(57)【要約】【課題】  容易かつシンプルな構造により、ディスクロータが摩耗限界に達したことを検出するディスクブレーキおよびディスクブレーキ用ディスクロータを提供する。【解決手段】  ディスクブレーキ１０のディスクロータ１４は、ディスク１４ａが所定量減肉した場合にディスクロータ１４の表面から突出し、ディスクロータ１４周囲に配置されるキャリパボディ３６と接触する減肉検出部材４０を含む。ディスクロータ１４と共に回転する突出した減肉検出部材４０は、一定周期でキャリパボディ３６と接触するため、ディスクロータ１４の回転周期に応じた接触音を出し、ディスクブレーキ１０の利用者にディスクロータが所定量摩耗したことを認識させる。【選択図】  図１
2006177403.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車輪とともに回転するディスクロータと、
前記ディスクロータの摩擦摺動面に対向配置されるブレーキパッドと、
前記ディスクロータの回転軸と平行な方向に、前記ブレーキパッドを押圧してディスクロータの摩擦摺動面に押し当てる押圧手段と、
を含むディスクブレーキであって、
前記ディスクロータは、前記摩擦摺動面が所定量減肉した場合にディスクロータから突出する減肉検出部材を含むことを特徴とするディスクブレーキ。
【請求項２】
前記減肉検出部材は、前記ディスクロータ周囲に配置される周辺部材と接触することを特徴とする請求項１記載のディスクブレーキ。
【請求項３】
前記減肉検出部材は、キャリパボディに接触し打音を発生することを特徴とする請求項２記載のディスクブレーキ。
【請求項４】
前記減肉検出部材は、一端がディスクロータの減肉検出側で所定減肉検出量だけ内側にオフセットされた位置に遊嵌状態で支持され、他端が前記オフセット量よりさらに減肉方向にオフセットされた位置に固定されていることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載にディスクブレーキ。
【請求項５】
前記減肉検出部材は、ばね性を有することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載のディスクブレーキ。
【請求項６】
車輪と共に回転し、摩擦摺動面にブレーキパッドが押圧されるディスクブレーキ用ディスクロータであって、
前記摩擦摺動面が所定量減肉した場合にディスクロータから突出する減肉検出部材を含むことを特徴とするディスクブレーキ用ディスクロータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ディスクブレーキおよびディスクブレーキ用ディスクロータ、特に、ディスクロータが所定量摩耗減肉したことを検出する検出機能を有するディスクブレーキおよびディスクブレーキ用ディスクロータの改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から車両の制動を行う制動装置の一つとして、ディスクブレーキがある。このディスクブレーキは、キャリパの中にシリンダとピストンが配置され、油圧によりブレーキパッドを開閉動作させることにより、車輪と共に回転するディスクロータの摩擦摺動面にブレーキパッドを押圧し、ディスクロータの制動力、言い換えれば車輪の制動力を確保している。
【０００３】
このようなディスクブレーキは、繰り返しの制動操作により、ブレーキパッドはもとより、ディスクロータも摩耗する。このようなディスクロータの摩耗を検出する装置としては、例えば、ディスクロータの摩擦摺動面を表裏から一対のアームで押圧把持し、ディスクロータの減肉に応じて、一対のアームの形成角度が減少するように構成されている検出装置を有するものがある。この装置は、アームの形成角度が所定値以下になった場合、ディスクロータが一定量以上減肉したものと認識し警報出力を行うようになっている（例えば、特許文献１）。
【特許文献１】実開昭６３−５９２３１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上述のような警報装置は、スペース的にあまり余裕のないディスクロータの周囲に配置する必要があり、さらに小型化された装置により減肉検出動作を行いたいという要望がある。また、アームの形成角度が所定値以下になったことを電気的な信号により車体側の制御装置に提供するため、信号出力のための配線の配索に関する配慮も必要となるため、この点の改善要望もあった。
【０００５】
本発明はこうした状況に鑑みてなされたものであり、その目的は、容易かつシンプルな構造により、ディスクロータの所定値以上の減肉を検出することのできるディスクブレーキおよびディスクブレーキ用ディスクロータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明のある態様のディスクブレーキは、車輪とともに回転するディスクロータと、前記ディスクロータの摩擦摺動面に対向配置されるブレーキパッドと、前記ディスクロータの回転軸と平行な方向に、前記ブレーキパッドを押圧してディスクロータの摩擦摺動面に押し当てる押圧手段と、を含むディスクブレーキであって、前記ディスクロータは、前記摩擦摺動面が所定量減肉した場合にディスクロータから突出する減肉検出部材を含むことを特徴とする。
【０００７】
この態様によると、ディスクロータが所定量減肉した場合、減肉検出部材がディスクロータの表面に突出する。この減肉検出部材の突出状態を検出することにより容易にディスクロータが所定量減肉したことをディスクブレーキの利用者に提示することができる。
【０００８】
また、上記態様において、前記減肉検出部材は、前記ディスクロータ周囲に配置される周辺部材と接触するようにしてもよい。この態様によれば、ディスクロータに減肉検出部材を配置する他に特別な検出装置を追加することなく、減肉検出部材が周辺部材に接触した時に発する接触音によって、ディスクロータが所定量摩耗したことをディスクブレーキの利用者に認識させることができる。また、ディスクロータと共に回転する突出した減肉検出部材は、一定周期で周辺部材と接触するため、ディスクロータの回転周期に応じた接触音を出す。この接触音は、ディスクブレーキの動作の有無に関わらず、ディスクロータが回転している場合、常時出力される。その結果、ディスクブレーキの利用者は、ディスクロータの回転周期に応じた接触音に基づきディスクロータが所定量摩耗したことを明確に認識することができる。
【０００９】
また、上記態様において、前記減肉検出部材は、キャリパボディに接触し打音を発生してもよい。ディスクロータの最も近傍に配置される周辺部材の一つにキャリパボディがある。この態様によれば、ディスクロータに減肉検出部材を配置する他に特別な構造物を追加することなく、減肉検出部材がキャリパボディに接触した時に発する打音によって、ディスクロータが所定量摩耗したことをディスクブレーキの利用者に認識させることができる。
【００１０】
また、上記態様において、前記減肉検出部材は、一端がディスクロータの減肉検出側で所定減肉検出量だけ内側にオフセットされた位置に遊嵌状態で支持され、他端が前記オフセット量よりさらに減肉方向にオフセットされた位置に固定されてもよい。
【００１１】
例えば、ディスクロータの厚み方向表面部分に減肉検出部材の挿入口を２つあけ、固定側を溶接や打ち込みなどの接合手段により固定し他方を挿入し遊嵌状態とする。その結果、ディスクロータの減肉により遊嵌側が挿入口の拘束から解放されると、減肉検出部材が自動的にディスクロータの表面に突出する。減肉検出部材は、一端がしっかりディスクロータに固定され、他端の遊嵌側がディスクロータの所定量の減肉により突出する形状であれば、その形状は任意であり、例えば、丸ピン形状や矩形ピン形状、板形状でもよい。この態様によれば、シンプルな減肉検出部材により、ディスクロータが所定量摩耗した時に、周辺部材と接触させることができる。
【００１２】
なお、上記構成において、前記減肉検出部材は、ばね性を有してもよい。減肉検出部材がばね性を持たせ、ディスクロータが所定量摩耗したときに、突出方向に跳ね上がるような付勢力を与え、ディスクロータに装着しておくことにより、減肉検出部材の突出動作を容易かつ確実に行わせることができる。また、ばね性を持たせることにより、ディスクロータ周囲に配置される周辺部材と接触した時、ディスクロータの回転方向と逆方向に容易に変形し逃がすことができるので、接触音を発生させつつ、減肉検出部材に対する負荷を低減し、早期の段階で減肉検出部材がディスクロータから脱落することを防止することができる。なお、減肉検出部材が接触する周辺部材の入口側に、例えばテーパなどを形成し、減肉検出部材と周辺部材の接触時の衝撃を低減するようにしてもよい。
【００１３】
本発明のさらに別の態様は、ディスクブレーキ用ディスクロータである。このディスクブレーキ用ディスクロータは、車輪と共に回転し、摩擦摺動面にブレーキパッドが押圧されるディスクブレーキ用ディスクロータであって、前記摩擦摺動面が所定量減肉した場合にディスクロータから突出する減肉検出部材を含むことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明のディスクブレーキによれば、ディスクロータが所定量減肉した場合にディスクロータの表面に突出する減肉検出部材を設けるのみで、ディスクブレーキの構造体を大型化すくことなく、また複雑な機構を用いることなく、ディスクロータが所定量減肉したことを提示するディスクブレーキを得ることができる。また、ディスクロータの表面に突出した減肉検出部材をディスクロータの周辺部材に接触させることにより、ディスクロータの回転周期に応じた接触音を発生させることができるため、減肉検出部材の発生する検出音の識別を容易に行うことが可能となり、ディスクロータの減肉検出を良好に行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の形態（以下実施形態という）を、図面に基づいて説明する。
【００１６】
本実施形態のディスクブレーキのディスクロータは、所定量減肉した場合に、ディスクロータの表面に突出する減肉検出部材を有する。この減肉検出部材は、ディスクロータから突出するとディスクロータ周囲に配置される周辺部材と接触し接触音を発生することが可能であり、ディスクロータが所定量減肉したことをディスクブレーキの使用者に報知する機能を有する。
【００１７】
図１には、本実施形態のディスクブレーキ１０を側面視した場合の概念構成図が示されている。また、図２は、ディスクブレーキ１０を構成するキャリパ１２を中心とする図１の線分Ａ−Ａにおける概略断面図である。図１、図２において、ディスクロータ１４は、図示しない車輪と共に回転する。ディスクロータ１４の側面は摩擦摺動面となるディスク１４ａ，１４ｂで構成されている。このディスク１４ａ，１４ｂに、摩擦部材としてのブレーキパッド１６，１８がそれぞれ対向配置される。このブレーキパッド１６，１８は、それぞれパッド裏板２０，２２によって裏面側から支持されている。なお、本実施形態において、ディスクロータ１４は、一例として、摩擦摺動面を形成する２枚のディスク１４ａ，１４ｂがフィン１４ｃを介して接合されたベンチレーティドディスクを示している。ベンチレーティドディスクは、ディスクロータ１４をフィン１４ｃにより中空構造とすることにより、制動時の摩擦熱の放熱を良好に行うことができるものである。
【００１８】
キャリパ１２は、図２中左右方向に変位可能に、トルクプレート３４を介して取り付けられている。キャリパ１２はシリンダ２４を有しており、シリンダ２４には有底の穴２６が穿設されており、この穴２６には、ピストン２８が摺動可能に嵌挿されている。穴２６の底にはポート３０が設けられ、図示しないマスターシリンダに接続され、ブレーキペダルの操作によってブレーキ油がポート３０内に流入し、ピストン２８を駆動するようになっている。
【００１９】
ブレーキ油がポート３０内に流入すると、ピストン２８が図２に示す非動作状態から図２中左方向に摺動し、パッド裏板２０を介してブレーキパッド１６をディスクロータ１４のディスク１４ａに押圧する。ブレーキパッド１６がディスクロータ１４に押圧されると、ピストン２８は摺動を停止する。ピストン２８が摺動を停止した後も、ブレーキ油がポート３０内に流入すれば穴２６内の油圧が上昇する。その結果、停止したピストン２８が逆に穴２６の内面を押圧し、シリンダ２４を構成するシリンダハウジング２４ａを図２中右方向に押圧する。シリンダハウジング２４ａは図２中左右方向に変位可能とされているので、油圧の上昇に伴って、シリンダハウジング２４ａが図２中右方向に変位することになる。
【００２０】
シリンダハウジング２４ａの非シリンダ形成側には爪３２が形成されており、シリンダハウジング２４ａの右方向へ変位に伴って、爪３２がパッド裏板２２を介してブレーキパッド１８をディスクロータ１４のディスク１４ｂに押圧する。したがって、ディスクロータ１４を一対のブレーキパッド１６，１８により押圧挟持する状態となり、ディスクロータ１４を効率的に制動させることが可能となる。
【００２１】
前述のようにブレーキパッド１６，１８は、パッド裏板２０，２２によって支持され、このパッド裏板２０，２２が、ディスクロータ１４の回転出口側に配置されたトルクプレート３４に当接可能になっている。つまり、回転するディスクロータ１４にブレーキパッド１６，１８を接触させると、当該ブレーキパッド１６，１８はディスクロータ１４に引き摺られる状態になり力を受ける。この力をパッド裏板２０，２２を介してトルクプレート３４で受けることになる。なお、図１においては、片側のパッド裏板２０のみが図示されている。
【００２２】
例えば、車両の前進時のディスクロータ１４の回転方向が矢印Ｗ方向である場合、パッド裏板２０は、右方向に力を受け、トルクプレート３４の先端側当接部３４ａに当接することになる。一方、車両の後退時にはディスクロータ１４は反矢印Ｗ方向に回転し、パッド裏板２０は、左方向に力を受け、トルクプレート３４の後端側当接部３４ｂに当接することになる。このトルクプレート３４を含むキャリパボディ３６は、例えば、ねじ穴３８に螺合するボルトなどの締結手段により車体側と結合される。
【００２３】
このように構成されるディスクブレーキ１０のディスクロータ１４は、繰り返し行われる制動動作により摩耗し減肉する。車両が良好な制動力を確保するためには、ディスクロータ１４の厚みは所定の摩耗限界値以上の厚みを確保しておくことが必要である。そして、もし、ディスクロータ１４が摩耗限界に達した場合には、速やかにディスクブレーキ１０の利用者に点検整備を促す必要がある。
【００２４】
そこで、本実施形態のディスクブレーキ１０のディスクロータ１４は、当該ディスクロータ１４が所定量減肉した場合に、警報手段として機能する減肉検出部材４０を有している。この減肉検出部材４０はディスクロータ１４が所定量減肉した場合にディスクロータ１４の表面に突出しディスクロータ１４周囲に配置される周辺部材と接触し、接触音を発生するようになっている。
【００２５】
図３および図４、図５を用いて、減肉検出部材４０の具体的な構成を説明する。図３には、減肉検出部材４０の単体の側面図および上面図が示されている。減肉検出部材４０は、例えば、ばね性を有する直径１〜１．５ｍｍの丸線材で、略Ｍ字形状に形成されている。減肉検出部材４０を構成する材質は、耐腐食性を有すると共に、周辺部材への繰り返し接触によっても容易に剪断しない強度を有するものを選択することが好ましい。また、周辺部材と接触したときに、認識しやすい金属音を発生するように、金属で構成することが好ましく、例えば、ステンレス材料で構成することができる。減肉検出部材４０は、ディスクロータ１４の減肉検出側、例えば、図２におけるディスク１４ａに挿入される脚部４０ａと、減肉非検出側、例えば、図２におけるディスク１４ｂに挿入される脚部４０ｂと、脚部４０ａ，４０ｂを接続するブリッジ部４０ｃとで構成されている。特に、ブリッジ部４０ｃは、ディスクロータ１４のディスク１４ａが摩耗限界に達したときに、脚部４０ａ側が上方に跳ね上がる形状に成形しておくことが好ましい。
【００２６】
図４には、減肉検出部材４０の機能前、すなわち、ディスクロータ１４が摩耗限界に達していない状態が示され、図５には、減肉検出部材４０の機能後、すなわち、ディスクロータ１４が摩耗限界に達した後の状態が示されている。図４（ａ）は、ディスクロータ１４の厚み方向の上面図、図４（ｂ）は、ディスクロータ１４の半径方向において、減肉検出部材４０の配置部分の部分断面図である。また図４（ｃ）は、減肉検出部材４０の減肉検出側の装着状態を説明する部分拡大図である。
【００２７】
本実施形態において、ばね性を有するステンレス材料で形成された減肉検出部材４０は、専用の挿入口４２ａ，４２ｂに脚部４０ａ，４０ｂを挿入することにより配置される。挿入口４２ａ，４２ｂは、ディスクロータ１４のディスク１４ａ，１４ｂの例えば、フィン１４ｃの配置位置に対応する部分に所定深さ、例えば３ｍｍ程度の切欠部４２を形成し、この切欠部４２の底に形成される。挿入口４２ａは、脚部４０ａの直径より僅かに大きく形成され、挿入された脚部４０ａを遊嵌状態で支持できるようになっている。一方、挿入口４２ｂは脚部４０ｂの直径より僅かに小さく形成され、脚部４０ｂを圧入して、強固に固定できるようになっている。なお、脚部４０ｂはディスクロータ１４にしっかりと固定できればよく、例えば、溶接など任意の接合手段を用いることができる。この場合、挿入口４２ｂは脚部４０ａの直径より大きく形成することもできる。
【００２８】
ここで、ディスクロータ１４の摩耗検出面をディスク１４ａ側とした場合、挿入口４２ｂは、挿入口４２ａよりディスク１４ｂ側であれば任意の位置に形成することができるが、挿入口４２ａは、図４（ｃ）に示すように、挿入口４２ａの中心がディスクロータ１４の摩耗限界Ｌと略一致するように形成されている。つまり、減肉検出部材４０は、その一端である脚部４０ａがディスクロータ１４の減肉検出側で摩耗限界Ｌだけ内側にオフセットされた位置で遊嵌状態で支持され、他端である脚部４０ｂが前述のオフセット量よりさらに減肉方向、つまり、ディスク１４ｂ側で固定されている。
【００２９】
なお、減肉検出部材４０をディスクロータ１４に装着するときに、その装着姿勢により、前述のようにディスクロータ１４のディスク１４ａが摩耗限界に達したときに、脚部４０ａ側が上方に跳ね上がるような付勢力を付与してもよい。すなわち、図３に示すように、減肉検出部材４０がディスクロータ１４に装着されていない時の脚中心間距離Ｅより挿入口４２ａ，４２ｂの直線距離を短くすることにより、減肉検出部材４０に圧縮力を付与した状態で、ディスクロータ１４に装着することができる。この場合、減肉検出部材４０は例えばブリッジ部４０ｃで撓み、図４（ａ）のような状態になる。
【００３０】
このような減肉検出部材４０を有するディスクロータ１４を備えるディスクブレーキ１０が制動を行う場合、前述のようにディスクロータ１４は徐々に摩耗し減肉する。図４（ｃ）において、ディスク１４ａの摩耗が図中右方向から進むと、ディスク１４ａと共に、脚部４０ａの外側が削られる。ただし、減肉検出部材４０の少なくとも脚部４０ａは丸ピン形状を呈しているので、半分まで、すなわち脚部４０ａの直径をｄとした場合、ｄ／２の位置まで、ディスクロータ１４のディスク１４ａが摩耗しない限り、減肉検出部材４０は、ディスクロータ１４に対する装着姿勢を維持することができる。
【００３１】
一方、ディスクロータ１４のディスク１４ａの摩耗が進み、摩耗限界Ｌに達した場合、すなわち、減肉検出部材４０の脚部４０ａがｄ／２まで削られた場合、図５に示すように、減肉検出部材４０は、挿入口４２ａの拘束から解放され、自らのばね性により上方に跳ね上がり、ディスクロータ１４の表面から突出する。図１、図２には、減肉検出部材４０が突出した状態が示されている。
【００３２】
ところで、ディスクブレーキ１０は、制動性能を維持または向上しつつ小型化を行うための改良が種々行われている。そのため、ディスクロータ１４の周囲には様々な周辺部品が密集配置されている。例えば、図２に示すように、ディスクロータ１４の近傍には、キャリパボディ３６の一部であるトルクプレート３４が存在する。また、図１に示すようにシリンダ２４もディスクロータ１４に接近して配置されている。したがって、ディスクロータ１４から減肉検出部材４０が突出した場合、減肉検出部材４０は上述の周辺部材と接触し、接触音、すなわち打音を発生する。なお、減肉検出部材４０の突出量は接触させる周辺部材との距離に応じて適宜設定することが好ましいが、例えば、ディスクロータ１４の表面から５ｍｍ程度突出させることにより周辺部材のいずれかに接触させることができる。
【００３３】
図１に示すように、キャリパボディ３６はディスクロータ１４の一部のみを覆っているので、突出した減肉検出部材４０は、ディスクロータ１４の回転速度に応じた周期の打音を発生することになる。例えば、図６に示すように、ディスクロータ１４が矢印Ｗ方向に回転している場合、突出した減肉検出部材４０は、Ｆ１の位置で表裏のトルクプレート３４を接続しているブリッジ部分に接触し、続いて、Ｆ２の位置でシリンダ２４に接触する。さらに、Ｆ３の位置で再びトルクプレート３４のブリッジ部分に接触する。図６から明らかなように、Ｆ１の位置からＦ３の位置までの距離は比較的短く、Ｆ３の位置からＦ１の位置までの距離は長い。したがって、ディスクロータ１４が連続的に回転する場合、特徴的な周期の打音を発生し、ディスクロータ１４の摩耗が摩耗限界Ｌに達したことを特徴的な打音によってディスクブレーキ１０の利用者に警告することができる。また、ディスクロータ１４が反矢印Ｗ方向に回転している場合、突出した減肉検出部材４０は、Ｒ１の位置でトルクプレート３４のブリッジ部分に接触し、続いて、Ｒ２の位置でシリンダ２４に接触する。さらに、Ｒ３の位置で再びトルクプレート３４のブリッジ部分に接触する。この場合も、ディスクロータ１４が継続回転する場合、特徴的な周期の打音を発生し、ディスクロータ１４の摩耗が摩耗限界Ｌに達したことを打音によってディスクブレーキ１０の利用者に警告することができる。
【００３４】
なお、ディスクブレーキ１０のディスクロータ１４の周囲から発生する音として、非制動動操作時にブレーキパッド１６，１８がディスクロータ１４に接触してしまう、いわゆる引き摺りによる音があるが、上述のように、減肉検出部材４０による打音は、ディスクロータ１４の回転に応じた周期の特徴的な音となるので、引き摺りによる音との識別を容易に行うことができる。また、ブレーキパッド１６，１８側に当該ブレーキパッド１６，１８の摩耗を検出する周知の検出機構を備え、ブレーキパッド１６，１８が摩耗限界に達した場合に異音を発生して、点検を促すものがある。しかし、この場合は、ディスクブレーキ１０の操作時のみ異音が発生する。一方、本実施形態の突出した減肉検出部材４０による打音は、ディスクブレーキ１０の制動動作の有無に関わらず発生するため、ブレーキパッド１６，１８の摩耗検出機構による音との識別も明確に行うことができる。すなわち、ディスクロータ１４用の摩耗検出とブレーキパッド１６，１８の摩耗検出とを同時に備えても両者の識別を良好に行うことができる。
【００３５】
本実施形態において、突出した減肉検出部材４０と周辺部材との接触は、ディスクブレーキ１０の利用者がディスクロータ１４の摩耗限界への到達を認識できる程度の時間継続すれば十分である。したがって、長期間減肉検出部材４０の突出姿勢を維持する必要はない。しかしながら、ある程度の期間突出姿勢を維持させることが望ましい。そこで、本実施形態では、図６に示すように、減肉検出部材４０が接触する周辺部材のＦ１〜Ｆ３の位置およびＲ１〜Ｒ３の位置において、減肉検出部材４０が向かう方向に逃げるようにテーパ面４４，４６，４８，５０，５２，５４を形成している。テーパ面４４〜４８およびテーパ面５０〜５４を形成することにより、減肉検出部材４０の接触後、スムーズに減肉検出部材４０の変形を促し、接触時の衝撃を緩和し、減肉検出部材４０の剪断などによる脱落を抑制することができる。もちろん、減肉検出部材４０はばね性を有するので、減肉検出部材４０の突出量を適宜調整することにより、テーパ面４４〜５４を設けなくても剪断抑制を行うこともできる。
【００３６】
本実施形態では、突出した減肉検出部材４０をキャリパボディ３６の接触させている。キャリパボディ３６はトルクプレート３４などを介して車体側に接続されているので、キャリパボディ３６で発生した打音は、車両の足回りに順次伝達されていく。このとき各部材が共振するようにすることにより、打音を増幅することができる。その結果、ディスクブレーキ１０の利用者により明確にディスクロータ１４が摩耗限界に達したことを通知することができる。もちろん、減肉検出部材４０と周辺部材の接触位置近傍にマイクなどの集音装置を設け、電気的に打音を増幅してもよく、明確な摩耗限界通知を行うことができる。
【００３７】
また、上述の実施形態では摩耗検出面に対し、減肉検出部材４０を一つ配置する例を説明したが、必要に応じて、片側に複数個の減肉検出部材４０を配置してもよい。ただし、ディスクロータ１４の１回転に対する打音数が増加するので、減肉検出部材４０相互の配置位置を適宜選択し、認識し易い打音を発生するようにすることが好ましい。
【００３８】
また、図４などの説明では、ディスクロータ１４のディスク１４ａ側を摩耗検出面として説明したが、同様な構成の減肉検出部材４０をディスク１４ｂに関して配置することにより、ディスク１４ｂを摩耗検出面とすることができる。すなわち、溶接などを用いた固定側をディスク１４ａに形成し、遊嵌状態の支持側をディスク１４ｂに形成すればよい。また、ディスクロータ１４の表裏面で減肉検出を行う場合、減肉検出部材４０の配置位置は任意である。このような場合、それぞれの面に対し機能する減肉検出部材４０を一つずつ配置してもよいし、片面側に一つ、他面側に複数の減肉検出部材４０を配置するようにしてもよい。このような配置を行うことにより、ディスクロータ１４の表面と裏面で減肉が発生した場合に打音の周期が変化する。つまり、打音の種類によりディスクロータ１４のいずれの面が摩耗限界に達したかを判断することも可能となる。
【００３９】
また、図４などの説明では、減肉検出部材４０の脚部４０ｂをディスク１４ｂに固定する例を説明しているが、摩擦限界に達した時に減肉検出部材４０が突出動作を行えれば、脚部４０ｂの固定位置は脚部４０ａの支持位置より非摩耗検出側であれば任意の位置でよく、本実施形態と同様な効果を得ることができる。
【００４０】
上述した本実施形態においては、ディスクロータ１４の一例として、ベンチレーティドディスクを示したが、１枚構成のディスクの場合も減肉検出部材４０を同様に配置可能であり、本実施形態と同様の効果を得ることができる。また、図４などで示したように、本実施形態においては、減肉検出部材４０を切欠部４２の内部に配置する例を説明したが、これは、減肉検出部材４０を石跳ねや泥から保護するためのものであるが、必ずしも必要なく、切欠部４２を形成することなくディスクロータ１４の表面に減肉検出部材４０を配置してもよい。また、減肉検出部材４０をフィン１４ｃに対応する位置に配置したが、減肉検出部材４０の装着時の安定性を配慮するものであり、減肉検出部材４０は必ずしもフィン１４ｃの対応位置に配置する必要はなく任意の位置でよい。
【００４１】
さらに、本実施形態では、減肉検出部材４０を丸ピン材で構成する例を説明したが、ディスクロータ１４が摩耗限界に達したときに、脚部４０ａ側が上方に跳ね上がる形状であれば任意であり、例えば、矩形形状であっても、板状であってもよい。また、脚部４０ａのみが丸ピン形状で、他の部分が任意の形状をしていても本実施形態と同様な効果を得ることができる。
【００４２】
また、上述の説明では、減肉検出部材４０をキャリパボディ３６の一部に接触させ、打音を発生させる例を示したが、ディスクロータ１４の周辺に配置され、突出した減肉検出部材４０が接触可能な部材であれば、本実施形態と同様の効果を得ることが可能である。例えば、通常、ディスクロータ１４に直接泥などがかかることを防止するための金属製のダストカバーが配置されている。このダストカバーに突出した減肉検出部材４０を接触させるようにしても本実施形態と同様な効果を得ることができる。
【００４３】
本発明は、上述の各実施形態に限定されるものではなく、当業者の知識に基づいて各種の設計変更等の変形を加えることも可能である。各図に示す構成は、一例を説明するためのもので、同様な機能を達成できる構成であれば、適宜変更可能であり、同様な効果を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本実施形態に係るディスクブレーキを側面視した場合の概念構成図である。
【図２】本実施形態のディスクブレーキを構成するキャリパを中心とする図１の線分Ａ−Ａにおける概略断面図である。
【図３】本実施形態に係るディスクブレーキに用いる減肉検出部材の形状を説明する説明図である。
【図４】本実施形態に係るディスクブレーキに用いる減肉検出部材の摩耗限界検出前の姿勢を説明する説明図である。
【図５】本実施形態に係るディスクブレーキに用いる減肉検出部材の摩耗限界検出後の姿勢を説明する説明図である。
【図６】本実施形態に係るディスクブレーキに用いる減肉検出部材とキャリパボディとの接触を説明する説明図である。
【符号の説明】
【００４５】
１０  ディスクブレーキ、１２  キャリパ、１４  ディスクロータ、１６，１８  ブレーキパッド、２０，２２  パッド裏板、２４  シリンダ、２８  ピストン、３４  トルクプレート、３６  キャリパボディ、４０  減肉検出部材、４０ａ，４０ｂ  脚部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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