(57)【要約】【課題】  本発明は、交差偏波識別度を向上でき、交差偏波成分を抑圧できる受信アンテナ装置及び送信アンテナ装置を提供することを目的とする。【解決手段】  水平偏波アンテナ１０と、垂直偏波アンテナ３０と、前記水平偏波アンテナと前記垂直偏波アンテナのいずれか一方である副アンテナの出力信号を減衰する減衰手段２４と、前記水平偏波アンテナと前記垂直偏波アンテナの他方である主アンテナの出力信号と前記減衰手段の出力信号を逆相で合成する合成手段２２を有する。【選択図】        図２
2006333048.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
水平偏波アンテナと、
垂直偏波アンテナと、
前記水平偏波アンテナと前記垂直偏波アンテナのいずれか一方である副アンテナの出力信号を減衰する減衰手段と、
前記水平偏波アンテナと前記垂直偏波アンテナの他方である主アンテナの出力信号と前記減衰手段の出力信号を逆相で合成する合成手段を
有することを特徴とする受信アンテナ装置。
【請求項２】
水平偏波アンテナと、
垂直偏波アンテナと、
送信信号を２分岐して一方の送信信号を前記水平偏波アンテナと前記垂直偏波アンテナのいずれか一方である主アンテナに供給する分岐手段と、
前記分岐手段が出力する他方の送信信号を減衰して前記水平偏波アンテナと前記垂直偏波アンテナの他方である副アンテナに逆相で供給する減衰手段を
有することを特徴とする送信アンテナ装置。
【請求項３】
請求項１記載の受信アンテナ装置において、
前記水平偏波アンテナと前記垂直偏波アンテナは、水平偏波アンテナを構成する第１素子群と垂直偏波アンテナを構成する第２素子群を、同一の支持部材に配設して構成したことを特徴とする受信アンテナ装置。
【請求項４】
請求項２記載の送信アンテナ装置において、
前記水平偏波アンテナと前記垂直偏波アンテナは、水平偏波アンテナを構成する第１素子群と垂直偏波アンテナを構成する第２素子群を、同一の支持部材に配設して構成したことを特徴とする送信アンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、受信アンテナ装置及び送信アンテナ装置に関し、交差偏波を使った放送電波の受信または送信を行う受信アンテナ装置及び送信アンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
地上波テレビジョン放送では、隣接する県域毎に使用周波数が異なるようにチャンネルを割り当て、互いに干渉することを避けている。しかしながら、周波数が過密な地域においては、さらに交差偏波を使って互いの干渉を抑圧した上で、同一周波数を近隣県域で使用する場合がある。
【０００３】
例えば水平偏波でＵＨＦ１３チャンネルが利用されている地域の近隣地域で、垂直偏波でＵＨＦ１３チャンネルを利用する場合がある。交差偏波識別度はＵＨＦ帯の八木アンテナの場合で約１６ｄＢ程度あり、両地域では隣接地域からの電波をこの分だけ差し引いたレベルの妨害を受けることになる。また、隣接地域から電波が伝播してくる過程でも減衰が生じているため、結果として妨害のレベルは非常に小さくなり、テレビ画像上では妨害が検知できないレベルとなることが多い。
【０００４】
なお、八木アンテナの動作原理については、例えば非特許文献１，２等に説明されている。
【非特許文献１】阿座上、橋本共著「改定  電波工学」，ｐｐ．１３７−１３８  コロナ社，昭和６３年発行
【非特許文献２】「新版  無線工学ハンドブック」，ｐ１７−２５  オーム社，平成６年発行
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
放送波の偏波を互いに交差させることで干渉妨害を抑圧し、近隣地域において同一周波数を利用することができるものの、一方の地域の放送波の電力が非常に大きい場合、他方の地域ではより大きな妨害を受けることになり、妨害が検知されるレベルとなるおそれがある。このような場合には、より交差偏波識別度の高い受信アンテナが求められる。また、仮に交差偏波識別度の高い受信アンテナが利用できたとしても、送信側で交差偏波成分を多く含んでいた場合、やはり妨害波の影響を受けやすくなるという問題があった。
【０００６】
本発明は、上記の点に鑑みなされたもので、交差偏波識別度を向上でき、交差偏波成分を抑圧できる受信アンテナ装置及び送信アンテナ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の受信アンテナ装置は、水平偏波アンテナと、
垂直偏波アンテナと、
前記水平偏波アンテナと前記垂直偏波アンテナのいずれか一方である副アンテナの出力信号を減衰する減衰手段と、
前記水平偏波アンテナと前記垂直偏波アンテナの他方である主アンテナの出力信号と前記減衰手段の出力信号を逆相で合成する合成手段を有することにより、
主アンテナの出力に含まれる交差偏波成分を副アンテナの出力でキャンセルし、交差偏波識別度を向上できる。
【０００８】
また、本発明の送信アンテナ装置は、水平偏波アンテナと、
垂直偏波アンテナと、
送信信号を２分岐して一方の送信信号を前記水平偏波アンテナと前記垂直偏波アンテナのいずれか一方である主アンテナに供給する分岐手段と、
前記分岐手段が出力する他方の送信信号を減衰して前記水平偏波アンテナと前記垂直偏波アンテナの他方である副アンテナに逆相で供給する減衰手段を有することにより、
主アンテナの輻射電界に含まれる交差偏波成分を副アンテナの輻射電界でキャンセルし、交差偏波成分を抑圧できる。
【０００９】
また、本発明の受信アンテナ装置の前記水平偏波アンテナと前記垂直偏波アンテナは、水平偏波アンテナを構成する第１素子群と垂直偏波アンテナを構成する第２素子群を、同一の支持部材に配設して構成したことにより、
各アンテナで受信される信号のレベル関係を一定とすることができ、交差偏波識別度をさらに向上できる。
【００１０】
また、本発明の送信アンテナ装置の前記水平偏波アンテナと前記垂直偏波アンテナは、水平偏波アンテナを構成する第１素子群と垂直偏波アンテナを構成する第２素子群を、同一の支持部材に配設して構成したことにより、
各アンテナで送信される信号のレベル関係を一定とすることができ、交差偏波成分をさらに抑圧できる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、交差偏波識別度を向上でき、交差偏波成分を抑圧できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、図面を参照して本発明の実施形態について説明する。
【００１３】
まず、テレビジョン受信等に最もよく使われている八木アンテナの原理について簡単に説明する。
【００１４】
図１は、３素子八木アンテナの構造図を示す。同図中、Ｙ方向に延在する素子長Ｌ０の半波長ダイポールアンテナ１からＸ方向左方に間隔ｄ１だけ離間した位置にＹ方向に延在する素子長Ｌ１の導波器２が配設され、ダイポールアンテナ１からＸ方向右方に間隔ｄ２だけ離間した位置にＹ方向に延在する素子長Ｌ２の反射器３が配設されている。ただし、Ｌ０＝λ／２（λはアンテナの送受信信号の波長），Ｌ１＜Ｌ０，Ｌ２＞Ｌ０，ｄ１≒λ／４，ｄ２≒λ／４である。また、Ｘ，Ｙ，Ｚ軸は互いに直交し、ＸＹ平面が水平面、ＸＺ平面が垂直面である。
【００１５】
導波器２の素子長Ｌ１はダイポールアンテナ１の素子長Ｌ０より短いため、導波器２は容量性となる。つまり、ダイポールアンテナ１に高周波電流Ｉ０が流れると、導波器２に誘起する電流Ｉ１は９０度の位相遅れを伴うことになる。ダイポールアンテナ１と導波器２の間隔ｄ１はλ／４であるため、ダイポールアンテナ１により誘起される電磁界が導波器２に到達したとき、導波器２により誘起された電磁界と同相となり強め合う。
【００１６】
一方、導波器２により誘起された電磁界がダイポールアンテナ１に到達したとき、ダイポールアンテナ１に誘起された電磁界とは逆相となり打ち消し合う。このように導波器２の設置によって、導波器２からダイポールアンテナ１に向かう方向の電磁界が強め合って指向性ができることが説明できる。
【００１７】
反射器３の素子長Ｌ２はダイポールアンテナ１の素子長Ｌ０より長いため、反射器３は誘導性となる。つまり、ダイポールアンテナ１に高周波電流Ｉ０が流れると、反射器３に誘起する電流Ｉ２は９０度の位相進みを伴うことになる。ダイポールアンテナ１と反射器３の間隔ｄ２はλ／４であるため、ダイポールアンテナ１により誘起される電磁界が反射器３に到達したとき、反射器３により誘起された電磁界と逆相となり打ち消し合う。
【００１８】
一方、反射器３により誘起された電磁界がダイポールアンテナ１に到達したとき、ダイポールアンテナ１に誘起された電磁界とは同相となり強め合う。このように反射器３の設置によって、反射器３からダイポールアンテナ１に向かう方向の電磁界が強め合って指向性ができることが説明できる。なお、素子長Ｌ０，Ｌ１，Ｌ２や素子間隔ｄ１，ｄ２は、最終的には素子間相互の影響等を考慮して決定される。
【００１９】
以上のように、八木アンテナでは、ダイポールアンテナ１に、導波器２と反射器３を組み合わせることで強い指向性を実現している。実際にテレビジョン受信に用いられている八木アンテナとしては、ＶＨＦ帯で８素子、ＵＨＦ帯で１４素子程度のものが多く、上述した３素子のものよりも導波器２の数を増やしたものが使われている。
【００２０】
＜第１実施形態＞
図２は、本発明の第１実施形態である水平偏波受信アンテナの構造図を示す。同図中、１４素子八木アンテナで構成された主アンテナ１０はＸ方向に向けて水平偏波となるように、Ｙ方向に延在するアーム２０の一端に取り付けられ、また、１４素子八木アンテナで構成された副アンテナ３０はＸ方向に向けて垂直偏波となるように、アーム２０の他端に取り付けられている。
【００２１】
主アンテナ１０の出力信号は合成器２２の一方の入力端子に供給し、副アンテナ３０の出力信号は減衰器２４を通して、合成器２２の他方の入力端子に供給される。このとき、主アンテナ１０の出力信号に含まれる垂直偏波成分の信号を相殺するように、副アンテナ３０の出力信号の位相が主アンテナ１０の垂直偏波成分に対し逆相となるように合成する。
【００２２】
主アンテナ１０の出力信号に含まれる垂直偏波成分のレベルは、アンテナの構造的な歪や取り付け誤差等の条件によって変わるため、例えば垂直偏波のみの電波を受信した状態で出力が最小となるように減衰器２４の減衰量を調整する。なお、減衰器２４の直前または直後に移相器を挿入して位相を調整するように構成しても良い。
【００２３】
副アンテナ３０の出力位相を主アンテナ１０の出力位相と逆相とするには、副アンテナ３０給電部の配線を逆極性に入れ替えるか、副アンテナ３０を主アンテナ１０に対しＸ方向逆向きとなるようアンテナ軸（Ｘ軸と平行）を中心として１８０度回転させて取り付ける。
【００２４】
これにより、合成器２２の出力信号は、垂直偏波成分を大幅に低減され、ほとんど水平偏波成分だけとなり、交差偏波識別度を向上できる。例えば、従来の八木アンテナは交差偏波識別度が１０数ｄＢであるのに対し、上記実施形態のアンテナでは交差偏波識別度を２０数ｄＢまで改善できる。
【００２５】
＜第２実施形態＞
図３は、本発明の第２実施形態である垂直偏波受信アンテナの構造図を示す。同図中、１４素子八木アンテナで構成された主アンテナ１０はＸ方向に向けて垂直偏波となるように、Ｙ方向に延在するアーム２０の一端に取り付けられ、また、１４素子八木アンテナで構成された副アンテナ３０はＸ方向に向けて水平偏波となるように、アーム２０の他端に取り付けられている。
【００２６】
主アンテナ１０の出力信号は合成器２２の一方の入力端子に供給し、副アンテナ３０の出力信号は減衰器２４を通して、合成器２２の他方の入力端子に供給される。このとき、主アンテナ１０の出力信号に含まれる水平偏波成分の信号を相殺するように、副アンテナ３０の出力信号の位相が主アンテナ１０の水平偏波成分に対し逆相となるように合成する。
【００２７】
主アンテナ１０の出力信号に含まれる水平偏波成分のレベルは、アンテナの構造的な歪や取り付け誤差等の条件によって変わるため、例えば水平偏波のみの電波を受信した状態で出力が最小となるように減衰器２４の減衰量を調整する。なお、減衰器２４の直前または直後に移相器を挿入して位相を調整するように構成しても良い。
【００２８】
副アンテナ３０の出力位相を主アンテナ１０の出力位相と逆相とするには、副アンテナ３０給電部の配線を逆極性に入れ替えるか、副アンテナ３０を主アンテナ１０に対しＸ方向逆向きとなるようアンテナ軸（Ｘ軸と平行）を中心として１８０度回転させて取り付ける。
【００２９】
これにより、合成器２２の出力信号は、水平偏波成分を大幅に低減され、ほとんど垂直偏波成分だけとなり、交差偏波識別度を向上できる。
【００３０】
＜第３実施形態＞
受信アンテナと同様の考えかたで送信アンテナについても交差偏波成分を抑圧することも可能である。
【００３１】
図４は、本発明の第３実施形態である水平偏波送信アンテナの構造図を示す。同図中、１４素子八木アンテナで構成された主アンテナ１０はＸ方向に向けて水平偏波となるように、Ｙ方向に延在するアーム２０の一端に取り付けられ、また、１４素子八木アンテナで構成された副アンテナ３０はＸ方向に向けて垂直偏波となるように、アーム２０の他端に取り付けられている。
【００３２】
送信信号は分配器２６で２分岐され、一方は直接主アンテナ１０に供給される。他方は減衰器２８を通して副アンテナ３０に供給される。このとき、主アンテナ１０の輻射電界に含まれる垂直偏波成分の信号を相殺するように、副アンテナ３０の輻射電界の位相が主アンテナ１０の垂直偏波成分に対し逆相となるように合成する。
【００３３】
主アンテナ１０の輻射電界に含まれる垂直偏波成分のレベルは、アンテナの構造的な歪や取り付け誤差等の条件によって変わるため、例えば主アンテナ１０，副アンテナ３０とは別にもう１基の垂直偏波受信アンテナを用意し、これを主アンテナ１０，副アンテナ３０に対向させて、垂直偏波のみの電波を受信した状態で出力が最小となるように減衰器２８の減衰量を調整する。なお、減衰器２８の直前または直後に移相器を挿入して位相を調整するように構成しても良い。
【００３４】
副アンテナ３０の出力位相を主アンテナ１０の出力位相と逆相とするには、副アンテナ３０給電部の配線を逆極性に入れ替えるか、副アンテナ３０を主アンテナ１０に対しＸ方向逆向きとなるようアンテナ軸（Ｘ軸と平行）を中心として１８０度回転させて取り付ける。
【００３５】
これにより、主アンテナ１０，副アンテナ３０の合成輻射電界は、垂直偏波成分を大幅に低減され、ほとんど水平偏波成分だけとなり、交差偏波成分を抑圧できる。
【００３６】
＜第４実施形態＞
図５は、本発明の第４実施形態である垂直偏波送信アンテナの構造図を示す。同図中、１４素子八木アンテナで構成された主アンテナ１０はＸ方向に向けて垂直偏波となるように、Ｙ方向に延在するアーム２０の一端に取り付けられ、また、１４素子八木アンテナで構成された副アンテナ３０はＸ方向に向けて水平偏波となるように、アーム２０の他端に取り付けられている。
【００３７】
送信信号は分配器２６で２分岐され、一方は直接主アンテナ１０に供給される。他方は減衰器２８を通して副アンテナ３０に供給される。このとき、主アンテナ１０の輻射電界に含まれる水平偏波成分の信号を相殺するように、副アンテナ３０の輻射電界の位相が主アンテナ１０の水平偏波成分に対し逆相となるように合成する。
【００３８】
主アンテナ１０の輻射電界に含まれる水平偏波成分のレベルは、アンテナの構造的な歪や取り付け誤差等の条件によって変わるため、例えば主アンテナ１０，副アンテナ３０とは別にもう１基の水平偏波受信アンテナを用意し、これを主アンテナ１０，副アンテナ３０に対向させて、水平偏波のみの電波を受信した状態で出力が最小となるように減衰器２８の減衰量を調整する。なお、減衰器２８の直前または直後に移相器を挿入して位相を調整するように構成しても良い。
【００３９】
副アンテナ３０の出力位相を主アンテナ１０の出力位相と逆相とするには、副アンテナ３０給電部の配線を逆極性に入れ替えるか、副アンテナ３０を主アンテナ１０に対しＸ方向逆向きとなるようアンテナ軸（Ｘ軸と平行）を中心として１８０度回転させて取り付ける。
【００４０】
これにより、主アンテナ１０，副アンテナ３０の合成輻射電界は、水平偏波成分を大幅に低減され、ほとんど垂直偏波成分だけとなり、交差偏波成分を抑圧できる。
【００４１】
＜第５実施形態＞
ここまでは、空間的に離れた位置にある２つのアンテナ１０，３０を使った構成例を示した。しかし、このような構成では、特定周波数で減衰器２４，２８を調整しても、別の周波数では、それぞれのアンテナ１０，３０に対する伝播路における波数が異なってくるため、各アンテナ１０，３０で送信または受信される信号のレベル関係が変化しやすい。そこで、こうした問題を改善するための実施形態について説明する。
【００４２】
図６は、本発明の第５実施形態である水平偏波受信アンテナの構造図を示す。同図中、クロス八木アンテナ４０は、図７（Ａ），（Ｂ）に平面図及び側面図を示すように、１本の支持部材５１に、ダイポールアンテナ５２ａと１２素子の導波器５３ａと反射器５４ａよりなる第１素子群をＹ軸と平行に配設することで水平偏波アンテナを構成すると共に、ダイポールアンテナ５２ｂと１２素子の導波器５３ｂと反射器５４ｂよりなる第２素子群をＺ軸と平行に配設することで垂直偏波アンテナを構成したものであり、各素子群のダイポールアンテナ５２ａ，５２ｂ、導波器５３ａ，５３ｂ、反射器５４ａ，５４ｂそれぞれは支持部材５１の長手方向の同一位置に配設されている。上記支持部材はＸ方向に向けられている。
【００４３】
クロス八木アンテナ４０の水平偏波アンテナの給電部から出力される信号は合成器４２の一方の入力端子に供給され、クロス八木アンテナ４０の垂直偏波アンテナの給電部から出力される信号は減衰器４４を通して、合成器４２の他方の入力端子に供給される。このとき、水平偏波アンテナの出力信号に含まれる垂直偏波成分の信号を相殺するように、垂直偏波アンテナの出力信号の位相が水平偏波アンテナの垂直偏波成分に対し逆相となるように合成する。
【００４４】
水平偏波アンテナの出力信号に含まれる垂直偏波成分のレベルは、アンテナの構造的な歪や取り付け誤差等の条件によって変わるため、例えば垂直偏波のみの電波を受信した状態で出力が最小となるように減衰器４４の減衰量を調整する。なお、減衰器４４の直前または直後に移相器を挿入して位相を調整するように構成しても良い。垂直偏波アンテナの出力位相を水平偏波アンテナの出力位相と逆相とするには、垂直偏波アンテナ給電部の配線を逆極性に入れ替える。
【００４５】
これにより、合成器４２の出力信号は、垂直偏波成分を大幅に低減され、ほとんど水平偏波成分だけとなる。各アンテナで受信される信号のレベル関係を一定とすることができ、交差偏波識別度をさらに向上できる。
【００４６】
＜第６実施形態＞
図８は、本発明の第６実施形態である垂直偏波受信アンテナの構造図を示す。同図中、クロス八木アンテナ４０は、図７（Ａ），（Ｂ）に平面図及び側面図を示すように、１本の支持部材５１に、ダイポールアンテナ５２ａと１２素子の導波器５３ａと反射器５４ａの第１素子群をＹ軸と平行に配設することで水平偏波アンテナを構成すると共に、ダイポールアンテナ５２ｂと１２素子の導波器５３ｂと反射器５４ｂの第２素子群をＺ軸と平行に配設することで垂直偏波アンテナを構成したものであり、各素子群のダイポールアンテナ５２ａ，５２ｂ、導波器５３ａ，５３ｂ、反射器５４ａ，５４ｂそれぞれは支持部材５１の長手方向の同一位置に配設されている。上記支持部材はＸ方向に向けられている。
【００４７】
クロス八木アンテナ４０の垂直偏波アンテナの給電部から出力される信号は合成器４２の一方の入力端子に供給され、クロス八木アンテナ４０の水平偏波アンテナの給電部から出力される信号は減衰器４４を通して、合成器４２の他方の入力端子に供給される。このとき、垂直偏波アンテナの出力信号に含まれる水平偏波成分の信号を相殺するように、水平偏波アンテナの出力信号の位相が垂直偏波アンテナの水平偏波成分に対し逆相となるように合成する。
【００４８】
垂直偏波アンテナの出力信号に含まれる水平偏波成分のレベルは、アンテナの構造的な歪や取り付け誤差等の条件によって変わるため、例えば水平偏波のみの電波を受信した状態で出力が最小となるように減衰器４４の減衰量を調整する。なお、減衰器４４の直前または直後に移相器を挿入して位相を調整するように構成しても良い。水平偏波アンテナの出力位相を垂直偏波アンテナの出力位相と逆相とするには、水平偏波アンテナ給電部の配線を逆極性に入れ替える。
【００４９】
これにより、合成器４２の出力信号は、水平偏波成分を大幅に低減され、ほとんど垂直偏波成分だけとなり、交差偏波識別度をさらに向上できる。
【００５０】
＜第７実施形態＞
図９は、本発明の第７実施形態である水平偏波送信アンテナの構造図を示す。同図中、クロス八木アンテナ４０は、図７（Ａ），（Ｂ）に平面図及び側面図を示すように、１本の支持部材５１に、ダイポールアンテナ５２ａと１２素子の導波器５３ａと反射器５４ａの第１素子群をＹ軸と平行に配設することで水平偏波アンテナを構成すると共に、ダイポールアンテナ５２ｂと１２素子の導波器５３ｂと反射器５４ｂの第２素子群をＺ軸と平行に配設することで垂直偏波アンテナを構成したものであり、各素子群のダイポールアンテナ５２ａ，５２ｂ、導波器５３ａ，５３ｂ、反射器５４ａ，５４ｂそれぞれは支持部材５１の長手方向の同一位置に配設されている。上記支持部材はＸ方向に向けられている。
【００５１】
送信信号は分配器４６で２分岐され、一方は直接クロス八木アンテナ４０の水平偏波アンテナに供給される。他方は減衰器４８を通してクロス八木アンテナ４０の垂直偏波アンテナに供給される。このとき、水平偏波アンテナの輻射電界に含まれる垂直偏波成分の信号を相殺するように、垂直偏波アンテナの輻射電界の位相が水平偏波アンテナの垂直偏波成分に対し逆相となるように合成する。
【００５２】
水平偏波アンテナの輻射電界に含まれる垂直偏波成分のレベルは、アンテナの構造的な歪や取り付け誤差等の条件によって変わるため、例えばクロス八木アンテナ４０とは別にもう１基の垂直偏波受信アンテナを用意し、これをクロス八木アンテナ４０に対向させて、垂直偏波のみの電波を受信した状態で出力が最小となるように減衰器４８の減衰量を調整する。なお、減衰器４８の直前または直後に移相器を挿入して位相を調整するように構成しても良い。垂直偏波アンテナの出力位相を水平偏波アンテナの出力位相と逆相とするには、垂直偏波アンテナ給電部の配線を逆極性に入れ替える。
【００５３】
これにより、クロス八木アンテナ４０の合成輻射電界は、垂直偏波成分を大幅に低減され、ほとんど水平偏波成分だけとなり、交差偏波成分をさらに抑圧できる。
【００５４】
＜第８実施形態＞
図１０は、本発明の第８実施形態である垂直偏波送信アンテナの構造図を示す。同図中、クロス八木アンテナ４０は、図７（Ａ），（Ｂ）に平面図及び側面図を示すように、１本の支持部材５１に、ダイポールアンテナ５２ａと１２素子の導波器５３ａと反射器５４ａの第１素子群をＹ軸と平行に配設することで水平偏波アンテナを構成すると共に、ダイポールアンテナ５２ｂと１２素子の導波器５３ｂと反射器５４ｂの第２素子群をＺ軸と平行に配設することで垂直偏波アンテナを構成したものであり、各素子群のダイポールアンテナ５２ａ，５２ｂ、導波器５３ａ，５３ｂ、反射器５４ａ，５４ｂそれぞれは支持部材５１の長手方向の同一位置に配設されている。上記支持部材はＸ方向に向けられている。
【００５５】
送信信号は分配器４６で２分岐され、一方は直接クロス八木アンテナ４０の垂直偏波アンテナに供給される。他方は減衰器４８を通してクロス八木アンテナ４０の水平偏波アンテナに供給される。このとき、垂直偏波アンテナの輻射電界に含まれる水平偏波成分の信号を相殺するように、水平偏波アンテナの輻射電界の位相が垂直偏波アンテナの水平偏波成分に対し逆相となるように合成する。
【００５６】
垂直偏波アンテナの輻射電界に含まれる水平偏波成分のレベルは、アンテナの構造的な歪や取り付け誤差等の条件によって変わるため、例えばクロス八木アンテナ４０とは別にもう１基の水平偏波受信アンテナを用意し、これをクロス八木アンテナ４０に対向させて、水平偏波のみの電波を受信した状態で出力が最小となるように減衰器４８の減衰量を調整する。なお、減衰器４８の直前または直後に移相器を挿入して位相を調整するように構成しても良い。水平偏波アンテナの出力位相を垂直偏波アンテナの出力位相と逆相とするには、水平偏波アンテナ給電部の配線を逆極性に入れ替える。
【００５７】
これにより、クロス八木アンテナ４０の合成輻射電界は、水平偏波成分を大幅に低減され、ほとんど垂直成分だけとなり、交差偏波成分をさらに抑圧できる。
【００５８】
なお、上記実施形態において、副アンテナは必ずしも主アンテナと同一素子数とする必要はない。第１〜第４実施形態では、例えば副アンテナ３０の素子数を3素子（導波器は１素子）にし、場合によっては、八木アンテナからダイポールアンテナとしても同様に効果が期待できる。また、図７に示す導波器５３ｂを１素子とし、場合によっては、ダイポールアンテナとしても同様に効果が期待できる。
【００５９】
なお、減衰器２４，２８，４４，４８が請求項記載の減衰手段に相当し、合成器２２，４２が合成手段に相当し、分配器２６，４６が分岐手段に相当する。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】３素子八木アンテナの構造図である。
【図２】本発明の第１実施形態である水平偏波受信アンテナの構造図である。
【図３】本発明の第２実施形態である垂直偏波受信アンテナの構造図である。
【図４】本発明の第３実施形態である水平偏波送信アンテナの構造図である。
【図５】本発明の第４実施形態である垂直偏波送信アンテナの構造図である。
【図６】本発明の第５実施形態である水平偏波受信アンテナの構造図である。
【図７】クロス八木アンテナの構造を説明するための図である。
【図８】本発明の第６実施形態である垂直偏波送信アンテナの構造図である。
【図９】本発明の第７実施形態である水平偏波送信アンテナの構造図である。
【図１０】本発明の第８実施形態である垂直偏波送信アンテナの構造図である。
【符号の説明】
【００６１】
１０  主アンテナ
２０  アーム
２２，４２  合成器
２４，２８，４４，４８  減衰器
２６，４６  分配器
３０  副アンテナ
４０  クロス八木アンテナ
５１  支持部材
５２ａ，５２ｂ  ダイポールアンテナ
５３ａ，５３ｂ  導波器
５４ａ，５４ｂ  反射器
【図１】
2006333048.tif 000003
【図２】
2006333048.tif 000004
【図３】
2006333048.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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