(57)【要約】      （修正有）【課題】戸建住宅等の構造材間に用いられる、嵌挿性に優れ、断熱気密性が向上する山形板状断熱材を提供する。【解決手段】一山形状、台形山形状からなる山形板状断熱材１の屈曲部１ｅが展伸時閉脚溝３０ａや展伸時開脚溝３０ｂと展伸連結部１ｆからなり、嵌挿時に山形状を平板状とすると該閉、開脚溝３０ａ，３０ｂが相互に閉、開脚し、展伸連結部１ｆを軸に断熱材幅が拡設されるので、予め断熱材幅を構造材間寸法と同等以下としも断熱隙間の抑制や面一性が確保され施工性も向上する。又、長辺方向や短辺方向や対角方向に圧縮弾性凹溝３ａを設けたり、さらに断熱材下面には高さ調整用凸部１ｋと凹部を設けることにより、多面方向の圧縮弾性が付加される。さらに、構造材下面に止着係止させる面一支承具によって厚みの違う断熱材を断面寸法の違う構造材間に仮載置させて仕上げ材を配設させることにより、断熱気密性と施工性に優れた断熱構造が得られる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
板状断熱材の略中央部を頂部とする一山形状を形成させる第１屈曲部に連接し、長辺方向に沿って両側端を斜め下方に傾斜させた平板状で矩形形状の傾斜帯部とからなる一山形状の山形形成部で構成されるか、又は、略中央部に台形山形状を形成させる平板状で矩形形状の中央帯部を頂部として、略中央帯部の両側辺に形成させる第１屈曲部に連接し、長辺方向に沿って両側端を斜め下方に傾斜させた平板状で矩形形状の傾斜帯部とからなる台形山形状の山形形成部で構成される山形板状断熱材であって、該第１屈曲部には、該山形板状断熱材の上面、及び／又は下面側に開口した、少なくとも１以上の展伸時閉脚溝、及び、少なくとも１以上の展伸時開脚溝が形成されたことを特徴とする山形板状断熱材。
【請求項２】
山形形成部の両側端、又は、１側端に、長辺方向に沿って平板状で矩形形状の側方平坦部を第２屈曲部で連接されてなることを特徴とする請求項１に記載の山形板状断熱材。
【請求項３】
第２屈曲部には、該山形板状断熱材の上面、及び／又は下面に開口した、少なくとも１以上の展伸時閉脚溝、及び、少なくとも１以上の展伸時開脚溝が形成されたことを特徴とする請求項２に記載の山形板状断熱材。
【請求項４】
傾斜帯部の長辺方向の両側端の上縁幅が、構造材間の嵌挿幅寸法より大寸法であって、下縁幅が構造材間の嵌挿幅寸法より小寸法であることを特徴とする請求項１に記載の山形板状断熱材。
【請求項５】
山形板状断熱材の上面に通気凹部や排水凹部等を設けたことを特徴とする請求項１〜４のいずれかに１項に記載の山形板状断熱材。
【請求項６】
山形板状断熱材の下面に、短辺方向及び／又は長辺方向の側端に平行であって、該山形板状断熱材の厚みより下方に突出させてなる高さ調整凸部と、該高さ調整凸部に周設させた歪吸収凹部とを設けてなることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の山形板状断熱材。
【請求項７】
山形板状断熱材の長辺方向の両側端の一方に相欠り（あいじゃくり）の凸部を、他方に相欠り（あいじゃくり）凹部を設けてなることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の山形板状断熱材。
【請求項８】
第１屈曲部、第２屈曲部に、該山形板状断熱材の上面、及び／又は下面に１以上の展伸時閉脚溝及び／又は展伸時開脚溝を、ａ）上下面の対向する位置に開口させるか、ｂ）上下面の対向しない別位置に開口させるか、ｃ）上下面の対向する位置と、対向しない別位置とに開口させるか、のいずれかに開口させることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の山形板状断熱材。
【請求項９】
山形板状断熱材の上面、及び／又は下面に、長辺方向に平行に設ける弾性凹溝の溝深さを、長辺方向側端に近づくに従って深くする、又は、浅くすることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載の山形板状断熱材。
【請求項１０】
第１屈曲部に、上面に開口する長辺方向に略平行な１以上の展伸時閉脚溝である切り溝を設けると共に、第２屈曲部には、下面に開口する長辺方向に略平行な２以上の展伸時閉脚溝である切り溝を設け、更に、該切り溝と相対向する反対面に該切り溝と略平行に帯状の補強材を貼付したことを特徴とする山形板状断熱材。
【請求項１１】
構造材下面を止着係止させる止着係止部と、該止着係止部に連接して左右に形成され、構造材間に嵌挿される板状断熱材を略面一に支承し得る弾性支承腕部と、該弾性支承腕部の先端に形成される板状断熱材の下面を支承する支承部とで形成させてなることを特徴とする板状断熱材の面一支承具。
【請求項１２】
構造材下面を止着係止させる止着係止部の止着幅が、該構造材の下面幅寸法に応じて伸縮可能な構造であることを特徴とする請求項１１に記載の板状断熱材の面一支承具。
【請求項１３】
構造材下面に止着係止させる止着係止部が、該構造材を下面側から抱着する抱着部と、該構造材の両側面から挟持する挟持部とからなることを特徴とする請求項１１又は１２に記載の板状断熱材の面一支承具。
【請求項１４】
構造材下面に止着係止させる止着係止部の略中心部から左右対称に２分割が可能な構造としたことを特徴とする請求項１１〜１３のいずれかに記載の板状断熱材の面一支承具。
【請求項１５】
面一支承具を構成する止着係止部と弾性支承腕部と支承部とが同一材料で形成されるか、又は、異種材料の組合せによって形成されてなることを特徴とする請求項１１〜１４のいずれかに記載の板状断熱材の面一支承具。
【請求項１６】
板状断熱材が山形板状断熱材、又は、平板状断熱材であることを特徴とする請求項１１〜１５のいずれかに記載の板状断熱材の面一支承具。
【請求項１７】
構造材下面を止着係止した面一支承具の支承部上に、板状断熱材を仮載置させた後、該板状断熱材上に仕上げ材を配設させ、該板状断熱材を構造材間に嵌挿させることにより、弾性支承腕部の弾性反発力を利用し、該板状断熱材上面と該構造材間上面とを略面一にさせてなることを特徴とする請求項１１〜１６のいずれかに記載の板状断熱材の面一支承具を用いてなる板状断熱材の嵌挿方法。
【請求項１８】
請求項１７記載の嵌挿方法を用いて形成してなる板状断熱材の断熱構造。
【請求項１９】
板状断熱材を構造材間に略面一に支承する構造材の側面位置に、予め、プレカット穴加工やプレカットスリット加工を行い、面一支承材である支承ピンや支承片を装着し該板状断熱材を構造材間に嵌挿させてなることを特徴とする板状断熱材の断熱構造。
【請求項２０】
板状断熱材を構造材間に略面一に支承する構造材の側面位置に、該板状断熱材の下面の高さ調整凸部を係止させる係止突起部を設けた発泡合成樹脂製の支承桟を装着し板状断熱材を嵌挿させてなることを特徴とする板状断熱材の断熱構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建築物、特に木造建造物や鉄骨建造物における、床、壁、屋根等の断熱構造に使用される板状断熱材に関するものであり、さらに、詳しくは、根太や大引きや垂木や柱等からなる構造材間の上面側に略面一に嵌挿、支承させる板状断熱材の短辺方向の断面構造の全部又は部分を山形形成部で形成させて短辺方向の嵌挿性や展伸性や圧縮弾性や拡設性や弾性劣化防止性や形態保持性を付与、向上させ、これに加えて長辺方向や対角方向の収縮圧縮や高さ調節を可能とする山形板状断熱材に関する。さらに、これら山形板状断熱材や、従来から多用されている平板状断熱材（以下、これらの山形板状断熱材や平板状断熱材を、単に板状断熱材や断熱材と称すことがある。）を構造材間の上面側と略面一に嵌挿、支承させる板状断熱材の面一支承具や支承ピンや支承桟を用いた断熱構造嵌挿方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
戸建住宅等の建造物における屋内側や屋外側に設けられる断熱構造は、床、壁、天井、屋根等に使用される大引き、間柱、根太、胴縁、垂木等で形成される構造材間に、ポリスチレン系発泡樹脂等の硬質の板状断熱材を嵌挿させ、その面に下地材である床板、壁板、天井材、野地板等を配設、被冠させて構築されている。通常、家屋の軸組みをなす大引き、間柱、柱、母屋等を構造材と称し、根太、胴縁、垂木等を構造用の下地材と称するが、本発明では、板状断熱材を嵌挿する対象であるこれら大引き、間柱、柱、根太、胴縁、垂木等を総称して、構造材と呼び、これらの構造材が平行、併設して形成される断熱材の嵌挿空間を構造材間と呼ぶこととする。
【０００３】
又、床板、壁板、屋根等の下地層として設けられる構造用ベニヤやプラスターボードや野地板等の面材は、通常、下地材と称するが、本発明では、構造材間に略面一に嵌挿させた断熱材の上面側を被冠するこれらの下地材の総称として、仕上げ材と称す。又、板状断熱材や構造材や構造材間の方向を表す上、下面の呼称は、断熱材を嵌挿させる床や壁や屋根等の施工面が水平面や垂直面や傾斜面等を問わず、断熱材を構造材間に嵌挿させる方向から見た側を、板状断熱材や構造材や構造材間の上面又は上面側と称し、その裏面側を下面又は下面側と称す。又、矩形からなる板状断熱材の長さ方向を長辺方向（又は、長辺）と称し、幅方向を短辺方向（又は短辺や幅方向）と称することとする。
【０００４】
通常、構造材間に嵌挿させる板状断熱材は、予め、所定の外形寸法の断熱材の長辺方向に平行な圧縮凹溝等が付形された平板状や山形状の型内成形品と、押出成形品や、型内ブロック成形品を嵌挿寸法に裁断加工した平板状のもの等が用いられる。これら板状断熱材を用いた断熱構造で重要なことは、断熱材と大引きや間柱や根太等の構造材間との嵌挿隙間や、連続して敷設される断熱材間の接続隙間を無くし、さらに、断熱材厚さより大寸法の構造材間で断熱材が上面よりずれ落ちたり、押込みすぎや、傾き等が出ないように、双方の上面を略面一となるように嵌挿、保持、支承させ、その面に仕上げ材を配設して、その隙間空間を無くすことにある。
【０００５】
このため、例えば、特許文献１や、特許文献２等の記載では、根太等の構造材に予め受け金具を取り付け、構造材から張り出した受け金具の上に板状断熱材を載置することが記載されている。また、予め板状断熱材の側面に取付金具を挿入固定した後、構造材上に配設する方法（特許文献３参照）が開示されている。
【０００６】
又、特許文献４等では、根太用断熱材の別の高さ調整方法として、大引き上に下方に弾性屈曲性のある支持片を設ける方法が記載され、類似の技術として、特許文献５では、根太の下部に受け金物の両辺を断熱材厚みの位置に突出させて断熱材を支承する方法が開示されている。
【０００７】
また、別の方法としては、特許文献６等には、板状断熱材の長辺側面に沿って平行な凹溝（以下、弾性凹溝やスリットと称することがある）を、上面、下面、又は、両面に形成させ板状断熱材の短辺方向に断熱材料の可塑性を超えた圧縮弾性力を付与し、圧縮嵌挿して構造材と断熱材の側面を弾性反発力で保持固定させるものが提案されている。
【０００８】
また、別の嵌挿性を向上させる方法として、特許文献７、特許文献８には、予め、構造材間に嵌挿する短辺方向の断面を概台形山形状とし両側方辺に傾斜帯部を形成しその端面の下縁幅寸法を構造材間の嵌挿幅寸法より小寸法として山形の屈曲部には屈曲凹溝を設け、山形部を押し込み、展伸させて平板化し面一化させる山形板状断熱材が提案されている。
【０００９】
さらに、本発明者らによって、板状断熱材の長辺方向や短辺方向やこれらに非平行で対角方向や蛇行させた弾性凹溝を設けることにより板状断熱材の多面方向の寸法調節や圧縮弾性を可能とすることで、嵌挿性に優れ、断熱気密性が向上する板状断熱材を提案している。（特許文献８参照）
【特許文献１】実開昭５９−５４６４５号公報
【特許文献２】実開昭５７−１７１０２９号公報
【特許文献３】実開平０１-４８９５７号公報
【特許文献４】特開平０６−１０８６３１号公報
【特許文献５】実公平０５−４５０９号公報
【特許文献６】特開平６０−１８４９０３号公報
【特許文献７】実公平０２−８００５号公報
【特許文献８】特開平１０−１１０４８３号公報
【特許文献９】特願２００３−２０８８７１号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
前記した、特許文献１や特許文献２の構成では、受け金具は、ある特定厚さの平板状断熱材を支承する専用の金具であって、異なる断熱材厚さや構造材の断面寸法との共用が不能で、金具を構造材上面に固定し床材で挟持させる構造となり床鳴りの原因が指摘されている。また、施工後の構造材上に一定間隔で受け金具を取付けた後、断熱材を載置するという２工程の作業となり、大引き等大型の断熱材の施工時には金具を２分割して取り付ける繁雑さや固定力が弱く断熱材の嵌挿時の衝撃で外れや脱落がおきやすい。また、特許文献３の方法では、現場で予め板状断熱材毎の側面の適所に受け金具を差し込み、耳付の断熱材として嵌挿させるのであるが、作業が煩雑で、装着誤差や傾きが出やすく、受け金具が外れやすく厚さごとに専用金具が必要で、柱の垂直面等では脱落し易く、大引き断熱材等の重量物を嵌め込む時の衝撃で外れ易い。
【００１１】
又、特許文献４では、根太と大引き材の間に弾性のある皿状の受け金具を挟持させ断熱材を支承する構造が示されているが大引きや柱部等では構造上挟持できない。又、特許文献５は、受け金具を根太と大引き間で挟持させるが一定高さで、都度、専用受け金具が必要となる。これら受け金具は根太の下部材の大引き材上に取付けねばならず金具の使用数量が膨大でコスト、施工手間の課題がある。
【００１２】
又、さらに、前記の特許文献６等の方法では、板状断熱材の長辺側面に平行な凹溝を上下面に複数条設け、板状断熱材の巾方向の圧縮弾性を付与し、構造材間に嵌挿し易くさせ、構造材間の保持固定や隙間防止を図る構造である。これらの凹溝は、通常、上下面共、板状断熱材の厚みの概１／２以上の深さで、かつ、長辺方向を縦断して端面に開口している。このため、圧縮弾性の効果は幅方向のみで、長辺方向や対角方向等への対応が不能で構造材の施工精度や捩れ、反り等に対応できず、弾性凹溝に沿って首折れし易く、上下面に反りや蛇行しやすく形態保持が不安定で嵌挿時には幅全体を圧縮して押込み嵌挿させるため、水平や面一にすることが困難となる。
【００１３】
又、嵌挿後の弾性応力は、深い凹溝底面部の連結肉部に集中するため、短期に弾性劣化しやすく、凹溝巾が狭小となり、構造材間の弾性保持力が低下し、振動や経時で容易に構造材面からずれ落ち、仕上げ材との間に隙間を発生させる欠点がある。
【００１４】
又、特許文献７、８では、平板状で単純矩形の板状断熱材に替えて、短辺方向の上面の中央帯部が平坦状をなし、その両側辺側を５〜２０°程度に斜め下方に傾斜させた中央帯部と同等厚みの傾斜帯部からなる概台形の山形板状断熱材としており、短辺方向の傾斜帯部の両外側端面の下縁巾寸法を構造材間より小寸法として下縁部を予備嵌挿させ、山形部を構造材間に押し込み平板状に嵌挿させるが、２からなる屈曲部が、上面側にのみ開口した屈曲凹溝と下面の連結肉部で形成されている構造上、平板状に展伸される際に、連結肉部の可撓性が劣り、過大の曲げ弾性応力が生じ、下面側だけが幅方向に拡設され、上面側は圧縮されることとなる。
【００１５】
そのため、予備嵌挿された断熱材の両端面下縁部と構造材角部に集中応力が働き、角部が断熱材に食い込み嵌挿を阻害するが、強引に押し込まざるを得ないため押し込みすぎや不陸の原因となっている。また、平板状に展伸させても過大の曲げ弾性応力で山形形成部が可逆的に戻される。これを解消するには両端面の上縁幅を縮小し構造材間寸法と同等程度にすればよいが、嵌挿後には上縁幅は、屈曲凹溝の閉溝により縮小され、断熱材と構造材間に隙間が出来、断熱材の脱落、ずれ落ちが発生する。特に、根太の下部に大引き材等の支承部のない長辺方向の中央部分にこの傾向が顕著となる。又、これらの断熱材の下面側には、根太等の構造材と断熱材を面一にする高さ調整凸部が設けられているが圧縮弾性率を超える歪が生じ、経時と共に高さ調整凸部が減縮し隙間を形成させるのである。
【００１６】
さらに、近年、根太等の構造材を省略、ないしは、外、内断熱住宅の普及により、大引き材や壁柱、垂木等の大寸法の構造材間に直接、大寸法の板状断熱材を嵌挿、配設する仕様が普及している。しかしながら、大引き、間柱等の空間寸法は根太間の空間寸法より大きく、根太間に嵌挿する断熱材の幅が２５０ｍｍ〜４５０ｍｍ程度であるのに対し、大引き間の場合、例えば、幅９１０ｍｍ×長さ１８２０ｍｍ×厚さ３５〜１００ｍｍ程度の大寸法で大重量の板状断熱材となる。又、大引き材が９０ｍｍから１０５ｍｍの角材であるのに対し、一概には言えないが断熱材厚みが２５ｍｍ〜６０ｍｍ程度が多く、押込み過ぎや自重での脱落による不面一や隙間が発生する。こうした大型の平板状断熱材を床面や、壁面で構造材上面と面一に隙間無く嵌挿せせることは、従来の断熱材では施工作業性や施工構造面等から至難のことである。
【００１７】
又、屋根断熱に用いられる板状断熱材は、母屋上の垂木間に嵌挿させる板状断熱材の上面に通気用凹部を設け野地板下面との間に通気層を設ける等、通気、排水、配管等の機能を付加した断熱構造化された平板状断熱材が採用されているが、これら通気等の機能付断熱材の嵌挿作業性、面一性、隙間抑制性の確保の課題は、先述した板状断熱材と同様である。
【００１８】
上記した如く、断熱、気密性の向上や断熱施工性の改善は、戸建住宅の快適な居住性と、省エネルギーの観点から、極めて重要な課題であるにもかかわらず、未だ満足しえる状態に無いのが現状である。このような状況下にあって、従前の欠点を解決し、改善するため本発明者らによる特許文献９に開示した発明が提案されたが、本発明は、更に加えて、その性能を改良すると共に、板状断熱材が抱えている断熱性能上や断熱施工性の課題を広く改善した有用な発明である。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
本発明者等は、上記課題を解決すべく鋭意研究の結果、従来技術の課題に対応した解決策を見出し、本発明を完成するに至った。
即ち、上記目的を達成するための本発明は、１）板状断熱材の略中央部を頂部とする一山形状を形成させる第１屈曲部に連接し、長辺方向に沿って両側端を斜め下方に傾斜させた平板状で矩形形状の傾斜帯部とからなる一山形状の山形形成部で構成されるか、又は、略中央部に台形山形状を形成させる平板状で矩形形状の中央帯部を頂部として、略中央帯部の両側辺に形成させる第１屈曲部に連接し、長辺方向に沿って両側端を斜め下方に傾斜させた平板状で矩形形状の傾斜帯部とからなる台形山形状の山形形成部で構成される山形板状断熱材であって、該第１屈曲部には、該山形板状断熱材の上面、及び／又は下面側に開口した、少なくとも１以上の展伸時閉脚溝、及び、少なくとも１以上の展伸時開脚溝が形成されたことを特徴とする山形板状断熱材に関する。
【００２０】
更に本発明は、２）山形形成部の両側端、又は、１側端に、長辺方向に沿って平板状で矩形形状の側方平坦部を第２屈曲部で連接されてなることを特徴とする請求項１に記載の山形板状断熱材に関する。
【００２１】
さらに本発明は、３）第２屈曲部には、該山形板状断熱材の上面、及び／又は下面に開口した、少なくとも１以上の展伸時閉脚溝、及び、少なくとも１以上の展伸時開脚溝が形成されたことを特徴とする請求項２に記載の山形板状断熱材に関する。
【００２２】
更に本発明は、４）傾斜帯部の長辺方向の両側端の上縁幅が、構造材間の嵌挿幅寸法より大寸法であって、下縁幅が構造材間の嵌挿幅寸法より小寸法であることを特徴とする請求項１に記載の山形板状断熱材に関する。
【００２３】
更に本発明は、５）山形板状断熱材の上面に通気凹部や排水凹部等を設けたことを特徴とする請求項１〜４のいずれかに１項に記載の山形板状断熱材に関する。
【００２４】
更に本発明は、６）山形板状断熱材の下面に、短辺方向及び／又は長辺方向の側端に平行であって、該山形板状断熱材の厚みより下方に突出させてなる高さ調整凸部と、該高さ調整凸部に周設させた歪吸収凹部とを設けてなることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の山形板状断熱材に関する。
【００２５】
更に本発明は、７）山形板状断熱材の長辺方向の両側端の一方に相欠り（あいじゃくり）の凸部を、他方に相欠り（あいじゃくり）凹部を設けてなることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の山形板状断熱材に関する。
【００２６】
また、本発明は、８）第１屈曲部、第２屈曲部に、該山形板状断熱材の上面、及び／又は下面に１以上の展伸時閉脚溝及び／又は展伸時開脚溝を、ａ）上下面の対向する位置に開口させるか、ｂ）上下面の対向しない別位置に開口させるか、ｃ）上下面の対向する位置と、対向しない別位置とに開口させるか、のいずれかに開口させることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の山形板状断熱材に関する。
【００２７】
更に本発明は、９）山形板状断熱材の上面、及び／又は下面に、長辺方向に平行に設ける弾性凹溝の溝深さを、長辺方向側端に近づくに従って深くする、又は、浅くすることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載の山形板状断熱材に関する。
【００２８】
更に本発明は、１０）第１屈曲部に、上面に開口する長辺方向に略平行な１以上の展伸時閉脚溝である切り溝を設けると共に、第２屈曲部には、下面に開口する長辺方向に略平行な２以上の展伸時閉脚溝である切り溝を設け、更に、該切り溝と相対向する反対面に該切り溝と略平行に帯状の補強材を貼付したことを特徴とする山形板状断熱材に関する。
【００２９】
更に本発明は、１１）構造材下面を止着係止させる止着係止部と、該止着係止部に連接して左右に形成され、構造材間に嵌挿される板状断熱材を略面一に支承し得る弾性支承腕部と、該弾性支承腕部の先端に形成される板状断熱材の下面を支承する支承部とで形成させてなることを特徴とする板状断熱材の面一支承具に関する。
【００３０】
更に本発明は、１２）構造材下面を止着係止させる止着係止部の止着幅が、該構造材の下面幅寸法に応じて伸縮可能な構造であることを特徴とする請求項１１に記載の板状断熱材の面一支承具に関する。
【００３１】
更に本発明は、１３）構造材下面に止着係止させる止着係止部が、該構造材を下面側から抱着する抱着部と、該構造材の両側面から挟持する挟持部とからなることを特徴とする請求項１１又は１２に記載の板状断熱材の面一支承具に関する。
【００３２】
更に本発明は、１４）構造材下面に止着係止させる止着係止部の略中心部から左右対称に２分割が可能な構造としたことを特徴とする請求項１１〜１３のいずれかに記載の板状断熱材の面一支承具に関する。
【００３３】
更に本発明は、１５）面一支承具を構成する止着係止部と弾性支承腕部と支承部とが同一材料で形成されるか、又は、異種材料の組合せによって形成されてなることを特徴とする請求項１１〜１４のいずれかに記載の板状断熱材の面一支承具に関する。
【００３４】
更に本発明は、１６）板状断熱材が山形板状断熱材、又は、平板状断熱材であることを特徴とする請求項１１〜１５のいずれかに記載の板状断熱材の面一支承具に関する。
【００３５】
更に本発明は、１７）構造材下面を止着係止した面一支承具の支承部上に、板状断熱材を仮載置させた後、該板状断熱材上に仕上げ材を配設させ、該板状断熱材を構造材間に嵌挿させることにより、弾性支承腕部の弾性反発力を利用し、該板状断熱材上面と該構造材間上面とを略面一にさせてなることを特徴とする請求項１１〜１６のいずれかに記載の板状断熱材の面一支承具を用いてなる板状断熱材の嵌挿方法に関する。
【００３６】
更に本発明は、１８）請求項１７記載の嵌挿方法を用いて形成してなる板状断熱材の断熱構造に関する。
【００３７】
更に本発明は、１９）板状断熱材を構造材間に略面一に支承する構造材の側面位置に、予め、プレカット穴加工やプレカットスリット加工を行い、面一支承材である支承ピンや支承片を装着し該板状断熱材を構造材間に嵌挿させてなることを特徴とする板状断熱材の断熱構造に関する。
【００３８】
更に本発明は、１９）板状断熱材を構造材間に略面一に支承する構造材の側面位置に、該板状断熱材の下面の高さ調整凸部を係止させる係止突起部を設けた発泡合成樹脂製の支承桟を装着し板状断熱材を嵌挿させてなることを特徴とする板状断熱材の断熱構造に関する。
【発明の効果】
【００３９】
本発明によれば、板状断熱材の略中央部を頂部として山形状部を形成する第１屈曲部に傾斜帯部を連接させた一山形状や、略中央部を平板状の中央帯部頂部として第１屈曲部に傾斜帯部を連接させた台形状に山形形成部を設けてなる山形板状断熱材や、該山形形成部の両側端や１側端に第２屈曲部で連接させて側方平坦部を設けた山形板状断熱材とすることにより、山形状の断熱材の幅寸法を構造材間の嵌挿幅と同等以下とすることが可能となり、展伸、嵌挿時には断熱材幅が拡設され隙間抑制や面一性が確保できるのである。
【００４０】
さらに、第１屈曲部、第２屈曲部に、断熱材の上面、及び／又は下面に１以上の展伸時閉脚溝及び／又は展伸時開脚溝を、ａ）上、下面の対向する位置に開口させるか、ｂ）上、下面の対向しない別位置に開口させるか、ｃ）上、下面の対向する位置と、対向しない別位置とに開口させるか、のいずれかに開口されることによって、山形形成部を平板状に展伸させる際に第１，２屈曲部に生じる曲げ弾性応力は、展伸時閉脚溝と展伸時開脚溝が開、閉脚することで分散、相殺・緩和でき、第１、第２屈曲部の展伸連結部の可撓性と拡設性が増し、僅かの力で山形形成部を平板状に展伸、嵌挿させ易くなり、展伸連結部を軸に山形状を平板状とすることで断熱材幅を拡設させることが出来るのである。
【００４１】
かくして、構造材間に嵌挿された断熱材の隙間抑制と面一性が確保され、拡設時の圧縮弾性応力で構造材間から断熱材が下方にずれ落ちることも防止でき、床材等の仕上げ材との隙間も抑制されるのである。これらの発明の効果は、断熱材幅を構造材間の嵌挿幅寸法と同等以下とすることによって、構造材間に予備嵌挿させ、僅かの力で展伸、嵌挿させるか、予備嵌挿させた状態で仕上げ材を配設させれば、その押し圧で展伸、嵌挿、拡設させることが出来るのである。そのため、従来の平板板状断熱材の幅を、予め構造材間寸法に予備圧縮させて嵌挿させる必要もなくなり、台形山形板状断熱材の下端面を予備嵌挿させながら、強引に嵌挿させて生じる不面一等が生じる課題も解消されるのである。
【００４２】
又、平板状に展伸、嵌挿時に曲げ弾性応力の反力で可逆的に山形形状に戻ろうとする力も展伸時閉脚溝と展伸時開脚溝が相互に開、閉脚することで緩和、抑制されるのである。又、第１、２の屈曲部の展伸時閉脚溝や展伸時開脚溝の底面部に形成される展伸連結部は、傾斜帯部の角度や展伸時閉脚溝や展伸時開脚溝の夫々が単独、又は、相対向して狭窄させる等により形成される様々な展伸連結部の構造形態例（図１〜８）に応じ、望ましい構造や肉厚や拡設幅が選定でき、展伸、嵌挿時の曲げ弾性応力の強弱の度合いや屈曲部の首折れ防止等の形態保持性も設定できるのである。
【００４３】
又、特許文献６等が断熱材幅を構造材間寸法より大として人為的に圧縮嵌挿させる、又は、特許文献７、８が、両側端面の下縁幅寸法を構造材間寸法より小寸法とし予備嵌挿させながら、展伸時に生ずる過大の曲げ弾性応力で断熱材端面に構造材角部が食い込み不陸、不面一となる課題に対し、本発明では、例えば、断熱材幅を構造材間寸法より同等以下として屈曲部の可撓性を向上させて予備嵌挿し平板状に展伸、嵌挿させれば、断熱材幅が拡設され、構造材間との隙間抑制や構造材間での弾性保持力が確保されるので圧縮嵌挿や断熱材の押込み過ぎによる不陸や不面一となる課題が解決し嵌挿作業性と断熱性が向上するのである。例えば、根太用断熱材では、大引き材上に山形状のまま載置させて床板を配設すれば、床板の重量で山形形成部は展伸、拡設され隙間閉止と面一化が達成され嵌挿作業が簡略化され、高い断熱性が確保できるのである。
【００４４】
又、構造材は、住宅の構造や強度やコスト面等から、種々の断面寸法の材料で建築され、板状断熱材も、地域や省エネ基準によって、様々な断熱材厚みが採用され、これらの組合せは多種多様で、その都度、最適な特定の断熱施工方法を採用することは困難で、共通化資材や共通化された施工法の適用が重要である。例えば、大引き断熱にあっては、大引き材の断面寸法が９０ｍｍ角材や１０５ｍｍ角材や１２０ｍｍ角材等、様々な材料が適宜採用され、又、断熱材厚みも２０ｍｍ〜１００ｍｍと様々な厚みが採用され、これらの種々の組合せが実施されるが、本発明では、異なる断熱材厚みや構造材の断面寸法の種々の組み合わせであっても、構造材の下面側から止着係止部と弾性支承腕部と支承部等からなる板状断熱材の面一支承具（図１１〜図１５に示す）を共用することが可能で断熱性の確保と施工性の向上が確保されるのである。
【００４５】
又、これらの止着係止部の幅を共通化したり、伸縮可能としたり、構造材の下面側から抱着、挟持する構造や、適宜、係止釘部や逆止釘部を一体して設けることでも、別途用意した釘打ち作業の煩わしさも解消し、大引き材等の構造材の施工前、施工後のいずれにおいても面一支承具の取付けが可能となり、又、２分割が可能な構造とすることで片側支持体である土台木等への取付けも可能となる。
【００４６】
さらに、本発明の面一支承具の利点は、従来の断熱材を人為的に略面一に嵌挿させる必要がなく構造材間に止着係止された面一支承具の支承部に断熱材を仮載置させて床材等の仕上げ材を配設、被冠させれば、断熱材と構造材の上面と仕上げ材の下面が略面一に確保でき、断熱性の確保と施工性の簡略化と施工工数の削減に大きな成果が発揮できるのである。
【００４７】
又、予め、構造材のプレカット時に、面一支承材である支承ピンや支承片の取り付け穴や取付溝を同時加工し、施工現場で支承ピンや支承片を差し込み断熱材を載置、配設させるだけで目的は達成される。又、発泡合成樹脂製で断熱材側の下面側突起部と係合させ凸部を設ける、又は、厚みの異なる断熱材の場合は凸部を圧縮させ高さ調整を可能とする面一構造をもった面一桟を構造材の側面に取付けて面一化させることができるのである。（図１６、図１７に示す）
【００４８】
更に、本発明の板状断熱材の下面側に、断熱材の厚みより下方に突出させてなる高さ調整凸部と、該高さ調整凸部の圧縮歪率を低減させる歪吸収凹部を周設させるので、従来の高さ調節凸部が過大の永久歪率で高さ方向の経時収縮劣化がおこり、仕上げ材との間に隙間が形成される課題が解決し、長期に安定した断熱材高さが維持できるのである。
【００４９】
又、板状断熱材の上、下面側の長辺方向に沿って形成される断熱材の厚みの概１／２以上の深さからなる弾性凹溝の深さを、該凹溝の両端部より長辺の中心部を浅くする、又は、深くすることにより長辺方向に沿って該凹溝の圧縮弾性力を増減、設定できるので嵌挿時の面一性の確保や、経時のずれ落ちや弾性劣化を抑制できるのである。
【００５０】
又、大引き用や壁用等の大寸法からなる山形板状断熱材は、従来の平板状板状断熱材に比し、嵌挿性や気密性が向上する反面、嵩張る、搬入し難い等の課題があり、第１屈曲部に、上面に展伸時閉脚溝である切り溝と、第２屈曲部には、下面に展伸時閉脚溝である切り溝を設け、夫々の切り溝と相対向する反対面に帯状の補強材を貼付して平板状の板状断熱材として施工現場に搬入し、嵌挿時に該屈曲部を屈曲させて一山形状の山形板状断熱材として展伸、嵌挿、拡設させれば、大型の断熱材の嵌挿性や隙間抑制性やマテハン等の課題が同時に解決されるのである。（図７に示す）
【発明を実施するための最良の形態】
【００５１】
本発明でいう山形板状断熱材とは、予め、板状断熱材の短辺方向の断面構造の一部又は全部を山形形成部で構成させ、構造材間への嵌挿時には、山形形成部を平板状に展伸、拡設させて、構造材上面と断熱材上面を略面一に嵌挿させると共に、構造材と断熱材の嵌挿隙間を抑制し断熱材の圧縮弾性応力で構造材間の断熱材を長期に面一で保持させることを目的とする山形板状断熱材を指す。
【００５２】
本発明でいう第１屈曲部や第２屈曲部と称する屈曲部とは、該屈曲部に形成される展伸時閉脚溝や展伸時開脚溝と、これらの開脚溝や閉脚溝の開口深さを除く断熱材の肉繋ぎ部からなる展伸連結部とで構成されている。これら第１，２屈曲部は、山形形成部の頂部と傾斜帯部、傾斜帯部と側方平坦部を展伸連結部で連接、連結させ、山形板状断熱材を平板状に展伸、嵌挿させる際には、展伸時閉脚溝や展伸時開脚溝を開、閉脚させ、山形状を平板状とするヒンジ機能や断熱材幅を拡設させると共に、これらが様々に構造形態を変化させるに伴って、展伸連結部（屈曲部）での断熱材の破断分離や首折れ等を防止する形態保持性を有する部位を指す。
【００５３】
第１、第２屈曲部に形成される展伸時閉脚溝とは、上、下面に開口し山形形成部を平板状に展伸させる時には開脚溝を閉脚する凹溝を指す。展伸時開脚溝とは、上、下面に開口し山形形成部を平板状に展伸させる時には、略閉脚状の溝部を開脚する凹溝を指す。これらの展伸時閉脚溝と展伸時閉脚溝は、第１、２屈曲部で夫々が、単独、又は、相対向する等により形成されるが、これらの板状断熱材の形成目的によって、夫々の開口深さや開口幅等は任意の望ましい形状に選定されることが望ましい。
【００５４】
展伸、嵌挿とは、山形形成部を平板状とすることを展伸といい、嵌挿とは、断熱材を構造材間に装着・装填させることをいう。拡設とは、山形板状断熱材が平板状に展伸されて、山形形成時の断熱材幅寸法が展伸されて大となることをいう。通常、本発明の山形板状断熱材にあっては、例えば、構造材間に予備嵌挿させて山形状を平板状になすときに、展伸、嵌挿、拡設は一連の挙動として行なわれるので明確に分離して云々する必要性は特にない。
【００５５】
予備圧縮とは、構造材間より大寸法の断熱材幅を人為的に押し圧して収縮させることを言う。予備嵌挿とは、断熱材の幅寸法の全部又は一部（下端部）を構造材間の嵌挿幅寸法と略同等以下として、予備圧縮させずに構造材間に嵌挿させることをさすが、断熱材幅が構造材間寸法と同等以上であっても端面の下端部に嵌挿用の傾斜部を設けて予備圧縮させることなく、傾斜に沿って押込み予備嵌挿を補完する等も併用されればいい。
【００５６】
本発明の山形板状断熱材に用いられる発泡合成樹脂としては、例えば、発泡ポリスチレン樹脂、発泡ポリプロピレン樹脂、発泡ポリウレタン樹脂、発泡塩化ビニール樹脂、発泡ポリエチレン樹脂等が上げられるが、適度な剛性を有し断熱性、耐水性、緩衝性に優れ形態保持製に優れている点で、型内成型発泡ポリスチレン樹脂や押出成型発泡ポリスチレン樹脂が好ましく発泡倍率は２５倍〜１００倍程度が望ましく、山形板状断熱材を形成させる手段は、主として、ビーズ法型内成形による方法と、押出成形品を裁断加工し形成させる方法がある。
【００５７】
本発明の断熱材の大きさは、一概には言えないが、例えば、根太間に嵌挿するものにあっては、幅が約２５０ｍｍ〜６００ｍｍ程度、長さが約６００ｍｍ〜１２００ｍｍ程度で、厚みは、通常、地域毎に規定される断熱材厚さが適用されるが、約２０ｍｍ〜１００ｍｍ程度のものが一般的である。又、大引きや間柱間に嵌挿される大型の断熱材にあっては、幅は、約６００ｍｍ〜９１０ｍｍ程度、長さは、約９００ｍｍ〜１８００ｍｍ程度、厚みは、地域によって種々であるが、約２０ｍｍ〜１００ｍｍ程度のものが一般的である。これらの断熱施工部位の構造寸法等から、その施工性や断熱・気密性の確保を中心に一山形や台形山形の傾斜角度や屈曲部で連接させる傾斜帯部や側方平坦部等の構成を選定することが望ましい。
【００５８】
一山形や台形山形を形成させる傾斜角度は、概ね５〜１５度程度が成形性やマテハン性や展伸、嵌挿性や拡設寸法の確保等から望ましい。又、傾斜帯部の左右の傾斜角度は同等が望ましいが、限定するものではなく、例えば長辺方向に沿って１側辺を側方平坦部とし他の１側辺を傾斜帯部とする断熱材は左右の傾斜角度を適宜変えることで嵌挿性が向上できる。又、根太用断熱材等の小幅の断熱材にあっては、山形形成部を短辺方向の略中央部に形成させることが望ましいが、大引き用断熱材等の幅広の断熱材にあっては、展伸、嵌挿作業性から中央部よりも１側方辺に近い展伸しやすい位置にずらして形成させることが望ましい。
【００５９】
又、短辺方向の断面構造の全部が一山形状、又は、台形山形状で形成される山形板状断熱材は、根太用断熱材等の小幅寸法の断熱材に適用されることが望ましい。又、短辺方向の断面構造の一部が山形形成部を成し、その両側辺、又は、１側辺に平板状で矩形形状の側方平坦部を設けてなる山形板状断熱材は幅小から幅大の断熱材に適用することで先述の発明の効果が発揮されるので望ましい。
【００６０】
図１に示す第１屈曲部、第２屈曲部が、上、下面側に相対向して１の展伸時閉脚溝と１の展伸持開脚溝を形成させる場合は、相対向する該溝底間で形成される肉繋ぎ部を展伸連結部として形成する構造となり、夫々の開口溝深さを略同等として該展伸連結部が断熱材の厚み方向の概中心部に形成させることが望ましい。この構造における断熱材幅の拡設寸法は、屈曲して形成される展伸連結部の中心線で山形形成部と側方平坦部から幅方向の両端面までを直線で結ぶ長さと、断熱材の山形形成時の外幅寸法との差に略相当し、拡設幅はこれら相対向する展伸時閉脚溝と展伸持開脚溝と展伸連結部の形成構造や傾斜帯部の傾斜角度等によって、適宜選定することが出来る。
【００６１】
又、１の屈曲部に、上、下面側に相対向して１の展伸時閉脚溝と１の展伸持開脚溝を形成させる場合の形成位置は、断熱材の厚さ方向に、上面から下面に向けて形成される屈曲部の中心線上で相対向することが望ましいが、例えば、該中心線を挟む位置であって、展伸時には１の展伸時閉脚溝と１の展伸持開脚溝が相互に連動して閉脚、開脚できる曲げ弾性応力の伝播範囲内に形成されることで目的は達成されるので特に限定しない。
【００６２】
又、さらに、第１屈曲部や第２屈曲部を成す別の１の屈曲部が、例えば、図２（ａ）の第１屈曲部に示す上、下面側から相対向させて上面に１の展伸時閉脚溝と下面に１の展伸時閉脚溝を下方から挟持する形態で２の展伸持開脚溝を形成させる場合の展伸時閉脚溝と展伸時開脚溝の相互の開口深さは特に限定するものではなく、夫々の開口深さを除く断熱材の肉繋ぎ部が展伸連結部を形成するため、該展伸連結部の望ましい可撓性と展伸性が確保されることを中心に相互の開口深さを適宜選定すればよいが、断熱性面からは下面側に開脚する展伸時開脚溝は浅くして、閉脚する展伸時閉脚溝は深くすることが望ましい。又、上面側に閉脚する展伸時閉脚溝は深くてもよく、上面側に開脚する展伸時開脚溝は浅いことが望ましい。
【００６３】
又、第１屈曲部や第２屈曲部の内、例えば、１の屈曲部が図３（ａ）の第１屈曲部に示す展伸時閉脚溝とで展伸連結部で形成される構造からなる展伸時閉脚溝等のこれらの展伸時開脚溝の開口角度は、概ね、山形を形成する傾斜角度と同等以下とすることが展伸後の形態保持性から望ましく、開口深さは、断熱材厚みの１／２以上、更に望ましくは２／３以上が望ましく、この開口深さを除く断熱材の肉繋ぎ部が展伸連結部を形成するが、大引き用や根太用等の断熱材の外形寸法によって施工可撓性や展伸、嵌挿性から適宜選定すればよく、展伸時閉脚溝の先端はＶ字形でもよく、円弧状とすることで展伸時に閉脚がしやすいので望ましい。
【００６４】
また、第１屈曲部や第２屈曲部の内、例えば、１の屈曲部が、図３（ｂ）の第１屈曲部に示す展伸時開脚溝と展伸連結部とで構成される展伸時開脚溝等のこれらの展伸時開脚溝の開口幅は、成形加工やニクロム線や鋸刃加工等で形成可能な最小幅で形成されることが展伸後の開脚時の断熱性から望ましく、開口深さは、断熱材厚みの１／２以下、更に望ましくは２／３以上が望ましい。
【００６５】
前述した様々な展伸時開脚溝の開口幅は、開脚後の断熱性の確保面から、山形板状断熱材の形成時には、溝形成可能な最小幅で形成されることが望ましく、型内成形にあっては、１ｍｍ以下、ニクロム線加工や鋸刃加工では、１．５ｍｍ以下が望ましい。展伸時開脚溝の先端はＶ字形、角型でもよく、円弧状とすることで展伸時に開脚しやすいので望ましい。
【００６６】
又、断熱材の厚みより下方に突出させてなる高さ調整凸部と、該高さ調整凸部の圧縮歪率を低減させる歪吸収凹部を周設させる場合、例えば、根太材の高さ：４０〜４５ｍｍ、断熱材厚み：３０〜４０ｍｍの場合、断熱材総厚み＝断熱材厚み＋高さ調整凸部高さ＝根太の最大高さ４５ｍｍと同等程度とすることが望ましく、この関係式において、該凸部と該凹部の関係は、例えば、断熱材厚み３０ｍｍの場合，凸部高さ１５ｍｍ、凹部深さを１０ｍｍとすると、圧縮歪率＝５÷（１５ｍｍ＋１０ｍｍ）×１００＝２０％となり、断熱材厚み：４０ｍｍの場合，凸部高さ５ｍｍ、凹部１０ｍｍとする圧縮歪率＝５÷（５ｍｍ＋１５ｍｍ）×１００＝２０％となり、この圧縮歪率の弾性応力で断熱材の自重を支承すればよく、圧縮歪率を３０％以下、更に望ましくは２０％以下とすると経時的に断熱材の自重で圧縮永久歪が増加することはなく、面一性が維持されるのである。
【００６７】
本発明の面一支承具（図１１〜図１５に図示）は、断熱材毎に配設する面一支承具の個数に応じた弾性支承腕部の弾性反発力は適用される最も重い断熱材の自重の２倍以上、さらに望ましくは３倍以上が望ましく、長期に弾性反発力が維持されることによって面一性が確保されることを基本に、使用素材料の特性から弾性反発力や止着係止強度が適宜設計されれば良い。通常、大引き断熱材の場合は、１断熱材に対し少なくとも４個以上の支承部（面一支承具）が確保されれば目的は達成される。
【００６８】
面一支承具の材質は金属板（薄鋼板や真鍮板等）のプレス加工品やポリプロピレン等のプラスチィック射出成形品や押出成形品のカット品や金属線（鉄線や真鍮線）の折り曲げ加工品でもよく、又、これらを組合せた複合加工品でもよく、形状も特に限定するものではない。又、支承ピンや支承片は金属製や合成樹脂製がコスト等から望ましく、支承桟は、発泡ポリスチレン樹脂、発泡ポリプロピレン樹脂等の型内成形品やニクロム線カット品等がコスト、性能面から望ましい。
【００６９】
又、本発明の山形板状断熱材の効果に加えて、断熱材の幅方向や長辺方向や対角方向等の上、下面側に開口させる弾性凹溝の構造を本発明者らの先の発明である前記特願２００３−２０８８７１号明細書に記載したスリット（本発明では、弾性凹溝や凹溝と称している）構造を適用し、さらに、図５（ｃ）に示す不連続部を設けることや、図４（ｃ）に示す長辺方向にそった弾性凹溝の両端面部と中央部の深さを変える構造にすることにより、さらに嵌挿性や面一性や隙間抑制性や弾性劣化抑制等を向上させることができる。
【００７０】
本発明の面一支承具（図１１〜図１５に図示）は、断熱材毎に配設する面一支承具の個数に応じた弾性支承腕部の弾性反発力は適用される最も重い断熱材の自重の２倍以上、さらに望ましくは３倍以上が望ましく、長期に弾性反発力が維持されることによって面一性が確保されることを基本に、使用素材料の特性から弾性反発力や止着係止強度が適宜設計されれば良い。通常、大引き断熱材の場合は、１断熱材に対し少なくとも４個以上の支承部（面一支承具）が確保されれば目的は達成される。面一支承具の材質は金属板（薄鋼板や真鍮板等）のプレス加工品やプラスチィック射出成形品や押出成形品のカット品や金属線（鉄線や真鍮線）の折り曲げ加工品でもよく、又、これらを組合せた複合加工品でもよく、形状も特に限定するものではない。
【実施例】
【００７１】
次いで、図面を用いて本発明を説明するが、特に記述しなくとも、これらは本発明の実施態様の一例を開示するに過ぎないことから、これらの記載により、なんら本発明は制限されるものではない。
【００７２】
実施例１
図１は、本発明の一山形板状断熱材１の略中央部の第１屈曲部１ｅを頂部として長辺方向の両側方辺には屈曲部１ｅで連接させた傾斜角度シータからなる傾斜帯部１ａと第２屈曲部で連接された側方平坦部１ｂを設けてなる一山形板状断熱材１を示す斜視図と断面図である。
【００７３】
（ａ）は、斜視図であって、第１屈曲部１ｅは、上面側に開口する１の展伸時閉脚溝３０ａと下面側に開口する１の展伸時開脚溝３０ｂが相対向して形成され、これらの開口深さＦで狭窄された肉繋ぎ部Ｅからなる展伸連結部１ｆとからなり、両側辺には、下方に傾斜した傾斜帯部１ａを連接して設け、他の２の第２屈曲部は、相対向して形成される上側に開口する１の展伸時開脚溝３０ｂと下側に開口する１の展伸時閉脚溝３０ａとで狭窄された肉繋ぎ部からなる展伸用連結部１ｆで構成され、その両側辺に連接してなる側方平坦部１ｂを設けている。側方平坦部１ｂには、長辺方向に平行な不連続部２ｆを設けた弾性凹溝３ａを設け、側方平坦部１ｂの端面１ｄの下方には予備嵌挿用の傾斜面１cを形成させ、下面には長辺方向に沿って形成される高さ調整凸部１ｋ（図示の簡略上、詳細は図９にて説明する）を４条設けて、構造材高さＰと断熱材厚みＲの高さ調整を可能とする構造を斜視図で示している。
【００７４】
（ｂ）は、大引き材５０上に配設した根太材５１間に型内成型された断熱材幅Ｂのまま、山形形成部を展伸させずに予備嵌挿させた断面図であって、構造材間寸法Ｖと断熱材１を押込み、展伸、嵌挿、拡設させた時の断熱材幅の最大幅寸法をＡとする相関関係を示している。つまり、構造材間寸法Ｖより断熱材幅Ｂが同等以下であっても嵌挿時に展伸、拡設されて嵌挿隙間は抑制され構造材間の弾性保持力も確保さるのである。又、断熱材幅Ｂが構造材間寸法Ｖより同等以上であっても予備嵌挿用の傾斜面１ｃで側方平坦部１ｂが圧縮され無理なく予備嵌挿でき、異なる根太寸法や構造材間寸法に対応して、型内成形時の断熱材幅Ｂと拡設最大寸法Ａの寸法幅の範囲内で吸収でき、断熱材１を共通化させても異なる根太寸法からなる構造材間の隙間が抑制されるのである。
【００７５】
（ｃ）は、成形品状のまま予備嵌挿された断熱材１上に床材６０を配設させて、その重量で、断熱材１の山形形成部が押込みまれ、展伸、拡設され、高さ調整凸部１ｋが圧縮され高さ調整がなされ、気密性の高い断熱構造が形成される断面図である。展伸時閉脚溝３０ａは、傾斜帯部１ａの角度シータと略同等の角度で開口し展伸時に閉脚し逆反りを防止し平板状で形態保持する。展伸時開脚溝３０ｂは形成可能な最小幅Ｊ（成形品は１ｍｍ以下）で形成され、展伸時には傾斜帯部１ａの形成角度シータと略同等の角度シータで開脚する。
【００７６】
展伸連結部１ｆは、展伸、嵌挿されて断熱材幅Ｂを拡設させ、その弾性圧縮力で構造材間での隙間抑制や弾性保持をなす。高さ調整凸部１ｋは構造材高さＰまで圧縮され高さ調整される。展伸連結部１ｆは、相対向し形成される１の展伸時開脚溝３０ｂと１の展伸時閉脚溝３０ａとで形成される狭窄された肉繋ぎ部からなり断熱材の肉厚Ｒの概中心線上に形成されると曲げ弾性応力を緩和しやすく可撓性が増すので望ましい。
【００７７】
実施例２
図２は、一山形板状断熱材１の山形形成部の両側方辺又は１側方辺に側方平坦部１ｂを設けた別の実施例である。（ａ）は一山形板状断熱材１の両側方辺に側方平坦部１ｂを設けた断熱材１を構造材間に予備嵌挿させた断面図である。
【００７８】
一山形の頂部の第１屈曲部１ｅは、上面側に開口する１の展伸時閉脚溝３０ａと下面側に開口する２の展伸時開脚溝３０ｂを相対向させて形成し、これらの開口深さＭ、Ｑを除く断熱材の狭窄された肉繋ぎ部からなる展伸連結部１ｆとからなり、他の２の第２屈曲部１ｅは、上面側に開口する２の展伸時開脚溝３０ｂと下面側に開口する１の展伸時閉脚溝３０ａを相対向させて形成させ、これらの開口深さＭ、Ｑを除く断熱材の肉繋ぎ部からなる展伸連結部１ｆとからなり、側方平坦部１ｂの上、下面には弾性凹溝３ａ、３ｂを形成させてなる、断熱材の厚みが、根太５１の高さＰと同じである板状断熱材１の実施例である。例えば、本構造における展伸時開脚溝３０ｂは浅く、展伸時閉脚溝３０ａを深くして且つ、２の展伸時開脚溝３０ｂを展伸時閉脚溝３０ａに相対向させて形成させると、展伸、嵌挿後の２の開脚溝３０ｂの総開口断面積が狭小化し断熱性低下を抑制させることができるので望ましい。
【００７９】
（ｂ）は、（ａ）の状態で矢印の方向から仕上げ材（床板）６０を配設させることにより断熱材１を押込み、展伸、嵌挿、面一化、拡設させて構造材間の隙間を抑制させると共に、仕上げ材６０と断熱材１の隙間を抑制させている断面図である。このように、予備嵌挿させるだけで仕上げ材６０の配設工程を利用して断熱材１の嵌挿が実現されるので、従来のように断熱材幅を予め人為的に圧縮嵌挿させる、又は、山形形成部を押込み、展伸、嵌挿させて仕上げ材６０を配設する手間も削減できるのである。
【００８０】
（ｃ）は、一山形板状断熱材１の１側方辺には側方平坦部１ｂを設け、他の側方辺は平板状で矩形形状の傾斜帯部１ａを、夫々、形成させた実施例である。本構造の嵌挿方法は、予備嵌挿させることも可能であるが、例えば、側方平坦部１ｂを根太５１間に載置し、少なくとも傾斜帯部１ａの端面下部を根太５１間に予備嵌挿させ、予備圧縮させずに山形形成部を押込めば容易に展伸、嵌挿、拡設させることができ隙間抑制と面一性が確保されるのである。
【００８１】
実施例３
図３は、一山形板状断熱材１の別の実施例を示す断面図である。（ａ）は、該中央部の第１屈曲部１ｅが上面側に開口した展伸時閉脚溝３０ａと展伸連結部１ｆで構成され、他の２の第２屈曲部１ｅが、上面側に開口した１の展伸時開脚溝３０ｂと下面側に開口した１の展伸時閉脚溝３０ａを相対向して形成させて相対向する該溝の狭窄部の肉繋ぎ部を展伸連結部１ｆとして構成された実施例で、この場合における展伸時の断熱材幅Ａは、３の展伸連結部１ｆの中心部と短辺方向の端面までを結ぶ距離寸法に相当し予備嵌挿時の断熱材幅Ｂが構造材間寸法Ｖと同等以下であっても展伸時に拡設されて隙間抑制を可能とするのである。
【００８２】
（ｂ）は、一山形板状断熱材１の別の実施例を示す断面図で、該中央部の第１屈曲部が下面側に開口した展伸時開脚溝３０ｂと展伸連結部１ｆとで形成され、他の２の第２屈曲部が下面側に開口した展伸展伸時閉脚溝３０ａと展伸連結部１とで形成されている。このように１の断熱材１に少なくとも１の展伸時閉脚溝３０ａと１の展伸時開脚溝３０ｂを形成させることにより断熱材１の曲げ弾性応力は緩和され可撓性に富んだ嵌挿し易い断熱材形態となる。また、本実施例とは対照的に、上面側に少なくとも１の展伸時閉脚溝３０ａと１の展伸時開脚溝３０ｂを形成させることによっても同じ効果が得られる。又展伸時閉脚溝３０ａと展伸時開脚溝３０ｂの開口底面部の断面形状を円弧状３０ｃとすると開脚、閉脚が行いやすく望ましい。
【００８３】
実施例４
図４は、台形山形板状断熱材１０の頂部の中央帯部１０ａの両側方辺に傾斜帯部１０ｂと側方平坦部１０ｃを第１、第２屈曲部で連接させて設けた実施例である。（ａ）は、略中央部に平坦な中央帯部１０ａを設け，その両側辺の第１屈曲部１ｅが，上面側に開口した１の展伸時閉脚溝３０ａを設け、下面側に開口した２の展伸時開脚溝３０ｂを相対向して形成させて、該閉脚溝３０ａと該開脚溝３０ｂで狭窄された肉繋ぎ部からなる展伸連結部１ｆとからなり、他の２の第２屈曲部が、上面側に開口した１の展伸時閉脚溝３０ａを設け、下面側に開口した１の展伸時開脚溝３０ｂを相対向して形成させて、その肉繋ぎ部からなる展伸連結部１ｆとからなる断面を表している。（ｂ）は、（ａ）に示す構造材５１間に予備嵌挿させた山形板状断熱材１０の上方から仕上げ材６０を配設させ、展伸、嵌挿、拡設させてなる断熱施工断面である。
【００８４】
（ｃ）は、（ａ），（ｂ）に示す側方平坦部１０ｃの上面に開口させた長辺方向に沿って形成される弾性凹溝３ａの断面図である。凹溝３ａの深さを長辺方向の端面から中央部に向けて浅くさせて、長辺方向の弾性凹溝３ａの弾性を溝深さによって変化させ、長辺方向の構造材間の弾性保持力の強弱や弾性劣化を抑制させることができるのである。本例では、長辺方向の端面の深さを断熱材厚さＴの２／３とし端面を１／２とし緩やかな円弧状を形成させている。本構成は、本発明の山形板状断熱材１０に限定するものではなく、広く、従来の平板状や山形状の板状断熱材に形成される弾性凹溝や屈曲凹溝にも効果的に適用できる。
【００８５】
実施例５
図５は、山形板状断熱材２０の断面の全部が一山形状に形成されている実施例で、（ａ）は、その斜視図である。断熱材２０の上面側の略中央部の屈曲部１ｅが、上面側に開口した１の展伸時閉脚溝３０ａと、下面側に開口した２の展伸時開脚溝３０ｂを相対向させて形成させ、夫々の該溝間に狭窄された肉繋ぎ部からなる展伸連結部１とで構成させることにより曲げ弾性応力や可撓性が緩和され、その両側辺に下方に傾斜させた傾斜帯部２０ａを形成させている。さらに、その両側端面の上縁幅Ｕは下縁幅Ｔより大寸法とし、下縁幅Ｕを予備嵌挿させて、展伸、嵌挿、拡設させることで隙間抑制や面一性が確保されるのである。
【００８６】
又、（ａ）図の上面側には、本発明者らによる特許文献９に記載の長辺方向に平行な凹溝３ａと非平行なＶ型の凹溝３ｅを形成させ、さらに凹溝３ｅの側面側を短辺方向と略平行に屈折させた凹溝３ｄを連続して形成させている。又、凹溝３ａ，３ｅには、不連続部２ｆを配し断熱材２０の長辺、短辺、対角方向に圧縮弾性が発現できる構造とし、下面側には長辺に平行な凹溝３ｂを２条と高さ調整凸部１ｋ（詳細は図１０に図示）を３条設けた。この構成によって、柔軟性に乏しい発泡ポリスチレン等の硬質発泡合成樹脂からなる板状断熱材であっても、長辺、短辺、対角、高さの４方向の圧縮弾性が可能となり、嵌挿性や隙間抑制性が向上し、本発明の山形板状断熱材の機能がさらに増幅、向上するのである。
【００８７】
（ｂ）は（ａ）のＡ矢視断面図で根太５１間に予備嵌挿する際の寸法関係を示す。展伸時閉脚溝３０ａの開口寸法Ｚは断熱材が平板状に展伸された時、開口寸法Ｚが閉止しゼロとすると断熱材２０の下方への逆山形に変形することが防止でき望ましい。又、２の展伸時開脚溝３ｂの間隔寸法Ｌは，断熱材厚み以下であって山形形成部を展伸させる際に生じる展伸時開脚溝３ｂを開脚させる応力の伝播囲内に形成させることが必要である。又、弾性凹溝３ａ，３ｂ，３ｅ，３は、主として、断熱材の幅、長さ、対角等に働く水平方向の力で圧縮弾性させるために形成させるのである。
【００８８】
両側辺を下方に傾斜させた傾斜帯部２０ａの幅Ｙは、構造材間幅寸法Ｖの１／２とほぼ同等又は凹溝３ａ、３ｂが圧縮された状態で嵌挿された断熱材幅が構造材間幅寸法Ｖを上回ることがない範囲であることが望ましい。又、傾斜帯部２０ａの傾斜度θは、嵌挿する構造材間距離や断熱材の厚みや嵌挿作業性から選定されるが通常の根太用や屋根用断熱材や大引き断熱材では５度〜１０度程度が成形性、保管性、展伸、嵌挿作業性から望ましい。
【００８９】
そして、板状断熱材２０の厚みＲと高さ調整凸部１ｋの高さＱは適用される根太５１の最大高さと略等しいか又は幾分大きく設計している。また、板状断熱材２０の下端間の幅（板状断熱材下端幅と称す）Ｔは、根太間隙間寸法Ｖより小寸法で、板状断熱材２０の上端間の幅（板状断熱材上端幅と称す）Ｕが、根太間隙間寸法Ｖより大寸法で形成されている。
【００９０】
以上の寸法関係をまとめると次のごとくである。
板状断熱材２０の全厚みＳ＝板状断熱材２０厚みＲ＋高さ調整凸部１ｋ高さＱ
根太高さＰ≦板状断熱材２０全厚みＳ
根太間幅寸法Ｖ
板状断熱材上端幅Ｕ
板状断熱材下端幅Ｔ
山形形成角度シータ
板状断熱材上端幅Ｕ>根太間幅寸法Ｖ>板状断熱材下端幅Ｔ
根太間幅寸法Ｖ>傾斜部分２０ａの幅Ｙ×２
【００９１】
（ｃ）は、（ａ）の弾性凹溝３ａ，３ｂの弾性劣化や、断熱材が長辺方向に連結される際に弾性凹溝３ａ，３ｂも連結されることにより起こる凹溝内の空気流による断熱性低下を抑制させるために設ける不連続部２ｆの実施例を示す部分平面図である。不連続部２ｆの平面方向の肉厚が過大となると弾性応力が過大となり嵌挿作業性を低下させるため撓み易く成型しやすいことが重要で凹溝３ａを引例にその形態例を示す。
【００９２】
（イ）は、凹溝３ａを不連続部にする実施例で成型ビーズ樹脂が充填しやすい円弧状としている。（ロ）は、凹溝３ａの両側の成型発泡圧力で三角山形に樹脂を充填させた例である。（ハ）は、成型時には不連続部２ｆを形成していない球状突起を凹溝３ａに設けておき嵌挿時の嵌挿圧力で凹溝３ａが圧縮、収縮されて球状突起部が実質的に不連続部２ｆを形成させる例である。（ニ）は、（ハ）の別の実施例で成型時には不連続部２ｆを形成していない三角山形状突起を凹溝３ａに設けておき、嵌挿時の嵌挿圧力で凹溝３ａが圧縮、収縮されて球状突起部が実質的に不連続部２ｆを形成させる例である。このように、構造材間に嵌挿され、凹溝３ａ，３ｂ板状等が圧縮された場合に不連続部２ｆを形成させることも、又、不連続部２ｆが凹溝３ａ，３ｂ，３ｃ、３ｅの深さ方向を全閉せず深さの１／２程度の深さとする不連続部２ｆとすることも効果がある。
【００９３】
実施例６
図６は、別の山形板状断熱材の実施例である。（ａ）は、山形板状断熱材２０の断面の全部が一山山形状で形成され、上面の頂部には上方に開口した１の展伸時閉脚溝と下面には１の展伸時開脚溝を相対向させて形成させ、展伸連結部４ｈが断熱材の厚みの略中心線上に形成させている。この構成とすることにより、（ｂ）に示す如く、構造材間に展伸、嵌挿させると、展伸時閉脚溝３０ａは展伸連結部４ｈを中心に展伸され開口幅Ｚが概ゼロ寸法に閉止され、平板状をなす。これに相対向する展伸時開脚溝３０ｂは、展伸時閉脚溝の開口幅Ｚと概ね等しい幅寸法で開脚し、板状断熱材２０は構造材間に平板状で、密接状に嵌挿される。
【００９４】
（ｃ）は、台形山形板状断熱材４０の実施例を示す断面図で、上面の中央帯部を頂部とする２の第１屈曲部には、上方に開口した１の展伸時閉脚溝３０ａと下面には２の展伸時開脚溝３０ｂを相対向して形成させている。（ｄ）は、（ｃ）の構成で構造材間に展伸、嵌挿させた施工断面図である。
【００９５】
実施例７
図７は、第１屈曲部に、上面に開口する長辺に略平行な展伸時閉脚溝４１ａである切り溝を１設け、第２屈曲部には、下面に開口する長辺に略平行な展伸時閉脚溝４１ａである切り溝を２設け、更に、該切り溝を設けた反対面に該溝と略平行な帯状の補強材４５を貼付した一山形板状断熱材の断面図である。
【００９６】
（ａ）は、第１屈曲部が上面の略中央部に開口する展伸時開脚溝４１ａである切り溝をニクロム線又は鋸刃でカットし、該切り溝深さを除く断熱材の肉繋ぎ部からなる展伸連結部１ｆを設け、第２屈曲部が下面に開口した展伸時閉脚溝４１ａである切り溝をニクロム線又は鋸刃でカットし、該切り溝深さを除く断熱材の肉繋ぎ部からなる展伸連結部１ｆを設けている。さらに、構造材間への嵌挿時に一山形状に屈曲させた時、展伸連結部１ｆの破断・分離を防止する補強テープ４５を切り溝の反対面に貼着させて、傾斜帯部４０ａと側方平坦部４０ｂを形態保持性のある平板状に連結一体化させている。又、側方平坦部４０ｂには弾性凹溝３ａ，３ｂを形成させて嵌挿時の幅方向の圧縮弾性を可能としている。該切り溝の深さは、断熱材厚みの２／３程度で１／３程度が展伸連結部１ｆの肉厚部となる。又、切り溝幅は、１、５ｍｍ以下が望ましく、３の切り溝間のピッチ寸法は傾斜帯部４０ａの形成幅によって決定されるが、大引き断熱材では３００ｍｍ以下が屈曲性や嵌挿作業性から望ましい。
【００９７】
これらの山形板状断熱材４０は、主として押出発泡ポリスチレン等の柔軟性に乏しく、型内成形が不可である硬質発泡樹脂製断熱材を山形板状断熱材とすることに適用される。これらの山形板状断熱材４０の生産時には、（ａ）に示す平板状の板状断熱材４０に形成させておくことによって、保管性や搬送性を高めることが出来る。更に、断熱施工時には、（ｂ）に示す、第１、第２屈曲部を一山形状に屈曲させ、山形板状断熱材４０の幅を狭小化させ、予め、大引き材の下面側に止着係止させた面一支承具７０（図１１〜図１５に図示）上に予備嵌挿させている。
【００９８】
第１，２屈曲部を屈曲させて山形形成部を形成させる時、展伸連結部１ｆは展伸時閉脚溝４１ａが開脚し破断状４３をなすが、該閉脚溝４１ａの反対面に相対向して貼着する補強材４５である帯状の補強テープによって破断・分離は防止される。帯状の粘着テープ４５は、布状材と一体化させた粘着テープ（俗称：ガムテープ）が破断強度や粘着性から望ましい。又、帯状の補強材４５は、切り溝の長さと同長であることが望ましいが、必ずしも同長である必要はなく、それより短くてもよく、切り溝の方向に連続していてもよく、非連続であってもよいが非連続部分が少ないことは、連結強度やと経時変化による剥離防止上好ましくない。
【００９９】
本実施例の別の実施態様例として、断熱材の上面の略中央部の頂部に第１屈曲部が展伸時閉脚溝４１ａである切り溝と展伸連結部１ｆで構成されると共に、該切り溝と相対向する反対面である下面に、該切り溝と略平行に帯状の補強材を貼付させて、さらに、その両側辺に傾斜帯部４０ａを形成させて、該断熱材の短辺方向の断面構造の全部を一山形板状断熱材とすることによって発明の効果が発揮されるので望ましく、かくして、従来の大引き用等の大寸法の平板状板状断熱材のマテハン性や嵌挿作業性等の向上と隙間抑制等の断熱上の課題が解決されるのである。
【０１００】
（ｃ）は、面一支承具７０によって支承させて予備嵌挿させた山形板状断熱材４０上に仕上げ材６０を配設して該断熱材４０を展伸、拡設させ構造材間に面一化させた断面図で、展伸時閉脚溝４１が閉脚することで下方に逆反りすることを防止し、面一支承具７０の上方への弾性によって仕上げ材６０との隙間抑制がなされるのである。該山形板状断熱材４０は、屈曲させて山形を形成させて嵌挿時の断熱材幅を狭小化することが可能であり、平板状とする断熱材幅は構造材間の幅寸法より大寸法とすることが断熱気密性の確保面から望ましい。
【０１０１】
実施例８
図８は、上面に通気凹部８５を設けた屋根用の通気層付山形板状断熱材８０の断面構造を示す実施例である。（ａ）は、通気凹部８５を設けた板状断熱材８０の斜視図で、上面の通気凹部８５の中央部の頂部の第１屈曲部１ｅには、上面に開口する１の展伸時閉脚溝３０ａを設け、両側方辺には通気凹部８５の底部からなる傾斜帯部８０ａを連接させ，下面には、展伸時閉脚溝３０ａに相対向させて２の展伸時開脚溝３０ｂを設け、その間の狭窄された肉厚部を展伸連結部１ｆとして形成させている。
【０１０２】
さらに、通気凹部８５の両側方辺の底面部部には２の第２屈曲部１ｅを設け、夫々は、上面に開口する１の展伸時開脚溝３０ｂを、下面に、略相対向させて１の展伸時閉脚溝３０ａを設けて、その間の狭窄部を展伸連結部１ｆとして形成させている。この第２屈曲部１ｅに連接させて両側方辺に側方平坦部８０ｂを形成し嵌挿時の幅方向に圧縮弾性させる弾性凹溝３ｂが形成されている。
【０１０３】
本構造とすることにより、従来の人為的に幅方向に圧縮収縮させていた嵌挿方法によらずに、構造材間に山形板状断熱材８０を予備嵌挿させることが可能で、展伸、嵌挿させることにより、幅方向に拡設され、構造材間との隙間は抑制され望ましい断熱構造が形成されるのである。本通気凹部８５を設けた板状断熱材８０は、太陽光線等の外気温を断熱すると共に、通気凹部８５を壁等や棟の通気層に連結させることによりさらに望ましい断熱構造が形成されるのである。
【０１０４】
（ｂ）は、予備嵌挿された断熱材８０上に仕上げ材である野地板を配設させて展伸、嵌挿、拡設されて形成された通気層付屋根断熱の断熱構造を示す断面図である。このように、屋根等の高所作業を伴う断熱材施工工事にあって、構造材間に簡便に予備嵌挿し、その状態で仕上げ材６０が配設できることは断熱性のみならず安全性の確保も可能となるのである。
【０１０５】
実施例９
図９は、一山山形板状断熱材２０を引例に、断熱材の長辺方向の両側端に形成される断熱材間の接続部の断熱気密性を向上させる相欠り構造を示すと共に、下面側に短辺方向と長辺方向の側端に平行な高さ調整凸部１ｋと、該凸部１ｋに周設させて歪吸収凹部１ｍを形成させた高さ調整構造を示す下面方向から見た斜視図である。
【０１０６】
（ａ）は、図５に示す一山山形板状断熱材２０の長辺方向の１側端の傾斜帯部２０ａに相欠り凸部２０ｃを設け、下面には短辺方向と長辺方向に平行で、非連続の高さ調整凸部１ｋを設け、該凸部１ｋに周設させた歪吸収凹部１ｍを設けた斜視図である。高さ調整凸部１ｋは、断熱材高さを構造材高さと略同等にするときに圧縮変形されるが、周設される歪吸収凹部１ｍによって、該凸部１ｋの圧縮率が緩和され、長期に安定した高さが維持されるのである。
【０１０７】
非連続に形成される高さ調整凸部１ｋと歪吸収凹部１ｍは、矩形状でも、長円形状でも、円状でも経常的には特に限定するものではないが、形成位置は、少なくとも、根太断熱材の場合は、通常、断熱材２０の長辺方向の両端面の他の断熱材との接続部には大引き材が敷設されているので、大引き上に載置される位置に高さ調整凸部１ｋと周設させた歪吸収凹部１ｍが形成されることが必要である。又、高さ調整凸部１ｋを傾斜帯部２０ａの外側端面の下方延長線上に突出させて形成させる場合（図１、３、５等にも図示）に限って、その外側端面に歪吸収凹部１ｍを形成できないが該凸部１ｋの内側には歪吸収凹部１ｍを形成させることで同等の性能を有することが出来る。
【０１０８】
（ｂ）は、（ａ）に図示した１側端の反対側の側端の下面方向からの斜視図で、傾斜帯部２０ａに相欠り凹部２０ｄを設け、下面には（ａ）に図示した、非連続の高さ調整凸部１ｋと該凸部に周設させた歪吸収凹部１ｍを設けている。該相欠り凹部２０ｄに（ａ）に示す相欠り凸部２０ｃが密接状に嵌挿され、断熱材２０の長辺方向の両側端面の断熱性は確保されるのである。
【０１０９】
（ｃ）は、（ａ）の高さ調整凸部１ｋと周設される歪吸収凹部１ｍのＡ矢視図で、断面形状例を示している。（イ）は、先端が楔状に形成されており、断熱材下面よりｈ１の高さで高さ調整凸部１ｋが突出され、ｈ２の深さで歪吸収凹部１ｍが周設されている。該凸部１ｋの幅寸法は５ｍｍ以上、１５ｍｍ未満が圧縮されやすく望ましい。該凹部１ｍの深さは、該凸部１ｋの高さと同等以下が成形性から望ましく、周設幅は１ｍｍ以上、５ｍｍ以下が望ましい。（ロ）は、矩形柱状に形成されており、（ハ）は、先端が円弧状に形成されているが特に限定されない。又、複数の山形板状断熱材２０を積層、保管させる際に、下面側の高さ調整凸部１ｋの形成位置と相対向する上面側に、高さ調整凸部１ｋを概収納させる収納凹部を設けると、高さ調整凸部１ｋの折れ等が防止でき望ましい。
【０１１０】
実施例１０
図１０は、図９に類似する実施例の内、下面側に短辺方向と長辺方向に平行で、連続して形成される高さ調整凸部１ｋを３条設け、該凸部１ｋに周設させて連続的に形成させた歪吸収凹部１ｍを形成させた斜視図である。（ａ）は、一山山形板状断熱材２０の長辺方向の１側端の傾斜帯部２０ａに相欠り凸部２０ｃを設けている。（ｂ）は、（ａ）の他の長辺方向の１側端の傾斜帯部２０ａに相欠り凹部２０ｄを設けている。傾斜帯部２０ａの側端近傍には幅方向の圧縮弾性が可能な弾性凹溝３ａを形成させている。高さ調整凸部１ｋを連続凸条で形成させる他の利点は、断熱材２０長辺方向に沿って発生しやすい断熱材の下方への垂れ現象を防止する梁強度が増加され長辺方向のたれが防止できることにある。また、下面の中央部に形成される高さ調整凸部１ｋに周設させる歪吸収凹部１ｍと展伸時開脚溝３０ｂが兼ねる構造例を示している。
【０１１１】
実施例１１
図１１の（ａ）は、例えば、薄肉鋼板（０．６ｍｍ）のプレス加工品からなる面一支承具７０の斜視図であって、構造材の下面側から止着係止させる幅６０ｍｍからなる止着係止部７０ａに連接させて左右に形成される弾性支承腕部７０ｈとその先端部には、板状断熱材（すなわち、山形板状断熱材及び／又は、平板状断熱材）の下面を支承する支承部７０ｃが夫々形成されている。弾性支承腕部７０ｈには可撓性と弾性反発力が得られ、止着係止部７０ａに過大の下方への剥離力を減ずるため、肉盗み部７０ｐが設けられている。止着係止部７０ａには、釘等の係止具を用いて係止する為の係止用の釘穴７０ｇと打ち抜きの釘部７０ｄが設けられ、構造材（（ｃ）図で５０ａ，又は、（ｂ）図で５０ｂ）の下面に、面一支承具７０の止着係止部７０を容易に止着係止できる構造となっている。
【０１１２】
又、（ｂ）は、構造材である大引き材の断面寸法が９０ｍｍ角である場合の実施例で、（ｃ）は、大引き材の断面寸法が１０５ｍｍ角である場合の実施例を表している。このように大引き材の断面寸法が異なる場合であっても、用いる面一支承具７０は、同一寸法のものが使用できる。支承部７０ｃ上に仮載置された板状断熱材１が床材６０等の仕上げ材を配設させ、上方から押圧することによって弾性支承腕部７０ｈが弾性変形し構造材間に略面一に嵌挿、支承されるのであり、図１１（ｂ）、（ｃ）は、これらの断面構造の例を現している。このように、構造材（５０ａ、又は５０ｂ）間に、厚みの異なる板状断熱材１を配設させた場合であっても、板状断熱材の上面（すなわち仕上げ材６０の下面）と構造材の上面とは、略面一に長期安定して嵌挿、敷設でき、施工性も優れるのである。
【０１１３】
支承部７０ｃの形状は特に限定されるものではなく、仮載置させた板状断熱材を嵌挿時に押し圧する時、板状断熱材の下面との間に滑性が得られ板状断熱材内部に食い込むことなく弾性支承腕部７０ｈが板状断熱材の厚みに応じて下方に弾性変形するのを阻害させない形状であれば円弧状でも、への字形でもよい。又、面一支承具を構造材に止着係止した時の支承部の高さは、少なくとも、構造材の天面以下の高さで望ましくは、５ｍｍ以上更に望ましくは１５ｍｍ以上とすることにより、断熱材の仮載置の位置決め時に断熱材の下面の一部が構造材間に嵌挿されることになり、そのままで仕上げ材を配設、被冠すれば仕上げ材の自重で容易に面一位置に嵌挿されるのである。
【０１１４】
実施例１２
図１２の（ａ）は、面一支承具７０の止着係止部７０ａの止着幅を伸縮可能とした構造の斜視図で
ある。この例では、伸縮可能な構造の１例として、止着係止部７０ａの略中央部にＶ字形の伸縮溝７０ｍを設けて構造材の下面幅寸法に応じて、伸縮可能とした。伸縮構造は、本図に限定するものではなく構造材の下面幅に応じて、略伸縮できる構造のものであれば特に限定するものではない。（ｂ）は、大引き材５０ｂが９０ｍｍ角の実施例でＶ字形の伸縮溝７０ｍは、伸縮されずに大引き材５０ｂに止着係止させている。この状態で、板状断熱材１を支承部７ｃに仮載置させて、仕上げ材６０を配設させて面一とした断面図である。（ｃ）は、大引き材５０ｂが１０５ｍｍ角の実施例でＶ字形の伸縮溝７０ｍを伸展させて止着係止した後、断熱材１を支承部７ｃ上に仮載置させて、仕上げ材６０を配設させ面一とした断面図である。
【０１１５】
実施例１３
図１３は、板状断熱材１を大引き材からなる構造材間に面一に嵌挿させる面一支承具７０の斜視図と断面図である。（ａ）は、寸法の異なる大引き材５０ａ（１０５ｍｍ角材で左図に示す），５０ｂ（９５ｍｍ角材で右図に示す）の下面に１種類の同一形状、同一寸法の面一支承具７０を抱着、止着させて、断熱材厚さの異なる断熱材１を構造材間（５０ａや５０ｂ）に仮載置し、仕上げ材を配設し略面一構造とする模し図である（仕上げ材は省略）。このように、大引き材の寸法や、断熱材厚みが異なる場合であっても一種類の面一支承具７０で面一構造を形成させることが出来るのである。さらに、面一支承具７０の抱着、止着が構造材の下面側から可能としているため、特許文献１，２の止め金具が抱えている床鳴りの課題も解決するのである。また、構造材の建て込み施工前、施工後においても随意取付けが可能で施工性の合理化が図れる。
【０１１６】
（ｂ）の（イ）は、面一支承具７０の斜視図であって、止着係止部７０ａが該構造材下面から抱着する抱着部（本図では止着係止部７０ａの両端の円弧状の挟持部７０ｂに繋がる折曲部を指す）と構造材両側面を挟持する挟持部７０ｂとからなり、止着係止部７０ａに連接して板状断熱材の支承高さを自在に調整可能な弾性支承腕部７０ｈと、断熱材の下面を支承する支承部７０ｃから構成されている。この抱着部と挟持部７０ｂとは、図面に示すように、面一支承具７０の止着係止部７０ａに連接して左右に形成される弾性支承腕部７０ｈを内面側に屈曲させ、さらに、この弾性支承腕部７０ｈの止着係止部７０ａ寄りの中間位置で外側面に屈曲させた構造としている。この構造により、該構造材を下面側から抱着し、構造材両側面が挟持できることとなる。
さらに、止着係止部７０ａには、釘穴や一部を釘状に立設させたプレス加工の釘刃７０ｄを設け、挟持部７０ｂにも、挟持部７０ｂの一部を釘状に立設させた釘刃７０ｅの止着手段を付加させることも可能である。又、抱着部と挟持部７０ｂの挟持力だけでも止着係止が可能で釘や釘刃は必須ではない。
【０１１７】
又、大引きと土台木間を支承させる際には、止着係止部７０ａの略中心部に形成させた分割溝７０ｆ（（ロ）に図示）で２分割させ土台木に取り付けることで土台と大引き間を面一に支承させることができる。又、本図では、止着係止部７０ａ（抱着部と挟持部７０ｂ）と弾性支承腕部７０ｈと支承部７０ｃが同幅で帯状に形成されているが特に限定するものではなく、先端に支承部７０ｃを設けた弾性支承腕部７０ｈが抱着部と挟持部７０ｂに連結させずに、夫々が独立した立設体として止着係止部７０ａに連接、立設されて形成される構造としてもよい。（図示せず）
【０１１８】
（ｃ）は、大引き材５０を支える束柱５０ｃと大引き間で面一支承具７０の止着係止部７０ａを挟持、固定する実施例で、面一支承具７０は、少なくとも、長辺方向の他の断熱材との接続部近傍に取付けることが望ましく、また、断熱材の厚さや長さ方向の垂れ下がり等を考慮し、束柱５０ｃと構造材下面部への取付を適宜組合せ、例えば、１断熱材あたり左右２箇所以上を取り付ける等により長期に安定的な面一性と支承性が確保されるので望ましい。
【０１１９】
実施例１４
図１４の（ａ）は、面一支承具７０の別の実施例で、実施例１３に類似した断面構造の面一支承具７０の止着係止部７０ａの略中央部に止着係止部７０ａに折り畳み部７０Ｒを設け、伸縮可能とした斜視図である。例えば、最小幅を９０ｍｍとする構造として、９０ｍｍ幅以上の構造材５０の下面に嵌挿させれば折り畳み部７０Ｒが伸展され挟持部７０ｂで構造材５０の側面が挟持されるのである。
（ｂ）は、大引き幅９０ｍｍ角に装着した実施例で折り畳み部７０Ｒは伸縮されずに挟持部７０ｂで構造材５０の側面を挟持している断面図である。（ｃ）は、大引き幅１０５ｍｍ角に装着した実施例で、折り畳み部７０Ｒが伸展され、挟持部７０ｂで構造材５０の側面が挟持されている断面図である。（ｂ）（ｃ）とも、支承部７０ｃに仮載置された板状断熱材１が仕上げ材６０を配設、被冠させることで面一に支承される挙動を断面図で表している。
【０１２０】
実施例１５
図１５の（ａ）は、止着係止部７０ａ（抱着部と挟持部７０ｂを形成させた実施例である）と弾性支承腕部７０ｈの先端に形成された支承部７０ｃが異種の材料の組合せで複合化させた実施例である。止着係止部７０ａは、０．５ｍｍの真鍮板のプレス加工品、弾性支承腕部７０ｈと支承部７０ｃは、１ｍｍの鋼線のプレス曲げ加工品で、夫々が形成され、止着係止部７０ａに設けた抱着係止部７０ｎで相互が一体化固定され、夫々の素材特性を生かした部材構成により面一支承具７０としての性能も発揮させている止着係止具７０の斜視図である。止着係止部７０ａには、伸縮可能な構造とするＶ字加工溝７０ｍが２条形成されている。（ｂ）（ｃ）は、（ａ）の材料や構造からなる同一の寸法の面一支承具７０を用いた９０ｍｍ角の大引き材５０ｂと１０５ｍｍ角の大引き材５０ａへの実施例の断面図で（ｂ）では、Ｖ字加工溝７０ｍは伸展させずに装着された実施例である。（ｃ）は、Ｖ字加工溝７０ｍが伸展されて装着された実施例である。
【０１２１】
実施例１６
図１６は、山形板状断熱材を大引き間に面一に支承する位置に、予め、大引きにプレカット穴加工やプレスリット加工を行い、面一支承材である支承ピン６３や支承片６１ａを加工部位に装填させることでその上に板状断熱材を載置することで面一性が確保できる。（ａ）は、大引き材５０の側面のプレカット位置に支承片６１を取り付けた斜視図である。（ｂ）、（ｃ）は、大引き材５０の側面のプレカット位置に支承ピン６３を取り付けた斜視図と断面図である。支承ピンは貫通させてもよく両端から個別に装着させてもいい。
【０１２２】
実施例１７
図１７は、山形板状断熱材を大引き間に面一に支承する位置に、山形板状断熱材の下面の高さ調整凸部を係止させる係止突起部６５ａ／６５ｂを設けた発泡合成樹脂製の支承桟６５を装着する実施例で（ａ）は、斜視図で、支承桟６５が釘６６で大引き材に固定させている。（ｂ）は、板状断熱材の高さ調整凸部と支承桟６５の係止突起部６５ａ／６５ｂを係止させた実施例で構造材との隙間があっても支承桟６５で閉止され断熱性は確保される。（ｃ）は、下面に高さ調整凸部を持たない板状断熱材を使用する実施例で、係止突起部６５ａ／６５ｂが圧縮変形することで高さ調整と構造材間寸法より幅寸法が小のものであっても隙間閉止がなされる断面図である。
【図面の簡単な説明】
【０１２３】
【図１】本発明の山形板状断熱材の一実施態様を示す斜視図及び断面詳細図。
【図２】他の一例である山形板状断熱材の斜視図および施工断面図。
【図３】別の山形板状断熱材を示す斜視図とその断面図。
【図４】別の一例である山形板状断熱材を示す断面図。
【図５】山形板状断熱材の別の実施例を示す斜視図と断面図。
【図６】他の一例である山形板状断熱材の断面図。
【図７】本発明の別の山形板状断熱材を示す断面図。
【図８】通気層付山形板状断熱材の斜視図及び施工断面図。
【図９】別の実施例の山形板状断熱材を示す斜視図とその詳細図。
【図１０】他の山形板状断熱材の接続構造例を示す斜視図と断面図。
【図１１】本発明の断熱構造の一実施態様を示す板状断熱材の面一支承具の斜視図と断面図。
【図１２】他の一実施態様を示す面一支承具の斜視図と断面図。
【図１３】他の一実施態様を示す面一支承具の斜視図と断面図。
【図１４】他の断熱構造の一実施態様を示す面一支承具の斜視図と断面図。
【図１５】他の断熱構造の一実施態様を示す面一支承具の斜視図と断面図。
【図１６】本発明の断熱構造の一実施態様を示す面一支承材の斜視図と断面図。
【図１７】他の断熱構造の一実施態様を示す面一支承桟の斜視図と断面図。
【符号の説明】
【０１２４】
１、２０                一山形板状断熱材
１ａ、１０ｂ、２０ａ
４０ａ、                傾斜帯部
１ｂ、１０ｃ、４０ｂ    側方平坦部
１ｄ                    端面
１ｅ                    第１屈曲部、第２屈曲部
１ｆ、４ｈ              展伸連結部
１ｋ                    高さ調整凸部
１ｍ                    歪吸収凹部
２ｆ                    不連続部
３ａ、３ｂ              弾性凹溝
１０、４０              台形山形板状断熱材
１０ａ、４０ａ          中央帯部
３０ａ、４１ａ          展伸時閉脚溝
３０ｂ、４１ａ          展伸時開脚溝
４５                    補強材
５０、５０ａ、５０ｂ    大引材
５１                    根太材
６０                    仕上げ材
６１ａ                  支承片
６３、６４              支承ピン
６５                    支承桟
７０                    板状断熱材の面一支承具
７０ａ                  止着係止具
７０ｂ                  挟持部
７０ｃ                  支承部
７０ｈ                  弾性支承腕部
８０                    通気層付山形板状断熱材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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