(57)【要約】【課題】外部からの入力因子となる振動周波数が、主ロープの固有振動数と近接する場合にも、主ロープに生じる振動の増大を抑制し、叩き音などの騒音を低減する主ロープの振れ止装置を備えるエレベータを提供する。【解決手段】エレベータ１は、一対のシーブ５と主ロープ９と振れ止装置１０とを備える。一対のシーブ５は、昇降路３を横切る方向へ離して乗り籠２に固定される。主ロープ９は、乗り籠２を昇降路３内に吊り下げるべく一対のシーブ５の間に掛け渡される。主ロープ９と交差する向きに配置されて主ロープ９と接する位置から主ロープ９に対して離れる方向及び主ロープ９に対して押し当てる方向へ調節代を有して乗り籠２に固定される少なくとも１つの振れ止装置１０とを備える。【選択図】      図４
2006103924.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
エレベータの昇降路を横切る方向へ離して乗り籠に固定される一対のシーブの間に少なくとも１つ配置され、前記乗り籠を前記昇降路内に吊り下げるべく前記一対のシーブ間に掛け渡された主ロープに接する位置で前記乗り籠に固定されることを特徴とする振れ止装置。
【請求項２】
エレベータの昇降路を横切る方向へ離して乗り籠に固定される一対のシーブの間に少なくとも１つ配置され、前記乗り籠を前記昇降路内に吊り下げるべく前記一対のシーブ間に掛け渡された主ロープが前記シーブとの接触端を固定端とする弦として振動する場合の振幅範囲内の前記主ロープと接触する位置で前記乗り籠に固定されることを特徴とする振れ止装置。
【請求項３】
エレベータの昇降路を横切る方向へ離して乗り籠に固定される一対のシーブの間に少なくとも１つ配置され、前記乗り籠を前記昇降路内に吊り下げるべく前記一対のシーブの間に掛け渡された主ロープと接する位置よりもこの主ロープを横切る方向に押し当てられた状態で前記乗り籠に固定されることを特徴とする振れ止装置。
【請求項４】
エレベータの昇降路を横切る方向へ離して乗り籠に固定される一対のシーブの間に少なくとも１つ配置され、前記乗り籠を前記昇降路内に吊り下げるべく前記一対のシーブ間に掛け渡された主ロープと接する位置から前記主ロープに対して離れる方向及び前記主ロープに対して押し当てる方向へ調節代を有して前記乗り籠に固定されることを特徴とする振れ止装置。
【請求項５】
昇降路を横切る方向へ離して乗り籠に固定される一対のシーブを有するエレベータに設けられ、前記一対のシーブの間に少なくとも１つ配置され、前記乗り籠を前記昇降路内に吊り下げるべく一対のシーブ間に掛け渡された主ロープと接する位置から前記主ロープに対して離れる方向及び前記主ロープに対して押し当てる方向へ調節代を有して前記乗り籠に固定されることを特徴とする振れ止装置。
【請求項６】
乗り籠が移動する昇降路から逸らされた位置に巻上機が配置されて少なくとも１つの逸らせシーブによって前記乗り籠を吊り下げる主ロープが前記昇降路から前記巻上機まで取り回されるエレベータに設けられ、逸らせシーブと巻上機との間、または隣り合う逸らせシーブの間に少なくとも１つ配置され、前記逸らせシーブと前記巻上機の間、または隣り合う前記逸らせシーブの間に掛け渡される前記主ロープに接する位置から前記主ロープに対して離れる方向及び前記主ロープに対して押し当てる方向へ調節代を有して固定されることを特徴とする振れ止装置。
【請求項７】
請求項４に記載の振れ止装置は、前記一対のシーブの間の中心位置から一定の距離だけ離れた位置に配置されることを特徴とする。
【請求項８】
請求項４に記載の振れ止装置は、前記一対のシーブの間の中心位置から対称にそれぞれ１つずつ配置されることを特徴とする。
【請求項９】
請求項４に記載の振れ止装置は、前記一対のシーブとの接触端を固定端とする弦として前記主ロープが振動する場合の腹となる位置に配置されることを特徴とする。
【請求項１０】
請求項４に記載の振れ止装置は、前記主ロープと交差する向きに配置され、前記主ロープの移動にともなって回転するローラを備えることを特徴とする。
【請求項１１】
請求項１０に記載の振れ止装置において、前記ローラは、前記主ロープが嵌り込む溝を備えることを特徴とする。
【請求項１２】
請求項１０に記載の振れ止装置において、前記ローラは、少なくとも表層がウレタンゴム製であることを特徴とする。
【請求項１３】
請求項４に記載の振れ止装置は、前記主ロープと交差する向きに配置されて前記主ロープが接触することで回転するローラと、このローラを保持するブラケットと、ブラケットを前記乗り籠に対して固定する永久磁石とを備えることを特徴とする。
【請求項１４】
請求項４に記載の振れ止装置は、前記主ロープと摺接するパッドを備えることを特徴とする。
【請求項１５】
昇降路を横切る方向へ離して乗り籠に固定される一対のシーブと、
前記乗り籠を前記昇降路内に吊り下げるべく前記一対のシーブ間に掛け渡される主ロープと、
前記主ロープと交差する向きに配置されて前記主ロープと接する位置から前記主ロープに対して離れる方向及び前記主ロープに対して押し当てる方向へ調節代を有して前記乗り籠に固定される少なくとも１つの振れ止装置と、
を備えることを特徴とするエレベータ。
【請求項１６】
昇降路を移動する乗り籠と、
前記昇降路から逸らせた位置に配置される巻上機と、
前記乗り籠を前記昇降路内に吊り下げるとともに前記巻上機に回し掛けられる主ロープと、
前記昇降路の上部に配置されて前記主ロープを前記昇降路から前記巻上機へと変向させる少なくとも１つの逸らせシーブと、
前記逸らせシーブと前記巻上機との間または複数の前記逸らせシーブ間に張り渡される前記主ロープに接する位置から前記主ロープに対して離れる方向及び前記主ロープに対して押し当てる方向へ調節代を有して配置される少なくとも１つの振れ止装置と、
を備えることを特徴とするエレベータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、乗り籠の移動中に主ロープに生じる自励振動を抑制する振れ止装置と、この振れ止装置を有するエレベータに関する。
【背景技術】
【０００２】
エレベータの乗り籠は、主ロープによって昇降路内に吊るされており、フープ状にガバナロープが接続されている。主ロープもガバナロープも、複数のストランドを撚り合わせて作られたワイヤロープである。乗り籠が定格速度で移動すると、各ロープを案内するシーブにストランドが順番に接触することで、一定周期の振動が自励振動として発生する場合がある。
【０００３】
ガバナロープは、昇降路の上下に配置されるシーブに環状に捲きかけられている。したがって、ガバナロープは、上下に配置されたシーブとの接触部をそれぞれ固定端とする弦として、固有振動数ｆ［Ｈｚ］を自ずと有することとなる。固有振動数ｆ［Ｈｚ］は、次数をＮ、主ロープ長さをＬ、主ロープに働く張力をＴ、主ロープの単位長さ当りの質量をｍとすると、  
ｆＮ＝Ｎ／２Ｌ｛Ｔ／ｍ｝１／２ 
で現される。したがって、シーブ間距離、ガバナロープに作用する張力、ガバナロープの単位長さ当りの質量の条件によって決定されるガバナロープの固有振動数と、乗り籠の移動速度及びガバナロープのストランドピッチによって発生する自励振動の周波数とが、互いに近い値となると、共振してガバナロープが大きく揺れる恐れがある。
【０００４】
このため、ガバナロープは、特許文献１に示されるように、昇降路の途中の数箇所でローラを片側から当接させ、振れ止対策が施される。
【特許文献１】特開平１１−１１８２３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ガバナロープの場合、エレベータを運行する上で、固有振動数を変化させるような変数が存在しない。したがって、シーブとガバナロープとの間に生じる振動が固有振動数に近くならないように予め設定をずらすことができる。これに対して、主ロープの場合、乗り籠内の乗員の総重量によって主ロープにかかる張力が変化する。また、乗り籠が移動することでシーブ間距離が変化する。したがって、主ロープの場合、張り渡される長さや、加わる張力など様々な条件が変化することで、固有振動数が大きく変化する。
【０００６】
この場合、特定の場所に隣り合うシーブが固定され、互いの距離が一定である区間においては、乗り籠の移動速度、釣合い錘の重量、乗客の総重量、主ロープの直径、ストランド数、ストランドピッチ等の条件が揃うと、シーブと主ロープとの間の接触によって生じる自励振動の周波数が、固定されたシーブ間の主ロープの固有振動数に近くなることも予想される。
【０００７】
ある区間の主ロープの固有振動数に近い周波数の振動が外部振動として加わると、主ロープが共振しはじめる。そして、この区間において、シーブ間の中央における振幅が最大となる定常波が発生し、主ロープ全体にとって極めて不安定な状態となる。
【０００８】
主ロープは、ガバナロープと異なり、複数本並行に並べて使用されることが多い。各主ロープが個々に共振して振幅が大きくなると、隣り合うロープ同士がぶつかり合って、叩き音が生じることがある。また、振動が主ロープから伝播され、走行中の乗り籠内に伝わり騒音となって搭乗者に不快感を与えることとなる。
【０００９】
上述のような振動の防止対策として、乗り籠の定格速度を変更する、主ロープ本数を減らす、乗り籠にデッドウエイトを追加してロープに働く張力を増やす、などの方法がある。これらの方法は、運転条件から予め計算し、外部入力因子となる振動周波数を主ロープの固有振動数から予め十分にずらすことで、共振の発生を回避し、安定性を図るものである。
【００１０】
しかしながら、エレベータの運転条件は、上述の通り複数の条件の組合せによって決定される。そして、主ロープの自励振動の振動数を固有振動数からずらすために、乗り籠の定格速度を変更することは困難な場合が多い。また、主ロープ本数を減らしたり、デッドウエイトを追加したりすることは、主ロープの一本当たりの負荷を大きくするため、主ロープの寿命に対して好ましい方法ではない。
【００１１】
そこで、本発明は、外部からの入力因子となる振動周波数が、主ロープの固有振動数と近接する場合にも、主ロープに生じる振動の増大を抑制し、叩き音などの騒音を低減する主ロープの振れ止装置、及びこれを備えるエレベータを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明に係る振れ止装置は、乗り籠に一対に配置されるシーブ間や、巻上機横引きタイプやトップサイド式のエレベータに設けられる逸らせシーブ間など、一定スパンに区切られたシーブ間に張り渡される主ロープを対象に設ける。これにより、主ロープに生じる自励振動が増大することを防止する。
【００１３】
本発明に係る振れ止装置は、エレベータの昇降路を横切る方向へ離して乗り籠に固定される一対のシーブを有するエレベータに設けられる。振れ止装置は、一対のシーブの間に少なくとも１つ配置し、一対のシーブ間に掛け渡された主ロープと接する位置から主ロープに対して離れる方向及び主ロープに対して押し当てる方向へ調節代を有して乗り籠に少なくとも１つ固定する。
【００１４】
本発明に係る振れ止装置は、乗り籠が移動する昇降路から逸らされた位置に巻上機が配置されて乗り籠を吊り下げる主ロープが逸らせシーブによって昇降路から巻上機まで取りまわされるエレベータに設けられる。振れ止装置は、逸らせシーブと巻上機との間、または隣り合う組されシーブ間に少なくとも１つ配置され、逸らせシーブと巻上機との間、または隣り合う逸らせシーブ間に掛け渡される主ロープに接する位置から主ロープに対して離れる方向及び主ロープに対して押し当てる方向へ調節代を有して固定される。
【００１５】
本発明に係るエレベータは、昇降路を横切る方向へ離して乗り籠に固定される一対のシーブと、乗り籠を昇降路内に吊り下げるべく一対のシーブ間に掛け渡される主ロープと、主ロープと交差する向きに配置されて主ロープと接する位置から主ロープに対して離れる方向及び主ロープに対して押し当てる方向へ調節代を有して乗り籠に固定される少なくとも１つの振れ止装置とを備える。
【００１６】
本発明に係るエレベータは、昇降路を移動する乗り籠と、昇降路から逸らせた位置に配置される巻上機と、乗り籠を昇降路内に吊り下げるとともに巻上機に回し掛けられる主ロープと、昇降路の上部に配置されて主ロープを昇降路から巻上機へと変向させる少なくとも１つの逸らせシーブと、逸らせシーブと巻上機との間または複数の隣り合う逸らせシーブ間に張り渡される主ロープに接する位置から主ロープに対して離れる方向及び主ロープに対して押し当てる方向へ調節代を有して配置される少なくとも１つの振れ止装置とを備える。
【発明の効果】
【００１７】
本発明に係る振れ止装置によれば、乗り籠に設けられる一対のシーブ間、巻上機と逸らせシーブとの間、隣り合う逸らせシーブ間に発生する自励振動が増大することを簡単な構造で抑制することができる。
【００１８】
本発明に係るエレベータによれば、乗り籠に一対のシーブを備える場合はこれらシーブ間、巻上機が昇降路から逸らされて配置される場合は、逸らせシーブと巻上機の間、または隣り合う逸らせシーブ間に振れ止装置を配置する。したがって、これら各区間に渡された主ロープに自励振動が発生した場合に、シーブに接する部分を固定端として主ロープが弦のように振動することを防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
本発明に係る第１の実施形態のエレベータ１について、図１から図５までを参照して説明する。以降の説明を分かりやすくするために、重力に逆らう方向を上方、従う方向を下方とする。エレベータ１は、図１に示すように、乗り籠２と、昇降路３と、籠ガイドレール４と、籠シーブ５と、釣合い錘６と、錘ガイドレール７と、巻上機８と、主ロープ９とを備える。乗り籠２は、昇降路３内に平行に配置された一対の籠ガイドレール４を倣って移動する。乗り籠２は、籠ガイドレール４に嵌合する籠枠２１と、この籠枠２１に保持された籠室２２を備える。籠枠２１は、籠ガイドレール４に沿って配置される縦枠２１ａと、籠室２２の上方で縦枠２１ａの上部を連結する上梁２１ｂと、籠室２２の下部に配置される底板２１ｃとを備える。籠室２２は、籠ガイドレール４に面していない側壁に籠ドア２２ａを備えている。
【００２０】
籠シーブ５は、乗り籠２の上部に一対、昇降路３を横切る方向に互いに離して配置されている。籠シーブ５は、籠室２２の天井と上梁２１ｂとの間に配置された支持梁５１の両端に設けられている。支持梁５１は、上梁２１ｂと交差する角度に固定されており、したがって、籠ガイドレール４に沿う面に対して一方の端部が籠ドア２２ａ側に、他方の端部が籠ドア２２ａと反対側に位置する。
【００２１】
釣合い錘６は、昇降路３内に籠ガイドレール４と平行に一対の錘ガイドレール７を倣って移動する。一対の錘ガイドレール７が沿う面と、一対の籠ガイドレール４が沿う面とは、互いに交差するように、本実施形態では直交するように、配置されている。釣合い錘６の上端には、錘シーブ６ａが取り付けられている。
【００２２】
巻上機８は、ロープ車８ａを有している。巻上機８は、ロープ車８ａが釣合い錘６に近い側の籠シーブ５及び錘シーブ６ａの上方に位置するように、昇降路３の上部に配置されている。好ましくは、ロープ車８ａの鉛直方向の接線と籠シーブ５の鉛直方向の接線、及び、ロープ車８ａの鉛直方向の接線と錘シーブ６ａの鉛直方向の接線、のそれぞれが互いに同軸上に位置するように配置する。
【００２３】
主ロープ９は、一方の端部９ａが籠ガイドレール４の上端部に設けられた籠側ロープヒッチ４ａに固定され、他方の端部９ｂが錘ガイドレール７の上端部に設けられた錘側ロープヒッチ７ａに固定される。主ロープ９は、籠側ロープヒッチ４ａから、籠シーブ５の下側、巻上機８のロープ車８ａの上側、錘シーブ６ａの下側の順に回し掛けられている。つまり、乗り籠２は、籠シーブ５に主ロープ９が掛けられることによって昇降路３内に吊り下げられ、釣合い錘６は、錘シーブ６ａに主ロープ９が掛けられることによって昇降路３内に吊り下げられている。
【００２４】
主ロープ９は、複数本用いられ、籠シーブ５、ロープ車８ａ、錘シーブ６ａの外周面にそれぞれ平行に回し掛けられる。籠シーブ５、ロープ車８ａ、錘シーブ６ａには、主ロープ９の本数に応じた数の溝５ａ、８ｂ、６ｂが設けられている。乗り籠２及び釣合い錘６が通過する以外の昇降路３の空きスペースには、巻上機８の制御盤８ｃやガバナなどが配置されている。
【００２５】
一対の籠シーブ５の間には、図２に示すように振れ止装置１０が設けられている。この振れ止装置１０は、籠シーブ５と平行に回転軸が配置されたローラ１１と、このローラ１１を軸心方向に両側から挟むブラケット１２とを備えている。ローラ１１は、複数本設けられる主ロープ９（図３においては、９本）に対して交差する十分な長さを有している。
【００２６】
また、ローラ１１の表層部材として、振動を減衰しやすいことや、耐磨耗性及び耐油性を考慮すると、ウレタンゴムを使用することが好ましい。なお、ウレタンゴムの代わりにネオプレンゴムやニトリルゴム、延性を有した合成樹脂などを用いることもできる。振れ止装置１０のローラ１１を主ロープ９の材質よりも軟らかくすることで、主ロープ９の磨耗を軽減する。
【００２７】
ブラケット１２は、図３に示すように、ローラ１１の回転軸芯に沿う方向に取付孔１３を有している。個々の取付孔１３について、ローラ１１に向いた面にナット１４が取り付けられている。そして、振れ止装置１０は、籠シーブ５とともに回転軸方向に両側から支持梁５１に挟み込まれ、支持梁５１に設けられた取付孔５２を通したボルト１５で締め付けられる。
【００２８】
振れ止装置１０は、図４に示すように、一対の籠シーブ５の間の距離Ｌの中心位置に配置される。この位置は、籠シーブ５との接触端９ｃを固定端とする弦として主ロープ９が振動する場合の振幅の「腹」となる位置である。
【００２９】
支持梁５１に設けられた取付孔５２は、籠シーブ５間に張り渡される主ロープ９にローラ１１が接する状態の位置Ｐから、主ロープ９から離れる方向及び主ロープ９に押し当てる方向に、それぞれ振れ止装置１０の位置を微調整できるように、長孔に形成されている。そして、振れ止装置１０は、図５に示すように、乗り籠２が定格速度で運行中にローラ１１が主ロープ９と触れない位置で、籠シーブ５間の主ロープ９が弦のように振動する場合の振幅範囲内にセットされる。
【００３０】
籠シーブ５間の主ロープ９に加わる振動がそのときの当該部の固有振動数に近い周波数になった場合、主ロープ９は、弦のように振動し始める。しかし、振れ止装置１０が振幅範囲内にセットされているので、図５に２点鎖線で示すように、主ロープ９は、ローラ１１にあたり、振動の増大（成長）がローラ１１によって抑制される。したがって、籠シーブ５間に渡された主ロープ９の固有振動数に近い周波数の外部入力振動が主ロープ９に加わった場合にも主ロープ９の振幅が増大することを防止することができる。
【００３１】
このように、ローラ１１は、主ロープ９の磨耗に影響を与えることなく、また主ロープ９がローラ１１に接触したときに発生するたたき音を低減することができる。この結果、乗り籠２内に振動や騒音が発生することを防止することができる。
【００３２】
また、振れ止装置１０は、ブラケット１２の内側にナット１４が取り付けられており、支持梁５１に設けられた取付孔５２を通してボルト止めされる。このため、支持梁５１への取り付けや取り外しが容易であり、ローラ１１が磨耗した場合の交換作業など保守にも適している。さらに取付孔５２が長孔形状であるので、ローラ１１と主ロープ９との位置関係を適切な状態に調整することができる。また、主ロープ９を交換する際や支持梁５１に籠シーブ５と振れ止装置１０を取り付けて出荷する場合の輸送中など、振れ止装置１０が作業の妨げになる場合、上方に押し上げ、支持梁５１の内に収めることができる。
【００３３】
本発明に係る第２の実施形態のエレベータ１について、図６を参照して説明する。なお、第１の実施形態において説明したエレベータ１と同じ構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。図６に示すように、このエレベータ１において、振れ止装置１０は、籠シーブ５の間の中心位置から一定の距離だけ離れた位置に配置されている。
【００３４】
乗り籠２の定格速度が速いエレベータの場合、籠シーブ５間に渡された主ロープ９が弦のように振動する固有振動数ｆＮ＝Ｎ／２Ｌ｛Ｔ／ｍ｝１／２に対して、外部入力因子による振動の周波数が、固有振動数の次数Ｎ＝２の第２振動に近接する場合がある。
【００３５】
この場合、主ロープ９は、籠シーブ５間の中心位置に「節」ができ、その両側に「腹」を有する高次モードの定常波になる。第１の実施形態では、振れ止装置１０が中心位置に配置され、ちょうど定常波の節の位置にあたるため、第２振動の共振に対する抑制効果が得られない。これに対し、本実施形態の振れ止装置１０は、中心位置を外れた位置に配置することによって、固有振動数の次数Ｎ＝１以上の高次の次数の場合の振動にも対処できるようになる。この他の構成は、第１の実施形態に記載したことと同じであるので説明を省略する。
【００３６】
本発明に係る第３の実施形態のエレベータ１について、図７を参照して説明する。なお、第１の実施形態において説明したエレベータ１と同じ構成については、同一の符号を付してその説明を省略する。図７に示すように、このエレベータ１において、振れ止装置１０は、籠シーブ５の間の中心位置から籠シーブ５間の距離Ｌに対して１／４Ｌ離れた位置に配置されている。この位置は、第２振動の腹の位置であるので、基準振動のみならず第２振動をも確実に押さえ込むことができる。この他の構成は、第１の実施形態に記載したことと同じであるので説明を省略する。
【００３７】
本発明に係る第４の実施形態のエレベータ１について、図８を参照して説明する。なお、第１の実施形態において説明したエレベータ１と同じ構成については、同一の符号を付してその説明を省略する。図８に示すように、このエレベータ１において、振れ止装置１０は、籠シーブ５の間の中心位置から対称の位置にそれぞれ１つずつ配置されている。
【００３８】
このように、２個の振れ止装置１０を中心位置から対称に設置することで、第３の実施形態に記載のエレベータ１において、基準振動及び第２振動のほかに振れ止装置１０を振動の固定端とする新たな固有振動も、防止することができるようになる。なお、この他の構成は、第１の実施形態に記載したことと同じであるので、説明を省略する。
【００３９】
本発明に係る第５の実施形態の振れ止装置１０ａについて、図９を参照して説明する。なお、第１の実施形態で説明した振れ止装置１０と同じ機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。図９に示すように、振れ止装置１０ａのローラ１１は、主ロープ９の本数に合わせた数だけの溝１１ａを有している。第１〜第４の実施形態では、ローラ１１と主ロープ９との間に若干の隙間を設けている。これに対して本実施形態においては、主ロープ９に対して押圧力を加えるように振れ止装置１０ａを設置する。また、主ロープ９に沿う方向における振れ止装置１０ａの取付位置については、第１〜第４の実施形態に記載された箇所のいずれかに設けられる。
【００４０】
主ロープ９は、撚りを有しているので、ローラ１１と常に転接していると主ロープ９を横切る方向に力を受ける。この場合、本実施形態において、主ロープ９は、ローラ１１の溝１１ａに嵌っている。したがって、主ロープ９がローラ１１とブラケット１２との隙間に脱落することがない。
【００４１】
本発明に係る第６の実施形態の振れ止装置１０ｂについて、図１０を参照して説明する。なお、第１、第５の実施形態で説明した振れ止装置１０，１０ａと同じ機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。図１０に記載の振れ止装置１０ｂは、ローラ１１とブラケット１２と永久磁石１６とを備える。ローラ１１は、主ロープ９と交差する直角方向にブラケット１２で枢支されており、主ロープ９が接触することで回転する。ブラケット１２は、支持梁５１の内側に面した凹部１２ａを有している。ブラケット１２は、乗り籠２側の縁にフランジ１２ｂを備えている。フランジ１２ｂには、支持梁５１に向けて調整ボルト１２ｃが設けられている。調整ボルト１２ｃの突出量を調節することで、ローラ１１は、主ロープ９に対して位置決めされる。
【００４２】
永久磁石１６は、凹部１２ａの深さ方向に磁力線を形成する向きに取り付けられる。また、永久磁石１６は、凹部１２ａの底部１２ｄに貼り付けられ、かつ、凹部１２ａの深さよりも薄い。支持梁５１は、チャンネル形の鋼材であるので、振れ止装置１０ｂを固定するための孔を設けることなく、任意の位置に振れ止装置１０ｂが取り付く。例えば、既存のエレベータに対して取付孔を追加工することが困難な場合にも、振れ止装置１０ｂを設けることができる。
【００４３】
本発明に係る第７の実施形態の振れ止装置１０ｃについて、図１１を参照して説明する。なお、第１、第５、及び第６の実施形態で説明した振れ止装置１０，１０ａ，１０ｂと同じ機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。図１１に示す振れ止装置１０ｃは、主ロープ９に摺接するパッド１７と、このパッド１７を支持するブラケット１２ｆとを備える。支持梁５１に対する取付方法は、第１〜第５の実施形態に記載の振れ止装置１０，１０ａ，１０ｂと同様である。
【００４４】
パッド１７は、複数の主ロープ９が並ぶ方向に十分な長さを有している。パッド１７は、主ロープ９に対して接触する位置から離れる方向へずらし、主ロープ９が弦のように振動する場合の振幅範囲内で、位置決めされている。また、主ロープ９に対するパッド１７の接触面は、互いに擦れる際に生じるいわゆる齧り（かじり）や毟れ（むしれ）、あるいは磨耗を考慮して、主ロープ９よりも硬質の鋼材を用いることが好ましい。
【００４５】
エレベータの使用頻度が少なく、主ロープ９に振動が発生する率が少ない場合は、このような簡易的な構造でも十分に振動の成長を抑制とすることができる。また、構造が簡単なので、振れ止装置１０ｃを設けるためのコストの低減も図れる。
【００４６】
本発明に係る第８の実施形態のエレベータ１ａについて、図１２を参照して説明する。なお、第１の実施形態で説明したエレベータ１と同じ機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。図１２に示すエレベータ１ａは、籠シーブ５を乗り籠２の下方に配置している。主ロープ９は、乗り籠２の外側を通って籠シーブ５に回し掛けられている。籠シーブ５を保持する支持梁５１は、乗り籠２の下部に固定されている。籠シーブ５の間には、第１の実施形態の記載と同様に、振れ止装置１０が配置されている。なお、第２〜第７の実施形態に記載のように振れ止装置１０，１０ａ，１０ｂ，１０ｃを設けても良い。
【００４７】
本発明に係る第９の実施形態のエレベータ１ｂについて、図１３を参照して説明する。なお、第１〜第８の実施形態に記載のエレベータ１，１ａまたは振れ止装置１０，１０ａ，１０ｂ，１０ｃの構成と同じ機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。図１３に示すエレベータ１ｂは、乗り籠２が移動する昇降路３から逸らせた位置に巻上機８を配置している。主ロープ９は、乗り籠２の籠枠２１に一方の端部９ａが固定され、釣合い錘６に他方の端部９ｂが固定されている。逸らせシーブ２５，２６は、昇降路３の上部に２つ配置されている。
【００４８】
１つの逸らせシーブ２５は、籠枠２１に固定された主ロープ９の端部９ａの鉛直上方の位置に配置され、もう一つの逸らせシーブ２６は、巻上機８のロープ車８ａの鉛直上方の位置にそれぞれ１つずつ配置されている。逸らせシーブ２５，２６は、支持梁５５によって互いに連結されている。逸らせシーブ２５，２６は、昇降路３から巻上機８へと主ロープ９を変更させている。主ロープ９は、逸らせシーブ２５，２６、巻上機８のロープ車８ａ、錘シーブ６ａに回し掛けられている。
【００４９】
振れ止装置１０のローラ１１は、ロープ車８ａと逸らせシーブ２６との間、及び２つの逸らせシーブ２５，２６間に張り渡される主ロープ９に接する位置から離れる方向へずらし、それぞれ主ロープ９が振動した場合の振幅範囲で、位置決めされる。振れ止装置１０の固定部分は、主ロープ９に対して離れる方向及び主ロープ９に対して押し当てる方向へ調整代を有しており、現地組立やメンテナンスの際に適宜最適な状態に調整することを可能にしている。
【００５０】
振れ止装置１０は、第１〜第８の実施形態において示した振れ止装置１０，１０ａ，１０ｂ，１０ｃの形状及び取付位置を適宜採用してもよい。第５の実施形態に示したローラ１１のように外周に溝１１ａを設ける場合は、ローラ１１を主ロープ９にやや押し当てた状態に接触させる。なお、逸らせシーブ２５，２６及び振れ止装置１０は、各々、昇降路３の内壁に直に固定支持されていても良い。
【００５１】
このように構成されたエレベータ１ｂは、ロープ車８ａと逸らせシーブ２６との間、及び隣り合う逸らせシーブ２５，２６の間に張り渡された主ロープ９に生じる振動が、その部分の固有振動数に近い値となった場合でも、振れ止装置１０のローラ１１に接触して主ロープ９の振幅が成長することを防止する。したがって、このエレベータ１ｂは、乗り籠２に大きな振動が伝わることなく、不快な騒音を発生することも無い。
【００５２】
上述の第１〜第９の実施形態において、第５〜第７の実施形態に記載の振れ止装置１０ａ，１０ｂ，１０ｃを第１〜第４、第８、及び第９の実施形態のエレベータ１，１ａ，１ｂに適用することでも同様の効果が得られる。昇降路３を横切る方向へ主ロープ９が張り渡されている箇所に振れ止装置１０を設ける場合、各実施形態において主ロープ９の上方に配置しているが、下方にローラ１１やパッド１７が配置されるように設けても良い。また、図１２や図１３において図示されていない詳細部は、第１の実施形態の図１〜図５で記載されたものと同等でありこれを参照するものとする。例えば、図１３における振れ止装置１０と支持梁５５との取付け部は、図２に示す振れ止装置１０と支持梁５１との取付け部を上下逆さまにした状態と同じである。
【００５３】
以上説明したように、本発明に係るエレベータは、籠シーブ間、逸らせシーブ間、逸らせシーブとロープ車との間といった、互いに隣り合うシーブ間の距離が一定な箇所に張り渡される主ロープが有する固有振動数と、外部加振源からの振動周波数とが近接するような場合でも、主ロープの共振発生を抑制し、振動や騒音を低減させる、主ロープの振れ止装置を提供できる。これにより、定格速度やロープ本数を変更するなどのエレベータの基本設計からの変更が不要である。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】本発明に係る第１の実施形態のエレベータを示す斜視図。
【図２】図１に示したエレベータの乗り籠の上部に設けられるシーブとその固定枠及び振れ止装置の分解斜視図。
【図３】図２に示した振れ止装置の斜視図。
【図４】図１に示したエレベータの乗り籠の上部をシーブの横から見た側面図。
【図５】図４に示した振れ止装置の周辺を一部切欠いて拡大した側面図。
【図６】本発明に係る第２の実施形態のエレベータの乗り籠の上部を示す側面図。
【図７】本発明に係る第３の実施形態のエレベータの乗り籠の上部を示す側面図。
【図８】本発明に係る第４の実施形態のエレベータの乗り籠の上部を示す斜視図。
【図９】本発明に係る第５の実施形態の振れ止装置を示す斜視図。
【図１０】本発明に係る第６の実施形態の振れ止装置を示す斜視図。
【図１１】本発明に係る第７の実施形態の振れ止装置を示す斜視図。
【図１２】本発明に係る第８の実施形態のエレベータの乗り籠の下部を示す斜視図。
【図１３】本発明に係る第９の実施形態のエレベータを示す斜視図。
【符号の説明】
【００５５】
１，１ａ，１ｂ…エレベータ、２…乗り籠、３…昇降路、５…籠シーブ（シーブ）、８…巻上機、９…主ロープ、９ａ，９ｂ…端部、１０，１０ａ，１０ｂ，１０ｃ…振れ止装置、１１…ローラ、１１ａ…溝、１２…ブラケット、１６…永久磁石、１７…パッド、２５，２６…逸らせシーブ（シーブ）。
【図１】
2006103924.tif 000003
【図２】
2006103924.tif 000004
【図３】
2006103924.tif 000005
【図４】
2006103924.tif 000006
【図５】
2006103924.tif 000007
【図６】
2006103924.tif 000008
【図７】
2006103924.tif 000009
【図８】
2006103924.tif 000010
【図９】
2006103924.tif 000011
【図１０】
2006103924.tif 000012
【図１１】
2006103924.tif 000013
【図１２】
2006103924.tif 000014
【図１３】
2006103924.tif 000015