(57)【要約】【課題】永久磁石が減磁するのを回避して高温動作が可能となる回転電機の凸極性変更ロータを提供する。【解決手段】円盤状のロータコア１１と、ロータコア１１に、交互に極性を変え周方向に沿って配置した複数の永久磁石１３，１４と、ロータコア１１に、各永久磁石１３，１４の磁束と略平行に、且つ、相互に離間して位置するように形成した複数の第２スリット１６と、第２スリット１６に移動可能に装着され、移動により第２スリット１６の内部空間の位置を変化させる磁性体１７とを有する。各永久磁石１３，１４がロータコア１１に埋め込まれたＩＰＭ構造を有し、複数の第２スリット１６を、各永久磁石１３，１４の外側のみに設けた。【選択図】図１
2006081336.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
円盤状のロータコアと、
前記ロータコアに、交互に極性を変え周方向に沿って配置した複数の永久磁石と、
前記ロータコアに、前記各永久磁石の磁束と略平行に、且つ、相互に離間して位置するように形成した複数のスリットと、
前記スリットに移動可能に装着され、移動により前記スリットの内部空間の位置を変化させる磁性体と
を有する回転電機の凸極性変更ロータ。
【請求項２】
前記各永久磁石が前記ロータコアに埋め込まれたＩＰＭ（Ｉｎｔｅｒｉｏｒ  Ｐｅｒｍａｎｅｎｔ  Ｍａｇｎｅｔ）構造を有し、前記複数のスリットを、前記各永久磁石の外側のみに設けた請求項１に記載の回転電機の凸極性変更ロータ。
【請求項３】
前記複数のスリットを、前記永久磁石の内側に設けた請求項１に記載の回転電機の凸極性変更ロータ。
【請求項４】
前記磁性体は、複数枚の電磁鋼板を板厚方向に密着させ、合わせ面が前記各永久磁石の磁束と略直交するように重ね合わせている請求項１から３のいずれかに記載の回転電機の凸極性変更ロータ。
【請求項５】
ロータ回転時の遠心力の大きさにより前記磁性体の移動を許容する付勢手段を有する請求項１から４のいずれかに記載の回転電機の凸極性変更ロータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、回転電機の凸極性変更ロータに関し、特に、永久磁石モータとして用いられる回転電機の凸極性変更ロータに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電気自動車用走行モータに用いられる回転電機が知られている。この回転電機は、ロータが磁気突極型ロータ部とマグネット型ロータ部を軸方向直列に結合した構造を持ち、磁気突極型ロータ部の磁気突極型界磁極の磁束とマグネット型ロータ部の永久磁石型界磁極の磁束とは、共通の多相電機子コイルと鎖交する構成を有している（特許文献１参照）。
【０００３】
つまり、ロータを複数に分割し、その内の一つを表面磁石構造（ＳＰＭ：Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｐｅｒｍａｎｅｎｔ  Ｍａｇｎｅｔ）に近い永久磁石モータ、その他のものをリラクタンスモータとして、これら分割したロータをお互いにずらすことにより、全体として強め界磁でトルクを出す構造に近いものを実現している。
【特許文献１】特開２００１−１１９８７５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の回転電機の構成では、永久磁石モータとするロータに加わる磁界はｑ軸か−ｄ軸であり、より一層、磁石を高温で使うことは不可能である。つまり、永久磁石、特に汎用されている高ＢＨｍａｘのＮｅＦｅＢｒ系のものは、高温状態にあると、また、強い反磁界が加わると減磁が発生し、本来持っていた磁束を出すことができない。このため、永久磁石モータにおいては、永久磁石温度が減磁する温度を超えない範囲で、また、永久磁石に強い反磁界が加わらない状態で使用している。特に、永久磁石温度が減磁する温度を超えない範囲で使用することを考慮して、モータ冷却系の強化や、永久磁石を分割して可能な限り磁石が発熱しないようにする等の対策を必要とするため、コストが非常に高くなることが避けられなかった。
この発明の目的は、永久磁石が減磁するのを回避して高温動作が可能となる回転電機の凸極性変更ロータを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するため、この発明に係る回転電機の凸極性変更ロータは、円盤状のロータコアと、前記ロータコアに、交互に極性を変え周方向に沿って配置した複数の永久磁石と、前記ロータコアに、前記各永久磁石の磁束と略平行に、且つ、相互に離間して位置するように形成した複数のスリットと、前記スリットに移動可能に装着され、移動により前記スリットの内部空間の位置を変化させる磁性体とを有している。
【発明の効果】
【０００６】
この発明に係る回転電機の凸極性変更ロータにより、順凸極性或いは逆凸極性に凸極性を変更することができるので、高温動作可能な状態においてモータは順凸極性を有し、高回転と共に電圧が上昇し電源の容量制限でモータパワーが出せない制約があるが、高回転時に逆凸極とすることにより電圧上昇を抑えることができるのでモータパワーを取り出すことができる。また、高回転時に磁石が高温になった場合は、電源容量の範囲で順凸極にし界磁を強めることで、減磁を回避することができる。従って、低コストで、永久磁石が減磁するのを回避し高温動作が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、この発明を実施するための最良の形態について図面を参照して説明する。
図１は、この発明の第１実施の形態に係る回転電機の凸極性変更ロータの一部を示す平面図である。図１に示すように、回転電機の凸極性変更ロータ１０は、円盤状のロータコア１１と、ロータコア１１の回転軸となるシャフト１２を有する。ロータコア１１は、例えば、電磁鋼板を積層して形成されており、ロータコア１１の外周縁近傍には、複数の永久磁石Ｎ極１３と永久磁石Ｓ極１４が交互に極性を変え周方向に沿って配置されている。
【０００８】
永久磁石Ｎ極１３と永久磁石Ｓ極１４のそれぞれの両端には、ロータコア１１の外周縁側に、長軸方向をロータコア１１の半径方向とする長方形の第１スリット１５が開けられている。更に、永久磁石Ｎ極１３と永久磁石Ｓ極１４のそれぞれの外側（ロータコア１１外周縁側）には、ロータコア１１の両端面に開口すると共に長軸方向をロータコア１１の半径方向とする、幅が狭く細長い溝状の第２スリット１６が、各永久磁石１３，１４から離間して複数個開けられている。各第２スリット１６は、各永久磁石１３，１４の両第１スリット１５の間に、各永久磁石１３，１４の磁束と略平行に、即ち、ｑ軸磁気回路と略平行になるように、それぞれの隣接間隔がほぼ等しく並ぶ放射状に配置されている。
【０００９】
図２は、図１の凸極性変更ロータの第２スリットを拡大して示す平面図である。図２に示すように、第２スリット１６は、内部に、第２スリット１６の長軸方向に沿って自在に摺動すると共に、第２スリット１６の開口に露出する部分が第２スリット１６の開口面積の長軸方向略半分を占める大きさからなる、磁性体１７を有している。この磁性体１７は、例えば、複数枚の電磁鋼板１８により形成されており、複数枚の電磁鋼板１８は、板厚方向に密着させて、合わせ面がロータコア１１の半径方向と略直交するように、重ね合わされている。
【００１０】
この磁性体１７は、複数枚の電磁鋼板１８を、各永久磁石１３，１４の磁束と略直交するように、即ち、ｑ軸磁気回路と略直交するように重ね合わせて形成されており、第２スリット１６内をロータコア１１の半径方向に沿って移動する。移動により、磁性体１７は、各永久磁石１３，１４とロータコア１１の外周縁の間を各永久磁石１３，１４側或いはロータコア１１の外周縁側に位置を変え、第２スリット１６の内部空間における磁性体１７の位置する部分と空間（エア）ａとなる部分を変化させる。
【００１１】
図３は、図１の凸極性変更ロータのシャフト回転軸に沿う断面図である。図３に示すように、凸極性変更ロータ１０は、例えば油等の流体を溜めてある流体溜め（図示しない）からシャフト１２の内部及びロータコア１１の端面外側を通って、第２スリット１６に連通する流路１９を有している。流路１９の途中には、一端をシャフト１２に係止したコイルバネ等の付勢部材２０の他端に取り付けられた、弁部材２１が装着されている。
【００１２】
この付勢部材２０は、ロータ１０の回転に伴う遠心力により付勢力に抗してロータコア１１の半径方向に沿うように伸張し、常態である収縮時は、弁部材２１が流路１９を開状態にして流体ｂの流入を許容し、伸張時は、弁部材２１が流路１９を閉状態にして流体ｂの流入を阻止する。また、ロータコア１１の表面側に位置する第２スリット１６の開口には、オリフィス２２が形成される。
【００１３】
図４は、図１の凸極性変更ロータにおける磁性体の動きを示し、（ａ）は永久磁石側固定状態の平面説明図、（ｂ）はロータコア外周縁側固定状態の平面説明図である。図４に示すように、凸極性変更ロータ１０の回転時、ロータ低回転によって遠心力が付勢部材２０の付勢力より小さい場合、付勢部材２０は収縮したままで流路１９は開状態にあり、流体溜めからシャフト１２及び流路１９を通って第２スリット１６に流体が送り込まれ、第２スリット１６の内部空間に流体が充填される。
【００１４】
従って、第２スリット１６内において各永久磁石１３，１４側に位置する磁性体１７は、流体圧により第２スリット１６の各永久磁石１３，１４側に固定され、第２スリット１６のロータコア１１外周縁側にエアギャップが形成される（（ａ）参照）。
一方、ロータ高回転によって遠心力が付勢部材２０の付勢力より大きくなった場合、付勢部材２０は付勢力に抗して伸張し流路１９を閉状態にする。このとき、流路１９が閉じられると共に、第２スリット１６の内部空間に充填された流体が、オリフィス２２から第２スリット１６の外へ流れ出る。
【００１５】
従って、第２スリット１６内において流体圧が低下すると共に磁性体１７が大きな遠心力を受けるので、各永久磁石１３，１４側に位置していた磁性体１７は、第２スリット１６のロータコア１１外周縁側へと移動して固定され、第２スリット１６の各永久磁石１３，１４側にエアギャップが形成される（（ｂ）参照）。
【００１６】
つまり、付勢部材２０は、ロータ回転時の遠心力の大きさにより磁性体１７の移動を許容する機能を有しており、ロータ低回転によって遠心力が付勢部材２０の付勢力より小さい場合、磁性体１７は、第２スリット１６のシャフト１２側に留まっている（図４（ａ）参照）が、各永久磁石１３，１４の両端に形成した第１スリット１５のためにｑ軸の磁気抵抗は大きい。更に、第２スリット１６のロータコア１１外周縁側に形成されたエアギャップ（空気層）のためにｑ軸磁気抵抗は大きくなる。これにより、ｄ軸インダクタンスＬｄをｑ軸インダクタンスＬｑより大きくする（Ｌｄ＞Ｌｑ）ことが可能となり、順凸極の特性を有する凸極性変更ロータ１０とすることができる。
【００１７】
一方、ロータ高回転によって遠心力が付勢部材２０の付勢力より大きい場合、磁性体１７は、第２スリット１６のロータコア１１外周縁側へと移動して、第２スリット１６の各永久磁石１３，１４側にエアギャップ（空気層）が形成され、第２スリット１６のロータコア１１外周縁側に磁性体１７が固定される（図４（ｂ）参照）ため、ｑ軸の磁気抵抗が小さくなる。これにより、ｄ軸インダクタンスＬｄをｑ軸インダクタンスＬｑより小さくする（Ｌｄ＜Ｌｑ）ことが可能となり、通常の逆凸極の特性を有する凸極性変更ロータ１０とすることができる。この結果、高回転で逆凸極性となるため、駆動範囲を拡大することができる。
【００１８】
図５は、この発明の第２実施の形態に係る回転電機の凸極性変更ロータの一部を示す平面図である。図５に示すように、回転電機の凸極性変更ロータ３０は、第２スリット１６の代わりに、ロータコア３１に配置された永久磁石Ｎ極１３と永久磁石Ｓ極１４のそれぞれの内側（シャフト１２側）に開けられた、第２スリット３２を有している。第２スリット３２のその他の構成及び作用は、第１実施の形態の第２スリット１６（図１参照）と同様である。
【００１９】
これにより、凸極性変更ロータ３０は、第１実施の形態の凸極性変更ロータ１０（図１参照）とは逆に、ロータ高回転時に順凸極性とすることが可能となり、熱的に厳しい高回転域で界磁を強めることになるので減磁を回避することができる。
【００２０】
また、永久磁石Ｎ極１３と永久磁石Ｓ極１４のそれぞれの両端には、第１スリット１５よりも短軸方向長さが長い第１スリット３３が、ロータコア１１の半径方向に沿って各永久磁石１３，１４の両側、即ち、シャフト１２側及びロータコア１１の外周縁側に延びて位置するように、開けられている。これにより、ｑ軸の磁気抵抗を大きくすることができると共に、隣接する永久磁石Ｎ極１３と永久磁石Ｓ極１４が相互に及ぼす影響を緩和することができる。凸極性変更ロータ３０のその他の構成及び作用は、第１実施の形態の凸極性変更ロータ１０（図１参照）と同様である。
【００２１】
図６は、図５の凸極性変更ロータのシャフト回転軸に沿う断面図である。図６に示すように、凸極性変更ロータ３０は、第２スリット３２の長軸方向に沿って自在に摺動する磁性体１７を有すると共に、流路１９の代わりに、流体溜め（図示しない）からシャフト１２の内部及びロータコア１１の内部を通って第２スリット３２に連通し、第２スリット３２の両開口近傍に開口する２本の流路３４，３４を有している。
【００２２】
ロータコア１１内の各流路３４の途中には、流路３４内を自在に摺動するピストン３５が装着されており、ピストン３５は、ピストン軸３５ａを磁性体１７に接触させている。また、磁性体１７は、ロータコア１１の両端面側に突出する係止部１７ａ、１７ａを有しており、各係止部１７ａには、一端をシャフト１２に係止したコイルバネ等の付勢部材２０の他端が係止されている。
【００２３】
従って、流体圧を高くすることにより、付勢部材２０の付勢力に抗してピストン３５のピストン軸３５ａが伸張して磁性体１７を押し出し、磁性体１７が第２スリット１６のロータコア１１外周縁側に位置する。これにより、ｄ軸インダクタンスＬｄをｑ軸インダクタンスＬｑより小さくする（Ｌｄ＜Ｌｑ）ことが可能となり、通常の逆凸極の特性を有する凸極性変更ロータ３０とすることができる。この結果、高回転で逆凸極性となるため、駆動範囲を拡大することができる。
【００２４】
一方、流体圧を低くすることにより、付勢部材２０の付勢力によりピストン３５のピストン軸３５ａが収縮して、磁性体１７が第２スリット１６のシャフト１２側に位置する（図６参照）。これにより、ｄ軸インダクタンスＬｄをｑ軸インダクタンスＬｑより大きくする（Ｌｄ＞Ｌｑ）ことが可能となり、順凸極の特性を有する凸極性変更ロータ３０とすることができる。
【００２５】
図７は、この発明の第３実施の形態に係る回転電機の凸極性変更ロータのシャフト回転軸に沿う断面図である。図７に示すように、回転電機の凸極性変更ロータ４０は、付勢部材２０、流路３４及びピストン３５の代わりに、スライド部材４１、ワイヤ等の連結部材４２及び２個のコイルバネ等の付勢部材４３を有している。その他の構成及び作用は、凸極性変更ロータ３０と同様である。
【００２６】
スライド部材４１は、スライドコア３１の両端外側に配置され、シャフト１２の周面に設けたガイドレール（図示しない）によりシャフト軸方向に沿って移動することができる。連結部材４２は、一端を各スライド部材４１の係止部４１ａに、他端を磁性体１７のロータコア１１両端面側に突出する各係止部１７ｂに、それぞれ回動変位自在に係止しており、両スライド部材４１，４１と磁性体１７を連結している。各付勢部材４３は、スライド部材４１とスライドコア３１の間のシャフト１２の外周に装着されており、磁性体１７が第２スリット３２のシャフト１２側に位置するように、各スライド部材４１を常時付勢している。
【００２７】
従って、凸極性変更ロータ４０の回転時、ロータ低回転によって遠心力が付勢部材４３の付勢力より小さい場合、磁性体１７は、第２スリット３２のシャフト１２側に留まっている（図７参照）が、各永久磁石１３，１４の両端に形成した第１スリット３３のためにｑ軸の磁気抵抗は大きい。更に、第２スリット３２のロータコア１１外周縁側に形成されたエアギャップ（空気層）のためにｑ軸磁気抵抗は大きくなる。これにより、ｄ軸インダクタンスＬｄをｑ軸インダクタンスＬｑより大きくする（Ｌｄ＞Ｌｑ）ことが可能となり、順凸極の特性を有する凸極性変更ロータ４０とすることができる。
【００２８】
一方、ロータ高回転によって遠心力が付勢部材４３の付勢力より大きい場合、磁性体１７は、第２スリット３２のロータコア１１外周縁側へと移動して、第２スリット３２の各永久磁石１３，１４側にエアギャップ（空気層）が形成され、第２スリット３２のロータコア１１外周縁側に磁性体１７が固定されるため、ｑ軸の磁気抵抗が小さくなる。これにより、ｄ軸インダクタンスＬｄをｑ軸インダクタンスＬｑより小さくする（Ｌｄ＜Ｌｑ）ことが可能となり、通常の逆凸極の特性を有する凸極性変更ロータ４０とすることができる。この結果、高回転で逆凸極性となるため、駆動範囲を拡大することができる。
【００２９】
図８は、この発明の第４実施の形態に係る回転電機の凸極性変更ロータの一部を示す平面図である。図８に示すように、回転電機の凸極性変更ロータ５０は、永久磁石Ｎ極１３と永久磁石Ｓ極１４のそれぞれの外側（ロータコア１１外周縁側）に、複数の第２スリット１６が形成され、各第２スリット１６に摺動自在に装着した各磁性体１７が、結合部材５１によって一体化され、更に、一体化された各磁性体１７同士がコイルバネ等の付勢部材５２によって連結されている。その他の構成及び作用は、凸極性変更ロータ１０（図１〜４参照）と同様である。
【００３０】
各磁性体１７は、各永久磁石１３，１４に対応して配置された一群毎に、各上端部が結合部材５１に係止固定されており、結合部材５１は、第２スリット１６が開口するロータコア１１の端面側に、各永久磁石１３，１４と略平行に、各永久磁石１３，１４毎に複数個配置されている。この結合部材５１により、各磁性体１７は、第２スリット１６におけるロータコア１１外周縁側或いはシャフト１２側への移動を一群毎に一体的に行う。また、各結合部材５１は、隣接する結合部材５１同士の両端がそれぞれ付勢部材５２によって連結されている。
【００３１】
従って、凸極性変更ロータ５０の回転時、ロータ低回転によって遠心力が付勢部材５２の付勢力より小さい場合、付勢部材５２は収縮状態にあり、磁性体１７は、第２スリット１６のシャフト１２側に留まっている（図８参照）が、各永久磁石１３，１４の両端に形成した第１スリット１５のためにｑ軸の磁気抵抗は大きい。更に、第２スリット１６のロータコア１１外周縁側に形成されたエアギャップ（空気層）のためにｑ軸磁気抵抗は大きくなる。これにより、ｄ軸インダクタンスＬｄをｑ軸インダクタンスＬｑより大きくする（Ｌｄ＞Ｌｑ）ことが可能となり、順凸極の特性を有する凸極性変更ロータ４０とすることができる。
【００３２】
一方、ロータ高回転によって遠心力が付勢部材５２の付勢力より大きい場合、付勢部材５２は伸張状態にあり、磁性体１７は、第２スリット１６のロータコア１１外周縁側へと移動して、第２スリット１６の各永久磁石１３，１４側にエアギャップ（空気層）が形成され、第２スリット１６のロータコア１１外周縁側に磁性体１７が固定されるため、ｑ軸の磁気抵抗が小さくなる。これにより、ｄ軸インダクタンスＬｄをｑ軸インダクタンスＬｑより小さくする（Ｌｄ＜Ｌｑ）ことが可能となり、通常の逆凸極の特性を有する凸極性変更ロータ４０とすることができる。この結果、高回転で逆凸極性となるため、駆動範囲を拡大することができる。
【００３３】
図９は、この発明の第５実施の形態に係る回転電機の凸極性変更ロータの一部を示す平面図である。図９に示すように、回転電機の凸極性変更ロータ６０は、各永久磁石１３，１４の両端に形成した第１スリット１５の代わりに、ロータコア６１の各永久磁石１３，１４の長手方向略中央に形成した一個の第１スリット６２を有している。その他の構成及び作用は、凸極性変更ロータ１０（図１〜４参照）と同様である。
【００３４】
第１スリット６２は、長軸方向をロータコア６１の半径方向とする長方形を有し、第２スリット１６と略平行に配置されている。この第１スリット６２の長軸方向長さは、第２スリット１６に摺動自在に装着された磁性体１７の長軸方向長さと略同じに形成されている。即ち、第１スリット６２により形成されるエアギャップのロータコア半径方向長さと、磁性体１７のロータコア半径方向長さを略同じにしている。これにより、各永久磁石１３，１４の両側に第１スリット１５を形成して空気層を設けなくても、磁性体１７が第２スリット１６のシャフト１２側に位置した場合に、第１スリット６２のエアギャップによりｑ軸の磁気抵抗を大きくすることができ、順凸極の特性を有する凸極性変更ロータ６０とすることができる。
【００３５】
このように、この発明によれば、各永久磁石１３，１４の磁束と略平行になるように配置した第２スリット１６，３２の内部にロータコア半径方向に沿って移動可能な磁性体１７を設け、磁性体１７がシャフト１２側に位置する場合は順凸極性を有し、磁性体１７がロータコア外周縁側近傍にある場合は逆凸極性を有するようにして、同一形状からなる磁性体１７の位置変更によって異なった凸極特性を有する永久磁石モータを実現することができる。
【００３６】
このため、高温動作可能な状態においてモータは順凸極性を有し、高回転と共に電圧が上昇し電源の容量制限でモータパワーが出せない制約があるが、高回転時に逆凸極とすることにより電圧上昇を抑えることができるのでモータパワーを取り出すことができる。また、高回転時に磁石が高温になった場合は、電源容量の範囲で順凸極にし界磁を強めることで、減磁を回避することができる。従って、低コストで、永久磁石が減磁するのを回避し高温動作が可能となる。
【００３７】
また、各永久磁石１３，１４がロータコア１１に埋め込まれたＩＰＭ（Ｉｎｔｅｒｉｏｒ  Ｐｅｒｍａｎｅｎｔ  Ｍａｇｎｅｔ）構造を有し、複数の第２スリット１６を、各永久磁石１３，１４の外側のみに設けることにより、ＩＰＭ構造においては、磁石表面でｑ軸磁気回路が形成されるので、第２スリット１６及び磁性体１７は各永久磁石１３，１４のロータコア外周縁側のみに設置すればよく、更に、低コストとなる。
【００３８】
また、複数の第２スリット１６を、各永久磁石１３，１４の内側に設けることにより、ロータ高回転時に順凸極性になるので、回転数増加に伴う各永久磁石１３，１４の温度上昇による磁石減磁が発生しなくなり、高温動作が可能である。
【００３９】
また、磁性体１７を、複数枚の電磁鋼板１８を板厚方向に密着させ、合わせ面が各永久磁石１３，１４の磁束と略直交するように重ね合わせていることにより、電磁鋼板１８を重ね合わせた積層方向がｑ軸磁気回路と直交する方向となるため、逆凸極性の場合の凸極比を大きくすることができる。
【００４０】
また、ロータ回転時の遠心力の大きさにより磁性体１７の移動を許容する付勢手段２０を有することにより、ロータ高回転時に逆凸極性になるので、弱め界磁を利用でき駆動範囲を拡大することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】この発明の第１実施の形態に係る回転電機の凸極性変更ロータの一部を示す平面図である。
【図２】図１の凸極性変更ロータの第２スリットを拡大して示す平面図である。
【図３】図１の凸極性変更ロータのシャフト回転軸に沿う断面図である。
【図４】図１の凸極性変更ロータにおける磁性体の動きを示し、（ａ）は永久磁石側固定状態の平面説明図、（ｂ）はロータコア外周縁側固定状態の平面説明図である。
【図５】この発明の第２実施の形態に係る回転電機の凸極性変更ロータの一部を示す平面図である。
【図６】図５の凸極性変更ロータのシャフト回転軸に沿う断面図である。
【図７】この発明の第３実施の形態に係る回転電機の凸極性変更ロータのシャフト回転軸に沿う断面図である。
【図８】この発明の第４実施の形態に係る回転電機の凸極性変更ロータの一部を示す平面図である。
【図９】この発明の第５実施の形態に係る回転電機の凸極性変更ロータの一部を示す平面図である。
【符号の説明】
【００４２】
１０，２０，３０，４０，５０，６０  凸極性変更ロータ
１１，３１，６１  ロータコア
１２  シャフト
１３  永久磁石Ｎ極
１４  永久磁石Ｓ極
１５，６２  第１スリット
１６，３２  第２スリット
１７  磁性体
１７ａ，１７ｂ，４１ａ  係止部
１８  電磁鋼板
１９，３４  流路
２０，４３，５２  付勢部材
２１  弁部材
２２  オリフィス
３５  ピストン
３５ａ  ピストン軸
４１  スライド部材
４２  連結部材
５１  結合部材
ａ  空間
ｂ  流体
【図１】
2006081336.tif 000003
【図２】
2006081336.tif 000004
【図３】
2006081336.tif 000005
【図４】
2006081336.tif 000006
【図５】
2006081336.tif 000007
【図６】
2006081336.tif 000008
【図７】
2006081336.tif 000009
【図８】
2006081336.tif 000010
【図９】
2006081336.tif 000011