(57)【要約】【課題】  ４箇所に放射スロットを並設してダイバーシティ効果を高めてもアイソレーション特性が良好で小型化も損なわれないアンテナ装置を提供すること。【解決手段】  略正方形領域２ａ，２ｂの一隅どうしを連結した平面視形状を呈する金属平板２の４箇所に対象な位置関係で放射スロット３〜６を開設し、金属平板２の中央部には表面電流どうしの結合を抑制するために透孔１５および突出片１６を設ける。放射スロット３，４どうしは金属平板２の長手方向に延びる二等分線１７に関して線対象に配置され、放射スロット５，６どうしも該二等分線１７に関して線対象に配置される。また、これら２組の放射スロット３，４の対と放射スロット５，６の対は金属平板２の短手方向に延びる二等分線１８に関して線対象に配置され、各放射スロット３〜６はいずれも略４５度の角度をなして直線状に延びる第１スロット部と第２スロット部とからなる。【選択図】  図１
2006174366.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
共通の導体部材の４箇所に開設されて２箇所ずつ対をなしている放射スロットと、これら４箇所の放射スロットをそれぞれ励振するための給電手段とを備え、
前記４箇所の放射スロットどうしの位置関係を、対をなす２箇所の放射スロットどうしが第１の対象軸に関して線対象な配置で隣接すると共に、前記第１の対象軸と直交する第２の対象軸に関して相異なる２組の放射スロット対どうしが線対象に配置されるように設定し、
かつ、各放射スロットが、一側縁が前記第１の対象軸に隣接する第１スロット部と、該第１スロット部の一端に連通して前記第１の対象軸から離反する向きに延びる第２スロット部とを有していると共に、対をなす一方の放射スロットで生成される電波の偏波方向と他方の放射スロットで生成される電波の偏波方向とが略直交するように設定したことを特徴とするアンテナ装置。
【請求項２】
請求項１の記載において、前記導体部材の外形が同等な大きさの２個の略正方形の一隅どうしを連結した平面視形状を呈し、その中心を通って長手方向に延びる二等分線と短手方向に延びる二等分線がそれぞれ前記第１の対象軸と前記第２の対象軸に合致していると共に、前記各放射スロットの前記第１および第２スロット部のなす角度を略４５度に設定して該第１スロット部を前記第１の対象軸に対して平行に配置したことを特徴とするアンテナ装置。
【請求項３】
請求項２の記載において、前記各放射スロットは、前記第１スロット部の前記第２スロット部と連通している側とは逆側の端部を前記第２の対象軸に向けた配置になっていることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項４】
請求項２または３の記載において、前記各放射スロットが、前記第２スロット部の前記第１スロット部と連通している側とは逆側の端部に連通して前記略正方形の外縁に沿って延びる第３スロット部を有していることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項５】
請求項４の記載において、前記第３スロット部が前記略正方形の面取り部の外縁に沿って延びていることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項６】
請求項４または５の記載において、前記各放射スロットが、前記第１スロット部の前記第２スロット部と連通している側とは逆側の端部に連通する第４スロット部を有していることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項の記載において、前記導体部材が金属板からなることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項８】
請求項７の記載において、前記金属板には前記第１および第２の対象軸が交差する領域に透孔が開設されていることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項９】
請求項８の記載において、前記金属板には前記透孔の周縁を基端として切り起こされた突出片が設けられていることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項１０】
請求項７〜９のいずれか１項の記載において、前記各放射スロットの周縁部に前記給電手段として、該放射スロットを幅方向に挟む２箇所を基端として前記金属板の延出部分を折曲してなる２本の金属片を配設し、このうち一方の金属片を給電線路となし他方の金属片を接地線路となしたことを特徴とするアンテナ装置。
【請求項１１】
請求項１〜６のいずれか１項の記載において、前記導体部材が誘電体基板上に形成された金属膜からなることを特徴とするアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の放射スロットを並設してダイバーシティアンテナを構成する小型のアンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種のアンテナ装置の従来例としては、図７に示すように、無線ＬＡＮカード３０の金属ケース３１に一対の放射スロット３２，３３を開設し、各放射スロット３２，３３がそれぞれマイクロストリップ線路３４，３５との電磁結合よって給電されるように構成したものが知られている（例えば、特許文献１参照）。各放射スロット３２，３３は金属ケース３１の外形に沿って延びるＬ字形状に開設され、放射スロット３２の一端と放射スロット３３の一端とを対向させているので、これら一対の放射スロット３２，３３は線対象な配置になっている。マイクロストリップ線路３４，３５は金属ケース３１の内部に収納された回路基板３６に形成されて図示せぬ給電回路と接続されており、一方のマイクロストリップ線路３４が放射スロット３２の給電位置と対向し、他方のマイクロストリップ線路３５が放射スロット３３の給電位置と対向している。
【０００３】
このように概略構成された従来のアンテナ装置は、マイクロストリップ線路３４，３５を介した給電によって放射スロット３２，３３を励振させると、各放射スロット３２，３３において放射電界が発生して電波が生成される。その際、放射スロット３２で生成される電波の偏波方向と、放射スロット３３で生成される電波の偏波方向とは異なるので、これら一対の放射スロット３２，３３によってダイバーシティアンテナを構成すれば、マルチパス等の影響で偏波方向にばらつきが生じる無線ＬＡＮの信号電波が受信可能となる。
【特許文献１】特開２００３−２３４６１５号公報（第３−４頁、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、前述した従来のアンテナ装置において、放射スロットの数を倍増してダイバーシティ効果を高めることが考えられるが、図７に示す一対の放射スロット３２，３３をもう１組並設する構成では、装置全体が大型化してしまって現実的ではない。すなわち、共通の導体部材である金属ケース３１に複数の放射スロット３２，３３を並設して励振させると、各放射スロット３２，３３の周囲を流れる表面電流どうしが結合しやすいため、所望のアイソレーション特性を確保しようとすると、両放射スロット３２，３３の間隔をあまり狭めることができなくなる。また、Ｌ字形状の放射スロット３２，３３を金属ケース３１の外縁近傍に開設することで小型化を促進しようとすると、励振時に各放射スロット３２，３３で発生する電界が金属ケース３１の側面へ回り込んで側方への放射が増大してしまうため、アイソレーション特性を確保するためには各放射スロット３２，３３を金属ケース３１の外縁から十分に離しておく必要がある。したがって、放射スロット３２，３３と同様の配置で別の一対の放射スロットを金属ケース３１に開設するとなると、極めて大型のアンテナ装置になってしまう。
【０００５】
なお、この種のアンテナ装置でアイソレーション特性が良好でないと、送信モードにおいて放射効率が悪くなるだけでなく、受信モードにおいても所望のビームパターンが形成できなくなってしまうので、送受信いずれの性能も低下する。
【０００６】
本発明は、このような従来技術の実情に鑑みてなされたもので、その目的は、４箇所に放射スロットを並設してダイバーシティ効果を高めてもアイソレーション特性が良好で小型化も損なわれないアンテナ装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の目的を達成するために、本発明のアンテナ装置では、共通の導体部材の４箇所に開設されて２箇所ずつ対をなしている放射スロットと、これら４箇所の放射スロットをそれぞれ励振するための給電手段とを備え、前記４箇所の放射スロットどうしの位置関係を、対をなす２箇所の放射スロットどうしが第１の対象軸に関して線対象な配置で隣接すると共に、前記第１の対象軸と直交する第２の対象軸に関して相異なる２組の放射スロット対どうしが線対象に配置されるように設定し、かつ、各放射スロットが、一側縁が前記第１の対象軸に隣接する第１スロット部と、該第１スロット部の一端に連通して前記第１の対象軸から離反する向きに延びる第２スロット部とを有していると共に、対をなす一方の放射スロットで生成される電波の偏波方向と他方の放射スロットで生成される電波の偏波方向とが略直交するように設定した。
【０００８】
このように構成されたアンテナ装置は、第１の対象軸を挟んで線対象に並設された一方の放射スロットで生成される電波の偏波方向と他方の放射スロットで生成される電波の偏波方向とが略直交する設定にしてあるため、これら対をなす２箇所の放射スロットどうしの間隔が狭くても良好なアイソレーション特性を確保することができると共に、両放射スロットによって偏波ダイバーシティを構成することができる。しかも、これら対をなす放射スロットは、第１スロット部の一側縁どうしが向き合って第２スロット部が互いに離反する向きに延びるという背中合わせの配置になっているため、各放射スロットのうち少なくとも第１スロット部で発生する電界は側方へ放射されにくく、よってアイソレーション特性の劣化要因とはなりにくい。また、第２の対象軸を挟んで線対象に配置されている２組の放射スロット対によって、スペースダイバーシティを構成することができる。したがって、このアンテナ装置は、アイソレーション特性や小型化を損なわずにダイバーシティ効果を高めることが可能である。
【０００９】
上記の構成において、前記導体部材の外形が同等な大きさの２個の略正方形の一隅どうしを連結した平面視形状を呈し、その中心を通って長手方向に延びる二等分線と短手方向に延びる二等分線がそれぞれ前記第１の対象軸と前記第２の対象軸に合致していると共に、前記各放射スロットの前記第１および第２スロット部のなす角度を略４５度に設定して該第１スロット部を前記第１の対象軸に対して平行に配置しておくと、対をなす２箇所の放射スロットは、略正方形の対角線に相当する第１の対象軸を挟んで各第１スロット部が平行に配置されて各第２スロット部が該略正方形の隣り合う２辺に沿って配置されることになるので、装置全体の小型化を飛躍的に促進することができて好ましい。この場合において、各放射スロットが、第１スロット部の第２スロット部と連通している側とは逆側の端部を前記第２の対象軸に向けた配置になっていると、２組の放射スロット対の表面電流どうしの結合が抑制しやすくなるため、一層好ましい。
【００１０】
また、上記の構成において、前記各放射スロットが、前記第２スロット部の前記第１スロット部と連通している側とは逆側の端部に連通して前記略正方形の外縁に沿って延びる第３スロット部を有する場合には、スペースファクタを損なうことなく各放射スロットの共振長を長くすることができるため、さらなる小型化が図れる。この場合において、第３スロット部が前記略正方形の面取り部の外縁に沿って延びていると、前記導体部材を該面取り部の分だけ小さくして装置全体の小型化が促進できる。また、かかる第３スロット部に加えて、各放射スロットが、第１スロット部の第２スロット部と連通している側とは逆側の端部に連通する第４スロット部を有する場合には、スペースファクタを損なうことなく各放射スロットの共振長を一層長くすることができるため、小型化という点で極めて有利な構成を実現できる。
【００１１】
また、上記の構成において、前記導体部材は金属板であっても金属膜であってもよいが、導体部材が金属板からなる場合には、前記第１および第２の対象軸が交差する領域に透孔を開設しておくことによって、相異なる２組の放射スロット対の表面電流どうしの結合を抑制することができるため、アイソレーション特性を向上させるうえで好ましい。その際、前記透孔の周縁を基端として切り起こされた突出片を前記金属板に設けておけば、２組の放射スロット対の表面電流どうしの結合を抑制する効果が高まるため、アイソレーション特性が一層向上する。
【００１２】
また、前記導体部材が金属板からなる場合に、前記各放射スロットの周縁部に前記給電手段として、該放射スロットを幅方向に挟む２箇所を基端として前記金属板の延出部分を折曲してなる２本の金属片を配設し、このうち一方の金属片を給電線路となし他方の金属片を接地線路となしておけば、給電手段を含めたアンテナ装置全体を板金のみによって形成することが可能となるため、製造コストを大幅に低減することができる。
【００１３】
また、前記導体部材が誘電体基板上に形成された金属膜からなる場合には、誘電体による波長短縮効果によって装置全体の小型化が促進できる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明のアンテナ装置は、対をなす２箇所の放射スロットどうしの間隔が狭くても良好なアイソレーション特性を確保することができると共に、これら両放射スロットによって偏波ダイバーシティを構成することができ、また、相異なる２組の放射スロット対によってスペースダイバーシティを構成することもできる。それゆえ、４箇所に放射スロットを並設してダイバーシティ効果を高めても、アイソレーション特性が良好で小型化も損なわれない優れたアンテナ装置を実現できる。
【００１５】
特に、導体部材の外形が同等な大きさの２個の略正方形の一隅どうしを連結した平面視形状を呈し、その中心を通って長手方向に延びる二等分線と短手方向に延びる二等分線とによって４分割される各領域にそれぞれ放射スロットを開設すると共に、各放射スロットの第１および第２スロット部のなす角度を略４５度に設定する構成にした場合には、アンテナ装置全体の小型化を飛躍的に促進することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
発明の実施の形態を図面を参照して説明すると、図１は本発明の第１実施形態例に係るアンテナ装置の平面図、図２は図１中のＡ部の構造を示す説明図、図３は該アンテナ装置の放射電界をベクトル表示した説明図、図４は該アンテナ装置のＳパラメータを示す特性図である。
【００１７】
図１および図２に示すアンテナ装置は、天板部が金属平板２からなる金属ケース１と、この金属平板２の４箇所に開設された放射スロット３〜６と、各放射スロット３〜６の給電位置からそれぞれ下方へ延出する給電線路７〜１０および接地線路１１〜１４とによって概略構成されており、金属平板２の中央部には透孔１５とその切り起こし片である突出片１６とが形成されている。
【００１８】
金属ケース１は板金をプレス加工したものであり、金属平板２の各辺から延出する複数の側板部（図示せず）が下向きに折り曲げられている。この金属ケース１は給電回路等の高周波回路を備えた図示せぬ回路基板上に載置されており、金属平板２の外形は同等な大きさの２個の略正方形領域２ａ，２ｂの一隅どうしを連結した平面視形状を呈している。
【００１９】
この金属平板２には、一方の略正方形領域２ａに放射スロット３，４が開設され、他方の略正方形領域２ｂに放射スロット５，６が開設されている。放射スロット３，４どうしは、金属平板２の中心を通って長手方向に延びる二等分線１７に関して線対象に配置されて偏波ダイバーシティを構成している。同様に、放射スロット５，６どうしも、二等分線１７に関して線対象に配置されて偏波ダイバーシティを構成している。また、放射スロット３，４の対と放射スロット５，６の対は、金属平板２の中心を通って短手方向に延びる二等分線１８に関して線対象に配置されてスペースダイバーシティを構成している。
【００２０】
略正方形領域２ａの２箇所に開設された放射スロット３，４について詳しく説明すると、まず放射スロット３は、二等分線１７に隣接して平行に延び一端を透孔１５側に向けている第１スロット部３ａと、一端が第１スロット部３ａの他端に連通されており略正方形領域２ａの外縁（図１中の右上辺）に隣接して平行に延びる第２スロット部３ｂとからなり、両スロット部３ａ，３ｂのなす角度は略４５度となっている。同様に、放射スロット４は、二等分線１７に隣接して平行に延び一端を透孔１５側に向けている第１スロット部４ｃと、一端が第１スロット部４ｃの他端に連通されており略正方形領域２ａの外縁（図１中の右下辺）に隣接して平行に延びる第２スロット部４ｄとからなり、両スロット部４ｃ，４ｄのなす角度は略４５度となっている。つまり、線対象な位置関係にある放射スロット３と放射スロット４は、第１スロット部３ａ，４ｃの一側縁どうしが二等分線１７を挟んで向き合って第２スロット部３ｂ，４ｄが互いに離反する向きに延びるという背中合わせの配置になっており、しかも第２スロット部３ｂ，４ｄを略正方形領域２ａの２辺に沿わせているので、限られた領域に効率良く放射スロット３，４が配置されている。
【００２１】
また、各放射スロット３，４は、第１および第２スロット部の長さの比や給電位置等を適宜選択することにより、励振時に図３にベクトルで示すような電界を発生するように設定されている。すなわち、同図において、放射スロット３の第１スロット部３ａで発生する電界はＥａ、第２スロット部３ｂで発生する電界はＥｂ、放射スロット４の第１スロット部４ｃで発生する電界はＥｃ、第２スロット部４ｄで発生する電界はＥｄで示されている。ここで、電界ＥａとＥｃは向きが略平行で大きさが同等であり、電界ＥｂとＥｄは向きが略直交して大きさが同等である。そして、電界ＥａとＥｂのなす角度（電界ＥｃとＥｄのなす角度も同じ）がほぼ１３５度なので、電界ＥａとＥｂの大きさの比（電界ＥｃとＥｄの大きさの比も同じ）がほぼ√２：１となるように設計することによって、放射スロット３の放射電界の合成ベクトルＥｖの向きと、放射スロット４の放射電界の合成ベクトルＥｈの向きとが、互いに略直交するようになっている。
【００２２】
なお、略正方形領域２ｂの２箇所に開設された放射スロット５，６の対は、前記放射スロット３，４の対と二等分線１８に関して線対象な配置となっているため、各放射スロット５，６の構成や放射電界について詳細な説明は省略するが、図１に示すように、放射スロット５は第１スロット部５ａと第２スロット部５ｂとからなり、放射スロット６は第１スロット部６ｃと第２スロット部６ｄとからなる。そして、放射スロット５の放射電界の合成ベクトルの向きは前記Ｅｖの向きと略直交し、放射スロット６の放射電界の合成ベクトルの向きは前記Ｅｈの向きと略直交するようになっている。
【００２３】
金属平板２の中央部に開設された透孔１５は、放射スロット３，４に対する給電によって略正方形領域２ａを流れる表面電流と、放射スロット５，６に対する給電によって略正方形領域２ｂを流れる表面電流との結合を抑制するためのものである。この透孔１５は二等分線１７，１８が交差する領域において二等分線１８に沿って延びる長孔として穿設されている。また、突出片１６は透孔１５の周縁を基端として切り起こされた金属片であり、この突出片１６を略正方形領域２ａ，２ｂの中間地点に配することによって、両領域２ａ，２ｂの表面電流どうしの結合は一層弱められている。
【００２４】
図２に示すように、給電線路７と接地線路１１は、放射スロット３の第１スロット部３ａを幅方向に挟む２箇所を基端として金属平板２の延出部分を下向きに折曲してなる金属片であって、両金属片の下端は前記回路基板に半田付けされている。すなわち、給電線路７の下端は給電回路に接続され、接地線路１１の下端はグラウンドに接続されている。他の放射スロット４〜６の給電手段も同様に構成されており、放射スロット４の第１スロット部４ｃを幅方向に挟む２箇所に給電線路８と接地線路１２が配設され、放射スロット５の第１スロット部５ａを幅方向に挟む２箇所に給電線路９と接地線路１３が配設され、放射スロット６の第１スロット部６ｃを幅方向に挟む２箇所に給電線路１０と接地線路１４が配設されている。
【００２５】
このように構成されるアンテナ装置は、給電線路７〜１０を介した給電によってそれぞれ放射スロット３〜６が同時に励振されるようになっており、その動作周波数は同じなので、４箇所の放射スロット３〜６から同じ周波数の電波が同時に放射される。このとき、放射スロット３で生成される電波の偏波方向（合成ベクトルＥｖの振動方向）と、放射スロット４で生成される電波の偏波方向（合成ベクトルＥｈの振動方向）とは互いに略直交しているため、これら対をなす放射スロット３，４によって偏波ダイバーシティが構成される。同様に、対をなす放射スロット５，６によっても偏波ダイバーシティが構成される。また、放射スロット３，４の対と放射スロット５，６の対が、金属平板２の中心を通って短手方向に延びる二等分線１８に関して線対象に配置されているため、所定の間隔を存して並設されたこれら２組の放射スロット対によってスペースダイバーシティが構成される。したがって、このアンテナ装置は、金属平板２の４箇所に対象な位置関係で開設した放射スロット３〜６によって、無線ＬＡＮなどの信号電波を効果的に受信することができる。
【００２６】
上記の如く本実施形態例に係るアンテナ装置は、略正方形領域２ａに開設された放射スロット３，４で生成される電波の偏波方向が互いに略直交すると共に、略正方形領域２ｂに開設された放射スロット５，６で生成される電波の偏波方向が互いに略直交するように設定してあり、かつ、両領域２ａ，２ｂの中間地点に透孔１５および突出片１６を設けて表面電流どうしの結合を抑制しているため、放射スロット３，４どうしの間隔や放射スロット５，６どうしの間隔が狭くても比較的良好なアイソレーション特性を確保することができる。すなわち、周波数に応じたＳパラメータの変化をグラフ化した図４において、実線で示す特性曲線Ｒは各放射スロット３〜６のリターンロス（Ｓ１１やＳ２２等）、破線で示す特性曲線Ｉ１は対をなす放射スロット３，４どうし（または放射スロット５，６どうし）のアイソレーション（Ｓ２１やＳ４３）、２点鎖線で示す特性曲線Ｉ２は点対称な位置関係にある放射スロット３，６どうし（または放射スロット４，５どうし）のアイソレーション（Ｓ４１やＳ３２）をそれぞれ示している。同図に明らかなように、対をなす放射スロット３，４どうしの場合（放射スロット５，６どうしの場合も同様）、そのアイソレーションは−２５ｄＢ以上と極めて良好である。また、点対称な位置関係にある放射スロット３，６どうしの場合（放射スロット４，５どうしの場合も同様）、生成される電波の偏波方向は略平行になってしまうが表面電流どうしの結合は弱いため、そのアイソレーションは−１６ｄＢ程度に抑えられている。したがって、このアンテナ装置は、金属平板２の４箇所に放射スロット３〜６を配設することによってダイバーシティ効果を著しく高めているだけでなく、良好なアイソレーション特性が確保できるため送受信いずれにおいても高い性能が期待できる。
【００２７】
なお、対をなす放射スロット３，４どうしや対をなす放射スロット５，６どうしのアイソレーションが特に高い他の理由として、例えば放射スロット３，４の場合、第１スロット部３ａ，４ｃの一側縁どうしが向き合って第２スロット部３ｂ，４ｄが互いに離反する向きに延びるという背中合わせの配置になっていることが挙げられる。つまり、第１スロット部３ａ，４ｃは略正方形領域２ａが小さくなっても、その外縁から十分離れた位置に開設されることになるので、これら第１スロット部３ａ，４ｃで発生する電界は側方へ放射されにくく、よってアイソレーション特性の劣化要因とはなりにくい。対をなす放射スロット５，６の場合も同様に、第１スロット部５ａ，６ｃで発生する電界はアイソレーション特性の劣化要因とはなりにくい。
【００２８】
そして、このように略正方形領域２ａにおいて放射スロット３，４を背中合わせに配置させてその第２スロット部３ｂ，４ｄを該領域２ａの外縁に沿わせ、かつ、略正方形領域２ｂにおいて放射スロット５，６を背中合わせに配置させてその第２スロット部５ｂ，６ｄを該領域２ｂの外縁に沿わせているため、このアンテナ装置は、金属平板２の４箇所に効率よく放射スロット３〜６が配設されていて小型化が実現されている。
【００２９】
また、このアンテナ装置では、各放射スロット３〜６の給電手段として、金属平板２から延出した金属片からなる給電線路７〜１０と接地線路１１〜１４を用いているため、給電手段を含めたアンテナ装置全体を板金のみによって形成することができる。したがって、このアンテナ装置は極めて安価に製造することができる。
【００３０】
なお、上記第１実施形態例では、各放射スロット３〜６が、第１スロット部（例えば３ａ）の両端部のうち、第２スロット部（例えば３ｂ）と連通している側とは逆側の端部を二等分線１８に向けた配置になっているため、略正方形領域２ａと略正方形領域２ｂの表面電流どうしの結合が抑制しやすくなっているが、これとは逆に、第１および第２スロット部が連通している側を二等分線１８に向けた配置にしても相応の効果は期待できる。
【００３１】
図５は本発明の第２実施形態例に係るアンテナ装置の平面図であって、図１と対応する部分には同一符号が付してあるため、重複する説明は省略する。
【００３２】
図５に示すアンテナ装置は、各放射スロット３〜６が、第２スロット部３ｂ，４ｄ，５ｂ，６ｄの先端にそれぞれ第３スロット部３ｅ，４ｆ，５ｅ，６ｆを有している点が、前述した第１実施形態例と大きく異なっている。すなわち、放射スロット３には、第１および第２スロット部３ａ，３ｂに加えて、第２スロット部３ｂの第１スロット部３ａと連通している側とは逆側の端部に連通する短寸な第３スロット部３ｅが設けられており、この第３スロット部３ｅは略正方形領域２ａの外縁（図５中の左上辺）に沿って延びている。同様に、放射スロット４には第２スロット部４ｄの先端に、略正方形領域２ａの外縁（図５中の左下辺）に沿って延びる短寸な第３スロット部４ｆが設けられている。また、放射スロット５には第２スロット部５ｂの先端に略正方形領域２ｂの外縁（図５中の右上辺）に沿って延びる短寸な第３スロット部５ｅが設けられており、放射スロット６には第２スロット部６ｄの先端に略正方形領域２ｂの外縁（図５中の右下辺）に沿って延びる短寸な第３スロット部６ｆが設けられている。これにより、スペースファクタを損なうことなく各放射スロット３〜６の共振長を長くすることができるため、アンテナ装置のさらなる小型化が図れる。
【００３３】
図６は本発明の第３実施形態例に係るアンテナ装置の平面図であって、図１および図５と対応する部分には同一符号が付してあるため、重複する説明は省略する。
【００３４】
図６に示すアンテナ装置は、金属平板２の略正方形領域２ａ，２ｂが隅部を切除した面取り形状になっている点と、各放射スロット３〜６が第１スロット部３ａ，４ｃ，５ａ，６ｃの先端にそれぞれ第４スロット部３ｇ，４ｈ，５ｇ，６ｈを有している点とが、前述した第２実施形態例と大きく異なっている。このように略正方形領域２ａ，２ｂにそれぞれ面取り部２ｃ，２ｄを設け、適当な面取り部２ｃ，２ｄに沿って例えば第３スロット部３ｅ，４ｆ，５ｅ，６ｆを設ける構成にしてあると、金属平板２を該面取り部２ｃ，２ｄの分だけ小さくしてアンテナ装置全体の小型化を促進できる。また、各放射スロット３〜６がそれぞれ第３スロット部３ｅ，４ｆ，５ｅ，６ｆに加えて第４スロット部３ｇ，４ｈ，５ｇ，６ｈを有する構成にしてあると、スペースファクタを損なうことなく各放射スロット３〜６の共振長を一層長くすることができるため、小型化が一層促進できる。
【００３５】
なお、各放射スロット３〜６を金属板に設ける代わりに、誘電体基板上の金属膜に設けてもよい。その場合、前記二等分線１７，１８が交差する領域で金属膜にビアホールを設け、該ビアホールをグラウンドに短絡しておけば、前記透孔１５や突出片１６を設けなくても、略正方形領域２ａ，２ｂの表面電流どうしの結合を抑制することができる。また、こうして誘電体基板上の金属膜に各放射スロット３〜６を開設した場合、上述した各実施形態例と比べて製造コストは高くなるものの、誘電体による波長短縮効果によってアンテナ装置全体の小型化が促進しやすくなる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明の第１実施形態例に係るアンテナ装置の平面図である。
【図２】図１中のＡ部の構造を示す説明図である。
【図３】第１実施形態例に係るアンテナ装置の放射電界をベクトル表示した説明図である。
【図４】第１実施形態例に係るアンテナ装置のＳパラメータを示す特性図である。
【図５】本発明の第２実施形態例に係るアンテナ装置の平面図である。
【図６】本発明の第３実施形態例に係るアンテナ装置の平面図である。
【図７】従来例に係るアンテナ装置の平面図である。
【符号の説明】
【００３７】
２  金属平板
２ａ，２ｂ  略正方形領域
２ｃ，２ｄ  面取り部
３〜６  放射スロット
３ａ，４ｃ，５ａ，６ｃ  第１スロット部
３ｂ，４ｄ，５ｂ，６ｄ  第２スロット部
３ｅ，４ｆ，５ｅ，６ｆ  第３スロット部
３ｇ，４ｈ，５ｇ，６ｈ  第４スロット部
７〜１０  給電線路
１１〜１４  接地線路
１５  透孔
１６  突出片
１７  二等分線（第１の対象軸）
１８  二等分線（第２の対象軸）
【図１】
2006174366.tif 000003
【図２】
2006174366.tif 000004
【図３】
2006174366.tif 000005
【図４】
2006174366.tif 000006
【図５】
2006174366.tif 000007
【図６】
2006174366.tif 000008
【図７】
2006174366.tif 000009