのＵ形のスタンド９９が開閉可能に取り付けられ、図では省略したが、スタンド９９で囲まれる部分にバッテリ収納部が設けられ、これにバッテリが収納される。
【００２４】
図２に示すように、ベース装置１０は、正面部１２と後方部１４を接合して一体化した構造とされ、正面部１２の左右位置には、表示端末５０との間の無線通信用の平面状のアンテナ４９ａ，４９ｂが設けられる。
【００２５】
表示端末５０のアンテナ８９ａ，８９ｂと同様に、アンテナ４９ａは周波数帯Ｂａ（５．２ＧＨｚ帯）用、アンテナ４９ｂは周波数帯Ｂｂ（２．４ＧＨｚ帯）用で、それぞれ、左側の一方は、ベース装置１０の前方側に半球面状の放射パターンを形成するものとされ、右側の他方は、逆にベース装置１０の後方側に半球面状の放射パターンを形成するものとされて、左側の一方および右側の他方の受信レベル情報に基づいて実際に送信および受信を行うアンテナが選択されることによって、左右を合わせたものとして、全球面状の放射パターンを有するアンテナが形成されて、ベース装置１０と表示端末５０との位置関係の如何にかかわらず、ベース装置１０と表示端末５０との間の無線通信が良好に行われるように構成される。
【００２６】
正面部１２は、後方側に傾いたものとされ、その中央下部に、表示端末５０をベース装置１０に立て掛けるための支持体１６が設けられ、支持体１６の内側に、充電端子２４，２６が設けられる。また、後方部１４の下部背面には、後述のアンテナ端子や回線端子などの各種端子が設けられる。
【００２７】
上述したベース装置１０および表示端末５０では、ユーザは、ベース装置１０を適当な場所に固定的に配置し、表示端末５０を通信可能エリア内の任意の場所に持ち運んで、任意の場所で手元の表示端末５０によって、テレビ放送を受信し、インターネットにアクセスし、電子メールを送受信するなどの機能を実行することができる。
【００２８】
この場合、表示端末５０を手に持って使用することもできるが、図３に示すように、スタンド９９を開いて、表示端末５０を適当な面上に適当な傾斜角で自立させることもできる。
【００２９】
また、表示端末５０をベース装置１０の正面部１２に立て掛けて使用することもできる。この場合、表示端末５０の充電端子９４，９６が、ベース装置１０の充電端子２４，２６に接触し、接続されることによって、表示端末５０に装着されたバッテリを、ベース装置１０によって充電することができる。
【００３０】
〔ベース装置および表示端末の機能ブロック構成：図４および図５〕
図４は、ベース装置１０の機能ブロック構成の一例を示す。制御部３０は、ＣＰＵ３１を備え、そのバス３３に、ＣＰＵ３１が実行すべきプログラムや固定データなどが、あらかじめ書き込まれるとともに、ＣＰＵ３１のワークエリアなどとして機能するメモリ３５が接続される。
【００３１】
アンテナ端子１１には、テレビ放送の受信用のアンテナ１が接続され、そのアンテナ１で受信されたテレビ放送信号が、チューナ２１で選局復調され、さらに圧縮された映像データおよび音声データに変換されて、バス３３に送出される。
【００３２】
回線端子１３には、電話回線３が接続され、その回線端子１３が、モデム２３を介してバス３３に接続される。
【００３３】
また、ＡＤＳＬモデムやＣＡＴＶモデムなどの接続用のイーサネット（登録商標）端子１５が、インタフェース２５を介してバス３３に接続される。
【００３４】
外部機器接続用の端子１７には、外部機器７として、ＤＶＤプレーヤやハードディスクレコーダ、またはデジタルＣＳチューナなどが接続され、これからの映像データおよび音声データが、インタフェース２７を介してバス３３に送出される。
【００３５】
さらに、端子１９にＡＶマウス９が接続されるとともに、端子１９がインタフェース２９を介してバス３３に接続され、制御部３０からのコマンド信号によってＡＶマウス９の発光部から送出された赤外線遠隔操作信号が、外部機器７に設けられた受光部で受信されることによって、外部機器７が操作される。
【００３６】
一方、バス３３に、それぞれ周波数帯Ｂａ，Ｂｂ用のＢＢＰ（Ｂａｓｅ  Ｂａｎｄ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）４１ａ，４１ｂが接続され、ＢＢＰ４１ａ，４１ｂに、それぞれ周波数帯Ｂａ，Ｂｂ用の送受信部４５ａ，４５ｂが接続され、送受信部４５ａ，４５ｂに、それぞれ上記のアンテナ４９ａ，４９ｂが接続される。
【００３７】
また、ＢＢＰ４１ａ，４１ｂとバス３３との間に、それぞれ妨害波検出部４３ａ，４３ｂが接続され、送受信部４５ａ，４５ｂとバス３３との間に、それぞれ受信電界強度検出部４７ａ，４７ｂが接続される。妨害波検出部４３ａ，４３ｂは、後述のような方法によって、それぞれ周波数帯Ｂａ，Ｂｂ内の選択された無線チャネルにおける妨害波の有無を検出するものであり、受信電界強度検出部４７ａ，４７ｂは、それぞれ送受信部４５ａ，４５ｂで受信された信号に対するＡＧＣ（自動利得制御）の制御レベルから、送受信部４５ａ，４５ｂで受信された信号の受信電界強度を検出するものである。
【００３８】
ベース装置１０から表示端末５０に送信される信号は、ＢＢＰ４１ａ，４１ｂでベースバンド処理された後、送受信部４５ａ，４５ｂで変調され、周波数帯Ｂａ，Ｂｂ内の選択された無線チャネルの信号に変換されて、送受信部４５ａ，４５ｂからアンテナ４９ａ，４９ｂを介して表示端末５０に送信される。
【００３９】
また、表示端末５０からベース装置１０に送信された、周波数帯Ｂａ，Ｂｂ内の選択された無線チャネルの信号は、アンテナ４９ａ，４９ｂを介して送受信部４５ａ，４５ｂで受信され、送受信部４５ａ，４５ｂで周波数変換され、復調された後、ＢＢＰ４１ａ，４１ｂでベースバンド処理されて、バス３３に取り込まれる。
【００４０】
図５は、表示端末５０の機能ブロック構成の一例を示す。制御部７０は、ＣＰＵ７１を備え、そのバス７３に、ＣＰＵ７１が実行すべきプログラムや固定データなどが、あらかじめ書き込まれるとともに、ＣＰＵ７１のワークエリアなどとして機能するメモリ７５が接続される。
【００４１】
バス７３には、表示制御部６１を介してＬＣＤ５１が接続されるとともに、ＤＡＣ（Ｄ／Ａコンバータ）６５および音声増幅回路６６を介してスピーカ５５が接続される。また、タッチパネル５３が、座標検出部６３を介してバス７３に接続されるとともに、図１に示したインデックスボタン５７ａなどを含むキー操作部５７が、インタフェース６７を介してバス７３に接続される。
【００４２】
図１に示したスロット７９にメモリカード７７が装着されるときには、そのメモリカード７７がバス７３に接続される。
【００４３】
一方、バス７３に、それぞれ周波数帯Ｂａ，Ｂｂ用のＢＢＰ８１ａ，８１ｂが接続され、ＢＢＰ８１ａ，８１ｂに、それぞれ周波数帯Ｂａ，Ｂｂ用の送受信部８５ａ，８５ｂが接続され、送受信部８５ａ，８５ｂに、それぞれ上記のアンテナ８９ａ，８９ｂが接続される。
【００４４】
また、ＢＢＰ８１ａ，８１ｂとバス７３との間に、それぞれ妨害波検出部８３ａ，８３ｂが接続され、送受信部８５ａ，８５ｂとバス７３との間に、それぞれ受信電界強度検出部８７ａ，８７ｂが接続される。妨害波検出部８３ａ，８３ｂは、後述のような方法によって、それぞれ周波数帯Ｂａ，Ｂｂ内の選択された無線チャネルにおける妨害波の有無を検出するものであり、受信電界強度検出部８７ａ，８７ｂは、それぞれ送受信部８５ａ，８５ｂで受信された信号に対するＡＧＣ（自動利得制御）の制御レベルから、送受信部８５ａ，８５ｂで受信された信号の受信電界強度を検出するものである。
【００４５】
表示端末５０からベース装置１０に送信される信号は、ＢＢＰ８１ａ，８１ｂでベースバンド処理された後、送受信部８５ａ，８５ｂで変調され、周波数帯Ｂａ，Ｂｂ内の選択された無線チャネルの信号に変換されて、送受信部８５ａ，８５ｂからアンテナ８９ａ，８９ｂを介してベース装置１０に送信される。
【００４６】
また、ベース装置１０から表示端末５０に送信された、周波数帯Ｂａ，Ｂｂ内の選択された無線チャネルの信号は、アンテナ８９ａ，８９ｂを介して送受信部８５ａ，８５ｂで受信され、送受信部８５ａ，８５ｂで周波数変換され、復調された後、ＢＢＰ８１ａ，８１ｂでベースバンド処理されて、バス７３に取り込まれる。
【００４７】
〔無線周波数帯、無線チャネルおよび伝送レート：図６〜図９〕
上述した無線通信システムでは、周波数帯ＢａおよびＢｂとして、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ規格による５．２ＧＨｚ帯、およびＩＥＥＥ８０２．１１ｂ規格による２．４ＧＨｚ帯を用いる。
【００４８】
無線チャネルとしては、同一エリア内で同時に複数の無線チャネルを設定する場合には、それぞれの無線チャネルの信号が互いに相手方に対して妨害波とならないように、５．２ＧＨｚ帯では、図６に示すように、隣り合う無線チャネルの周波数間隔を２０ＭＨｚ以上とすることが定められ、２．４ＧＨｚ帯では、図７に示すように、隣り合う無線チャネルの周波数間隔を２５ＭＨｚ以上とすることが定められている。
【００４９】
そのため、同一エリア内で同時に設定可能な無線チャネル数は、５．２ＧＨｚ帯では、図６にチャネルＣ１，Ｃ２，Ｃ３，Ｃ４として示すように、最大で４チャネルに限られ、２．４ＧＨｚ帯では、図７にチャネルＣ５，Ｃ６，Ｃ７として示すように、最大で３チャネルに限られる。
【００５０】
伝送レートおよび変調方式は、５．２ＧＨｚ帯では、図８に示すように、モードＡ１〜Ａ８の８通りに設定することができ、２．４ＧＨｚ帯では、図９に示すように、モードＢ１〜Ｂ４の４通りに設定することができる。ただし、「モードＡ１〜Ａ８」および「モードＢ１〜Ｂ４」という呼称は、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ規格およびＩＥＥＥ８０２．１１ｂ規格で定められたものではなく、この明細書で便宜的に定めたものである。
【００５１】
変調方式におけるＢＰＳＫ，ＱＰＳＫ，ＱＡＭ，ＣＣＫは、
ＢＰＳＫ：Ｂｉｎａｒｙ  Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇ，
ＱＰＳＫ：Ｑｕａｄｒａｔｕｒｅ  Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇ，
ＱＡＭ：Ｑｕａｄｒａｔｕｒｅ  Ａｍｐｌｉｔｕｄｅ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ，
ＣＣＫ：Ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｙ  Ｃｏｄｅ  Ｋｅｙｉｎｇ，
である。
【００５２】
ただし、これら図８および図９の変調方式は、ベース装置１０のＢＢＰ４１ａおよび４１ｂおよび表示端末５０のＢＢＰ８１ａおよび８１ｂにおける多値デジタル変調（１次変調）の方式であって、ベース装置１０の送受信部４５ａおよび表示端末５０の送受信部８５ａにおける周波数帯Ｂａの高周波変調としては、ＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘ）が用いられ、ベース装置１０の送受信部４５ｂおよび表示端末５０の送受信部８５ｂにおける周波数帯Ｂｂの高周波変調としては、ＤＳ（Ｄｉｒｅｃｔ  Ｓｅｑｕｅｎｃｅ）が用いられる。
【００５３】
図８および図９に示すように、５．２ＧＨｚ帯のモードＡ１，Ａ２より２．４ＧＨｚ帯のモードＢ４の方が伝送レートを高くすることができるが、全体としては、５．２ＧＨｚ帯の方が２．４ＧＨｚ帯より伝送レートを高くすることができる。
【００５４】
〔通信開始時の設定処理：図１０および図１１〕
上述した無線通信システムでは、ベース装置１０の電源が投入されている状態で、ユーザが表示端末５０の電源をオンにして、表示端末５０においてテレビ放送の受信やインターネットへのアクセスなどのための操作をすると、表示端末５０からベース装置１０に接続要求およびコマンドが、あらかじめ定められた周波数帯内の、あらかじめ定められた無線チャネルの信号として送信される。
【００５５】
ベース装置１０では、その接続要求およびコマンドが受信され、コマンドに従ってテレビ放送の受信やインターネットへのアクセスなどの操作が実行された後、以下のように、表示端末５０との間の通信が開始され、テレビの映像および音声やインターネット上の情報などのデータが、ベース装置１０から表示端末５０に送信される。
【００５６】
図１０および図１１は、この場合にベース装置１０の制御部３０（ＣＰＵ３１）が実行する、通信周波数帯、通信チャネルおよび伝送レートの設定処理の処理ルーチンの一例を示す。
【００５７】
この処理ルーチン１００では、制御部３０は、まずステップ１０１で、高い伝送レートを設定できる周波数帯Ｂａ（５．２ＧＨｚ帯）内に空きチャネルが存在するか否かを判断する。
【００５８】
当該システムにおいて、周波数帯Ｂａ内の、図６にチャネルＣ１〜Ｃ４として示した無線チャネルを通信チャネルとして、ベース装置１０と表示端末５０以外の同様の表示端末との間で通信を行っているときには、その無線チャネルは空きチャネルではなく、空きチャネルとは、当該システムにおいて通信チャネルとして使用していない無線チャネルである。
【００５９】
ステップ１０１で、周波数帯Ｂａ内に空きチャネルが存在すると判断したときには、ステップ１０２に進んで、周波数帯Ｂａ用の妨害波検出部４３ａでの検出結果に基づいて、その空きチャネルに妨害波が存在するか否かを判断する。
【００６０】
妨害波とは、当該システムの通信可能エリア内に存在する、当該システムと同じ方式または別の方式の他の無線通信システムでの通信電波、または電子レンジなどの非無線通信装置からの電波である。
【００６１】
この場合、送受信部４５ａで受信された信号が妨害波であるか否かを判断するに当たっては、妨害波検出部４３ａおよび制御部３０は、ＢＢＰ４１ａでの処理後の受信信号に送信先アドレス情報が含まれているか否かを検出し、含まれている場合には、その送信先アドレス情報がベース装置１０の装置アドレスと一致するか否かを判断する。
【００６２】
そして、受信信号に送信先アドレス情報が含まれていて、かつ、その送信先アドレス情報がベース装置１０の装置アドレス（装置を特定する識別情報）と一致するときには、その受信信号は妨害波ではなく、表示端末５０からベース装置１０に送信された信号であると判断し、受信信号が他の無線通信システムでの通信電波以外の電波であって、受信信号に送信先アドレス情報が含まれていないとき、または、受信信号が他の無線通信システムでの通信電波であって、受信信号に含まれている送信先アドレス情報がベース装置１０の装置アドレスと一致しないときには、その受信信号は妨害波であると判断する。
【００６３】
ただし、制御部３０は、受信電界強度検出部４７ａでの検出結果を参照して、妨害波であると判断される受信信号の受信電界強度が問題とならない程度に低い場合には、ステップ１０２で最終的に、その空きチャネルに妨害波が存在しないと判断するように、システムを構成することもできる。
【００６４】
そして、ステップ１０２で、その空きチャネルに妨害波が存在すると判断したときには、ステップ１０３に進んで、ほかに空きチャネルが存在するか否かを判断し、ほかに空きチャネルが存在すると判断したときには、ステップ１０２に戻って、上記と同様に、その空きチャネルに妨害波が存在するか否かを判断する。
【００６５】
ステップ１０２で、その空きチャネルに妨害波が存在しないと判断したときには、ステップ１０４に進んで、その空きチャネルを通信チャネルに設定した上で、処理ルーチン２００に進んで、周波数帯Ｂａでのモード設定処理を実行する。
【００６６】
具体的に、この周波数帯Ｂａでのモード設定処理の処理ルーチン２００では、図１２および図１３に示して後述するように、処理ルーチン１００のステップ１０４で設定した通信チャネルのもとで、高い伝送レートから順に、それぞれの伝送レートでの受信電界強度を検出して、受信電界強度が閾値以上となる最も高い伝送レートを、モードとして設定する。
【００６７】
そして、制御部３０は、処理ルーチン２００の実行後、ステップ１０５に進んで、周波数帯Ｂａで通信を開始するか否かを判断し、周波数帯Ｂａで通信を開始すると判断したときには、通信開始時の設定処理を終了して、ステップ１０４で設定した通信チャネルによって、処理ルーチン２００で設定したモード（伝送レート）によって、通信を開始する。
【００６８】
ステップ１０１で、周波数帯Ｂａ内に空きチャネルが存在しないと判断したとき、またはステップ１０３で、ほかに空きチャネルが存在しない（周波数帯Ｂａ内に妨害波の存在しない空きチャネルが存在しない）と判断したとき、あるいはステップ１０５で、周波数帯Ｂａでは通信を開始しない（周波数帯Ｂａ内に妨害波の存在しない空きチャネルが存在するが、周波数帯Ｂａの全ての伝送レートで受信電界強度が閾値に満たない）と判断したときには、ステップ１１１に進んで、周波数帯Ｂｂ（２．４ＧＨｚ帯）内に空きチャネルが存在するか否かを判断する。
【００６９】
そして、周波数帯Ｂｂ内に空きチャネルが存在すると判断したときには、ステップ１１１からステップ１１２に進んで、周波数帯Ｂｂ用の妨害波検出部４３ｂでの検出結果に基づいて、その空きチャネルに妨害波が存在するか否かを判断する。
【００７０】
この場合、送受信部４５ｂで受信された信号が妨害波であるか否かの判断、および空きチャネルに妨害波が存在するか否かの判断については、上記のステップ１０２と同じである。
【００７１】
そして、ステップ１１２で、その空きチャネルに妨害波が存在すると判断したときには、ステップ１１３に進んで、ほかに空きチャネルが存在するか否かを判断し、ほかに空きチャネルが存在すると判断したときには、ステップ１１２に戻って、上記と同様に、その空きチャネルに妨害波が存在するか否かを判断する。
【００７２】
ステップ１１２で、その空きチャネルに妨害波が存在しないと判断したときには、ステップ１１４に進んで、その空きチャネルを通信チャネルに設定した上で、処理ルーチン３００に進んで、周波数帯Ｂｂでのモード設定処理を実行する。
【００７３】
具体的に、この周波数帯Ｂｂでのモード設定処理の処理ルーチン３００では、例えば、図１４に示して後述するように、処理ルーチン１００のステップ１１４で設定した通信チャネルのもとで、最も高い伝送レートでの受信電界強度を検出して、受信電界強度が閾値以上となるときには、その伝送レートをモードとして設定し、受信電界強度が閾値に満たないときには、次に高い伝送レートをモードとして設定する。
【００７４】
ステップ１１１で、周波数帯Ｂｂ内に空きチャネルが存在しないと判断したとき、またはステップ１１３で、ほかに空きチャネルが存在しない（周波数帯Ｂｂ内に妨害波の存在しない空きチャネルが存在しない）と判断したときには、ステップ１１５に進んで、あらかじめ定められた周波数帯内の、あらかじめ定められた無線チャネルを、通信チャネルとして設定し、あらかじめ定められたモード（伝送レート）を設定して、例えば、周波数帯Ｂａ(５．２ＧＨｚ帯)内の、ある無線チャネルを、通信チャネルとして設定し、伝送レートのモードとしてはモードＡ８(伝送レート：５４Ｍｂｐｓ)を設定して、通信開始時の設定処理を終了し、通信を開始する。
【００７５】
ただし、ステップ１１５としては、通信環境が適切でないためにデータを送信できない旨のメッセージを、ベース装置１０から表示端末５０に送信して、表示端末５０のＬＣＤ５１上に表示させ、またはスピーカ５５から音声として出力させて、ユーザに知らせるように、処理ルーチン１００を構成してもよい。
【００７６】
〔周波数帯Ｂａでのモード設定処理：図１２および図１３〕
図１２および図１３は、周波数帯Ｂａ（５．２ＧＨｚ帯）でのモード設定処理の処理ルーチン２００の一例を示す。
【００７７】
この処理ルーチン２００では、通信開始時の場合には、処理ルーチン１００中のステップ１０４で、周波数帯Ｂａ内の妨害波が存在しない空きチャネルを通信チャネルに設定した後、まずステップ２１１で、周波数帯Ｂａで最も伝送レートが高いモードＡ８（伝送レート：５４Ｍｂｐｓ）で、ベース装置１０から表示端末５０に設定用の信号を送信する。
【００７８】
次に、ステップ２１２に進んで、そのときの受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断する。
【００７９】
この場合の受信電界強度の検出および判断の方法としては、一つの方法として、表示端末５０の送受信部８５ａで、ベース装置１０から送信された信号を受信し、表示端末５０の受信電界強度検出部８７ａで、その受信電界強度を検出し、表示端末５０の制御部７０で、受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断して、その結果を表示端末５０からベース装置１０に送信し、ベース装置１０の制御部３０で、最終的に受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断する方法を採ることができる。
【００８０】
また、別の方法として、表示端末５０が、ベース装置１０から送信された信号を受信したとき、ベース装置１０に対して受信したことを通知するアクノレッジ信号を送信し、ベース装置１０の送受信部４５ａで、そのアクノレッジ信号を受信し、ベース装置１０の受信電界強度検出部４７ａで、その受信電界強度を検出し、ベース装置１０の制御部３０で、受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断する方法を採ることができる。
【００８１】
そして、ステップ２１２で、モードＡ８での受信電界強度が閾値以上であると判断したときには、周波数帯Ｂａでのモード設定処理を終了し、通信開始時の場合には、処理ルーチン１００において、ステップ１０５に進んで、周波数帯Ｂａで通信を開始すると判断して、ステップ１０４で設定した通信チャネルによって、モードＡ８で通信を開始する。
【００８２】
ステップ２１２で、モードＡ８での受信電界強度が閾値に満たないと判断したときには、ステップ２２１に進んで、周波数帯Ｂａで次に伝送レートが高いモードＡ７（伝送レート：４８Ｍｂｐｓ）で、ベース装置１０から表示端末５０に設定用の信号を送信し、さらにステップ２２２に進んで、上記と同じ方法で、そのときの受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断する。
【００８３】
そして、ステップ２２２で、モードＡ７での受信電界強度が閾値以上であると判断したときには、周波数帯Ｂａでのモード設定処理を終了し、通信開始時の場合には、処理ルーチン１００において、ステップ１０５に進んで、周波数帯Ｂａで通信を開始すると判断して、ステップ１０４で設定した通信チャネルによって、モードＡ７で通信を開始する。
【００８４】
ステップ２２２で、モードＡ７での受信電界強度が閾値に満たないと判断したときには、ステップ２３１に進んで、モードＡ６（伝送レート：３６Ｍｂｐｓ）で、ベース装置１０から表示端末５０に設定用の信号を送信し、さらにステップ２３２に進んで、上記と同じ方法で、そのときの受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断する。
【００８５】
そして、ステップ２３２で、モードＡ６での受信電界強度が閾値以上であると判断したときには、周波数帯Ｂａでのモード設定処理を終了し、通信開始時の場合には、処理ルーチン１００によって、上記と同様に、モードＡ６で通信を開始する。
【００８６】
ステップ２３２で、モードＡ６での受信電界強度が閾値に満たないと判断したときには、ステップ２４１に進んで、モードＡ５（伝送レート：２４Ｍｂｐｓ）で、ベース装置１０から表示端末５０に設定用の信号を送信し、さらにステップ２４２に進んで、上記と同じ方法で、そのときの受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断する。
【００８７】
そして、ステップ２４２で、モードＡ５での受信電界強度が閾値以上であると判断したときには、周波数帯Ｂａでのモード設定処理を終了し、通信開始時の場合には、処理ルーチン１００によって、上記と同様に、モードＡ５で通信を開始する。
【００８８】
ステップ２４２で、モードＡ５での受信電界強度が閾値に満たないと判断したときには、ステップ２５１に進んで、モードＡ４（伝送レート：１８Ｍｂｐｓ）で、ベース装置１０から表示端末５０に設定用の信号を送信し、さらにステップ２５２に進んで、上記と同じ方法で、そのときの受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断する。
【００８９】
そして、ステップ２５２で、モードＡ４での受信電界強度が閾値以上であると判断したときには、周波数帯Ｂａでのモード設定処理を終了し、通信開始時の場合には、処理ルーチン１００によって、上記と同様に、モードＡ４で通信を開始する。
【００９０】
ステップ２５２で、モードＡ４での受信電界強度が閾値に満たないと判断したときには、ステップ２６１に進んで、モードＡ３（伝送レート：１２Ｍｂｐｓ）で、ベース装置１０から表示端末５０に設定用の信号を送信し、さらにステップ２６２に進んで、上記と同じ方法で、そのときの受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断する。
【００９１】
そして、ステップ２６２で、モードＡ３での受信電界強度が閾値以上であると判断したときには、周波数帯Ｂａでのモード設定処理を終了し、通信開始時の場合には、処理ルーチン１００によって、上記と同様に、モードＡ３で通信を開始する。
【００９２】
ステップ２６２で、モードＡ３での受信電界強度が閾値に満たないと判断したときには、ステップ２７１に進んで、モードＡ２（伝送レート：９Ｍｂｐｓ）で、ベース装置１０から表示端末５０に設定用の信号を送信し、さらにステップ２７２に進んで、上記と同じ方法で、そのときの受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断する。
【００９３】
そして、ステップ２７２で、モードＡ２での受信電界強度が閾値以上であると判断したときには、周波数帯Ｂａでのモード設定処理を終了し、通信開始時の場合には、処理ルーチン１００によって、上記と同様に、モードＡ２で通信を開始する。
【００９４】
ステップ２７２で、モードＡ２での受信電界強度が閾値に満たないと判断したときには、ステップ２８１に進んで、周波数帯Ｂａで最も伝送レートが低いモードＡ１（伝送レート：６Ｍｂｐｓ）で、ベース装置１０から表示端末５０に設定用の信号を送信し、さらにステップ２８２に進んで、上記と同じ方法で、そのときの受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断する。
【００９５】
そして、ステップ２８２で、モードＡ１での受信電界強度が閾値以上であると判断したときには、周波数帯Ｂａでのモード設定処理を終了し、通信開始時の場合には、処理ルーチン１００によって、上記と同様に、モードＡ１で通信を開始する。
【００９６】
ステップ２８２で、モードＡ１での受信電界強度も閾値に満たないと判断したときには、ステップ２９１に進んで、周波数帯Ｂａでの設定不可を判定して、周波数帯Ｂａでのモード設定処理を終了し、通信開始時の場合には、処理ルーチン１００において、ステップ１０５に進んで、周波数帯Ｂａでは通信を開始しないと判断して、ステップ１０１で周波数帯Ｂａ内に空きチャネルが存在しないと判断したとき、またはステップ１０３で周波数帯Ｂａ内に妨害波の存在しない空きチャネルが存在しないと判断したときと同様に、ステップ１１１に進む。
【００９７】
通信環境が同じであれば、伝送レートを高くするほど、受信感度点（受信データのビット誤り率が所定値以下となる受信電界強度）が高くなる。そのため、上記のステップ２１２，２２２，２３２，２４２，２５２，２６２，２７２，２８２での閾値は、伝送レートが高いときほど高くする。
【００９８】
〔周波数帯Ｂｂでのモード設定処理：図１４〕
図１４は、周波数帯Ｂｂ（２．４ＧＨｚ帯）でのモード設定処理の処理ルーチン３００の一例を示す。
【００９９】
この処理ルーチン３００では、通信開始時の場合には、処理ルーチン１００中のステップ１１４で、周波数帯Ｂｂ内の妨害波が存在しない空きチャネルを通信チャネルに設定した後、まずステップ３１１で、周波数帯Ｂｂで最も伝送レートが高いモードＢ４（伝送レート：１１Ｍｂｐｓ）で、ベース装置１０から表示端末５０に設定用の信号を送信する。
【０１００】
次に、ステップ３１２に進んで、そのときの受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断する。
【０１０１】
この場合の受信電界強度の検出および判断の方法としても、一つの方法として、表示端末５０の送受信部８５ｂで、ベース装置１０から送信された信号を受信し、表示端末５０の受信電界強度検出部８７ｂで、その受信電界強度を検出し、表示端末５０の制御部７０で、受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断して、その結果を表示端末５０からベース装置１０に送信し、ベース装置１０の制御部３０で、最終的に受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断する方法を採ることができる。
【０１０２】
また、別の方法として、表示端末５０が、ベース装置１０から送信された信号を受信したとき、ベース装置１０に対して受信したことを通知するアクノレッジ信号を送信し、ベース装置１０の送受信部４５ｂで、そのアクノレッジ信号を受信し、ベース装置１０の受信電界強度検出部４７ｂで、その受信電界強度を検出し、ベース装置１０の制御部３０で、受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断する方法を採ることができる。
【０１０３】
そして、ステップ３１２で、モードＢ４での受信電界強度が閾値以上であると判断したときには、周波数帯Ｂｂでのモード設定処理を終了し、通信開始時の場合には、処理ルーチン１００のステップ１１４で設定した通信チャネルによって、モードＢ４で通信を開始する。
【０１０４】
ステップ３１２で、モードＢ４での受信電界強度が閾値に満たないと判断したときには、ステップ３１３に進んで、周波数帯Ｂｂで次に伝送レートが高いモードＢ３（伝送レート：５．５Ｍｂｐｓ）に設定して、周波数帯Ｂｂでのモード設定処理を終了し、通信開始時の場合には、処理ルーチン１００のステップ１１４で設定した通信チャネルによって、モードＢ３で通信を開始する。
【０１０５】
このように、モードＢ４での受信電界強度が閾値に満たないとき、モードＢ３での受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断することなくモードＢ３に設定するのは、モードＢ３での受信電界強度が閾値に満たないとき、モードＢ２（伝送レート：２Ｍｂｐｓ）またはモードＢ１（伝送レート：１Ｍｂｐｓ）に設定したのでは、伝送レートが低すぎるからである。
【０１０６】
ただし、ステップ３１２で、モードＢ４での受信電界強度が閾値に満たないと判断したときには、モードＢ３で表示端末５０に設定用の信号を送信した上で、モードＢ３での受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断し、閾値以上であるときにはモードＢ３に設定するが、閾値に満たないときには周波数帯Ｂｂでの設定不可を判定するように、処理ルーチン３００を構成してもよい。
【０１０７】
この場合、通信開始時の設定処理の処理ルーチン１００としては、処理ルーチン３００において上記のように周波数帯Ｂｂでの設定不可を判定したときには、ステップ１１１で周波数帯Ｂｂ内に空きチャネルが存在しないと判断したとき、またはステップ１１３で周波数帯Ｂｂ内に妨害波の存在しない空きチャネルが存在しないと判断したときと同様に、ステップ１１５に進んで、例えば、あらかじめ定められた周波数帯内の、あらかじめ定められた無線チャネルを、通信チャネルとして設定し、あらかじめ定められたモード（伝送レート）を設定して、通信を開始する。
【０１０８】
〔通信中の変更処理：図１５〜図２１〕
（常態的な通信中の変更処理：図１５〜図１８）
周波数帯Ｂａによって高い伝送レートで通信を開始した場合でも、通信中に通信チャネルに妨害波を生じたときには、通信チャネルを変更することが望ましい。また、周波数帯Ｂｂによって低い伝送レートで通信を開始した場合、通信中に周波数帯Ｂａ内に空きチャネルを生じたときには、通信チャネルを周波数帯Ｂａに変更し、伝送レートを高くすることが望ましい。
【０１０９】
そのため、上述した無線通信システムでは、ベース装置１０と表示端末５０との間で通信中も、ベース装置１０の制御部３０が以下のような変更処理を実行するように、システムを構成する。
【０１１０】
＜周波数帯Ｂａで通信中の変更処理：図１５および図１６＞
図１５および図１６は、周波数帯Ｂａで通信中の変更処理の処理ルーチンの一例を示す。
【０１１１】
この処理ルーチン１２０では、制御部３０は、周波数帯Ｂａで通信中において定期的に、ステップ１２９で、周波数帯Ｂａ用の妨害波検出部４３ａでの検出結果に基づいて、通信中の無線チャネルに妨害波が存在するか否かを判断する。
【０１１２】
この場合、送受信部４５ａで受信された信号が妨害波であるか否かを判断するに当たっては、通信開始時の設定処理の処理ルーチン１００と同様に、上述したような送信先アドレス情報を検出・識別する方法を用いる。
【０１１３】
そして、ステップ１２９で、通信中の無線チャネルに妨害波が存在すると判断したときには、通信開始時と同様に、まずステップ１２１で、周波数帯Ｂａ内に空きチャネルが存在するか否かを判断し、空きチャネルが存在すると判断したときには、ステップ１２２に進んで、その空きチャネルに妨害波が存在するか否かを判断し、妨害波が存在すると判断したときには、ステップ１２３に進んで、ほかに空きチャネルが存在するか否かを判断し、ほかに空きチャネルが存在すると判断したときには、ステップ１２２に戻って、その空きチャネルに妨害波が存在するか否かを判断する。
【０１１４】
ステップ１２２で、その空きチャネルに妨害波が存在しないと判断したときには、ステップ１２４に進んで、その空きチャネルを通信チャネルに設定した上で、上述した処理ルーチン２００に進んで、周波数帯Ｂａでのモード設定処理を実行し、さらにステップ１２５に進んで、処理ルーチン２００の実行の結果から、周波数帯Ｂａで通信を継続するか否かを判断し、周波数帯Ｂａで通信を継続すると判断したときには、周波数帯Ｂａで通信中の状態に戻る。
【０１１５】
ステップ１２１で、周波数帯Ｂａ内に空きチャネルが存在しないと判断したとき、またはステップ１２３で、ほかに空きチャネルが存在しない（周波数帯Ｂａ内に妨害波の存在しない空きチャネルが存在しない）と判断したとき、あるいはステップ１２５で、周波数帯Ｂａでは通信を継続しない（周波数帯Ｂａ内に妨害波の存在しない空きチャネルが存在するが、周波数帯Ｂａの全ての伝送レートで受信電界強度が閾値に満たない）と判断したときには、ステップ１３１に進んで、周波数帯Ｂｂ内に空きチャネルが存在するか否かを判断する。
【０１１６】
そして、周波数帯Ｂｂ内に空きチャネルが存在すると判断したときには、ステップ１３１からステップ１３２に進んで、その空きチャネルに妨害波が存在するか否かを判断し、妨害波が存在すると判断したときには、ステップ１３３に進んで、ほかに空きチャネルが存在するか否かを判断し、ほかに空きチャネルが存在すると判断したときには、ステップ１３２に戻って、その空きチャネルに妨害波が存在するか否かを判断する。
【０１１７】
ステップ１３２で、その空きチャネルに妨害波が存在しないと判断したときには、ステップ１３４に進んで、その空きチャネルを通信チャネルに設定した上で、上述した処理ルーチン３００に進んで、周波数帯Ｂｂでのモード設定処理を実行して、周波数帯Ｂａで通信中の変更処理を終了し、周波数帯Ｂｂで通信中の状態に移行する。
【０１１８】
ステップ１３１で、周波数帯Ｂｂ内に空きチャネルが存在しないと判断したとき、またはステップ１３３で、ほかに空きチャネルが存在しない（周波数帯Ｂｂ内に妨害波が存在しない空きチャネルが存在しない）と判断したときには、ステップ１３５に進んで、一定時間、現状の通信を継続して、周波数帯Ｂａで通信中の状態に戻る。
【０１１９】
＜周波数帯Ｂｂで通信中の変更処理：図１７および図１８＞
図１７および図１８は、周波数帯Ｂｂで通信中の変更処理の処理ルーチンの一例を示す。
【０１２０】
この処理ルーチン１４０では、制御部３０は、通信中において定期的に、ステップ１４７で、周波数帯Ｂｂ用の妨害波検出部４３ｂでの検出結果に基づいて、通信中の無線チャネルに妨害波が存在するか否かを判断する。
【０１２１】
この場合、送受信部４５ａで受信された信号が妨害波であるか否かを判断するに当たっては、通信開始時の設定処理の処理ルーチン１００と同様に、上述したような送信先アドレス情報を検出・識別する方法を用いる。
【０１２２】
そして、ステップ１４７で、通信中の無線チャネルに妨害波が存在すると判断したときには、ステップ１４７から直接、ステップ１４１に進み、ステップ１４７で、通信中の無線チャネルに妨害波が存在しないと判断したときには、ステップ１４７からステップ１４９に進んで、一定時間、現状の通信を継続した上で、ステップ１４１に進む。
【０１２３】
ステップ１４１では、周波数帯Ｂａ内に空きチャネルが存在するか否かを判断し、空きチャネルが存在すると判断したときには、ステップ１４２に進んで、その空きチャネルに妨害波が存在するか否かを判断し、妨害波が存在すると判断したときには、ステップ１４３に進んで、ほかに空きチャネルが存在するか否かを判断し、ほかに空きチャネルが存在すると判断したときには、ステップ１４２に戻って、その空きチャネルに妨害波が存在するか否かを判断する。
【０１２４】
ステップ１４２で、その空きチャネルに妨害波が存在しないと判断したときには、ステップ１４４に進んで、その空きチャネルを通信チャネルに設定した上で、上述した処理ルーチン２００に進んで、周波数帯Ｂａでのモード設定処理を実行し、さらにステップ１４５に進んで、処理ルーチン２００の実行の結果から、周波数帯Ｂａで通信を継続するか否かを判断し、周波数帯Ｂａで通信を継続すると判断したときには、周波数帯Ｂｂで通信中の変更処理を終了し、周波数帯Ｂａで通信中の状態に移行する。
【０１２５】
ステップ１４１で、周波数帯Ｂａ内に空きチャネルが存在しないと判断したとき、またはステップ１４３で、ほかに空きチャネルが存在しない（周波数帯Ｂａ内に妨害波の存在しない空きチャネルが存在しない）と判断したとき、あるいはステップ１４５で、周波数帯Ｂａでは通信を継続しない（周波数帯Ｂａ内に妨害波の存在しない空きチャネルが存在するが、周波数帯Ｂａの全ての伝送レートで受信電界強度が閾値に満たない）と判断したときには、ステップ１５１に進んで、周波数帯Ｂｂ内に空きチャネルが存在するか否かを判断する。
【０１２６】
そして、周波数帯Ｂｂ内に空きチャネルが存在すると判断したときには、ステップ１５１からステップ１５２に進んで、その空きチャネルに妨害波が存在するか否かを判断し、妨害波が存在すると判断したときには、ステップ１５３に進んで、ほかに空きチャネルが存在するか否かを判断し、ほかに空きチャネルが存在すると判断したときには、ステップ１５２に戻って、その空きチャネルに妨害波が存在するか否かを判断する。
【０１２７】
ステップ１５２で、その空きチャネルに妨害波が存在しないと判断したときには、ステップ１５４に進んで、その空きチャネルを通信チャネルに設定した上で、上述した処理ルーチン３００に進んで、周波数帯Ｂｂでのモード設定処理を実行して、周波数帯Ｂｂで通信中の状態に戻る。
【０１２８】
ステップ１５１で、周波数帯Ｂｂ内に空きチャネルが存在しないと判断したとき、またはステップ１５３で、ほかに空きチャネルが存在しない（周波数帯Ｂｂ内に妨害波が存在しない空きチャネルが存在しない）と判断したときには、ステップ１５５に進んで、例えば、あらかじめ定められた周波数帯内の、あらかじめ定められた無線チャネルを、通信チャネルとして設定し、あらかじめ定められたモード（伝送レート）を設定して、周波数帯Ｂｂで通信中の変更処理を終了する。
【０１２９】
（伝送レートの変更：図１９〜図２１）
＜伝送レートを上げる場合：図１９＞
周波数帯Ｂａで通信を開始したとき、弱電界であるため、伝送レートを高くできなかった場合でも、その後の電界環境の変化によっては、伝送レートを高くすることができる。そこで、この場合には、以下のように伝送レートを上げるように、システムを構成する。
【０１３０】
図１９は、この場合にベース装置１０の制御部３０が実行するモード変更処理の処理ルーチンの一例を示す。
【０１３１】
この処理ルーチン１６０では、制御部３０は、周波数帯Ｂａで通信中において定期的に、ステップ１６１で、より伝送レートの高いモードが存在するか否かを判断し、存在しないとき、すなわちモードＡ８（伝送レート：５４Ｍｂｐｓ）で通信中のときには、ステップ１６２に進んで、そのままのモード（伝送レート）で通信を継続する。
【０１３２】
より伝送レートの高いモードが存在するとき、すなわちモードＡ７以下のモードで通信中のときには、ステップ１６１からステップ１６３に進んで、伝送レートが一段高いモードに変更し、さらにステップ１６４に進んで、その変更後の伝送レートでの受信電界強度が閾値以上であるか否かを判断する。
【０１３３】
そして、変更後の伝送レートでの受信電界強度が閾値に満たないときには、ステップ１６４からステップ１６５に進んで、ステップ１６３で変更する直前のモード（伝送レート）に戻して通信を継続し、変更後の伝送レートでの受信電界強度が閾値以上であるときには、ステップ１６４からステップ１６６に進んで、より伝送レートの高いモードが存在するか否かを判断し、存在するときには、ステップ１６３に戻って、ステップ１６３以下の処理を繰り返し、存在しないときには、ステップ１６７に進んで、ステップ１６３で変更後のモード（伝送レート）で通信を継続する。
【０１３４】
したがって、例えば、モードＡ４で通信中において、モードＡ５では受信電界強度が閾値以上となるが、モードＡ６では受信電界強度が閾値に満たなくなる場合には、ステップ１６１，１６３，１６４，１６６，１６３，１６４，１６５が順次実行されることによって、結果的にモードＡ５に変更される。
【０１３５】
また、例えば、モードＡ７で通信中において、モードＡ８でも受信電界強度が閾値以上となる場合には、ステップ１６１，１６３，１６４，１６６，１６７が順次実行されることによって、結果的にモードＡ８に変更される。
【０１３６】
＜伝送レートを下げる場合：図２０および図２１＞
妨害波の存在しない良好な電波環境で、周波数帯Ｂａによって高い伝送レートで通信中においても、ユーザが表示端末５０を持ってベース装置１０から遠ざかることによりベース装置１０と表示端末５０との間の距離が大きくなるなど、電界状況が変化すると、受信電界強度が受信感度点より低下し、受信データのビット誤り率が大きくなって、良好な通信ができなくなることがある。そこで、この場合には、以下のように伝送レートを下げて受信電界強度を受信感度点以上とするように、システムを構成する。
【０１３７】
図２０および図２１は、この場合にベース装置１０の制御部３０が実行するモード変更処理の処理ルーチンの一例を示す。
【０１３８】
この処理ルーチン１８０では、制御部３０は、周波数帯Ｂａで通信中において定期的に、ステップ１８１で、そのときの伝送レートでの受信電界強度が受信感度点以上であるか否かを判断し、受信感度点以上であるときには、ステップ１８２に進んで、そのままのモード（伝送レート）で通信を継続する。
【０１３９】
そのときの伝送レートでの受信電界強度が受信感度点に満たないときには、ステップ１８１からステップ１８３に進んで、より伝送レートの低いモードが存在するか否かを判断し、存在するときには、ステップ１８３からステップ１８４に進んで、伝送レートが一段低いモードに変更し、さらにステップ１８５に進んで、その変更後の伝送レートでの受信電界強度が受信感度点以上であるか否かを判断する。
【０１４０】
そして、変更後の伝送レートでの受信電界強度が受信感度点以上であるときには、ステップ１８５からステップ１８６に進んで、ステップ１８４で変更後のモード（伝送レート）で通信を継続し、変更後の伝送レートでの受信電界強度が受信感度点に満たないときには、ステップ１８５からステップ１８７に進んで、より伝送レートの低いモードが存在するか否かを判断し、存在するときには、ステップ１８４に戻って、ステップ１８４以下の処理を繰り返す。
【０１４１】
したがって、例えば、モードＡ４で通信中において、受信電界強度が受信感度点に満たなくなったとき、モードＡ３では受信電界強度が受信感度点以上となる場合には、ステップ１８１，１８３，１８４，１８５，１８６が順次実行されることによって、結果的にモードＡ３に変更される。
【０１４２】
一方、ステップ１８３で、より伝送レートの低いモードが存在しないと判断したとき、すなわちモードＡ１で通信中に受信電界強度が受信感度点に満たなくなったとき、またはステップ１８７で、より伝送レートの低いモードが存在しないと判断したとき、すなわちモードＡ１まで伝送レートを下げても受信電界強度が受信感度点に満たないときには、ステップ１９１に進んで、周波数帯Ｂｂ内に空きチャネルが存在するか否かを判断する。
【０１４３】
そして、周波数帯Ｂｂ内に空きチャネルが存在すると判断したときには、ステップ１９１からステップ１９２に進んで、その空きチャネルに妨害波が存在するか否かを判断し、妨害波が存在すると判断したときには、ステップ１９３に進んで、ほかに空きチャネルが存在するか否かを判断し、ほかに空きチャネルが存在すると判断したときには、ステップ１９２に戻って、その空きチャネルに妨害波が存在するか否かを判断する。
【０１４４】
ステップ１９２で、その空きチャネルに妨害波が存在しないと判断したときには、ステップ１９４に進んで、その空きチャネルを通信チャネルに設定した上で、上述した処理ルーチン３００に進んで、周波数帯Ｂｂでのモード設定処理を実行して、この場合のモード変更処理を終了し、周波数帯Ｂｂで通信中の状態に移行する。
【０１４５】
ステップ１９１で、周波数帯Ｂｂ内に空きチャネルが存在しないと判断したとき、またはステップ１９３で、ほかに空きチャネルが存在しない（周波数帯Ｂｂ内に妨害波が存在しない空きチャネルが存在しない）と判断したときには、ステップ１９５に進んで、周波数帯Ｂａの当初の通信チャネルによって、周波数帯Ｂａの最も伝送レートの低い、したがって受信電界強度が受信感度点以上となる可能性が最も高いモードＡ１で、通信を継続する。
【０１４６】
〔他の実施形態〕
無線周波数帯として現在、ＩＥＥＥ規格および国内規格で認められている周波数帯は、５．２ＧＨｚ帯（５ＧＨｚ帯）および２．４ＧＨｚ帯のみであるが、これ以外の周波数帯を無線周波数帯とすることも、技術的に可能であり、将来的に認められる可能性もあるので、２つの周波数帯は、５．２ＧＨｚ帯（５ＧＨｚ帯）および２．４ＧＨｚ帯に限らない。また、この発明は、３つ以上の周波数帯に対応させる場合にも適用することができる。
【０１４７】
また、無線通信システムを構成する無線通信装置は、上述したようなベース装置および表示端末に限らない。
【図面の簡単な説明】
【０１４８】
【図１】無線通信装置としての表示端末の一例の外観的な構成を示す図である。
【図２】無線通信装置としてのベース装置の一例の外観的な構成を示す図である。
【図３】表示端末を自立させた状態を示す図である。
【図４】無線通信装置としてのベース装置の一例の機能ブロック構成を示す図である。
【図５】無線通信装置としての表示端末の一例の機能ブロック構成を示す図である。
【図６】５．２ＧＨｚ帯のチャネル構成を示す図である。
【図７】２．４ＧＨｚ帯のチャネル構成を示す図である。
【図８】５．２ＧＨｚ帯の伝送レートおよび変調方式を示す図である。
【図９】２．４ＧＨｚ帯の伝送レートおよび変調方式を示す図である。
【図１０】通信開始時の設定処理の処理ルーチンの一例の前半を示す図である。
【図１１】図１０の処理ルーチンの後半を示す図である。
【図１２】５．２ＧＨｚ帯でのモード設定処理の処理ルーチンの一例の前半を示す図である。
【図１３】図１２の処理ルーチンの後半を示す図である。
【図１４】２．４ＧＨｚ帯でのモード設定処理の処理ルーチンの一例を示す図である。
【図１５】５．２ＧＨｚ帯で通信中の変更処理の処理ルーチンの一例の前半を示す図である。
【図１６】図１５の処理ルーチンの後半を示す図である。
【図１７】２．４ＧＨｚ帯で通信中の変更処理の処理ルーチンの一例の前半を示す図である。
【図１８】図１７の処理ルーチンの後半を示す図である。
【図１９】伝送レートを上げる場合の５．２ＧＨｚ帯で通信中のモード変更処理の処理ルーチンの一例を示す図である。
【図２０】伝送レートを下げる場合の２．４ＧＨｚ帯で通信中のモード変更処理の処理ルーチンの一例の前半を示す図である。
【図２１】図２０の処理ルーチンの後半を示す図である。
【符号の説明】
【０１４９】
主要部については図中に全て記述したので、ここでは省略する。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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