(57)【要約】【課題】  本発明は、上述したような実情に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、履物の底部が履物本体から着脱自在な構成とし、用途、目的等に合わせて、履物の高さを容易に調整したり、あるいは硬さ、デザイン等が異なる履物の底部と容易に交換することができる履物であって、履物の底部が履物の本体から外れ難い履物を提供すること。【解決手段】  履物本体と、履物の底部とを少なくとも具備し、履物の底部が着脱自在に構成されて成る履物であって、履物本体の底面に切り欠き部を設けて嵌合部を形成し、また履物の底部に、切り欠き部と対応する形状を有する凸部を形成して、履物本体と履物の底部とを嵌合することにより、着脱自在に接合する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
履物本体と、履物の底部とを少なくとも具備し、該履物の底部が着脱自在に構成されて成る履物であって、前記履物本体の底面に切り欠き部を設けて嵌合部を形成し、また前記履物の底部の上面に、前記切り欠き部と対応する形状を有する凸部を形成して、前記履物本体と前記履物の底部とを嵌合することにより、着脱自在に接合されることを特徴とする履物。
【請求項２】
前記履物の底部は、厚さが３ｍｍ以上であることを特徴とする請求項１に記載の履物。
【請求項３】
前記履物の底部は、ヒール部を有するものであることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の履物。
【請求項４】
前記履物の底部の側面が蛇腹状に形成されていることを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれかに記載の履物。
【請求項５】
前記履物の底部が入れ子状に形成されていることを特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれかに記載の履物。
【請求項６】
前記履物の底部は、その四隅に伸縮自在なシャフトが内設されており、また、前記靴本体の着用者の足の裏が当接する面には押圧部が設けられており、該押圧部と前記シャフトとが繋がっていることを特徴とする請求項４又は請求項５に記載の履物。
【請求項７】
前記履物の底部は、１個又は複数個に分割された靴底部材により構成されることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の履物。
【請求項８】
前記履物本体の底面の平面形状とほぼ同一形状を有する中間ソールを、前記履物本体と前記履物の底部との間に１枚又は複数枚着脱自在に設けることを特徴とする請求項１ないし請求項７のいずれかに記載の履物。
【請求項９】
履物本体と、履物の底部とを少なくとも具備して成る履物であって、前記履物本体は、長手方向に前方部と後方部との２つに分割されており、前記前方部と前記後方部とが着脱自在に接合されることを特徴とする履物。
【請求項１０】
履物本体と、履物の底部とを少なくとも具備して成る履物であって、前記履物本体は、長手方向に前方部と中間部と後方部との３つに分割されており、前記前方部と前記中間部とが、角度調整自在に連結されており、また前記中間部と前記後方部とが着脱自在に接合されることを特徴とする履物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、履物本体の底面に履物の底部が着脱自在な履物に関し、さらに詳細には、用途や目的等に応じて履物の底部の厚さや、ヒール部の高さ等を任意の高さに調整することが容易な履物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の一般的な靴、サンダル、ハイヒール、草履等の履物は、接地面となる履物の底部が、履物の本体と接着剤等により接着され、固着されており、原則的には履物の底部は交換することができない構造になっている。このため、従来の一般的な履物は、履物の本体がしっかりしていても、履物の底部が摩耗すると、廃棄される場合が多いという問題があった。
【０００３】
また、都会の道路に適した履物では雪道は歩きにくいため、雪道用の履物を別に用意する必要がある。さらにまた、特にハイヒールの場合、ヒール部の高さを変えて履きたい場合もあるが、従来の一般的な履物では、踵のみを交換することはできず、このためそれぞれの高さの履物を購入しなければならないという問題があった。
【０００４】
そこで、例えば特許文献１に示されるように、履物の本体の底面にマジックテープ（登録商標）のメス材を、履物の底部の上面にマジックテープ（登録商標）のオス材を取り付けることによって、履物の底部を履物の本体の底面に固着する履物が提案されている。これにより、履物の底部を着脱自在に構成し、取り替えることができるようになるという利点を有する。しかし、例えばこのマジックテープ（登録商標）のメス材とオス材との間に雨等の水分が浸入した場合、マジックテープ（登録商標）の接着力が弱まるため、履物の底部が履物本体から剥れ易くなるという問題があった。
【特許文献１】特開２００５−７１５８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上述したような実情に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、履物の底部を履物本体から着脱自在な構成とし、用途、目的等に合わせて、履物の高さを容易に調整したり、あるいは硬さ、デザイン等が異なる履物の底部と容易に交換することができる履物であって、履物の底部が履物の本体から外れ難い履物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の上記目的は、履物本体と、履物の底部とを少なくとも具備し、該履物の底部が着脱自在に構成されて成る履物であって、前記履物本体の底面に切り欠き部を設けて嵌合部を形成し、また前記履物の底部の上面に、前記切り欠き部と対応する形状を有する凸部を形成して、前記履物本体と前記履物の底部とを嵌合することにより、着脱自在に接合されることを特徴とする履物を提供することによって達成される。
【０００７】
また、本発明の上記目的は、前記履物の底部は、厚さが３ｍｍ以上であることを特徴とする履物を提供することによって、効果的に達成される。
【０００８】
また、本発明の上記目的は、前記履物の底部は、ヒール部を有するものであることを特徴とする履物を提供することによって、より効果的に達成される。
【０００９】
また、本発明の上記目的は、前記履物の底部の側面が蛇腹状に形成されていることを特徴とする履物を提供することによって、より効果的に達成される。
【００１０】
また、本発明の上記目的は、前記履物の底部が入れ子状に形成されていることを特徴とする履物を提供することによって、より効果的に達成される。
【００１１】
また、本発明の上記目的は、前記履物の底部は、その四隅に伸縮自在なシャフトが内設されており、また、前記靴本体の着用者の足の裏が当接する面には押圧部が設けられており、該押圧部と前記シャフトとが繋がっていることを特徴とする履物を提供することによって、より効果的に達成される。
【００１２】
また、本発明の上記目的は、前記履物の底部は、１個又は複数個に分割された靴底部材により構成されることを特徴とする履物を提供することによって、より効果的に達成される。
【００１３】
また、本発明の上記目的は、前記履物本体の底面の平面形状とほぼ同一形状を有する中間ソールを、前記履物本体と前記履物の底部との間に１枚又は複数枚着脱自在に設けることを特徴とする履物を提供することによって、より効果的に達成される。
【００１４】
また、本発明の上記目的は、履物本体と、履物の底部とを少なくとも具備して成る履物であって、前記履物本体は、長手方向に前方部と後方部との２つに分割されており、前記前方部と前記後方部とが着脱自在な接合方法により接合されて成ることを特徴とする履物を提供することによって達成される。
【００１５】
さらにまた、本発明の上記目的は、履物本体と、履物の底部とを少なくとも具備して成る履物であって、前記履物本体は、長手方向に前方部と中間部と後方部との３つに分割されており、前記前方部と前記中間部とが、角度調整自在に連結されており、また前記中間部と前記後方部とが、着脱自在な接合方法により接合されて成ることを特徴とする履物を提供することによって達成される。
【発明の効果】
【００１６】
本発明に係る履物によれば、履物本体に履物の底部を嵌合させて着脱自在な構成としたので、履物の底部が履物本体から外れ難くなる。また、履物の底部を履物本体の高さ方向及び／又は長手方向に複数枚容易に接合することができるので、履物の微妙な高さを容易に調整することができ、さらに、履物の用途、目的等に合わせて履物の底部及び／又は履物の踵部を容易に交換することができるようになる。
【００１７】
また、履物の底部の厚さを３ｍｍ以上としたので、所定の接合強度を維持することができ、履物の底部が、履物本体から外れることをより防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明に係る履物について、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、本発明は以下の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲を逸脱しない範囲において、その構成を適宜変更できるものであることはいうまでもない。
【００１９】
図１は、本発明の第１実施形態に係る履物である運動靴（以下、「本靴」という）１０の長手方向における概略断面図である。図示するように、本靴１０は、靴本体１１と本靴の底部（以下、「本靴底部」と言う。）１２とを少なくとも具備することによって構成されている。
【００２０】
本靴１０の靴本体１１には履き口１３が設けられており、その底面１４に切り欠き部１５を設けることによって、図中に点線円で示す嵌合部１６が形成されている。
【００２１】
なお、靴本体１１の材料は、本靴１０の使用目的、すなわちハイキング用、磯釣り用、雪上用、都会用等の使用目的によって適宜選択されて使用されるが、本靴１０は、その使用目的が特に限定されていないので、ゴム、合成樹脂、皮革等の公知の種々の材料を、靴の使用目的に合わせて適宜選択して使用することができる。
【００２２】
本靴底部１２の上面１７、すなわち靴本体１１の底面１４と当接する面には、靴本体１１に形成された切り欠き部１５と対応する形状を有する凸部１８が形成されている。すなわち靴本体１１に形成された凹凸形状と嵌合するような凹凸が形成されている。なお、図１では、本靴底部１２の底面、すなわち歩道等との接地面は平坦に図示するが、滑り止め等の目的で凹凸等が形成されていても良いことはいうまでもない。
【００２３】
なお、靴本体１１に形成される切り欠き部１５の断面形状（本靴底部１２の上面１７に形成される凸部１８の断面形状）は、図１に示すような略台形状に限定されるものではなく、例えば図２に示すような楕円形状等、公知の種々の形状とすることができる。
【００２４】
また、本靴底部１２の厚さｔ、すなわち本靴底部１２の底面から凸部１８の上部までの高さは、３ｍｍ以上、好ましくは１ｃｍ以上である。本靴底部１２の厚さｔが３ｍｍ未満であると、凸部１８の高さを高くすることができず、接合強度が弱くなるため、本靴底部１２が靴本体１１から外れてしまう虞れがある。さらにまた、本靴底部１２は、靴本体１１の底面の平面形状とほぼ同一形状であることが好ましい。
【００２５】
なお、本靴底部１２は、ゴム、コルク、合成樹脂、スポンジ類、木材等の公知の種々の材料で形成することができるが、これらの中でも、特にコルク、合成樹脂等の軽量な材料が好ましく用いられる。
【００２６】
このように靴本体１１の底面１４に形成された切り欠き部１５と、本靴底部１２の上面１７に形成された凸部１８とを嵌合させることによって、すなわち、靴本体１１の底面１４に形成された凹部と、本靴底部１２の上面１７に形成された凸部１８とを嵌合させることによって、本靴底部１２は、靴本体１１に着脱自在に接合され、固着される。これにより、熟練の技術者でなくとも、靴本体１１を変えることなく本靴底部１２のみを容易に交換することができるようになる。従って、例えば用途や目的等に合致したものに本靴底部１２を交換したり、また、本靴底部１２が摩耗しても、靴を廃棄処分する必要はなく、本靴底部１２のみを交換することができるようになる。さらにまた、本靴底部１２だけを乾燥させたり、紫外線に当てて殺菌することができるようになるという利点もある。
【００２７】
また、このように靴本体１１と本靴底部１２とを嵌合する構成とすることにより、例えば雨等の水分が靴本体１１と本靴底部１２との間に侵入しても、接合強度が弱まることがなく、しっかりと接合され、固着されているので、本靴底部１２が靴本体１１から外れ難くなるという利点を有する。
【００２８】
以上、本発明に係る履物を一実施形態に基づき説明したが、本発明はその構成を以下のように変更することができる。
【００２９】
図３は、本発明の第２実施形態に係る履物であるハイヒール（以下、「本靴１０Ａ」と言う。）の長手方向における概略断面図である。なお、本靴１０Ａは、靴底部として、踵部（以下、「ヒール部」とも言う。）を有する靴底部を用いたことを除くその他の構成は、上述した靴１０と実質的に同一であるので、以下では対応する構成要素には同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００３０】
図示するように、本靴１０Ａは、靴本体１１と、ヒール部１９を有する靴底部１２Ａとを少なくとも具備して構成されている。
【００３１】
本靴１０Ａの靴本体１１には、上述した靴１０と同様に、履き口１３が設けられており、その底面１４に切り欠き部１５を設けて凹凸を形成し、嵌合部１６を形成している。
【００３２】
また、靴底部１２Ａの上面１７にも、上述した靴１０と同様に、靴本体１１に形成された切り欠き部１５に対応する形状を有する凸部１８が形成されており、靴本体１１に形成された凹凸形状と嵌合するように構成されている。
【００３３】
このように構成することにより、特別な工具を必要とせず、熟練者でなくとも、ヒール部１９を有する靴底部１２Ａを靴本体１１から容易に取り外し、交換することができる。従って、例えばヒール部１９が擦り減ったり、あるいは折れたりした場合等は、ヒール部１９を有する靴底部１２Ａのみを購入して交換すれば良く、靴全体を購入する必要がなくなり、また、靴の用途や目的等に合わせて、異なる高さや、色、ファッションを有するヒール部１９に単に交換したい場合等には、ヒール部１９を有する靴底部１２Ａのみを購入して交換すれば良く、これらの用途や目的等に合わせて数足の靴を購入する必要がなくなるので、着用者の経済的負担を低減することができる。
【００３４】
また、本靴１０Ａは、上述したようにヒール部１９を有する靴底部１２Ａを靴本体１１に嵌合して接合したときは、ハイヒールとして使用でき、ヒール部１９を有さない靴底部、すなわち上述した第１実施形態に係る靴底部１２を靴本体１１に嵌合して接合したときは、ローファーとして使用することができるという利点を有する。
【００３５】
また、本発明に係る履物は、その構成を以下のようにも変更することができる。
【００３６】
図４は、本発明の第３実施形態に係る履物である靴（以下、「本靴１０Ｂ」と言う。）の長手方向における概略断面図である。なお、本靴１０Ｂは、靴底部の構造を除くその他の構成は、上述した本靴１０等と実質的に同一であるので、以下では対応する構成要素には同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００３７】
図示するように、本靴１０Ｂは、靴本体１１と、靴底部１２Ｂとを少なくとも具備することにより構成されている。本靴１０Ｂの靴本体１１には、上述した靴１０等と同様に、履き口１３が設けられており、その底面１４には切り欠き部１５を設けて凹凸を形成することによって、嵌合部１６が形成されている。なお、この切り欠き部１５の断面形状は、図示するような逆台形状に限定されるものでないことは上述したとおりである。
【００３８】
本靴１０Ｂには、靴底部１２Ｂとして、側面が蛇腹状（アコーディオン状）に形成され、高さ方向に伸縮自在なものを用いる。この靴底部１２Ｂの上面１７には、靴本体１１に形成された切り欠き部１５に対応する形状を有する凸部１８が設けられている。この凸部１８を、靴本体１１に形成された切り欠き部１５に嵌合することにより、靴底部１２Ｂが接合されるように構成されている。この靴底部１２Ｂは、図５に示すように伸びて、靴の高さを調整することができる。
【００３９】
また、例えば図６に示すように、踵部を爪先部よりも高くなるように調整すると、ハイヒールとしても使用することができる。
【００４０】
さらにまた、例えば図７に示すように、爪先部を踵部よりも高くなるように調整すると、ウォーキング等の軽い運動で脚部、特にふくらはぎの筋力強化のトレーニングを容易に、かつ効果的に行なえるという利点もある。
【００４１】
また、本発明に係る履物は、その構成を以下のように変更することもできる。
【００４２】
図８は、本発明の第４実施形態に係る履物である靴（以下、「本靴１０Ｃ」と言う。）の概略断面図であり、図９は、本靴１０Ｃの上面図である。
【００４３】
図示するように、本靴１０Ｃは、靴本体と、靴底部とを少なくとも具備することにより構成されている。本靴１０Ｃの靴本体には、上述した靴１０等と同様に、履き口１３が設けられており、その底面１４に切り欠き部１５を設けて凹凸を形成し、嵌合部１６を形成している。なお、この切り欠き部１５の断面形状は、図示するような逆台形状に限定されるものでないことは上述したとおりである。
【００４４】
本靴１０Ｃは、図８に断面図で示すように、靴底部１２Ｃは伸縮自在であり、平面形状の周長が互いに異なり、且つ高さが異なる２つの靴底部１２Ｃ（１），１２Ｃ（２）を入れ子式にスライド自在に嵌合した２段式に構成されている。すなわち、靴底部１２Ｃは、最も周長が長く、一番外側に配置される第１靴底部１２Ｃ（１）の内側に、第２靴底部１２Ｃ（２）がスライド自在に嵌合されている。また、図示するように靴底部１２Ｃの上面、すなわち第１靴底部１２Ｃ（１）の上面には、靴本体１１に設けられた切り欠き部１５に対応する形状を有する凸部１８が設けられており、これにより、靴底部１２Ｃは、靴本体１１に着脱可能に接合されている。
【００４５】
また、図９に示すように、この靴底部１２Ｃの四隅には、伸縮可能なスチール製のシャフト２０が内設されている。このシャフト２０は、靴本体１１の着用者の足の裏が当接する面の四隅（スチール製の棒が内設されている部分に相当する部分）に設けられたボタン（押圧部）と繋がっており、このボタンを押すことによって、シャフト２０が伸縮するように構成されている。
【００４６】
また、図１０にシャフト２０の概略断面図で示すように、このシャフト２０は伸縮自在であり、複数の互いに径が異なり、且つ略同長のパイプ２０ａ，２０ｂ，２０ｃを入れ子式にスライド自在に嵌合した３段式に構成されている。すなわち、このシャフト２０は、一番太い第１パイプ２０ａの内径部に、第２パイプ２０ｂがスライド自在に嵌合されており、さらにこの第２パイプ２０ｂの内径部に第３パイプ２０ｃがスライド自在に嵌合されて構成されている。なお、本シャフト２０は、このように第３パイプ２０ｃまで有するものに限らず、この他第２パイプ２０ｂまで有するもの、あるいは第４パイプ以上を有するものであっても良い。嵌合されるパイプ数が多くなると、靴の高さをより細かく調整することができるようになるという利点がある。
【００４７】
また、パイプ２０ｂ，２０ｃには、バネ係止突起２１が設けられており、ストッパの役目を果たすように構成されている。すなわち、第２パイプ２０ｂは、伸ばした際にバネ係止突起２１を介して第１パイプ２０ａに係止されるように、また第３パイプ２０ｃは、伸ばした際にバネ係止突起２１を介して第２パイプ２０ｂに係止されるように構成されている。
【００４８】
パイプ２０ａ，２０ｂ，２０ｃは、ステンレス製のものに限らず、この他、真鍮その他の金属素材等、公知の種々の材料により形成されていても良い。
【００４９】
このように構成することにより、シャフト２０が下方向に伸びると第２靴底部１２Ｃ（２）が出てくるため、靴底部１２Ｃの高さが高くなり、また伸びたシャフト２０が縮むと、第２靴底部１２Ｃ（２）が第１靴底部１２Ｃ（１）の中にスライドし、靴底部１２Ｃの高さが低くなるので、本靴１０Ｃの高さを容易に変更することができる。
【００５０】
従って、本靴１０Ｃにおいて、爪先部に配設された２本のシャフト２０は伸ばさず、踵部に配設された２本のシャフト２０を伸ばすと、踵部が高くなり、ハイヒールとして使用することができる等、本靴１０Ｃの使用目的や用途に応じて、靴底部１２Ｃの高さをボタンを押すだけで容易に変更することができる。
【００５１】
なお、靴底部１２Ｃの上面１７にも、上述した靴１０等に用いられる靴底部１２と同様に、靴本体１１の底面１４に設けられた切り欠き部１５に対応する形状を有する凸部１８を設けると、靴底部１２Ｃは、靴本体１１に着脱可能に嵌合されるので、靴底部１２Ｃを、用途や目的等に合わせて例えば上述した靴底部１２，１２Ａ，１２Ｂ等の種々のもの変更することができる。
【００５２】
また、本発明に係る履物は、その構成を以下のように変更することも可能である。
【００５３】
図１１は、本発明の第５実施形態に係る履物である靴（以下、「本靴１０Ｄ」と言う。）の長手方向における概略断面図である。なお、本靴１０Ｄは、靴底部として、靴底部材を１個又は複数個用いたことを除くその他の構成は、上述した靴１０等と実質的に同一であるので、以下では対応する構成要素には同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００５４】
図示するように、本靴１０Ｄは、靴本体１１と、靴底部１２Ｄとを少なくとも具備することにより構成されている。本靴１０Ｄの靴本体１１には、上述した靴１０等と同様に、履き口１３が設けられており、その底面１４には切り欠き部１５を設けて凹凸を形成し嵌合部１６が形成されている。なお、この切り欠き部１５の断面形状は、図示するような逆台形状に限定されるものでないことは上述したとおりである。
【００５５】
本靴１０Ｄは、靴底部１２Ｄとして、高さが３ｍｍ以上、幅が靴本体１１の幅方向における幅と略同長を有し、長手方向における断面視が矩形状あるいは擬似砂時計形状等の形状を有する部材（以下、これを「靴底部材１２Ｄ′」と言う。）を１個ないし複数個用いることにより構成される。また、これら各靴底部材１２Ｄ′の上面１４には、靴本体１１に形成された切り欠き部１５と対応する形状を有する凸部１８が形成されており、この靴底部材１２Ｄ′を靴本体１１の底面１４に嵌合することによって、着脱自在に接合される。なお、本靴１０Ｄは、靴本体１１に形成された任意の切り欠き部１５にのみ靴底部材１２Ｄ′が嵌合されているが、全ての切り欠き部１５に靴底部材１２Ｄ′が嵌合されても良い。
【００５６】
このように構成することにより、特別な工具を必要とせず、また熟練者でなくても、靴本体１１から靴底部材１２Ｄ′を容易に取り外し、交換することができる。従って、例えばヒール部１９（本靴１０Ｄにおいて、踵部に使用され、高さが最も高い靴底部材１２Ｄ′）が擦り減ったり、あるいは折れたりした場合等は、ヒール部１９に相当する靴底部材１２Ｄ′のみを交換すれば良い。また、靴の用途や目的等に合わせて、異なる高さや、色、ファッション等のものに単に交換したい場合は、交換したい部分の靴底部材１２Ｄ′のみを交換すれば良いので、例えば外出先で交換する等により、靴底部を持ち歩く必要がある場合に、本靴１０Ｄに用いられる靴底部１２Ｄは、靴底部材１２Ｄ′のみを持ち歩けば良いので、着用者にとっては、より利便性が向上するという利点がある。さらにまた、種々のデザインや色から成る靴底部材１２Ｄ′を組み合わせて用いると、靴底部１２Ｄのデザインの幅が広がり、本靴１０Ｄの使用目的や用途に合わせて容易にデザインを変更することができるという利点も有する。
【００５７】
なお、図示するように、本靴１０Ｄは、爪先部には高さが低い靴底部材１２Ｄ′を用い、踵部に向かうにつれて高さが高い靴底部材１２Ｄ′を用いると、ハイヒールとして使用することができる。また、爪先部から踵部にかけて同じ高さの靴底部材１２Ｄ′を用いても良く、このように構成するとローファーとして使用することもできる。
【００５８】
また、本発明に係る履物は、その構成を以下のように変更することもできる。
【００５９】
図１２は、本発明の第６実施形態に係る履物である靴（以下、「本靴１０Ｅ」と言う。）の長手方向における概略断面図である。なお、本靴１０Ｅは、靴本体１１と靴底部１２との間に中間ソール２２を設けたことを除くその他の構成は、上述した本靴１０と実質的に同一であるので、以下では対応する構成要素には同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００６０】
図示するように、本靴１０Ｅは、靴本体１１と、中間ソール２２と、靴底部１２とを少なくとも具備して構成されている。また、本靴１０Ｅの靴本体１１には、上述した靴１０等と同様に、履き口１３が設けられており、その底面１４に切り欠き部１５を設けて凹凸を形成し、嵌合部１５を形成している。
【００６１】
本靴１０Ｅに用いられる中間ソール２２とは、靴本体１１と靴底部１２との間に設けられるソールであって、中間ソール２２の上面２３が靴本体１１の底面１４と嵌合され、中間ソール２２の下面２４が靴底部１２の上面１７と嵌合されるように構成されている。すなわち、中間ソール２２の上面２３には、靴本体１１に形成された切り欠き部１５に対応する形状を有する凸部２５を形成し、靴本体１１に形成された切り欠き部１５と嵌合して、着脱自在に接合するように構成し、また中間ソール２２の下面２４には、靴底部１２の上面１７に形成された凸部１８と対応する形状を有する切り欠き部２６を形成して嵌合部２７を設けて靴底部１２と嵌合し、靴底部１２を着脱自在に接合するように構成されている。
【００６２】
なお、中間ソール２２の形成材料は、上述した靴底部１２と同様に、ゴム、コルク、合成樹脂、スポンジ類、木材等の公知の種々の材料を用いることができる。また、本靴１０Ｅにおける中間ソール２２及び靴底部１２は、同一の材料で形成されているものを用いても良いが、異なる材料によって形成されたものを用いても良い。また、中間ソール２２の厚さｔ′も、前記靴底部１２と同様の理由から３ｍｍ以上、好ましくは１ｃｍ以上である。
【００６３】
このように靴本体１１と靴底部１２との間に中間ソール２２を着脱自在に接合することによって、本靴１０Ｅの高さの微調整をより容易に行なうことができるようになる。
【００６４】
なお、本靴１０Ｅは、上述したように１枚の中間ソール２２を設ける場合に限らず、この他、中間ソール２２を複数枚用い、嵌合しても良く、これにより本靴１０Ｅの高さの微調整がより容易となるという利点がある。
【００６５】
また、靴本体１１の底面１４に形成される切り欠き部１５の断面形状、及び中間ソール２２の下面２４に形成される切り欠き部２６の断面形状（すなわち、中間ソール２２の上面２３に設けられる凸部２５の断面形状、及び靴底部１２の上面１７に設けられる凸部１８の断面形状）が同一形状であることが好ましい。これにより、上述した第１実施形態等のように、中間ソール２２を設けず、靴本体１１の底面１４に直接靴底１２を嵌合し、接合して靴を使用することもできるので、本靴１０Ｅは、用途や目的に合わせて、より使い勝手が良くなる。
【００６６】
さらにまた、本靴１０Ｅに用いられる靴底部１２として、図示するようなヒール部を有さない靴底部１２の他、上記第２実施形態で説明したヒール部１９を有する靴底部１２Ａを用いても良いことはいうまでもない。
【００６７】
また、本発明に係る履物は、その構成を以下のように変更することもできる。
【００６８】
図１３は、本発明の第７実施形態に係る履物である靴（以下、「本靴１０Ｆ」と言う。）の概略断面図である。
【００６９】
図示するように、本靴１０Ｆも、上述した靴１０等と同様に、靴本体１１と靴底部１２Ｆとを少なくとも具備することにより構成されている。なお、靴本体１１と靴底部１２Ｆとは、上述したように着脱自在に接合されることが好ましいが、接着剤等により固着されても良い。
【００７０】
本靴１０Ｆの靴底部１２Ｆは、靴本体１１の長手方向において２つのパートに分けられており、すなわち靴本体１１の前方部を構成する部分（以下、「前方部１２Ｆ（Ｆ）」と言う。）と、後方部を構成する部分（以下「後方部１２Ｆ（Ｂ）」と言う。）とに分割されており、この前方部１２Ｆ（Ｆ）と後方部１２Ｆ（Ｂ）とを接合して構成されている。この接合方法は、例えば嵌合、螺合、ファスナーによる接合等、公知の種々の接合方法を用いることができる。
【００７１】
このように構成することにより、本靴１０Ｆの靴底部１２Ｆは、前方部１２Ｆ（Ｆ）と後方部１２Ｆ（Ｂ）とを自由に組み合わせて構成することができる。これにより、靴の用途や使用目的、さらには着用者の好みに合わせて、靴のデザインや色、ヒール部１９の高さ等を容易に変更することができるようになる。
【００７２】
なお、靴本体１１の形成材料は、上述したように、本靴１０Ｆの使用目的によってゴム、合成樹脂、皮革等の公知の種々の材料を適宜選択して使用することができ、また靴底部１２Ｆの形成材料も同様に、ゴム、コルク、合成樹脂、スポンジ類、木材等の公知の種々の材料で形成することができる。
【００７３】
なお、本靴１０Ｆのような構成は、サンダルやミュール等により好適に使用することができる。
【００７４】
さらにまた、本発明に係る履物は、その構成を以下のように変更することもできる。
【００７５】
図１４は、本発明の第８実施形態に係る履物である靴（以下、「本靴１０Ｇ」と言う。）の長手方向における概略断面図である。なお、本靴１０Ｇは、靴本体及び靴底部を長手方向に３つの部分に分けたことを除くその他の点は、上述した本靴１０Ｆと実質的に同一であるので、以下では対応する構成要素には同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００７６】
図示するように、本靴１０Ｇは、上述した従来の靴１０等と同様に、靴本体１１と靴底部１２Ｇとを少なくとも具備することにより構成されている。なお、本靴１０Ｇの靴本体１１と靴底部１２Ｇとは、上述した靴１０等と同様に着脱自在に接合されることが好ましいが、接着剤等により固着されても良い。
【００７７】
本靴１０Ｇの靴底部１２Ｇは、靴本体１１の爪先部を構成する部分である前方部１２Ｇ（Ｆ）と、踵部を構成する部分である後方部１２Ｇ（Ｂ）と、この前方部１２Ｇ（Ｆ）及び後方部１２Ｇ（Ｂ）の間に配置される部分である中間部１２Ｇ（Ｍ）とに分割されており、すなわち靴本体１１の長手方向において前方部１２Ｇ（Ｆ）、中間部１２Ｇ（Ｍ）、及び後方部１２Ｇ（Ｂ）の３つのパートに分けられており、この前方部１２Ｇ（Ｆ）と中間部１２Ｇ（Ｍ）、及び中間部１２Ｇ（Ｍ）と後方部１２Ｇ（Ｂ）をそれぞれ接合して構成されている。
【００７８】
本靴１０Ｇの靴底部１２Ｇの前方部１２Ｇ（Ｆ）及び中間部１２Ｇ（Ｍ）を接合する方法としては、図１５（ａ）に示すように、蝶番２８等により角度調整を自由に行なうことができる方法を用いることが好ましい。また、靴底部１２Ｇの前方部１２Ｇ（Ｆ）及び中間部１２Ｇ（Ｍ）を蝶番２８で接合することにより、図１５（ｂ）に示すように、前方部１２Ｇ（Ｆ）及び中間部１２Ｇ（Ｍ）が重なるようにコンパクトに折り畳むことができるので、ハンドバッグ等に気軽に入れることができ、持ち運びに便利となる。また、このようにコンパクトに折り畳むことにより、靴棚等に収納する際も、占有スペースを最小限とすることができるので、靴棚により多くの靴を収納することができるようになる。
【００７９】
本靴１０Ｇの中間部１２Ｇ（Ｍ）及び後方部１２Ｇ（Ｂ）を接合する方法としては、図示するような鎹２９によるものの他、嵌合、螺合、ファスナー等の着脱可能な公知の種々の接合方法を用いる。これにより、靴底部１２Ｇの後方部１２Ｇ（Ｂ）を本靴１０Ｇの使用目的や用途に応じたデザインや、ヒール部１９を有するもの等に容易に取り替えることができる。
【００８０】
このような構成とすることにより、本靴１０Ｇは、靴底部１２Ｇの前方部１２Ｇ（Ｆ）及び中間部１２Ｇ（Ｍ）の角度調整を容易に行なうことができ、また後方部１２Ｇ（Ｂ）を容易に取り替えることができる。従って、前方部１２Ｇ（Ｆ）及び中間部１２Ｇ（Ｍ）の角度に応じた高さを有するヒール部１９を有する後方部１２Ｇ（Ｂ）を接合することにより、本靴１０Ｇの高さを自由に、かつ容易に変更することができるようになる。
【産業上の利用可能性】
【００８１】
本発明は、上述したような履物に限らず、この他、男性用、女性用、幼児用等の公知の種々の履物についても適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００８２】
【図１】本発明に係る履物である靴の長手方向における概略断面図である。
【図２】本発明の第１実施形態の変更例に係る履物の長手方向における概略断面図である。
【図３】本発明の第２実施形態に係る履物の長手方向における概略断面図である。
【図４】本発明の第３実施形態に係る履物の長手方向における概略断面図である。
【図５】本発明の第３実施形態に係る履物の別の使用例を示す長手方向における概略断面図である。
【図６】本発明の第３実施形態に係る履物のさらに別の使用例を示す長手方向における概略断面図である。
【図７】本発明の第３実施形態に係る履物のさらに別の使用例を示す長手方向における概略断面図である。
【図８】本発明の第４実施形態に係る履物の長手方向における概略断面図である。
【図９】図８に示す履物の上面図である。
【図１０】シャフトの概略断面図である。
【図１１】本発明の第５実施形態に係る履物の長手方向における概略断面図である。
【図１２】本発明の第６実施形態に係る履物の長手方向における概略断面図である。
【図１３】本発明の第７実施形態に係る履物の長手方向における概略断面図である。
【図１４】本発明の第８実施形態に係る履物の長手方向における概略断面図である。
【図１５】本発明の第８実施形態に係る履物の前方部及び中間部の接合形態を示す図である。
【符号の説明】
【００８３】
１０〜１０Ｇ              靴（履物）
１１                      靴本体
１２〜１２Ｇ              靴底部
１３                      履き口
１４                      靴本体の底面
１５                      切り欠き部
１６                      嵌合部
１７                      靴底部の上面
１８                      凸部
１９                      ヒール部
２０                      シャフト
２２                      中間ソール
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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