(57)【要約】【課題】  着火器を別途用意しなくても炭に対して容易に着火を行うことができる炭用のコンロを提供すること。【解決手段】  コンロ本体１１０に着脱自在に取り付けられるトレー１３０を、第一の部材１３１及び第二の部材１３２により形成し、これらを回動自在に連結する。  そして、このトレー１３０をコンロ本体１１０に取り付けた状態で、第一の部材１３１と第二の部材１３２をコンロ本体１１０の上方に直立させることで下方及び側方を囲み、炭に着火を行うための着火領域を形成する。【選択図】    図２
2006223342.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
側方を囲み、少なくとも上方が開口された内部空間を有するコンロ本体と、
前記コンロ本体に着脱自在にされ、前記内部空間を塞ぐことができるトレーと、を備え、
前記トレーに載せられた炭により加熱調理を行うことができるようにしたコンロであって、
前記トレーは、少なくとも二以上の部材を相互に回動自在に連結することにより形成されており、
前記トレーを前記コンロ本体に取り付けた状態で、前記部材を相互に回動させることにより、前記部材を用いて下方及び側方を覆うことで、炭に着火を行うための着火領域を形成することができるようにしたことを特徴とするコンロ。
【請求項２】
前記部材には、通気用の貫通孔が形成されていることを特徴とする請求項１に記載のコンロ。
【請求項３】
前記コンロ本体と前記トレーとは、連結部材を介して着脱自在にされており、
前記部材は、軸部材を介して前記連結部材に回動自在に取り付けられていることで、相互に回動自在にされていることを特徴とする請求項１又は２に記載のコンロ。
【請求項４】
前記トレーは、第一の部材と第二の部材とにより形成されており、
前記第一の部材と前記第二の部材とは、それぞれ、底面用部材と、壁面用部材と、をそれぞれ有しており、
前記底面用部材は、四辺形に形成されており、その一辺側において該一辺と軸線とが平行となるように前記第一の部材と前記第二の部材とは回動自在に連結されており、
前記壁面用部材は、前記一辺以外の三辺から一方向に向かって延びるように形成されており、
前記第一の部材及び前記第二の部材を前記コンロ本体の上方に向かって回動させることにより、前記底面用部材及び前記壁面用部材で下方及び側方を囲み、前記着火領域を形成することができるようにしたことを特徴とする請求項１乃至３の何れか一項に記載のコンロ。
【請求項５】
前記トレーは、第一の部材と第二の部材とにより形成されており、
前記第一の部材と前記第二の部材とは、それぞれ、底面用部材と、壁面用部材と、をそれぞれ有しており、
前記底面用部材は、半円形に形成されており、その直径方向に延びる直線側において該直線と軸線とが平行となるように前記第一の部材と前記第二の部材とは回動自在に連結されており、
前記壁面用部材は、前記底面用部材の半円形の周縁から一方向に向かって延び、かつ、この周縁に沿った湾曲面となるように形成されており、
前記第一の部材及び前記第二の部材を前記コンロ本体の上方に向かって回動させることにより、前記底面用部材及び前記壁面用部材で下方及び側方を囲い、前記着火領域を形成することができるようにしたことを特徴とする請求項１乃至３の何れか一項に記載のコンロ。
【請求項６】
前記壁面用部材の内側面は、前記壁面用部材に対して所定の間隔が空くような内壁用部材により覆われており、
前記壁面用部材に形成する貫通孔と、前記内壁用部材に形成する貫通孔とは、相互に重ならない位置にあることを特徴とする請求項４又は５に記載のコンロ。
【請求項７】
前記底面用部材の下方には、その下方を覆う灰受け用部材が前記底面用部材から所定の間隔を離して設けられていることを特徴とする請求項４乃至６の何れか一項に記載のコンロ。
【請求項８】
前記第一の部材及び前記第二の部材は、それぞれに対応して設けられているレバーを介して相互に回動させることができるようにされていることを特徴とする請求項４乃至７の何れか一項に記載のコンロ。
【請求項９】
前記第一の部材又は前記第二の部材の何れか一方は、前記一方に対応して設けられているレバーを介して回動させることができるようにされており、前記第一の部材又は前記第二の部材の何れか他方は、前記一方に連動して回動されることを特徴とする請求項４乃至７の何れか一項に記載のコンロ。
【請求項１０】
前記第一の部材及び前記第二の部材は、電動モータを介して回動されることを特徴とする請求項４乃至７の何れか一項に記載のコンロ。
【請求項１１】
前記トレーは、底面部と、前記底面部に対して回動自在に連結された第一の側面部と、前記第一の側面部に対向する位置において前記底面部に対して回動自在に連結された第二の側面部と、により形成されており、
前記第一の側面部及び前記第二の側面部は、それぞれ第一の面と、前記第一の面の側縁から前記第一の面に対して垂直方向に延びる第二の面と、を有しており、
前記第二の面は、前記着火領域を形成した際に、それぞれ相対向する前記第一の側面部又は前記第二の側面部に向かって延びるように形成されており、
前記トレーは、前記第一の側面部及び前記第二の側面部を前記底面部に対して上方に回動させることにより、前記底面部、前記第一の側面部及び前記第二の側面部で下方及び側方を囲み、前記着火領域を形成することができるようにしたことを特徴とする請求項１乃至３の何れか一項に記載のコンロ。
【請求項１２】
前記第一の側面部及び前記第二の側面部の内側面には、前記第一の側面部及び前記第二の側面部に対して所定の間隔が空くような内側壁面により覆われており、
前記第一の側面部及び前記第二の側面部に形成する貫通孔と、前記内側壁面に形成する貫通孔とは、相互に重ならない位置にあることを特徴とする請求項１１に記載のコンロ。
【請求項１３】
前記底面部の下方には、前記底面部の下方を覆う灰受け用部材が、前記底面部から所定の間隔を離して設けられていることを特徴とする請求項１１又は１２に記載のコンロ。
【請求項１４】
前記第一の側面部及び前記第二の側面部は、それぞれに対応して設けられているレバーを介して回動させることができるようにされていることを特徴とする請求項１１乃至１３の何れか一項に記載のコンロ。
【請求項１５】
前記第一の側面部及び前記第二の側面部は、電動モータを介して回動されることを特徴とする請求項１１乃至１３の何れか一項に記載のコンロ。
【請求項１６】
前記灰受け用部材は、前記連結部材と連続した一体のものとして形成されていることを特徴とする請求項７又は１３に記載のコンロ。
【請求項１７】
前記レバーは、前記コンロ本体、前記トレー、前記連結部材又は前記灰受け用部材に取り付けられていることを特徴とする請求項８、請求項９又は請求項１４に記載のコンロ。
【請求項１８】
前記レバーは、着脱自在にされていることを特徴とする請求項１７に記載のコンロ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はコンロに関し、主に屋外で使用される炭用のコンロに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、屋外などでバーベキュー等を行うために、炭用のコンロが使用されている。
【０００３】
例えば、特許文献１に記載されているように（図１３参照）、炭用のコンロ７００は、炭を入れる本体７０１に、網７０２を載せることにより、網７０２の上に載せた食物を炭火で焼くことができるようにされている。
【０００４】
ここで、このような炭用のコンロ７００を使用する際には、炭に着火しなければならないが、炭に着火するのは困難で、時間と労力が非常に掛かる作業であった。
【０００５】
そこで、例えば、特許文献２に記載されているような着火器８００が使用されている（図１４参照）。
【０００６】
着火器８００は、上下端が開口された円筒状に形成されており、その側面に通気孔８０１が形成されており、この着火器８００をコンロ７００の本体７０１の上に置き、この着火器８００の内部で薪等を燃やして熾き火とし、その上に炭をおくことで、着火器８００の内部の温度が高温となり、かつ、着火器８００の下方から上方に向かって上昇気流が生じるため、炭に容易に着火を行うことができるようにされている。
【特許文献１】特開２００３−１６４３８１号公報
【特許文献２】特開平８−１７８２８４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、従来例では、炭用のコンロ７００の他に着火器８００を用意しなければならず、炭用のコンロ７００が主に屋外で使用されることを考慮すると、荷物が増えて不便であった。
【０００８】
また、着火を行った後の着火器８００は非常に高温となるので、取り扱いに注意を要する。
【０００９】
さらに、着火を行う際には、多くの煤が発生するため、着火器８００の内部に煤が付着し、これを洗浄するのにも大変な労力が必要とされていた。
【００１０】
そこで、本発明は、このような着火器８００を別途用意しなくても炭に対して容易に着火を行うことができる炭用のコンロを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
以上の課題を解決するため、本発明は、側方を囲み、少なくとも上方が開口された内部空間を有するコンロ本体と、前記コンロ本体に着脱自在にされ、前記内部空間を塞ぐことができるトレーと、を備え、前記トレーに載せられた炭により加熱調理を行うことができるようにしたコンロであって、前記トレーは、少なくとも二以上の部材を相互に回動自在に連結することにより形成されており、前記トレーを前記コンロ本体に取り付けた状態で、前記部材を相互に回動させることにより、前記部材を用いて下方及び側方を覆うことで、炭に着火を行うための着火領域を形成することができるようにしたことを特徴とするコンロを提供する。
【００１２】
このように、回動自在に連結された二以上の部材により下方及び側方を囲み、着火領域を形成することで、この着火領域内において薪等を燃やして熾き火とし、その上に炭をおくことにより、着火領域の内部の温度が高温となるため、炭に容易に着火を行うことができるようになる。
【００１３】
また、このようにトレー自体を着火器として用いることができるため、着火器を別途用意する必要もなくなる。
【００１４】
なお、着火領域を囲む部材には、通気用の貫通孔を形成するのが望ましいが、この貫通孔については、着火領域の下方に設けることにより、この着火領域内に上昇気流が生ずるため、熾き火の上に置かれた炭が熱風にあおられ、容易に着火される。
【００１５】
コンロ本体とトレーとは、連結部材を介して着脱自在にすることも可能であり、この場合には、トレーを形成する部材を、軸部材を介して連結部材に回動自在に取り付けることで、相互に回動自在にするのが望ましい。
【００１６】
ここで、着火領域については、トレーを形成する部材により着火領域の下方及び側方を囲めばどのような態様のものであってもよいが、例えば、トレーを、第一の部材と第二の部材とにより形成し、これらの第一の部材と第二の部材とは、それぞれ、底面用部材と、壁面用部材と、をそれぞれ有しており、この底面用部材は、四辺形に形成されており、その一辺側においてこの一辺と軸線とが平行となるように第一の部材と第二の部材とは回動自在に連結されており、壁面用部材は、この一辺以外の三辺から一方向に向かって延びるように形成されており、これらの第一の部材及び第二の部材をコンロ本体の上方に向かって回動させることにより、底面用部材及び壁面用部材で下方及び側方を囲み、着火領域を形成することができる。
【００１７】
また、トレーを、第一の部材と第二の部材とにより形成し、これらの第一の部材と第二の部材とは、それぞれ、底面用部材と、壁面用部材と、をそれぞれ有しており、底面用部材は、半円形に形成されており、その直径方向に延びる直線側において、この直線と軸線とが平行となるように第一の部材と第二の部材とは回動自在に連結されており、壁面用部材は、底面用部材の半円形の周縁から一方向に向かって延び、かつ、この周縁に沿った湾曲面となるように形成されており、第一の部材及び第二の部材を前記コンロ本体の上方に向かって回動させることにより、底面用部材及び壁面用部材で下方及び側方を囲い、着火領域を形成することができる。
【００１８】
ここで、壁面用部材の内側面は、この壁面用部材に対して所定の間隔が空くような内壁用部材により覆い、壁面用部材に形成する貫通孔と、内壁用部材に形成する貫通孔とを相互に重ならない位置に形成することで、炭を燃やした灰や燃えかす等がこの貫通孔を介してコンロの下に落ちてしまうことを防止することができる。
【００１９】
また、底面用部材の下方には、その下方を覆う灰受け用部材をこの底面用部材から所定の間隔を離して設けておくことで、第一の部材及び第二の部材を回動させた際に、炭の灰や燃えかす等を灰受け用部材に集めることができるようになる。
【００２０】
ここで、第一の部材及び第二の部材は、それぞれに対応して設けられているレバーを介して相互に回動させることができるようにしてもよく、また、何れか一方に対応させて設けてレバーを設け、この一方の側を連動させると他方の側もこれに連動して回動されるようにすることもできる。
【００２１】
さらに、第一の部材及び第二の部材を、電動モータを介して回動させることも可能である。
【００２２】
また、トレーを、底面部と、この底面部に対して回動自在に連結された第一の側面部と、この第一の側面部に対向する位置において前記底面部に対して回動自在に連結された第二の側面部と、により形成し、これらの第一の側面部及び第二の側面部は、それぞれ第一の面と、この第一の面の側縁からこの第一の面に対して垂直方向に延びる第二の面と、を有しており、第二の面は、着火領域を形成した際に、それぞれ相対向する第一の側面部又は第二の側面部に向かって延びるように形成されており、トレーは、第一の側面部及び第二の側面部を底面部に対して上方に回動させることにより、底面部、第一の側面部及び第二の側面部で下方及び側方を囲み、着火領域を形成することができる。
【００２３】
ここで、第一の側面部及び第二の側面部の内側面は、第一の側面部及び第二の側面部に対して所定の間隔が空くような内側壁面により覆い、第一の側面部及び第二の側面部に形成する貫通孔と、内側壁面に形成する貫通孔とを、相互に重ならない位置とすることで、炭の灰や燃えかす等が貫通孔を介してコンロの下方に落ちてしまうことを防止することができる。
【００２４】
また、底面部の下方に、この底面部の下方を覆う灰受け用部材を、底面部から所定の間隔を離して設けておくことで、第一の側面部及び第二の側面部を回動させる際に、炭の灰や燃えかす等を灰受け用部材に集めることができる。
【００２５】
なお、第一の側面部及び第二の側面部は、それぞれに対応して設けられているレバーを介して回動させることもでき、また、電動モータを介して回動されることもできる。
【００２６】
ここで、上記の灰受け用部材は、コンロ本体とトレーとを連結する連結部材と連続した一体のものとして形成することも可能である。
【００２７】
また、上記のレバーは、コンロ本体、トレー、連結部材又は灰受け用部材の少なくとも何れか一つに取り付ければよい。
【００２８】
なお、これらに取り付けるレバーは、着脱自在にすることで、持ち運びに便利となる。
【発明の効果】
【００２９】
以上のように、本発明によれば、加熱調理を行う際に使用されるトレーを用いて周囲を囲み、着火領域を形成することができるため、容易に着火することができる。
【００３０】
また、トレーを用いて着火領域を形成することができるため、別途着火器を用意する必要もなくなる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
図１は、本発明の第一の実施形態に係るコンロ１００の斜視図である。
【００３２】
コンロ１００は、コンロ本体１１０と、脚１２０と、トレー１３０と、連結部材１５０と、レバー１６０と、により構成されている。
【００３３】
コンロ本体１１０は、側壁１１１で周囲を囲むことにより矩形状に形成されており、側壁１１１の上端及び下端は開口されているため、コンロ本体１１０の内部空間は上下に連通している。
【００３４】
また、コンロ本体１１０の下端には、コンロ本体１１０の内側に突出するフランジ部１１２が形成されており（図４参照）、後述するトレー１３０の下面をこのフランジ部１１２に引っ掛けることができるようにされている。
【００３５】
なお、コンロ本体１１０の大きさ・形状については、トレー１３０をその内側に着脱自在に引っ掛けることができるものであれば、どのような大きさ・形状のものであってもよい。
【００３６】
また、コンロ本体１１０の側壁１１１には、トレー１３０の上で炭を燃やした際の通気性を考慮して貫通孔１１３が複数形成されているが、この貫通孔１１３については必ずしも必要とされるわけではなく、これらの数、大きさ及び形状については適宜変更することができる設計事項である。
【００３７】
コンロ本体１１０の下方には、脚１２０が形成されている。
【００３８】
通常、外で使用される炭用のコンロ１００は、人が立った状態で使用するものであるため、脚１２０を用いてコンロ１００が所定の高さとなるようにしている。
【００３９】
なお、例えば、座った状態で使用する場合等には、脚１２０のないものを提供することも可能である。
【００４０】
また、脚１２０の形状・高さについては、コンロ１００の使用状態に応じて適宜変更することができるようにすることが望ましい。
【００４１】
図２（図１のＡ−Ａ線におけるトレー１３０の縦断面図）に表されているように、トレー１３０は、第一の部材１３１と、第二の部材１３２と、軸部材１３３と、内壁用部材１３６と、フック１３９により形成されている。
【００４２】
第一の部材１３１と第二の部材１３２とは、それぞれ底面用部材１３４と、この底面用部材１３４に対して所定の角度で延びる壁面用部材１３５とをそれぞれ有している。
【００４３】
底面用部材１３４は、四辺形に形成されており、その一辺１３４ａ側（図２では、上方に位置する辺の側）において、第一の部材１３１と第二の部材１３２が軸部材１３３により回動自在に連結されている。
【００４４】
壁面用部材１３５は、底面用部材１３４の一辺１３４ａ以外の三辺から一方向に延びるように、即ち、横断面がコの字状になるように形成されている。
【００４５】
なお、底面用部材１３４と壁面用部材１３５との間の角度は、後述のような着火領域１３６を形成することができる範囲で適宜選択することができる設計事項であるが、本実施形態では、これらの間の角度αは、１３５度となるように形成している。
【００４６】
また、壁面用部材１３５の内側面は、壁面用部材１３５に対して所定の間隔が空くように、内壁用部材１３６により覆われている。
【００４７】
内壁用部材１３６は、壁面用部材１３５との間にスペーサー１３７を挟み込むことにより、壁面用部材１３５との間に所定の間隔が空くようにされている。
【００４８】
なお、これらの間の間隔については、通気を行うことができる範囲で任意の間隔を選択可能である。
【００４９】
ここで、内壁用部材１３６に設ける貫通孔１３８（図１参照）と壁面用部材１３５に設ける貫通孔１３８（図４参照）とは、位置が異なるようにすることで、内壁用部材１３６に載せられて燃やされた炭の灰や燃えくず等が、これらの貫通孔１３８からコンロ１００の下方に落ちてしまうことがなくなる。
【００５０】
また、壁面用部材１３５の外側面には、後述するレバー１６０に引っ掛かるフック１３９が形成されている。
【００５１】
さらに、壁面用部材１３５には、軸部材１３５を貫通させるための軸部材用貫通孔１３５ａが、底面用部材１３４の一辺１３４ａに隣接した位置に形成されている。
【００５２】
このフック１３９については、壁面用部材１３５を直立させた際に上方が解放されるように縦断面がＬ字状になるように形成されている。
【００５３】
連結部材１５０は、図３（連結部材１５０の斜視図）に表されているように、コンロ本体１１０の上端に引っ掛けるためのフック部１５１と、底面用部材１３４の下方を覆う灰受け部１５２と、により構成されており、フック部１５１の下方には、第一の部材１３１及び第二の部材１３２を回動自在に連結する軸部材１３３を嵌め込むための軸部材用軸受け１５３が設けられている。
【００５４】
従って、第一の部材１３１及び第二の部材１５２の壁面用部材１３５に形成されている軸部材用貫通孔１３５ａに軸部材１３３を貫通させてから、この軸部材１３３の両端をこの軸部材用軸受け１５３に嵌め込むことにより、第一の部材１３１及び第二の部材１３２は相互に回動自在にされる。
【００５５】
そして、第一の部材１３１及び第二の部材１３２を軸部材１３３を介して連結部材１５０に回動自在に取り付けてから、この連結部材１５０のフック部１５１をコンロ本体１１０の上端に引っ掛ける。このとき、灰受け部１５２の下面は、上述のフランジ部１１２に引っ掛かることで、コンロ本体１１０に支持されている。
【００５６】
なお、灰受け部１５２の大きさ・形状については、底面用部材１３４を下方から覆うことができる範囲で適宜選択することができる設計事項であり、また、第一の部材１３１と第二の部材１３２とを相互に回動させる際に干渉しないよう、底面用部材１３４と灰受け部１５２との間には、所定の間隔を開ける必要がある。
【００５７】
また、本実施形態では、灰受け部１５２を連結部材１５０と一連一体のものとして形成したが、別個の部材として形成することも可能であり、例えば、灰受け部１５２をコンロ本体１１０に着脱自在又は固定的に取り付けることも可能である。
【００５８】
なお、灰受け部１５２の側面には、後述するレバー１６０の軸部１６１を嵌め込むための軸部用軸受け１５４が形成されている。
【００５９】
以上のように、トレー１３０を構成したので、第一の部材１３１と第二の部材１３２とを軸部材１３３を中心にして、図１の上方に向かって回動させることにより、図４（第一の部材１３１と第二の部材１３２とを上方に回動させた際のコンロ１００の斜視図）に表されているように、底面用部材１３４と壁面用部材１３５とにより、下方及び側方を囲んだ着火領域１４０を形成することができる。
【００６０】
ここで、底面用部材１３４と壁面用部材１３５には、これらによって囲まれる着火領域１４０において着火を行うことができるように、通気用の貫通孔１３８が複数形成されている。
【００６１】
なお、貫通孔１３８を設ける位置、形状及び数については、着火領域１４０において着火を行うことができる範囲で適宜選択することができる設計事項であるが、着火領域１４０の下方に位置する底面用部材１３４に貫通孔１３８を設けておくことにより、この着火領域１４０で紙や薪等の可燃物に火を付けた際に上昇気流が生ずるため、これらの可燃物の上に載せる炭に容易に火を付けることができる。
【００６２】
第一の部材１３１と第二の部材１３２とは、それぞれに対応して設けられているレバー１６０を介して回動させられる。
【００６３】
レバー１６０は、軸部１６１と、この軸部１６１に対して垂直方向に延びる把手部１６２と、軸部１６１から把手部１６２と同じ方向に延びる押圧部１６３と、により形成されている。
【００６４】
そして、レバー１６０の軸部１６１が、トレー１３０の軸部材１３３よりも下方に位置し、かつ、軸部１６１と軸部材１３３との回動軸が平行となるようにすることで、軸部１６１を中心にして把手部１６２を上方（図１のＸ方向）に回動させることにより、軸部１６１から垂直方向に延びている押圧部１６３についても軸部１６１を中心にして回動することとなり、この押圧部１６３が第一の部材１３１及び第二の部材１３２の壁面用部材１３５を上方に押圧することにより、これらの第一の部材１３１及び第二の部材１３２を上方に回動させることができるようにされている。
【００６５】
また、第一の部材１３１及び第二の部材１３２の壁面用部材１３５であって、押圧部１６３に接触する面には、図２に表されているように、第一の部材１３１と第二の部材１３２とがコンロ本体１１０の上方に直立した際に、押圧部１６３が引っかかるフック１３９が形成されているため、押圧部１６３がこのフック１３９に引っかかった状態で、把手部１６２を下方（図４のＹ方向）に回動させることにより、直立した第一の部材１３１と第二部材１３２と回動させて、コンロ本体１１０に横倒しにすることができる。
【００６６】
なお、このフック１３９については、図２に表されているように、縦断面がＬ字状に形成されているため、第一の部材１３１と第二部材１３２とを直立させた際には押圧部１６３に引っ掛かるが、第一の部材１３１と第二の部材１３２をコンロ本体１１０に横倒しにした際には、押圧部１６３はフック１３９から外れるようになっている。
【００６７】
なお、レバー１６０の軸部１６１は、前述の連結部材１５０の灰受け部１５２に形成されている軸部用軸受け１５４に取り付けられる。
【００６８】
なお、レバー１６０の軸部１６１は、この軸部用軸受け１５４から着脱自在にすることが望ましい。
【００６９】
以上のように、本実施形態に係るコンロ１００を形成したので、図４に表されているように、第一の部材１３１と第二の部材１３２とをコンロ本体１１０の上方に直立させて底面用部材１３４と壁面用部材１３５とにより囲まれた着火領域１４０に紙や薪等の容易に燃焼する物を入れ、これらを燃やして熾き火とし、その上に炭を載せることにより、着火領域１４０の内部の温度が高温となり、かつ、底面用部材１３４に形成された貫通孔１３８から着火領域１４０に入り込んだ空気が着火領域１４０で加熱され非常に熱い上昇気流を生じさせるため、この着火領域１４０に入れられた炭に容易に着火を行うことができるようになる。
【００７０】
なお、このようにして炭に着火を行った後には、図１に表されているように、第一の部材１３１と第二部材１３２とをコンロ本体１１０に横倒しにすることで、着火された炭で加熱調理を行うことができる。
【００７１】
ここで、加熱調理を行う際には、コンロ本体１１０の上に網等を載せることが望ましい。
【００７２】
また、加熱調理を行った後の炭の灰や燃えかす等については、第一の部材１３１と第二部材１３２と上方に回動させることにより、底面用部材１３４に形成されている貫通孔１３８を介して灰受け部１５２に集めることができる。
【００７３】
また、このようにトレー１３０自体を着火器として用いることができるため、着火器を別途用意する必要もなくなる。
【００７４】
以上に記載した実施形態においては、コンロ本体１１０を上下方向に開口した枠状に形成したが、このような形態に限定されるわけではなく、少なくとも上方が開口した箱状のものを使用することも可能である。
【００７５】
なお、以上に記載した実施形態においては、連結部材１５０を介してトレー１３０をコンロ本体１１０に着脱自在に連結したが、必ずしも連結部材１５０が必要なわけではなく、例えば、コンロ本体１１０に設けられているフランジ１１２にトレー１３０を引っ掛けるだけでもよい。
【００７６】
また、本実施形態では、連結部材１５０にレバー１６０を取り付けたが、このような態様に限定されるわけではなく、コンロ本体１１０やトレー１３０に取り付けることも可能である。
【００７７】
さらに、本実施形態では、壁面用部材１３５の内側面に内壁用部材１３６が取り付けられているが、この部材は必ずしも必要とされるものではない。
【００７８】
図５は、本発明の第二の実施形態に係るコンロ２００の斜視図である。
【００７９】
本実施形態に係るコンロ２００は、第一の実施形態に係るコンロ１００と比べて、トレー２３０を構成する第一の部材２３１と第二の部材２３２の連結方法が異なり、また、レバー２６０が一つしか設けられていない点が異なっているため、以下、これらに関する事項について説明する。
【００８０】
本実施形態におけるコンロ２００では、トレー２３０を構成する第一の部材２３１と第二の部材２３２とが、図６（第一の部材２３１と第二の部材２３２との連結部分を表す側面図）に表されているように、それぞれ軸部材２３３Ａ、２３３Ｂを介して回動自在にされており、かつ、これらの第一の部材２３１と第二の部材２３２には、それぞれの軸部材２３３Ａ、２３３Ｂを中心とする歯車２４１Ａ、２４１Ｂが固定されており、第一の部材２３１と第二の部材２３２は、この歯車２４１Ａ、２４１Ｂを介して相互に連動するようにされている。
【００８１】
即ち、第二の部材２３２を上方（図６のＸ方向）に回動すると、歯車２４１Ａ、２４１Ｂを介して第一の部材２３１も上方（図６のＸ’方向）に回動し、また、第二の部材２３２を下方（図６のＹ方向）に回動すると、歯車２４１Ａ、２４１Ｂを介して第一の部材２３１も下方（図６のＹ’方向）に回動するようになる。
【００８２】
このように、第一の部材２３１と第二の部材２３２とを歯車２４１Ａ、２４１Ｂを介して相互に連動するようにしたため、図５に表されているように、レバー２６０を一つ設けるだけで（本実施形態では第二の部材２３２側に設けているが、第一の部材２３１側に設けることも可能である）、第一の部材２３１と第二の部材２３２とを相互に回動させることができるようになる。
【００８３】
なお、レバー２６０自体の構成は、第一の実施形態と同様である。
【００８４】
また、本実施形態では、二つの軸部材２３３Ａ、２３３Ｂが使用されているため、図示してはいないが、連結用部材２５０に設けられている軸部材用軸受けも二つずつ必要になる。
【００８５】
以上のように、本実施形態に係るコンロ２００を構成したので、第一の実施形態と同様に、第一の部材２３１と第二の部材２３２とをコンロ本体１１０の上方に直立させて底面用部材２３４と壁面用部材２３５とにより囲まれた着火領域１４０を形成することで、容易に着火を行うことができる他、一つのレバー２６０で第一の部材２３１と第二の部材２３２を相互に回動させることができ、片手でこれらを回動させることができるようになる。
【００８６】
図７は、本発明の第三の実施形態に係るコンロ３００の斜視図である。
【００８７】
本実施形態に係るコンロ３００は、第二の実施形態に係るコンロ２００がレバー２６０を用いてこれらの部材を回動させていたのに対して、トレー３３０を構成する第一の部材３３１と第二の部材３３２とが、電動制御装置３７０で回動させるようにしている点で異なっているため、以下、これに関する事項について説明する。
【００８８】
本実施形態におけるコンロ３００では、トレー３３０を構成する第一の部材３３１と第二の部材３３２とが、第二の実施形態と同様に、図８（第一の部材３３１と第二の部材３３２との連結部分を表す側面図）に表されているように、それぞれ軸部材３３３Ａ、３３３Ｂを介して回動自在にされており、かつ、歯車３４１Ａ、３４１Ｂを介して相互に連動するようにされている。
【００８９】
そして、歯車３４１Ａ、３４１Ｂの何れか一方（本実施形態では、第二の部材３３２側の歯車３４１Ｂに設けているが、第一の部材３３１側の歯車３４１Ａに設けることも可能である）には、図８に表されているように、電動制御装置３７０内に設けられているモータ３７２で回動させられる歯車３７１が噛み合わされている。
【００９０】
なお、モータ３７２の回動方向については、電動制御装置３７０に設けられているスイッチ３７３（本実施形態では、図７に表されているように、上ボタン３７４Ａ、下ボタン３７４Ｂ及び止ボタン３７４Ｃの三つのボタンで構成されているが、このような態様に限定されるわけではない）を介して制御することができるようにされている。
【００９１】
例えば、スイッチ３７３の上ボタン３７４Ａを押すと、モータ３７２を介して歯車３７１が図８のＳ方向に回動するため、これに連動して第二の部材３３２は図８のＸ方向に回動し、また、第一の部材３３１は図８のＸ’の方向に回動するようになる。
【００９２】
一方、スイッチ３７３の下ボタン３７４Ｂを押すと、モータ３７２を介して歯車３７１が図８のＴ方向に回動するため、これに連動して第二の部材３３２は図８のＹ方向に回動し、また、第一の部材３３１は図８のＹ’の方向に回動するようになる。
【００９３】
なお、止ボタン３７４Ｃを押すことにより、モータ３７２の回動は止まり、第一の部材３３１及び第二の部材３３２は、その位置に静置される。
【００９４】
以上のように、本実施形態に係るコンロ３００を構成したので、第一の実施形態と同様に、第一の部材３３１と第二の部材３３２とをコンロ本体１１０の上方に直立させて底面用部材３３４と壁面用部材３３５とにより囲まれた着火領域１４０を形成することで、容易に着火を行うことができる他、スイッチ３７３に形成されているボタン３７４Ａ、３７４Ｂ、３７４Ｃを押すだけで第一の部材３３１と第二の部材３３２を相互に回動させることができ、便利である。
【００９５】
なお、電動制御装置３７０の電源は別途用意する必要がある。
【００９６】
図９は、本発明の第四の実施形態に係るコンロ４００の斜視図である。
【００９７】
本実施形態に係るコンロ４００は、コンロ本体４１０と、脚４２０と、トレー４３０と、レバー４６０と、により構成されている。
【００９８】
コンロ本体４１０は、棒材を矩形状に折り曲げることにより形成されている。
【００９９】
ここで、コンロ本体４１０の大きさ・形状については、後述するトレー４３０をその内側に着脱自在に引っ掛けることができるものであればよい。
【０１００】
コンロ本体４１０の下方に形成されている脚４２０については、第一の実施形態と同様である。
【０１０１】
トレー４３０は、第一の部材４３１と、第二の部材４３２と、軸部材４３３と、フランジ４４２と、により形成されている。
【０１０２】
第一の部材４３１と第二の部材４３２とは、それぞれ底面用部材４３４と、この底面用部材４３４に対して所定の角度で延びる壁面用部材４３５とをそれぞれ有している（第一の部材４３１の底面用部材４３４については、第二の部材４３２の底面用部材４３４の背面にあるため図示せず）。
【０１０３】
なお、これらの間の角度については、第一の実施形態とは異なり、ほぼ９０度となるように形成している。
【０１０４】
本実施形態における底面用部材４３４は、半円形に形成されており、その直線部分において、第一の部材４３１と第二の部材４３２の底面用部材４３４同士が軸部材４３３により回動自在に連結されている。
【０１０５】
壁面用部材４３５は、底面用部材４３４の周縁から一方向に延び、この周縁の曲線に沿った湾曲面となるように形成されている。
【０１０６】
従って、第一の部材４３１と第二の部材４３２を軸部材４３３を中心にして、図９の上方に向かって回動させることにより、図１０（第一の部材４３１と第二の部材４３２とを上方に回動させた際のコンロ４００の斜視図）に表されているように、底面用部材４３４と壁面用部材４３５とにより、下方及び側方を囲んだ着火領域４４０を形成することができる。
【０１０７】
ここで、本実施形態においては、第一の実施形態とは異なり、壁面用部材４３５に貫通孔を形成していないため、壁面用部材４３５の内側面に内壁用部材は設けられていないが、第一の実施形態と同様に、内壁用部材を設けることも可能である。
【０１０８】
なお、底面用部材４３４には、通気用の貫通孔４３７が形成されている。
【０１０９】
この点、本実施形態では、第一の実施形態とは異なり、底面用部材４３４の下方に灰受け部を設けてはいないが、このような部材を設けることも可能である。
【０１１０】
また、壁面用部材４３５の側縁には、外側に向かって突出するフランジ４４２が形成されているため、このフランジ４４２をコンロ本体４１０に引っ掛けることにより、トレー４３０はコンロ本体４１０に対して着脱自在に取り付けることができるようにされている。
【０１１１】
なお、壁面用部材４３５の外側に形成されているフランジ４４２には、レバー４６０が取り付けられている。
【０１１２】
レバー４６０は、トレー４３０をコンロ本体４１０に取り付けた際にコンロ本体４１０の外側に、コンロ本体４１０の上方から突出するように形成されているため、トレー４３０をコンロ本体４１０に取り付けたまま、このレバー４６０を握って、第一の部材４３１及び第二の部材４３２を回動させることができる。
【０１１３】
なお、レバー４６０は、コンロ本体４１０に対してネジ等により取り付けることで、着脱自在にされている。
【０１１４】
以上のように、本実施形態に係るコンロ４００を形成したので、図１０に表されているように、第一の部材４３１と第二の部材４３２とをコンロ本体４１０の上方に直立させて底面用部材４３４と壁面用部材４３５とにより囲まれた着火領域４４０に紙や薪等の容易に燃焼する物を入れ、これらを燃やして熾き火とし、その上に炭を載せることにより、着火領域４４０の内部の温度が高温となり、かつ、底面用部材４３４に形成された貫通孔４３８から着火領域４３６に入り込んだ空気が着火領域４４０で加熱され非常に熱い上昇気流を生じさせるため、この着火領域４４０に入れられた炭に容易に着火を行うことができるようになる。
【０１１５】
また、このようにトレー４３０自体を着火器として用いることができるため、着火器を別途用意する必要もなくなる。
【０１１６】
なお、本実施形態においては、レバー４６０を第一の部材４３１と第二の部材４３２の両方に設けたが、本実施形態においても、第二の実施形態と同様に、第一の部材４３１と第二の部材４３２を相互に連動して回動するように構成し、レバー４６０を何れか一方に形成することも可能である。
【０１１７】
また、第三の実施形態と同様に、第一の部材４３１と第二の部材４３２とをモータを介して回動させることも可能である。
【０１１８】
図１１は、本発明の第五の実施形態に係るコンロ５００の斜視図である。
【０１１９】
本実施形態に係るコンロ５００は、コンロ本体５１０と、脚５２０と、トレー５３０と、レバー５６０と、により構成されている。
【０１２０】
本実施形態におけるコンロ本体５１０は、第一の実施形態と同様に、側壁５１１で周囲を囲み、矩形状に形成されている。
【０１２１】
また、コンロ本体５１０の下端には、コンロ本体５１０の内側に突出するフランジ部５１２が形成されており（図１２参照）、後述するトレー５３０の下面をこのフランジ部５１２に引っ掛けることにより、トレー５３０はコンロ本体５１０に対して着脱自在にされている。
【０１２２】
ここで、コンロ本体５１０の大きさ・形状については、後述するトレー５３０をその内側に着脱自在に引っ掛けることができるものであればよい。
【０１２３】
コンロ本体５１０の下方には、脚５２０が形成されており、これについては、第一の実施形態と同様である。
【０１２４】
トレー５３０は、底面部５８１と、第一の側面部５８２と、第二の側面部５８３と、二つの軸部材５３３Ａ、５３３Ｂと、により形成されている。
【０１２５】
底面部５８１は、四辺形に形成されており、その一辺には、第一の側面部５８２が、また、第一の側面部５８２が連結されている辺に対向する位置にある辺には、第二の側面部５８３が、軸部材５３３Ａ、５３３Ｂを介して底面部５８１に対して回動自在に連結されている。
【０１２６】
ここで、第一の側面部５８２及び第二の側面部５８３は、それぞれ第一の面５８４と、この第一の面５８４の側縁から第一の面５８４に対して垂直方向に延びる二つの第二の面５８５と（図９では、側壁５１１に隠れているため、手前側の第二の面５８５については図示せず）、を有している。
【０１２７】
そして、第二の面５８５は、第一の面５８４を直立させた際に、相対向する第一の側面部５８２又は第二の側面部５８３に向かって延びるように形成されている。
【０１２８】
従って、第一の側面部５８２及び第二の側面部５８３を底面部５８１に対して上方に回動させることにより、図１０（第一の側面部５８２と第二の側面部５８３とを上方に回動させた際のコンロ５００の斜視図）に表されているように、底面部５８１、第二の側面部５８２及び第三の側面部５８３とにより、下方及び側方を囲んだ着火領域５４０を形成することができる。
【０１２９】
なお、底面部５８１には、通気用の貫通孔５３８が形成されている。
【０１３０】
第一の側面部５８２及び第二の側面部５８３は、第一の実施形態と同様に、レバー５６０を介して回動自在にされている。
【０１３１】
ここで、レバー５６０は、第一の実施形態と同様に、軸部５６１と、この軸部５６１に対して垂直方向に延びる把手部５６２と、軸部５６１から把手部５６２と同じ方向に延びる押圧部５６３と、により形成されており、第一の実施形態とは異なり、コンロ本体５１０に形成されている軸受け５１４に回動自在に取り付けられている。
【０１３２】
なお、第一の側面部５８２及び第二の側面部５８３には、第一の実施形態と同様に、第一の側面部５８２と第二の側面部５８３とを直立させた際に、押圧部５６３に引っかかるフック５３９が形成されている。
【０１３３】
以上のように、本実施形態に係るコンロ５００を形成したので、図１２に表されているように、第一の側面部５８２及び第二の側面部５８３をコンロ本体５１０の上方に直立させて底面部５８１、第一の面５８４及び第二の面５８５により囲まれた着火領域５４０に紙や薪等の容易に燃焼する物を入れ、これらを燃やして熾き火とし、その上に炭を載せることにより、着火領域５３６の内部の温度が高温となり、かつ、底面部５８１に形成された貫通孔５３７から着火領域５４０に入り込んだ空気が着火領域５４０で加熱され非常に熱い上昇気流を生じさせるため、この着火領域５４０に入れられた炭に容易に着火を行うことができるようになる。
【０１３４】
また、このようにトレー５３０自体を着火器として用いることができるため、着火器を別途用意する必要もなくなる。
【０１３５】
なお、本実施形態においては、レバー５６０を用いて第一の側面部５８２及び第二の側面部５８３を回動させるようにしているが、例えば、第三の実施形態と同様に、モータを用いて回動させることも可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１３６】
【図１】第一の実施形態に係るコンロ１００の斜視図。
【図２】図１のＡ−Ａ線におけるトレー１３０の縦断面図。
【図３】連結部材１５０の斜視図。
【図４】第一の部材１３１と第二の部材１３２とを上方に回動させた際のコンロ１００の斜視図。
【図５】第二の実施形態に係るコンロ２００の斜視図。
【図６】第一の部材２３１と第二の部材２３２との連結部分を表す側面図。
【図７】第三の実施形態に係るコンロ３００の斜視図。
【図８】第一の部材３３１と第二の部材３３２との連結部分を表す側面図。
【図９】第四の実施形態に係るコンロ４００の斜視図。
【図１０】第一の部材４３１と第二の部材４３２とを上方に回動させた際のコンロ４００の斜視図。
【図１１】第五の実施形態に係るコンロ５００の斜視図。
【図１２】第一の側面部５８２と第二の側面部５８３とを上方に回動させた際のコンロ５００の斜視図。
【図１３】従来のコンロ７００の斜視図。
【図１４】従来の着火器８００の斜視図。
【符号の説明】
【０１３７】
１００、２００、３００、４００、５００  コンロ
１１０、４１０、５１０  コンロ本体
１３０、２３０、３３０、４３０、５３０  トレー
１３１、２３１、３３１、４３１  第一の部材
１３２、２３２、３３２、４３２  第二の部材
１３３、２３３、３３３、４３３、５３３  軸部材
１３４、２３４、３３４、４３４  底面用部材
１３５、２３５、３３５、４３５  壁面用部材
１３６  内壁用部材
１４０、４４０、５４０  着火領域
１３８、２３８、３３８、４３８、５３８  貫通孔
１５０  連結部材
１６０、２６０、４６０、５６０  レバー
３７２  モータ
５８１  底面部
５８２  第一の側面部
５８３  第二の側面部
５８４  第一の面
５８５  第二の面
【図１】
2006223342.tif 000003
【図２】
2006223342.tif 000004
【図３】
2006223342.tif 000005
【図４】
2006223342.tif 000006
【図５】
2006223342.tif 000007
【図６】
2006223342.tif 000008
【図７】
2006223342.tif 000009
【図８】
2006223342.tif 000010
【図９】
2006223342.tif 000011
【図１０】
2006223342.tif 000012
【図１１】
2006223342.tif 000013
【図１２】
2006223342.tif 000014
【図１３】
2006223342.tif 000015
【図１４】
2006223342.tif 000016