(57)【要約】【課題】  樹脂製摺動部材同士又は樹脂製摺動部材と金属製摺動部材との間の摩擦を十分に低減することが可能なグリース組成物を提供すること。【解決手段】  潤滑油基油と、増ちょう剤と、ポリテトラフルオロエチレン粒子と、窒化ホウ素粒子とを含有することを特徴とするグリース組成物。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油基油と、増ちょう剤と、ポリテトラフルオロエチレン粒子と、窒化ホウ素粒子とを含有することを特徴とするグリース組成物。
【請求項２】
樹脂製摺動部材同士又は樹脂製摺動部材と金属製摺動部材との潤滑に使用されることを特徴とする請求項１に記載のグリース組成物。
【請求項３】
前記潤滑油基油が、エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンとの共重合体、及び、炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体から選ばれる少なくとも一種であることを特徴とする請求項１又は２に記載のグリース組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、樹脂製摺動部材等の潤滑に使用されるグリース組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車用ブレーキ機構のコントロールケーブル、サスペンション機構を構成するボールジョイント、エアコンダンパーの開閉機構、ミニ四駆やラジコンカー等の玩具のピニオンや歯車、電化製品などの摺動部においては、摺動部材同士の摩擦による摺動部材の摩耗や発熱等を防止するための潤滑剤としてグリースが使用される場合がある。
【０００３】
ところで、上記の摺動部の中には樹脂製摺動部材を含んで構成されるものがあるが、このような摺動部の場合、金属製摺動部材用として一般的なグリースを用いても樹脂製摺動部材同士又は樹脂製摺動部材と金属製摺動部材との摩擦を十分に低減することができず、摺動部材の形状によってはいわゆるスティックスリップが起こりやすくなり、摩擦による損傷や異音が発生することがある。
【０００４】
そこで、上記の問題を解決すべく、樹脂製摺動部部材用グリースについて研究がなされており、例えばオルガノポリシロキサン油を用いたグリース（例えば、特許文献１を参照。）、デュオーミンＴジオレエートを基油とし、これに特定のジアミノ化合物を配合したグリース（例えば、特許文献２を参照。）などが提案されている。
【特許文献１】特公昭６２−５４１５５号公報
【特許文献２】特開平２−２４２８８９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上記従来の樹脂製摺動部材潤滑用グリースであっても、摩擦特性の点で必ずしも十分とはいえず、実用に供し得るものとしては未だ改善の余地がある。
【０００６】
本発明は、このような実情に鑑みてなされたものであり、樹脂製摺動部材同士又は樹脂製摺動部材と金属製摺動部材との間の摩擦を十分に低減することが可能なグリース組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明のグリース組成物は、潤滑油基油と、増ちょう剤と、ポリテトラフルオロエチレン粒子と、窒化ホウ素粒子とを含有することを特徴とする。
【０００８】
本発明のグリース組成物によれば、ポリテトラフルオロエチレン粒子と窒化ホウ素粒子とを増ちょう剤と共に潤滑油基油に含有せしめることで、樹脂製摺動部材同士又は樹脂製摺動部材と金属製摺動部材との間の摩擦を十分に低減することができる。
【０００９】
また、本発明のグリース組成物は、ポリテトラフルオロエチレン粒子と窒化ホウ素粒子との併用により上記摩擦低減効果を奏するものであり、且つ、摺動部材を構成する樹脂に対する適合性、更には摺動部近傍に配置される部材を構成する樹脂又はゴムに対する適合性に優れている。
【００１０】
したがって、本発明のグリース組成物は、樹脂製摺動部材同士又は樹脂製摺動部材と金属製摺動部材との潤滑に好適に使用することができる。
【００１１】
本発明のグリース組成物においては潤滑油基油が、エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンとの共重合体、及び、炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体から選ばれる少なくとも一種であることが好ましい。これにより、摩擦特性、潤滑箇所近傍の電気接点への影響の防止、及び樹脂製部材やゴム製部材への影響の防止、これら全てを高水準でバランスよく達成することができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、樹脂製摺動部材同士又は樹脂製摺動部材と金属製摺動部材との間の摩擦を十分に低減できるグリース組成物を提供することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
【００１４】
本発明のグリース組成物に用いられる潤滑油基油としては、鉱油、油脂又は合成油が挙げられる。
【００１５】
鉱油としては、石油精製業の潤滑油製造プロセスで通常行われている方法により得られる鉱油、より具体的には、原油を常圧蒸留および減圧蒸留して得られた潤滑油留分を溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の１種又は２種以上の精製手段を適宜組み合わせて得られるパラフィン系またはナフテン系等の鉱油を挙げることができる。
【００１６】
また、油脂としては、例えば、牛脂、豚脂、ひまわり油、大豆油、菜種油、米ぬか油、ヤシ油、パーム油、パーム核油、あるいはこれらの水素添加物等が挙げられる。
【００１７】
また、合成油としては、例えば、ポリオレフィン油、アルキルベンゼン油、アルキルナフタレン油、ビフェニル油、ジフェニルアルカン油、ジ（アルキルフェニル）アルカン油、エステル油、ポリグリコール油、ポリフェニルエーテル油、ふっ素化合物（パーフルオロポリエーテル、ふっ素化ポリオレフィン等）、シリコーン油等が挙げられ、これらの中でも、摩擦特性の点からポリオレフィン油及びシリコーン油が好ましく用いられる。
【００１８】
ポリオレフィン油としては、任意のものが使用できるが、これらの中でも炭素数２〜１２のオレフィンを１種又は２種以上重合させたものが好ましい。また、エチレン、プロピレン、１−ブテン、２−ブテン、イソブテン、又は炭素数５〜１２の直鎖状末端オレフィン（以下、α−オレフィンと呼ぶ）を１種又は２種以上重合させたものがより好ましい。
【００１９】
これらの中でも、エチレンとプロピレンとの共重合体；エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンとの共重合体；ポリブテン、ポリイソブテン、又は炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体が好ましく、エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンの共重合体、炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体がより好ましい。本明細書において、エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンとの共重合体とは、エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィン１種、もしくは２種以上が重合した共重合体をいい、炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体とは、炭素数５〜１２のα−オレフィン１種が重合した単独重合体、もしくは２種以上が重合した共重合体をいう。
【００２０】
上記のエチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンとの共重合体及び炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体の平均分子量は５００〜４０００であることが好ましい。
【００２１】
また、シリコーン油としては、ジメチルシリコーン油、メチルフェニルシリコーン油、フェニルシリコーン油、フルオロシリコーン油等が挙げられる。
【００２２】
上記に記載した潤滑油基油は、１種を単独で使用しても良いし、２種以上の異なる潤滑油基油を混合して使用しても良い。
【００２３】
なお、本発明のグリース組成物において、摩擦特性の観点からはシリコーン油が好ましく用いられるが、電気接点等が潤滑箇所の近傍にある場合、シリコーン油は、電気接点等に影響を及ぼすおそれがある。したがって、電気接点等への影響の防止の点からは、シリコーン油以外の潤滑油基油を用いることが好ましい。具体的には、鉱油、ポリオレフィン油、エステル油、ポリグリコール油、ポリフェニルエーテル油が好ましい。
【００２４】
また、潤滑油基油として鉱油を使用すると、樹脂製部材に対する濡れ性が不十分となり、鉱油を含まない潤滑油基油を用いた場合と比較して、潤滑性や低摩擦性等の摩擦特性が不十分となる場合がある。したがって、潤滑性や低摩擦性等の摩擦特性の点からは、鉱油以外の潤滑油基油を用いることが好ましい。具体的には、ポリオレフィン油、シリコーン油、エステル油、ポリグリコール油、ポリフェニルエーテル油が好ましい。
【００２５】
また、潤滑油基油としてエステル油を使用すると、樹脂製部材やゴム製部材に悪影響を与える場合がある。したがって、樹脂製部材やゴム製部材への悪影響の防止の点では、エステル油以外の潤滑油基油を用いることが好ましい。具体的には、鉱油、ポリオレフィン油、シリコーン油、ポリグリコール油、ポリフェニルエーテル油が好ましい。
【００２６】
したがって、摩擦特性、電気接点等への影響の防止性、及び、樹脂製部材やゴム製部材への悪影響の防止性を高水準でバランスよく達成するには、ポリオレフィンが好ましく、中でも、エチレンとプロピレンとの共重合体；エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンとの共重合体；ポリブテン、ポリイソブテン、又は炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体がより好ましく、エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンの共重合体、炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体が更に好ましい。
【００２７】
潤滑油基油の１００℃における動粘度は、グリース組成物が適度な粘性を保つために、１〜２０００ｍｍ２／ｓであることが好ましく、３〜１０００ｍｍ２／ｓであることがより好ましく、５〜５００ｍｍ２／ｓであることが更に好ましい。
【００２８】
潤滑油基油の含有量は、組成物全体基準で、好ましくは５０質量％以上、より好ましくは６０質量％以上である。潤滑油基油の含有量が５０質量％未満であると、良好な潤滑性を得ることが困難となる傾向にある。また、潤滑油基油の含有量は組成物全体基準で、好ましくは９５質量％以下であり、より好ましくは９０質量％以下である。潤滑油基油の含有量が９５質量％を超えると、グリース組成物を十分にグリース状にすることが困難となる傾向にある。
【００２９】
また、本発明に用いられる増ちょう剤としては、金属石けん、複合金属石けん等の石けん系増ちょう剤、ベントン、シリカゲル、ウレア系増ちょう剤（ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ウレタン化合物等）の非石けん系増ちょう剤などのあらゆる増ちょう剤が使用可能である。これらの中でも、樹脂製部材を損傷させるおそれが小さいことから、石けん系増ちょう剤、ウレア系増ちょう剤が好ましく用いられる。
【００３０】
石けん系増ちょう剤としては、例えば、ナトリウム石けん、カルシウム石けん、アルミニウム石けん、リチウム石けん等が挙げられるが、これらの中でも、耐水性や熱安定性の点から、リチウム石けんが好ましい。リチウム石けんとしては、例えば、リチウムステアレートやリチウム−１２−ヒドロキシステアレート等が挙げられる。
【００３１】
また、ウレア系増ちょう剤としては、例えば、ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ウレタン化合物またはこれらの混合物等が挙げられる。
【００３２】
ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物およびウレタン化合物としては、例えば、ジウレア化合物、トリウレア化合物、テトラウレア化合物、ポリウレア化合物(ジウレア化合物、トリウレア化合物およびテトラウレア化合物は除く)、ウレア・ウレタン化合物、ジウレタン化合物又はこれらの混合物等が挙げられる。好ましくはジウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ジウレタン化合物又はこれらの混合物が挙げられる。更に具体的には、例えば、下記式(１)で表される化合物単独もしくはこれらの混合系が好ましい。
【００３３】
Ａ−ＣＯＮＨ−Ｒ1−ＮＨＣＯ−Ｂ  （１）
一般式（１）中、Ｒ１は２価の有機基を表し、好ましくは２価の炭化水素基を表す。かかる２価の炭化水素基としては、具体的には、直鎖又は分枝状のアルキレン基、直鎖又は分枝状のアルケニレン基、シクロアルキレン基、アリーレン基、アルキルアリーレン基、アリールアルキレン基等が挙げられる。Ｒ１で表される２価の有機基の炭素数は、好ましくは６〜２０、より好ましくは６〜１５である。
【００３４】
Ｒ１で表される２価の有機基の好ましい例としては、エチレン基、２，２−ジメチル−４−メチルヘキシレン基、並びに下記式（２）〜（１１）で表される基が挙げられ、中でも式（３）、（５）で表される基が好ましい。
【００３５】
【化１】
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【００３６】
【化２】
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【００３７】
【化３】
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【００３８】
【化４】
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【００３９】
【化５】
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【００４０】
【化６】
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【００４１】
【化７】
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【００４２】
【化８】
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【００４３】
【化９】
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【００４４】
【化１０】
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また、一般式（１）中、Ａ及びＢは同一でも異なっていてもよく、それぞれ−ＮＨＲ２、−ＮＲ３Ｒ４又は−ＯＲ５で表される基を表す。ここで、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は同一でも異なっていてもよく、それぞれ１価の有機基であり、好ましくは炭素数６〜２０の１価の炭化水素基を表す。
【００４５】
Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５で表される炭素数６〜２０の１価の炭化水素基としては、例え
ば、直鎖又は分枝状のアルキル基、直鎖又は分枝状のアルケニル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基等が挙げられる。より具体的には、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、エイコシル基などの直鎖又は分枝状のアルキル基；ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、エイコセニル基等の直鎖又は分枝状のアルケニル基；シクロヘキシル基；メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、プロピルシクロヘキシル基、イソプロピルシクロヘキシル基、１−メチル−３−プロピルシクロヘキシル基、ブチルシクロヘキシル基、アミルシクロヘキシル基、アミルメチルシクロヘキシル基、ヘキシルシクロヘキシル基、ヘプチルシクロヘキシル基、オクチルシクロヘキシル基、ノニルシクロヘキシル基、デシルシクロヘキシル基、ウンデシルシクロヘキシル基、ドデシルシクロヘキシル基、トリデシルシクロヘキシル基、テトラデシルシクロヘキシル基等のアルキルシクロヘキシル基；フェニル基、ナフチル基等のアリール基；トルイル基、エチルフェニル基、キシリル基、プロピルフェニル基、クメニル基、メチルナフチル基、エチルナフチル基、ジメチルナフチル基、プロピルナフチル基等のアルキルアリール基；ベンジル基、メチルベンジル基、エチルベンジル基などのアリールアルキル基等が挙げられる、これらの中でも、耐熱性及び音響防止性の点から、アルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基及びアルキルアリール基が好ましい。
【００４６】
一般式（１）で表される化合物は、例えば、ＯＣＮ−Ｒ１−ＮＣＯで表されるジイソシアネートと、Ｒ２ＮＨ２、Ｒ３Ｒ４ＮＨ又はＲ５ＯＨで表される化合物もしくはこれらの混合物とを、基油中、１０〜２００℃で反応させることにより得られる。なお、原料化合物を表す式中のＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５は、それぞれ一般式（１）で表される化合物に係るＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５と同義である。
【００４７】
増ちょう剤の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは３質量％以上、より好ましくは５質量％以上、更に好ましくは１０質量％以上である。増ちょう剤の含有量が３質量％未満であると、増ちょう剤の添加効果が不十分となり、グリース組成物を十分にグリース状にすることが困難となる。また、増ちょう剤の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは３５質量％以下、より好ましくは３０質量％以下、更に好ましくは２５質量％以下である。増ちょう剤の含有量が３５質量％を超えると、グリース組成物が過剰に硬くなって十分な潤滑性能を得ることが困難となる。
【００４８】
ポリテトラフルオロエチレン粒子の平均粒子径は０．０５〜５０μｍであることが好ましく、１〜３０μｍであることがより好ましい。
【００４９】
ポリテトラフルオロエチレン粒子の含有量は、摩擦性能の点から、組成物全量基準で０．１〜２０質量％であることが好ましく、０．５〜１０質量％であることがより好ましい。
【００５０】
窒化ホウ素粒子の平均粒子径は０．０５〜２０μｍであることが好ましく、０．４〜１５μｍであることがより好ましく、２〜１０μｍであることが更に好ましい。
【００５１】
窒化ホウ素粒子の含有量は、摩擦性能の点から、組成物全体基準で、０．１〜１０質量％であることが好ましく、０．２〜５質量％であることがより好ましい。
【００５２】
ポリテトラフルオロエチレン粒子と窒化ホウ素粒子の配合比率は、グリース組成物の低摩擦性を十分に発揮するために、ポリテトラフルオロエチレン粒子１００質量部に対して、窒化ホウ素粒子が１〜６０質量部であり、好ましくは２〜５０質量部であり、更に好ましくは５〜４０質量部である。
【００５３】
ポリテトラフルオロエチレン粒子及び窒化ホウ素粒子の形状は任意であり、球形又は楕円形、板状、不定形のもの何れもが使用可能である。
【００５４】
ポリテトラフルオロエチレン粒子及び窒化ホウ素粒子はいずれも白色であるため、潤滑油基油及び増ちょう剤の種類の選択によっては、白色又は乳白色のグリース組成物を得ることができる。この場合、各色の顔料を更に適量添加することにより、カラフルなグリース組成物を得ることができる。
【００５５】
本発明のグリース組成物においては、その性質を損なうことがない限りにおいて、必要に応じて、固体潤滑剤、ワックス、極圧剤、酸化防止剤、油性剤、さび止め剤、粘度指数向上剤等を含有させることができる。
【００５６】
固体潤滑剤としては、例えば、黒鉛、フッ化黒鉛、メラミンシアヌレート、二硫化モリブデン、Ｍｏ−ジチオカーバメート、硫化アンチモン、アルカリ(土類)金属ほう酸塩等が挙げられる。
【００５７】
ワックスとしては、例えば、天然ワックス、鉱油系ないしは合成系の各種ワックスが例示でき、具体的にはモンタンワックス、カルナウバワックス、高級脂肪酸のアミド化合物、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ポリエチレンワックス、ポリオレフィンワックス、エステルワックス等が挙げられる。
【００５８】
極圧剤としては、例えば、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、ジアリールジチオリン酸亜鉛等の有機亜鉛化合物；ホスフェート、ホスファイト類等が挙げられる。
【００５９】
酸化防止剤としては、例えば、２,６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２,６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール等のフェノール系化合物；ジアルキルジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、ｐ−アルキルフェニル−α−ナフチルアミン等のアミン系化合物；硫黄系化合物；フェノチアジン系化合物等が挙げられる。
【００６０】
油性剤としては、例えば、ラウリルアミン、ミリスチルアミン、パルミチルアミン、ステアリルアミン、オレイルアミン等のアミン類；ラウリルアルコール、ミリスチルアルコール、パルミチルアルコール、ステアリルアルコール、オレイルアルコール等の高級アルコール類；ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸等の高級脂肪酸類；ラウリン酸メチル、ミリスチン酸メチル、パルミチン酸メチル、ステアリン酸メチル、オレイン酸メチル等の脂肪酸エステル類；ラウリルアミド、ミリスチルアミド、パルミチルアミド、ステアリルアミド、オレイルアミド等のアミド類；油脂等が挙げられる。
【００６１】
さび止め剤としては、例えば、金属石けん類；ソルビタン脂肪酸エステル等の多価アルコール部分エステル類；アミン類；リン酸；リン酸塩等が挙げられる。
【００６２】
増粘剤としては、例えば、ポリメタクリレート、ポリイソブチレン、ポリスチレン等が挙げられる。
【００６３】
本発明のグリース組成物を調製するには、例えば潤滑油基油に、増ちょう剤、ポリテトラフルオロエチレン粒子、窒化ホウ素粒子、並びに必要に応じてその他の添加剤を混合して撹拌し、ロールミル等を通すことにより得ることができる。また、潤滑油基油に予め増ちょう剤の原料成分を添加して溶融し、撹拌混合することにより、潤滑油基油中で増ちょう剤を調製した後に、ポリテトラフルオロエチレン粒子、窒化ホウ素粒子、並びに必要に応じてその他の添加剤を混合撹拌し、ロールミル等を通すことにより製造することもできる。
【００６４】
本発明のグリース組成物は、樹脂製摺動部材同士又は樹脂製摺動部材と金属製摺動部材との間の摩擦を十分に低減することができるものであり、また、摺動部又はその近傍に配置される樹脂材料に対して十分な適合性を有するものである。かかる樹脂としては、特に限定されないが、具体的には、ポリアセタール、ポリエステル、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリアミド、ポリカーボネート、ポリウレタン、及びこれらの複合物等が挙げられる。
【００６５】
また、本発明のグリース組成物は、摺動部近傍に配置されるゴムに対しても高い適合性を有する。かかるゴムとしては、特に限定されないが、具体的には、ニトリル、クロロプレン、フッ素、エチレン−プロピレン、アクリル及びこれらの複合物等が挙げられる。
【実施例】
【００６６】
以下本発明を、実施例及び比較例により、更に具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
［実施例１〜８］
実施例１〜６においては、潤滑油基油として１００℃での動粘度が８ｍｍ２／ｓのポリ−α−オレフィン（平均分子量１０００）及び１００℃での動粘度が２０００ｍｍ２／ｓのエチレンとα−オレフィンとの共重合体（平均分子量３５００）を表１に示す比率で混合して用い、増ちょう剤としてウレア系増ちょう剤であるジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネート／シクロヘキシルアミンを用いた。当該増ちょう剤を上記潤滑油基油に加熱溶解させ、これに平均粒子径が８μｍであるポリテトラフルオロエチレン粒子及び平均粒子径が７μｍである窒化ホウ素粒子、並びにフェノール系酸化防止剤である２,６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾールを表１に示す配合比率にて加え、攪拌した後にロールミルに通してグリース組成物を得た。
【００６７】
実施例７では、潤滑油基油としてジメチルシリコーン（２５℃での動粘度：１００００ｍｍ２／ｓ）を用いたこと以外は実施例１と同様にして、表２に示すグリース組成物を調製した。
【００６８】
実施例８では、潤滑油基油としてジメチルシリコーン（２５℃での動粘度：１００００ｍｍ２／ｓ）を用いたこと、及び、増ちょう剤としてステアリン酸リチウムを用いたこと以外は実施例１と同様にして、表２に示すグリース組成物を調製した。
［比較例１〜８］
比較例１では、ポリテトラフルオロエチレン及び窒化ホウ素を添加しなかったこと以外は実施例１と同様にして、表３に示すグリース組成物を調製した。
【００６９】
比較例２、３では、ポリテトラフルオロエチレン又は窒化ホウ素のいずれか一方のみを添加したこと以外は実施例１と同様にして、表３に示すグリース組成物を調製した。
【００７０】
比較例４、５では、窒化ホウ素の代わりに、平均粒子径が２μｍであるメラミンシアヌレート（ＭＣＡ）又は平均粒子径が５μｍである二硫化モリブデン（ＭｏＳ２）を添加したこと以外は実施例２と同様にして、表４に示すグリース組成物を調製した。
【００７１】
比較例６〜８では、ポリテトラフルオロエチレン及び窒化ホウ素の代わりに、平均粒子径が５μｍである二硫化モリブデン（ＭｏＳ２）、平均粒子径が０．３μｍである二硫化モリブデン（ＭｏＤＴＣ）、又は平均粒子径が２μｍであるメラミンシアヌレート（ＭＣＡ）をそれぞれ添加したこと以外は実施例２と同様にして、表４に示すグリース組成物を調製した。
【００７２】
比較例９では、潤滑油基油として、デュオーミンＴジオレエートを用い、増ちょう剤としてジアミド化合物を用い、グリース組成物を調製した。
【００７３】
実施例１〜８及び比較例１〜９のグリース組成物に対して以下の評価を行った。その結果を表１〜５に示す。
（樹脂製部材同士の摩擦特性の評価試験）
実施例１〜８及び比較例１〜９の各グリース組成物について、図１に示すバウデン摩擦試験機を用いて、２つの摺動部材が共に樹脂製摺動部材である場合の摩擦特性を評価した。
【００７４】
図１に示したバウデン摩擦試験機は、試料台１と、下面が試料台１の上面に対向するように設けられたホルダ５とを備えるもので、試料台１の上面には下側摺動部材１１が、ホルダ５の下面には上側摺動部材１２が、それぞれ固定される。試料台１は所定の移動速度で水平方向（図中の矢印H方向）に往復動することができるように設けられており、かかる往復動により摺動部材１１、１２同士を摺動させることができる。また、ホルダ５はその上部に圧着荷重部材（分銅）７を載置できるように設けられており、これにより摺動部材１１、１２の摺動の際に両者の接触面に圧着荷重を加えることが可能となっている。圧着荷重は圧着荷重部材７の重量を選定することにより調節することができる。更に、ホルダ５には摩擦力伝達部材８を介してストレインゲージ式の摩擦力測定器１０が連結されており、これにより摺動部材１１、１２を摺動させたときの摩擦係数を測定することが可能となっている。
【００７５】
本試験では、樹脂製摺動部材１１、１２としてポリアセタールからなるプレート状の試験片（接触面積６４ｍｍ２）を用いた。これらの摺動部材１１、１２をそれぞれ試料台１又はホルダ５に固定し、摺動部材１１の上面にグリース組成物０．５ｇを塗布した。そして、圧着荷重部材７により荷重４．９Ｎで摺動部材１１、１２を圧着させ、室温下、水平移動速度３．６ｍｍ／ｓで試料台１を往復動させたときの摺動初期の摩擦係数を測定した。得られた結果を表１〜５に示す。なお、比較例１０として摺動部材１１の上面にグリース組成物を塗布せずに、摺動部材１１、１２同士が直接接触した状態で摺動させた場合の摩擦特性の評価試験を行った。
（樹脂製摺動部材と金属製摺動部材との間の摩擦特性の評価試験）
実施例１〜８及び比較例１〜９の各グリース組成物について、図２に示すバウデン摩擦試験機を用いて、２つの摺動部材が樹脂製摺動部材と金属製摺動部材である場合の摩擦特性を評価した。
【００７６】
図２に示したバウデン摩擦試験機は、上側摺動部材として、樹脂製摺動部材１２の代わりに、鋼鉄製摺動部材として鋼球２２（玉軸受用鋼球；５／３２インチ精密球）を備える点が異なるだけで、他の構成及び動作は図１に示したバウデン摩擦試験機と同様である。また、本試験では、下側摺動部材として、上記の「樹脂製部材同士の摩擦特性の評価試験」と同様のポリアセタールからなるプレート状試験片を用いた。
【００７７】
このようなバウデン摩擦試験機において、摺動部材１１の上面にグリース組成物０．５ｇを塗布した。そして、圧着部材７により荷重４．９Ｎで摺動部材１１、２２を圧着させ、室温下、水平移動速度３．６ｍｍ／ｓで試料台１を往復動させたときの摺動初期の摩擦係数を測定した。得られた結果を表１〜５に示す。なお、比較例１０として摺動部材１１の上面にグリース組成物を塗布せずに、摺動部材１１、２２同士が直接接触した状態で摺動させた場合の摩擦特性の評価試験を行った。
（樹脂との適合性評価試験）
ＤＩＮＳ１形ダンベルに成形したポリアセタール製又はポリエステル製の試験片を複数用意した。次に、ポリアセタール製又はポリエステル製の試験片をグリース組成物に浸漬し、８０℃の空気恒温槽中で４８０時間保持した。
【００７８】
その後、グリース組成物から取り出した試験片、及びグリース組成物に浸漬していない試験片のそれぞれについて引張試験を行い、以下に示す評価基準に基づいてグリース組成物への浸漬による試験片の強度低下を評価した。得られた結果を表１〜５に示す。
（評価基準）
○：引張強度の変化率が３０％以下である
△：引張強度の変化率が３０％を超え５０％以下である
×：引張強度の変化率が５０％を超える。
（ゴムとの適合性評価試験）
ＪＩＳ３号形ダンベルに成形したニトリル製又はクロロプレン製の試験片を複数用意した。次に、ニトリル製又はクロロプレン製の試験片をグリース組成物に浸漬し、１２０℃の空気恒温槽中で３６０時間保持した。
【００７９】
その後、グリース組成物から取り出した試験片、及びグリース組成物に浸漬していない試験片のそれぞれについて引張試験を行い、以下に示す評価基準に基づいてグリース組成物への浸漬による試験片の強度低下を評価した。得られた結果を表１〜５に示す。
（評価基準）
○：引張強度の変化率が３０％以下である
△：引張強度の変化率が３０％を超え５０％以下である
×：引張強度の変化率が５０％を超える。
【００８０】
【表１】
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【００８１】
【表２】
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【００８２】
【表３】
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【００８３】
【表４】
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【００８４】
【表５】
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【図面の簡単な説明】
【００８５】
【図１】樹脂製部材同士の摩擦特性の評価試験で用いたバウデン摩擦試験機の概略図である。
【図２】樹脂製摺動部材と金属製摺動部材との間の摩擦特性の評価試験で用いたバウデン摩擦試験機の概略図である。
【符号の説明】
【００８６】
１…試料台、５…ホルダ、７…圧着荷重部材（分銅）、８…摩擦力伝達部材、１０…摩擦力検出器、１１、１２…樹脂製摺動部材、２２…鋼球
【図１】
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【図２】
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