(57)【要約】【課題】今までの無害無給油発電機と異なって、マグネシウム水素吸収体を、使用しない今まで沸騰水ダイナモ発電機は、沸騰水制御が、出来なかった。テレビ放送では国土交通省 経済産業省が、危険で有害な廃棄物を、出す原子力エネルギー発電方法に一存する有り方を打開するための企業名ブラシレスモーターの最初の発明北海道庁墫野和夫発明郵便物受理証明書を、添えた複数の発明財産に基ずく全レールモーター制御無害無給油発電機を、使用した電気自動車。【解決手段】沸騰水をレールモーター内蔵ピストンシリンダーに組み込む事で、ピストンシリンダーを全自動電気リレー制御を、可能にしてレールモーター電動仕切り弁の活用バッテリー装置においては軽水素の活用そして特開2004ー304992の応用と二連振り子レールモーター機械式発電機の活用で沸騰水制御発電機を、可能にしたレールモーター応用発明。【選択図】      図22
2006254697.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本発明のレールモーターは、2001年5月18日(金曜日)岩内トンネルで、磁石モーターDVD回転デスク板として、著作権考案発明された墫野和夫自信の作品を、特許庁公開特許公報上に図面と、簡単な説明用語を、書き示す事実及びこの、著作権考案発明証明は、北海道庁広報広聴第3ー54号  北海道庁総合企画部政策室で、平成13年(2001年)5月22日に、郵便物受理日として、北海道庁が 郵便物として受理しているものであるこの著作権考案発明証明書は、日本国特許庁に提出されている他のブラシレスモーター公開特許公報より、墫野和夫のモーター内容が、同じ 名前の違う同じモーターの発明日が、墫野和夫の方が早いその説明は、北海道庁広報広聴課  総合企画部政策室の墫野和夫が、郵便物扱いで、著作権考案発明の郵便物受理年月日の確認を、公開特許公報を、閲覧する人は、確認してください。特許法 第一条に、書かれている項目には、この法律は、発明の保護及び利用を、図る事により、発明を奨励し、もつて産業の発達に寄与する事を、目的とする。つまり、特許法に書かれている。発明の保護と書かれている事により、最初の発明が、特許認定を、受けれれる 資格者と考える事とする。 よって、レールモーター (企業名ブラシレスモーター)の著作権考案発明 つまり発明優先日の確認を、公開特許公報の図面の著作権考案発明証明として、図22、図23、図24、図25、図26、図27、図28、図29、図30、図31、図32、図33、図34として最初の発明説明図面として付け加える。 これら発明証明知的財産名作成優先権として特許法第1条に基ずいて、説明する。請求項1として、レールモーターは、企業名ブラシレスモーターを、言うのであってあくまでも、ブラシレスモーター名でなくレールモーターと最初の発明者が、発明作品名をつける。 その上でレールモーターは、あらゆる電磁石と絶縁体を使用したコイルなし図3、図9、図10、図11、図14、図17、図18、図22、図23、図24から図34のレールモーター装置。
【請求項２】
レールモーター つまり複数電磁石を、電磁石吸引又は反発で、作動させるためには、電磁石を、切り替えるスイッチの役目として、リレー装置を使用した図3、図9、図10、図11、図14、図18の319の半円球型それぞれの型式のレールモーター装置。
【請求項３】
本発明レールモーターは、すべての、モーター使用に対して使用用途特許を、請求するのであるが、最初のモーター特許は、特許切れのため、誰もが知り得たモーター発明であり、ただしレールモーターの使用用途は、新規性になるため、すべてのホイスト車のサスペイション 油圧ホイスト エアーホイスト ウオターシリコンホイスト はレールモーターを、取り付けたすべての電気ホイストとなりえる電気制御ホイスト装置であり、レールモーター自体が、制御を主体とした制御レールモーター装置であり、付属する装置に、図3、図9、図10、図11、図14、図17、図18レールモーターを取り付けた装置すべてが、レールモーター制御装である。
【請求項４】
本発明の沸騰水発電機は水を、電気によって、ニクロム熱を、使用して、水を、沸騰水に変える役目に使用されるニクロム線を、覆う錆びない図6の金属電熱板装置。
【請求項５】
本発明は、連続したあらゆる電気熱沸騰水の力すなわち圧縮沸騰水力のピストン作動を、レールモーター電動仕切り弁装置制御と燃料機関のモチーフの燃料爆発させる場所の圧縮機関のシリンダーレールモーター制御の両方で、沸騰水の圧縮力を、回転軸に連続してピストンシリンダー回転力の力を、歯車連動型複数ダイナモ装置へ沸騰力を伝える事の出来る図1、図2、図3、図4、図5、図6、図7、図8のレールモーター制御沸騰水連続発電装置。
【請求項６】
本発明のソーラーシステムは、通常水素より、反応の早い軽水素を、シリコンすべての光り又は本体から発生する熱を、吸収する時、電気を作る。ソーラーパネルは、軽水素の熱吸収とニッケル金属を、取り付けて電池化したものであり、軽水素は、反応の早い充電装置でありわずかな光り熱エネルギーを、電気変換出来る図7のソーラーパネル装置。
【請求項７】
本発明の2連機械式発電機は、制御レールモーター装置を、使用した2台の図18の機械式発電機を、交互に発電仕合いお互いのダイナモ最高能力だけ、図18の二台つなぎの機械式発電機の最高ダイナモ能力だけ引き出せる機械部品だけで、連続に作動する発電装置。
【請求項８】
本発明の図18に於いての図19は2連機械式発電機の、補助電源軸駆動装置である。
【請求項９】
本発明の図1記載のブラック炭素シリコンソーラーパネル型レールモーター制御沸騰水発電装置の全自動発電機の電気エネルギーと図19の補助電源装置軸駆動装置及び図12のレールモーター制御型二連結以上モーターの動力と図13の電動制御レールモーターホイストこの装置の利用方法として車の予知全自動制御サスペイションとして考案したものでもあり、この装置及び図15の制御レールモーターハンドル軽量操作に欠かせない制御レールモーターを、備えた電気自動車システム装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無害無給油の対策を、計った予知全自動制御サスペイション機能を、備えた電気自動車の説明とブラック炭素シリコンソーラーパネル型レールモーター制御沸騰水発電装置に関する説明。
【背景技術】
【０００２】
従来の無害発電機は燃料電池発電機が、公開の場で広く知られている。ただし特許認定になっている作品は、特許認定使用料金が、高く そのため 庶民生活に普及しずらい経済上の欠点があり、並びに墫野和夫の公開特許公報 特開2003ー328925は、既に審査請求済み 2006年1月3日現在 特開2003ー328925の特許庁審査請求のとりかかりは平成19年9月の特許庁連絡を、受けて確かに特開2003ー328925は、特許認定になっても、それにどうしても使用しなければならない、液体マグネシウムつまり水素吸収体の発電用が、特許認定期間のため特許使用料金が、高いことが、考えられ特開2003ー328925の特許認定に至った場合、庶民に対して、損な庶民利益還元に、なる恐れが考えられるため、新しい特許認定使用料金のない特許切れに対しての著作権考案発明料金だけの、低料金で、済む ブラック炭素シリコンソーラーパネル型レールモーター制御沸騰水発電装置の特許提出に至る 理由として、日本の国の全借金返済活動 地方の借金全額返済活動が、途切れる恐れが生じたため特許認定が早いだけでは、なく特許認定使用料金のかからない無害無給油の全自動発電機つまりブラック炭素シリコンソーラーパネル型レールモーター制御沸騰水発電機の著作権考案発明証明書 北海道庁広報広聴課 総合企画部政策室提出著作権考案発明物件に、基ずいて第一目的として、国の全借金返済活動 地方の借金全額返済活動の事実活動を、特開読む人にわかっていただきたい。 図1から図34を、参照してください。及びに、低価格の無害無給油の電気自動車の説明にいたっては、国の借金全額返済 地方の借金全額返済 墫野和夫の考える日本の弱者庶民一人一人の財団を、設立後 日本国の黒字財政安定 地方の黒字財政安定確立には、無害無給油の電気自動車の開発が、急がれる理由として、現在支払っている燃料代の変わりに電気税として、現在の燃料使用料金より安くした電気税の構築までが、日本国及び地方の財政安定を、計るため、実用新案登録証 登録第3114491号は、既に登録してあります。特開2004ー304993は、2006年2月17日以降必ず特許審査請求する予定でもある。
実願 2004ー007250は、手続き補正中でも有りまして、省エネルギー水発電機でもあるが、現在特許庁に交渉中にもかかわらず、現在世界中が、求められている無害無給油発電機の特許認定が、急がれる現在の著作権考案発明者の事実発明を、わかっていただきたい。
【０００３】
以下、図1、図2、図3、図4、図5、図6、図7、図8、図9、図10、図11、図12、図13、図14、図15、図16、図17図18、図19、図20、図21、図22、図23、図24、図25、図26、図27、図28、図29、図30、図31、図32、図33、図34、によって、ブラック炭素シリコンソーラーパネル型レールモーター制御沸騰水発電機の説明及び無害無給油の電気自動車の説明を、する。図1に於いて19は、ブラック炭素シリコン軽水素ニッケルソーラーパネルの一番新しい補助発電充電技術は、図1の35によってニクロム内蔵電熱板装置の最新技術の活用であり、図1、図5、の1、2、3、4、5、は、二つエンジンのダイナモ使用しか、公開上確認した事のない複数歯車連結ダイナモの発電新技術であり、図1、図16の21、22、23、24、は、炭素軽水素ニッケルバッテリーの電気反応の一番早いと考えられる一番新しい充電時間の早い技術のバッテリーであり、補助電源装置でもある。
図1の354、はレールモーター2連振り子第一機械式発電機図355は、レールモーター使用の多い機械部品だけを、使用したダイナモ機械式発電機これら発電装置の電源は、水を沸騰させるまでの電気熱電気エネルギーは、ここまでが、多くのエネルギーを、必要とする。
一度 図1の35 ニクロム内蔵電熱板装置によって水が、沸騰した場合沸騰を、保つ電気エネルギーは、少量で済む。ここでは、図1図16の21、22、23、24、の 炭素軽水素ニッケルバッテリー装置の急速充電能力によってこの発電機は、昼間の太陽光のある時 発電開始した場合は、バッテリーだけの電源で間に合う沸騰水の力を、燃料系エンジンの作動方法にモチーフした 沸騰水だけの力で、作動してこの作動力は、複数ダイナモの発電力へつなげて発電機装置として、使用するための装置。
【０００４】
図2説明は、この沸騰水の心臓部のレールモーター制御装置を、エンジンにたとえると、クラクシャフトのエンジン燃料爆発箇所に沸騰水圧縮制御シリンダーレールモーター装置によって今まで制御出来ない沸騰水制御を、可能にした装置である。
【０００５】
図3の説明は、レールモーターつまり 二つのレール上に複数の絶縁体と電磁石を、並べた(31、32、33、34、)レールモーターの直線レールモーターである。
【０００６】
図4の説明は、図9 図10 図11レールモーター使用の（182）円形レールモーターを使用した（91）電動仕切り便装置である。
【０００７】
図5の(1、2、3、4、5、)は、ダイナモ一体の連動歯車装置である。この歯車連動によって一度に複数のダイナモを、作動させる事が、出来る装置。
【０００８】
図6の35 図1の35は、ニクロム内蔵電熱板装置であって、錆びなくて、溶けずらい金属板の中に(114)ニクロム線を、入れた装置である。又この装置は、農業分野の寒冷地対策として地温を、暖める装置として、使用目的を、期待されている。
【０００９】
図1 図7は(19)ブラック炭素シリコン軽水素ニッケルソーラーパネルを、説明した図である。(116)は、ブラック炭素シリコンこれは、熱吸収率を、最高に上げるための2002年9月から10月にかけて考案した発明作品だが、原本書き忘れのため、特許認定は、炭素シリコンでは、遅れる見込みである。その上で、この炭素シリコンソーラーパネルは、熱吸収率発電を、更に上げるため、(117)軽水素と(123、124、)ニッケル電極 つまり、(116)炭素シリコンの熱吸収発電力を、上げるため軽水素と言う温度に対して科学反応しやすい軽水素ニッケル電池を、使用したのが、スリムで、使用しやすい この他レンズを、内蔵した炭素シリコンソーラー軽水素ニッケルソーラーパネルなども、太陽光の最高太陽熱発電装置としは、考えられる。薄型は、炭素シリコン軽水素の方が軽くて小さくて理想的な太陽光充電装置である。
【００１０】
図1 図8の(93)は、電動仕切り便装置の簡素化した図で有り、ここでも図（9、10、11）の(182) 円形レールモーターを、使用した電動仕切り便装置図説明であり、沸騰水は電動仕切り便装置の制御で作動して、(126)沸騰水押し上げ圧縮ポンプ弁装置を、押し上げて燃料系エンジンで、例えるとクランクシャフト シリンダー ピストンなどを、作動させる事と同じ役目を、する機関である。 図8の機関は、沸騰水力を、(93)を、レールモーター電動仕切り制御弁装置を、制御作動させる事を、目的とした(93)電動仕切り弁装置である。
【００１１】
図9、10、11、の(182)は、円形レールモーター装置の複数電磁石装置と複数絶縁体装置を、円形上に二列並べて説明した装置である。この装置の特徴は、コイルなしのため、電気消費が、コイル有りより、(241)電磁石リレー制御スイッチを、使用した電磁石同志反応モーターの方が、明らかに電気消費が、少ないモーターになり、このレールモーターの特徴は、最初から制御モーターの趣旨で、作動するモーターなのである。
【００１２】
図12の(265)二連結以上レール制御モーターは、図35の北海道庁総合企画部制作室広報広聴課の著作権考案発明の郵便物受理年月日証明書に従って 二連結モーター発明日は、2001年5月1日は、証明されるのである。又 実用新案登録証  登録第3114491号に登録済みであり特開2004ー304993は、まだ審査請求してないが、2006年2月審査請求予定 この物件に対しては、2002年10月頃全国の知事へ特開2003ー328925は、審査請求済みの物件同様に日本の国の借金全額返済 及び日本の地方の借金全額返済の手紙による約束を、している物件の一つである。この(265)二連結以上レール制御モーターは図9、10、11、の(182)円形レールモーターの組み合わせ制御モーターを、言う。  (182)の円形レールモーターは、図22に書かれている様に2001年5月18日(金曜日)作業現場岩内トンネルで、書かれた発明物件である。
この著作権考案発明証明証は、2001年5月22日の北海道庁総合企画部政策室広報広聴課で、著作権考案発明郵便物受理として、取り扱われている物件です。そのため、企業側のブラシレスモーターの墫野和夫側の発明日は、2001年5月18日になる。日本の特許法第一条に基ずいて、発明者保護の観点から、発明日の最初の墫野和夫の方が特許認定の最初の権利者である。この二連結以上制御レールモーターで、重い荷物を、運べるトラックもできる。
【００１３】
図13、14は、2001年5月18日最初のレールモーター発明に続いて2001年7月22日のレールモーターは、棒状にしたリレー制御着きモーターの簡単な説明書きした北海道庁総合企画部政策室広報広聴課の図22、23、24、郵便物受理証明書によって  著作権考案発明原本証明によってレールモーターの応用として、(56)レールモーター制御ホイストの著作権考案発明によって、電気制御ホイストは、道路の凹凸を、予知して、プログラムしたデスク版によって、レールモーター全自動走行制御ホイストとして、活用するためにあるのである。
レールモーター制御ホイスト発明は、ロボット 各建設機械類すべてに使用可能であり、家電製品の応用  介護全自動機械及びロボットの応用使用によって、機械関係の全自動化が、進む背景は、この(182)レールモーター (56)レールモーターホイストなどの発明が、制御装置として、活躍する日は近い。
【００１４】
図15は、新発想の(260)軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御発電機の設置場所 及び(209、210,)レールモーターホイストの設置位置(265)の二連結以上レール制御モーターの設置箇所(354、355、)レールモーター二連振り子機械式発電機タイヤ駆動装置の配置位置 (182)レールモーター制御ステアリング装置の配置を、示した図である。(262)電気自動車鋼鉄車床安定安全装置は、車の衝突時の破損防止による人体保護車体鋼鉄板装置でもある。
【００１５】
図16は、(283)炭素軽水素ニッケルバッテリー装置を、説明した図であり通常水素とニッケル充電池は、市販製品で、知られているが、ここでは、軽水素を、使用する事によって水素充電反応を、更に速めるための軽水素使用によるニッケルバッテリー装置であり、軽水素の安定を、炭素で計りよりスピードの早い充電のため軽水素を、使用するバッテリー装置。
図33、34は、北海道庁知事政策部知事室広報広聴課  道民財産つまり著作権考案発明として、郵便物受理証明書が、発明日を、証明するのであって2004年8月21日の軽水素ニッケルの、著作権考案発明日は、発明日証明であり軽水素ニッケルバッテリーの発明説明とする。
【００１６】
図17は、(182)レールモーターの最初の著作権考案発明方法による電磁石リレースイッチ作動による家電ディスク版作動装置の説明図である。電磁石の切り替えで、作動する二つの円形レールモーターによって、作動する仕組みの装置。
【００１７】
図18は、(354、355、)レールモーター二連振り子機械式発電機は、特開2003ー328925に書かれている。機械式発電機の改良型である。この発電機の特徴は、一台の発電機で、発電したエネルギーを、二台目の機械式発電機が、電気を取り込んで増幅発電機として、ダイナモの発電能力分発電しつずける(354、355、)機械式発電機であり、(182)レールモーターを、多く使用した機械式発電機とも言える装置。
【００１８】
図19は、(354、355、)は、機械式発電機第一タイヤ駆動装置  機械式発電機第二タイヤ駆動装置を、説明するための図19 図20である。この装置は、機械式発電機を、使用したモーターを、使用しない駆動装置である。
【００１９】
図21は、電動仕切り弁装置を、説明した図である。簡単に説明すると、電動仕切り弁の通常モーターの変わりに制御レールモーターを、取り付けた装置である。この装置は、通常電動仕切り弁では、沸騰水制御出来ない。このため、(182)レールモーターは、この発電機の心臓部でもある。これら(182)レールモーターを、使用した装置である。
【００２０】
図22は、北海道総合企画部政策室広報広聴課   墫野和夫の著作権考案発明郵便物受理書つまり著作権考案発明確認受理書の中で、特開企業側説明のブラシレスモーターより、墫野和夫のレールモーター発明の日付が、早いため、特許法 第一条 この法律は、発明の保護及び利用を図ることにより発明を奨励し、もって産業の発達に寄与することを目的とする。
法律は、こう書かれているため、最初の発明者が、特許書きして、特許提出して、特許認定になる。特許法第一条に基ずいた。特許とは、発明優先つまり最初の発明主義であり、特許認定機関は、特許認定として守られる。 特許切れは、財産権として、発明は、生きるため著作権発明として、著作権法律では、死後50年と考える。つまり特許切れになると、新しい特許を、書いた場合、著作権考案発明が同じでも、別の発明ならば、特許切れになると、新しい特許書きが、出来る。ただし、最初の著作権考案発明つまり特許切れの財産所有者に特許切れ料金を、払わなければならないのが、実状だと思います。  これを、見て読んだ企業名ブラシレスモーターなどは、すべて特許法に基ずいて特許提出特許認定は、墫野和夫しかならないのを、判っていただきたい。図22 図23 図24は、レールモーター企業特開名称ブラシレスモーターの最初の発明者つまり墫野和夫の北海道庁著作権考案発明 郵便物受理書に従って、企業名ブラシレスモーターの最初の発明者は、墫野和夫であるのを、判っていただきたい。
【００２１】
図25は、ブラック炭素軽水素ニッケルソーラーパネル型レールモーター制御沸騰水発電機の発明を、証明した。2004年2月10日 北海道庁総合企画部政策室広報広聴課 北海道民財産  著作権考案発明郵便物受理年月日証明書によって、日本の国の全借金返済活動  日本の地方の全借金返済活動が、特許認定使用料金が、高額の場合 全国の知事へ日本の国及び地方の全借金返済活動が、止まる事なく、約束どうり果たす事を、可能にするための発電力が、水発電機 特開2003ー328925の方が、水素吸収体酸素同時吸収発電方法の方が発電力が、上なのは、明らかであります。特許認定後、水素吸収体海外特許認定使用料金が、莫大な料金の場合も、考えられるため特許認定料金のかからない又は著作権発明特許切れ使用料金で、済む ブラック炭素軽水素ニッケルソーラーパネル型レールモーター制御沸騰水発電機の著作権考案発明作品の出現つまり発明と言う作品発生によって、自然環境に無害な全自動発電機の発明説明書である。
【００２２】
図26の説明を、始める。この発明は、一戸建て銘震装置発明 2001年4月28日の銘震装置改良型  レールモーターで、震度の強弱を、機械作動調整の簡単に説明した図26と、北海道庁総合企画部政策室広報広聴課の北海道民財産著作権考案発明郵便物受理証明書によって 図9、10、11、図22、23、24、レールモーター発明作品の応用作品の一例を、乗せた作品である。要するにモーターの発明事態は、特許切れ そのため、レールモーター応用に対しては、レールモーターの発明者が、特許認定の優先者と言ざるしかない特許法第一条の条文を理解していただきたい。
【００２３】
図27の説明は、図18のレールモーター応用機械式発電機に使用されるレールモーターの機械式発電機応用を、示した図27の発明証明図である。北海道庁総合企画部制作室広報広聴課  北海道民財産郵便物受理書の発明事実説明。
【００２４】
図28、29、の説明は、図18のレールモーターの応用機械式発電機に使用されるレールモーターの機械式発電機応用を、示した図28 図29の発明証明図である。北海道道庁総合企画部政策室広報広聴課  北海道民財産 郵便物受理書の発明事実説明。
【００２５】
図30、31、の説明は、図13図14のレールモーター制御ホイストの応用発明日を、北海道庁総合企画部政策室広報広聴課  北海道民財産著作権考案発明郵便物受理証明書の発明の事実に基ずいて発明特許認定を受けて、全国の知事に国と地方の全借金返済活動を、公開の場で、国と地方の借金返済活動を、進めるための図30、31、の発明証明書の説明とする。
【００２６】
図32の説明は、図18の(354、355、)の機械式発電機の二連振り子の発明を、証明した北海道庁総合企画部政策室広報広聴課  北海道民財産著作権考案発明郵便物受理証明書に、書かれて入るのは、機械式発電機又は自動電池の最初の名称 永久大型電池の名称で、発明チェックとして二つの永久電池つまり、二つの振り子装置つまりダイナモ装置発電の発電装置を、持ち得た発電機の発明チェック書きである。この他 現在のエイユウ電話株式会社へは、1999年4月末から5月にかけて基の会社 IDO電話株式会社当時 会社発行のはがきに、自動巻き時計装置にダイナモを、取り付けて、手振り発電し小型のソーラーパネルの補助発電装置付きの現在使用されて入る携帯充電池の半分の電池質量を、取り付けた発電充電方式を、取り得た形態装置発明であった。この、発明証明は、現在のえいゆう電話会社が、説明してくれるはずである。 この当時書かれた著作権発明だけで、書かれた文章も、存在する。
ただし、時計の自動巻きダイナモ付き著作権考案は、原本存在しないが、1977年に考案した著作権考案発明財産であっても、法律上 事実確認の証明のならないのは、発明を、認められないのが、法律上の判断であり、事実確認が、出来る何かが、あれば発明者本人に発明が帰る事も、ある。  これが、現在の法律の判断だと思います。 ただ日にちを、早く書いて発明は、通りません。発明された日にち又は時間の証明が、なければ、発明を、した事の事実証明ならなければ、裁判を、した場合 発明の事実確認の信頼性が、発明事実の先を、決める事実になるからです。  そのため、発明事実の信頼性の確認のため、北海道民財産として、北海道知事宛に、5000枚近くの北海道民財産  著作権考案発明文章  考案発明作品5000件以上の考案発明原本を、北海道知事に証明してもらう必要があったのは、1999年4月から5月にかけて国会議員のテレビ発言  国 地方の全借金を、これからの子供達に払わすの発言を、受けてこのままでは、間違った財産のあり方から、作られた国と地方の全借金 これを、生まれて来る子供達に払わす事は、現在まで結婚しなかった墫野和夫の人生感では、考えられない国の判断 国鉄 NTT電話会社 そして、郵便局の民営化によって、100セント国税だった過去から、3Oパーセント法人税  10パーセント地方税 これらは公開義務であり、日本電信電話株式会社 平成16年版 東日本旅客鉄道株式会社 平成16年版の有価証券報告書総覧には、法人税地方税の項目は、なく。 旭川税務署説明の海外利益に対しての所得税支払いが、有価証券報告書総覧には、書かれていない。そして、日本商品登録番号  海外商品登録番号 日本海外の知的財産番号   文化庁著作権番号    国土交通省NETIS登録番号  これらの番号が記載されてないため、誰がいつ 発明して 登録して 商品を、販売して どれだけの利益を上げての説明が、国の機関全体と企業の誤った行動で、国民が、誰でも発明から、特許又は知的財産権登録 承認して、登録証を、発行で、初めて国民一人一人が、国 又は、地方の全借金返済に対して活動出来る事実が、発生になるのが、国民一人一人平等の財産を、作る権利の正しい行為と考える。    アメリカ合衆国の特許法は、会社つまり法人発明は、なく 全部個人発明が、認められる。  発明と言う発明者本人が特許権を、認められる正しい個人の財産権から、認められる特許法の有り方だと、考えます。  そのため、発明の事実説明の確実な北海道庁郵便著作権考案発明 北海道民財産受理書を、全世界そして、全国の日本の庶民一人一人に墫野和夫の間違いのない発明事実北海道庁総合企画部政策室広報広聴課著作権考案発明郵便物受理書の発明の存在を、確認して下さい。 墫野和夫の発明が、認められ特許認定に、なった時、日本の国 地方の借金返済活動が、商品製造の安い中国などと、始める予定です。
日本の国民一人一人が、特許権を、得る事だけでは、なく商品を、作った場合 日本でも、所得税支払い義務  海外商品所得税日本国税務署支払い義務  この部分の説明は、マスコミ新聞 有価証券報告書などでは、確認出来ないだけでは、なく商品登録番号など、特許認定番号 特開番号など、知的財産番号すべての全世界すべての日本語公開 などが、義務ずけられてないため、発明の最初を、調べるため、先行調査書特開公開  審査請求特許公開の義務に、なってないため、国民一人一人が、発明証明だけで、商品を、作った場合。 企業側が、国民の発明日と同じ日特許海外提出  又は国民の発明日より、後の発明特許書き書類提出が、あれば、企業側は、特許提出優先を、おそらく言うのが今までの現状だと思われます。 この場合、最初の裁判は、企業の勝ちです。ただし国民が、最初の発明証明事実の信頼性を、言って、特許書き提出を、裁判官から言われるのが、おそらく正しい考え方だと思います。
最終的には、誰が発明したかの信頼性が、特許認定の行方を、決める事実だと考えます。
これを、読まれる方に、ブラシレスモーターの海外含めての審査請求書の日本語版の日付を、確認して下さい。  墫野和夫はこれから、一番最初に先行調査書請求と審査請求を、してく所存です。 これら、先行調査書 審査請求書 実用新案登録証の技術評価書の国民誰もが、特開  特許認定の特許庁電子図書館から、いつでも見れて、発明に対して金のかからない行動が、出来る日本の特許庁で、あってほしいため特許法改正を、願う弱者国民の一人である。
【００２７】
図33 図34の説明は、図16の(283)ブラック炭素軽水素ニッケルバッテリーの発明説明図  著作権考案発明北海道庁知事政策部知事室広報広聴課郵便物受理書によって、(283)軽水素炭素ニッケルバッテリー又は軽水素ニッケルバッテリーの発明事実説明である。
図33図34では、図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の取り扱い説明が、書かれて入る又 特開2004ー304992の装置は、図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の説明が、書かれて入る。 特開2004ー304992は、図18の二連振り子機械式発電機(354、355、)にどうしても必要とされる電気の中の電気抵抗を、取り除く装置の有り方としての、圧電素子の使い方 利用の仕方が、発明文章図面として書かれている。 特許法 第一条の発明の保護及び利用を、図ることにより発明を、奨励し、もって産業の発達に寄与することを、目的とする。  この特許法第一条の書かれて入る事から、図37から図51までは、特開2004ー304992の発明説明と使用用途説明が、書かれています。
特開2004ー304992の審査請求は、2005年12月31日に特許庁提出済みである。これらすべての著作権考案発明原本は、北海道庁知事政策部知事広報広聴課で、すべて北海道民財産として墫野和夫の著作権考案発明原本写しとして、郵便物受理書としてコピーの写しを、公開して最初発明の発明を、全世界 全国の国民一人一人に発明確認のための公開図及び公開説明文である。
【００２８】
図35は、図12の(265)二連結以上制御モーターの二連結以上モーターの発明説明書である。この二連結以上モーターは、すでに実用新案登録証済みであり 登録第3114491号として登録済みである。特開2004ー304993は、2006年2月16日の給料日を、過ぎると審査請求必ずする予定です。このモーターは電気トラック電気船 電気トラクター 電気飛行機 ロボット現在のおそらく二倍以上の高さまで、消化用水を、機械リモコンなどで、水を、飛ばしたりするために必要なモーターであり、最近の新潟地震の急いだ水のくみ出しに必要視される二連結以上モーターである。建設機械では、二連結以上モーターミッションになる。
【００２９】
図36は、無害無給油の全自動発電機 の基の呼び名 永久発電機の発明原本写しである。
図18 (354、355、)レールモーター二連振り子機械式発電機の最初の機械式発電機 図32機械式発電機の最初の呼び名 永久大型電池としての呼び名であった2001年5月上旬に機械式発電機は、考案される。原本の書き忘れのため、電気電子変換装置使用は、審査請求又は先行調査書を、確認してから、考える。機械式発電機の二連振り子が、先行調査 審査請求が、通る事で、電気抵抗を、取り除く装置 特開ー2004ー304992の審査請求待ちで、この装置が、特許認定になると、機械式発電機レールモーター使用二連振り子ダイナモ発電式の発電機図18の  (354、355、)レールモーター二連振り子機械式発電機の、特許認定を、待つだけである。
【００３０】
図37、図38、図39、図40、図41、図42、図43、図44、図45、図46、図47、図48、図49、図50、図51は、特開 2004ー304992の発明を、証明した発明原本図と説明文であり、すべて 北海道庁総合企画部政策室広報広聴課   発明原本北海道民財産郵便物受理書であり、特開2004ー304992の最初の発明日は、2002年9月18日になる。これら装置の使用用途としての利用方法が、書かれている発明原本の写しである。
【００３１】
【特許文献１】実用新案登録証   登録第3114491号    (全文)   実用新案登録証認定済み
【特許文献２】公開特許公報(A)  特開2004ー304993   (全文)   2006年2月17日頃審査請求済み
【特許文献３】公開特許公報(A)  特開2004ー304992   (全文)   2005年12月31日審査請求中
【特許文献４】公開特許公報(A)  特開2003ー328925   (請求項5 第5図) 審査請求中
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００３２】
従来の水素と酸素の水素吸収体による発電は、水素タンク又は水素スタンドが、必要であった。水素タンクの水素が、なくなると発電出来なくなる欠点が、あった。水素吸収体の特許認定使用料金が、高すぎる従来通りの特許使用料金が、燃料電池普及 特開2003ー328925の水発電機の特許審査請求開始2007年9月特許庁予定  特許法のため、先行調査無理の特許庁言い分見解である。これら海外の燃料電池発電に変わる発明の特開2003ー328925は、特許庁二階特許庁役員による電子図書館調査では、特開2003ー328925と同じ発電システムは、アメリカ特許庁では、ないそうであるの説明であるが、先行調査及び審査請求待ちである。遅れるため、全自動無害無給油の違う発電機を、著作権考案発明しなければならない事実が、あった。今までは、沸騰水制御ダイナモ発電小型化は、なかった。特許認定物件使用部品のない図1の(260)軽水素炭素シリコンソーラーパネル沸騰水レールモーター制御発電機の特許提出が、急がれた。
【００３３】
本発明は、このような従来の構成が、有していた問題を、解決しようとするものであり、特許認定使用料金が、かからない図1から図21の(260)軽水素炭素シリコンソーラーパネル沸騰水レールモーター制御発電機の沸騰水を、電熱ニクロム線で (354、355、)のレールモーター二連振り子機械式発電機又は(19)ブラック炭素シリコン軽水素ニッケルソーラーパネルの発電電気量と(283)炭素軽水素ニッケルバッテリー装置の急速充電能力バッテリーと特開2004ー304992審査請求中物件の電気抵抗を、取り除く装置応用技術使用で、最速のバッテリー充電スピード充電方法が、出来上がったため、機械式発電機なしでも、日中の始動発電からでは、連続沸騰水発電が、可能になる。無駄の少ない充電技術の著作権考案発明によるものである。 図12の(265)二連結以上レール制御モーターの図22図23図24図25図27図28図29図30図31の(182)円形レールモーター(210)レールモーター制御ホイスト (319)二連振り子機械式発電機固定制御レールモーターなどの数多くのレールモーター使用で、(354、355、)のレールモーター二連振り子機械式発電機の作動発電が成り立つこれらの電気量で、図12(265)二連結以上レール制御モーターの作動で、電気自動車は、動く 図13 図14の(210)レールモーター制御ホイストは、電気自動車の予知運転を、可能にした。図9 図10 図11の(182)円形レールモーターは、モーター制御ステアリングを、可能にした。これら発電機装置及びレールモーター制御で、ナビゲイション予知全自動電気自動車走行の道を、開く事を、目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００３４】
そして本発明は、上記目的を、達成するために、図22から図51までの著作権考案発明原本 つまり北海道庁知事政策部知事室広報広聴課  北海道民財産著作権考案発明原本写し郵便物受理書によって、特許法第一条に従って発明の優先を、主張して特許文提出特許認定優先権を、主張する次第である。  発明の最初の発生が、事実証明説明が、ある事によって何処の企業より早い発明証明事実を、実証した事になる場合つまり、先行調査を、引き続き提出する事によって、本発明の全レールモーター制御無害無給油発電機を、使用した電気自動車のいち早い特許認定を、受けて 省エネルギーセンターでも、発明開発出来なかった無害無給油の全自動発電機による電気自動車そして、大型の重量物運搬では、通常モーターでは、焼き付くため、二連結以上制御レールモーターが、必要視されるからである。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)  財団法人新エネルギー財団(NEF)  財団法人 電力中央研究所(CRIEPI)   財団法人日本エネルギー経済研究所(IEEJ) これら機関が、長年の努力と数多くの高レベル大学工学知識人の知恵そして、財団法人つまり、多額の企業利益金を、ついやしても、なし得なかった。 無害無給油の全自動発電機の著作権考案発明の北海道庁知事政策部知事室広報広聴課 発明原本北海道民財産郵便物受理書公開で、何処の企業よりレールモーター  企業名ブラシレスモーターの最初の発明者が、墫野和夫である事を、この特許書き書類  公開特許公報(A)を、見て読んだ人は、企業名ブラシレスモーターの本当の最初の発明者は、墫野和夫である事を、全国の人達  全世界の人達が、企業名ブラシレスモーターの本当の発明つまり、特許認定者は、特許法第一条に基ずいて、墫野和夫が、ブラシレレスモーターの本当の特許認定財産の本当の憧憬者である事を、事実確認して下さい。
【００３５】
また、第二の課題解決手段は、公開特許公報(A) 特開2003ー328925は、水を、真空装置によって液体から瞬間気化させて、気化水素と気化酸素の低温融合体を、作って水素吸収体に瞬間吸収発電させ、電気を、発電残水を、再び瞬間気化させて発電を、繰り返すシステムである。
所が 水素吸収体の特許認定使用料金が、高いため庶民の無害無給油の全自動発電機の使用が、料金設定上 電気自動車の公開販売が、遅れるおそれがあるため、特許認定使用料金のかからない、全レールモーター制御無害無給油発電機を、使用した電気自動車を、著作権考案発明した理由として特許使用料金のかからない特許発明が、その理由である。
【００３６】
本発明は、沸騰水を、(19)ブラック炭素シリコン軽水素ニッケルソーラーパネルを、利用するに当たって太陽光吸収率の良いブラック炭素シリコンを、使用してさらに太陽光熱の発電効果を、上げるため、水素使用の上の技術 軽水素使用に於いてニッケル発電効果を、行い電源装置として、特開2003ー328925の機械式発電機特許請求項5の改良を、加えた図18の(354、355、)のレールモーター二連振り子機械式発電機の発明によって電源は、確保である。
ただし、補助電源として、急速充電技術現在の水素ニッケル電池を、越えた急速充電技術として、軽水素ニッケルバッテリーの新技術応用によって更にスピード充電アップこれら充電技術より更にスピードアップの充電技術が、公開特許公報(A) 特開2004ー304992の技術電気抵抗を、取り除く技術の発明によって、機械式発電機なしの沸騰水循環全自動発電が、複数の軽水素ニッケルバッテリーだけの使用で、可能な全自動沸騰水循環レールモーター制御発電が可能になる。  これら図3図9、10、11、12、13、14の(182)制御レールモーターによってこの全レールモーター制御無害無給油発電機を、使用した電気自動車が、出来上がる。 実用新案登録証 登録第3114491号によって、図12の(265)二連結以上制御モーターの使用によって4輪駆動レールモーター全自動制御が、可能にもなる。図19の(354、355、)のレールモーター二連振り子機械式発電機タイヤ制御駆動装置  別名二連振り子機械式発電気は、モーターなしの補助駆動装置である。
【００３７】
本発明の全レールモーター制御無害無給油発電機を、使用した電気自動車が、特許認定になれば、現在の燃料使用自動車 ガス使用自動車などの資源枯渇の心配は、しなくて良くなる。京都議定書の二酸化炭素排出心配も、しなくて良くなる。
【発明の効果】
【００３８】
以下、本発明の実施の形態を、図1~図21に基ずいて説明する。
【００３９】
図1に於いて(354、355)第一第二レールモーター二連振り子機械式発電機 公開特許公報特開2003ー328925 請求項5 (図4~5)参考として、この機械式発電機を、改良したのが、図9~11を、使用した(182)レールモーターを、使用した図18の(354、355)のレールモーター二連振り子機械式発電機の電源と補助発電装置(19)ブラック炭素シリコン軽水素ニッケルソーラーパネルこの装置は、太陽光熱吸収発電率の良い炭素シリコンパネルを、使用して軽水素と言う水素より、発電電気反応スピードの早い軽水素を、使用する。そしてニッケル発電で、更に太陽光熱発電量を、上げる。そしてこれら電気を、充電ストック補助充電装置(21、22、23、24,)軽水素ニッケルバッテリーによって、水素ニッケルバッテリーより充電スピード能力の上の軽水素ニッケルバッテリーを、使用する更に充電スピードを、更に上げるため、公開特許公報(A) 特開2004ー304992 審査請求中この発明によって、電気抵抗を、取り除く技術の構築によって、(21、22、23、24、)軽水素ニッケルバッテリーの急速充電は成立は、言うまでもなく確立される。理由として電気抵抗を、取り除いた電気は、ストレートに流れるため、(21、22、23、24、)軽水素ニッケルバッテリーに急速充電される。これらの事柄によって、電源確保した状態で、(35)ニクロム内蔵電熱板装置に、電気を、流して水を、沸騰水に変えて(30)沸騰水タンクレールモーター制御型電動仕切り弁は、沸騰水タンク圧沸騰水タンク温度又は、圧力計の圧力によつて沸騰水の沸騰力を、(11、12、13、14、)の沸騰水電動レールモーター制御仕切り弁によって図8の(36、37、38、39、)沸騰水押し上げ圧縮ポンプに、沸騰水の沸騰力を、送る事によってエンジンの燃料機関と同じ駆動機関と考えていただければ理解していただけます。 沸騰水押し上げ圧縮ポンプは、作動するこの場合引き戻す時、残沸騰水を、(15、16、17、18、)の沸騰水残水回収電動レールモーター制御仕切り弁それぞれのスイッチリレー切り替えによって、(11、12、13、14、)沸騰水電動レールモーター制御仕切り弁のリレー制御を、伴って作動する。これら沸騰水力を、(25、26、27、28、)作動エネルギー連結クランクシャフト回転装置それぞれを、リレー装置制御で、作動して(40、41、42、43、)ピストンレールモーター電気制御シリンダーそれぞれは、(36、37、38、39、)の沸騰水押し下げ圧縮ポンプのレールモーター制御に、合わせて連続作動出来る様にリレー装置を、調整する。 これらから回転軸に沸騰水の沸騰力 が、加わり図1(111)連動複数ダイナモ作動軸の回転力は、(1、2、3、4、5、)の連動歯車に(111)の作動軸回転力が、伝わり(6、7、8、9、10、)5連結歯車ダイナモ装置それぞれの装置から電気が、発電される。この発生した電気は、図16の(283)炭素軽水素ニッケルバッテリー装置へ特開2004ー304992の電気抵抗を、取り除く装置を、発電された生の電気を、通過させる事によって、電気抵抗なしの電気は、図16の(283)炭素軽水素ニッケルバッテリー装置へ充電出来る装置そして連続発電出来る装置。
【００４０】
図2の説明に入る。図1でも、説明しましたが、図1 図2の(31、32、33、34、)沸騰水作動制御レールモーターシリンダー装置は、図1の(36、37、38、39、)沸騰水押し下げ圧縮ポンプの沸騰水の沸騰力を、図2の(31、32、33、34、)沸騰水作動制御レールモーターシリンダーの両方の駆動レールモーターリレー制御によって、この(260)軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御発電機の心臓部とも言える(31、32、33、34、)沸騰水作動制御レールモーターシリンダーの取り付け位置を、示し(48、49、50、51、)は、各ピストンシリンダー側電磁石反発スイッチは、(31、32、33、34、)の沸騰水作動制御レールモーターシリンダーの補助作動装置の役目を、果たしてスピード発電の必要な補助レールモーターピストン駆動機関である。(52、53、54、55、)は、各レールモーターシリンダー本体側電磁石反発装置ここの装置は、(56)レールモーター制御作動装置と言いまして、(48~55)電磁石反発装置の二つの制御作動機関で、(36、37、38、39、)の各沸騰水押し下げ圧縮ポンプを、制御作動する(260)軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御発電機の一番大事な制御部分でもあり、今までの大型タービン沸騰水発電機の制御の難しさでもあり、(260)この沸騰水発電機は、最初に入れた水を、沸騰水循環発電として、制御レールモーターと、電子磁石反発制御並びに、図21の(91)電動制御レールモーター仕切り弁の制御弁装置の発明で、この(260)の発明 軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御発電機の駆動装置部分が、成り立つ装置。
【００４１】
図3の説明に入る。 図3は、二つの複数棒電磁石レールと複数の絶縁体とで、出来あがて入る装置であり、(241)レールモーターホイストシリンダーリレー制御スイッチ装置によって、二つの電磁石レール(57、58、59、60、)各レールモーター制御作動装置(61、62、63、64、)各レールモーター制御固定側電磁石これら装置それぞれが、電磁石のため、たくさんの絶縁体(65、66、67、68、69)各作動レールモーター絶縁体それぞれと(70、71、72、73、74、)固定レールモーター絶縁体これら装置が、取り付く事で、電磁石それぞれが成立する。その上で(57、58、59、60、)のレールモーター制御作動装置それそれは(241)レールモーター制御スイッチ装置によって、(61、62、63、64、)レールモーター制御固定側電磁石の(241)のレールモーター制御スイッチ装置によって、二つの電磁石レールが、電磁石反発切り替えリレースイッチによって作動する。この場合電磁石吸引切り替えリレー装置スイッチの意味も含めて作動する装置である。この(56)のレールモーター制御装置によって電動ホイスト 二連結以上モーターなどの通常モーターの制御 電動仕切り弁などの制御にどうしても必要なレールモーター制御装置である。
【００４２】
図4の説明に入る。 (91)電動制御レールモーター仕切り弁装置は、図3(56)レールモーター制御作動装置を、円形上に二列に並べた装置 図9、10、11、の(182)円形レールモーターを、使用した装置である。  また通常仕切り弁装置に制御レールモーター装置を、取り付けた装置である。(92)は、電動仕切り弁部分になる。錆びない金属が、使われる。(93)電動仕切り弁レールモーター装置の取り付け箇所であり、(94、95、)は、電動仕切り弁制御レールモーター配線装置である。このレールモーターにも、(241)レールモーターリレー制御スイッチ装置が、取り付き(91)電動制御レールモーター仕切り弁装置は、制御作動可能になる。
(11、12、13、14、15、16、17、18、29、30、)これら電動制御レールモーター仕切り弁 各装置は、制御電動仕切り弁装置になる。
【００４３】
図5の説明に入る。(111)は、連動複数ダイナモ作動軸の沸騰水ピストン駆動力によつて、(111)の連動複数ダイナモ作動軸の駆動力によって(1、2、3、4、5、)各 連動歯車装置に取り付けられた(96、97、98、99、100、)歯車接合ダイナモ装置を、作動させて複数ダイナモ装置を、連動させて、複数ダイナモ発電出来る装置。
【００４４】
図6の説明に入る。(35)ニクロム内蔵電熱板装置の内容を、説明した図である。(114)ニクロム線装置である。(112)は、ニクロム金属板電熱蓋装置によって(114)ニクロム線装置は、保護される。(113)ニクロム金属板電熱蓋留め金ナット穴装置によって、(114)は、ニクロム線装置は、ナット止め保護されるニクロム金属板装置。 (115)は、ニクロム線電源配線取り付け装置である。
【００４５】
図7の説明に入る。(19)ブラック炭素シリコン軽水素ニッケルソーラーパネルであり、太陽光熱を、効率良く吸収させるためには、通常ブルーシリコンを、炭素シリコンつまり、炭素と、シリコンの合成板を、作って太陽光熱を、吸収しやすくする。これは、小学校の教材で、黒い紙に、レンズを、当てると火が付く事から黒い色の方が太陽熱吸収率が、良いのが分かる。 (116)は、炭素シリコンと言う炭素とシリコンの合成物質である。(117)は、軽水素 である。 (117)の軽水素は、(123)プラスニッケル電極側装置(124)マイナスニッケル電極側装置(123、124、)軽水素ニッケル充電池は、(116)炭素シリコンの熱を、軽水素気化物質を、使用する事によって、水素より熱反応の早い軽水素と、ニッケルを使用する事で、(19)ブラック炭素シリコン軽水素ニッケルソーラーパネルの太陽光熱発電効率を、上げるためのソーラーパネル装置構造途中説明であり (118)絶縁体アルミニューム金属は、(19)ブラック炭素シリコン軽水素ニッケルソーラーパネルの外周回りの絶縁体金属になる。(119)プラス銅版電極 (120)マイナス銅版電極は、(117)軽水素と(123)プラスニッケル電極(124)マイナスニッケル電極の電気電導装置などの構造を、持ち得た装置。
【００４６】
図8の説明に入る。 図8は、図1の(36、37、38、39、)各沸騰水押し下げ圧縮ポンプは、(126)沸騰水押し下げ圧縮ポンプ弁装置を、沸騰水の沸騰力で、燃料系エンジン機関に例えるとクランクシャフトにあたる(25、26、27、28、)各沸騰力作動エネルギー連絡クランクシャフト回転装置を、回転制御させるため(91)電動制御レールモーター仕切り弁装置は、(93)電動仕切り弁レールモーターは、図21に、分かりやすく説明してある。通常仕切り弁装置に図(9、10、11、)の(182)円形レールモーター装置を、取り付けた装置である。レールモーター説明は、図3で、説明した通りである。簡単に説明すると(182)レールモーターは、複数電磁石と、複数絶縁体の装置を、備えた 電磁石反発又は吸収の電磁石力の力で円形複数絶縁体を、備えた電磁石を、電磁石反発又は吸収移動を、リレー制御装置で移動回転出来る装置であるこの(93)電動仕切り弁レールモーター装置は、(11、12、13、14、)は、沸騰水電動レールモーター制御仕切り弁装置それぞれである。 図8の(125)の沸騰水バルプ制御管の中を、沸騰水が、通る道である。この沸騰水力は、(126)沸騰水押し下げ圧縮ポンプ弁装置によって、(25、26、27、28、)は、回転軸作動するクランクシヤフト装置。
【００４７】
図9 図10 図11の説明を、始る。(182)は、円形レールモーターは、図3の(56)レールモーター制御作動装置の説明とほとんど同じになるが、(182)の円形レールモーターの説明を、始る。(136、137、138、139、140、141、142、143、)各 内側円形レールモーター各電磁石は、絶縁体で覆われる(152、153、154、155、156、157、158、159、)の内円形レールモーター電磁石絶縁体によって内側レールモーター装置の概要説明である。(128、129、130、131、132、133、134、135、)各 外円形レールモーター各電磁石は、(144、145、146、147、148、149、150、151、)外円形レールモーター電磁石絶縁体によって外周のレールモーター電磁石装置概略説明としておく。その上で、これら複数電磁石内側配線は(180)円形レールモーター内側配線集積装置によって、内側の各電磁石は(241)レールモーターリレー制御装置によって電磁石
作動する。内側レールモーター電気配線は、レールモーター太軸へすべて配線がつながる。
内側レールモーター各電磁石は(160)外円形レールモーター電磁石プラス第一配線と(161)外円形レールモーター電磁石マイナス第一配線を、持ち得た(128)円形レールモーター第一電磁石の電磁石力アップとして又電磁石切り替えスイッチ配線としても使用される図9図10図11は、(182)円形レールモーターを、説明したずであり、図3で説明したレールモーターの作動方法とは、同じ説明になり、棒型レールモーター(56)レールモーター制御作動装置は、端まで行った地点で設定リレー装置が、必要になるが(182)円形レールモーターは、リレー制御で、成り立つ 理由として、回転式モーターだからである。
(129)外円形レールモーター第二電磁石は、(162)外円形レールモーター電磁石プラス第二プラス配線と(163)外円形レールモーター電磁石マイナス第二配線これら電気配線で、電磁石になる。(130)外円形レールモーター第三電磁石は、(164)外円形レールモーター電磁石プラス第三配線(165)外円形レールモーター電磁石マイナス第三配線でもある。
(131)外円形レールモーター第四電磁石は、(166)外円形レールモーター電磁石プラス第四配線(167)外円形レールモーター電磁石マイナス第四配線から成り立っている電磁石であり(132)外円形レールモーター第五電磁石は、(168)外円形レールモーター電磁石プラス第五配線(169)外円形レールモーター電磁石マイナス第五配線から成り立つ  (133)外円形レールモーター第六電磁石は、(170)外円形レールモーター電磁石プラス第六配線(171)外円形レールモーター電磁石マイナス第六配線それぞれによって電磁石になり(241)レールモーターリレー制御スイッチ装置によって、電磁石切り替えスイッチにも(128、129、130、131、132、133、134、135、)になる。したがって(134、)は、(172)外円形レールモーター電磁石プラス第七配線と(173)外円形レールモーター電磁石マイナス第七配線から成り立ち (135)外円形レールモーター第八電磁石は、(174)外円形レールモーター電磁石プラス第八配線(175)外円形レールモーター電磁石マイナス第八配線から(128、129、130、131、132、133、134、135、)それぞれの電磁石は、(241)レールモーターリレー制御スイッチ装置によって、電磁石切り替えなるため、(180)円形レールモーター内側配線集積装置軸は、リレー制御作動する事になる。(180)円形レールモーター内側配線集積装置軸は、(183)円形レールモーター内側軸作動おさえ軸構造から成り立ち、(181)円形レールモーター第一番作動用止め金装置(186)円形レールモーター内側作動軸支え板構造から成り立つそのため、(182)円形レールモーターは、(184)円形レールモーター外側複数電磁石固定部分は、(185)円形レールモーター内側複数電磁石部分のそれぞれの電磁石へ(241)レールモーターリレー制御スイッチ装置によって(185)円形レールモーター内側複数電磁石装置の回転作動を、得る事が出来る。
【００４８】
図12の説明に入る。(182)円形レールモーター説明は、
【００４９】
で、説明した通りである。
図12の(265)二連結以上レール制御モーターの構造説明で、ある。二連結以上モーターは、実用新案登録証 登録第3114491号に書かれた通りである。特開2004ー304993の説明で、このモーターの特徴性能 機能を、理解していただきたい。
(186)円形レールモーター内側作動軸支え板構造から成り立つそのため、(182)円形レールモーターは、(184)円形レールモーター外側複数電磁石固定部分は、(185)円形レールモーター内側複数電磁石部分のそれぞれの電磁石へ(241)レールモーターリレー制御スイッチ装置によって(185)円形レールモーター内側複数電磁石装置の回転作動を、得る事が出来る。
【００５０】
図12の説明に入る。(182)円形レールモーター説明は、
【００５１】
で、説明した通りである。
図12の(265)二連結以上レール制御モーターの構造説明である。二連結以上モーターは、実用新案登録証 登録第3114491号に書かれた通りである。特開2004ー304993の説明で、このモーターの特徴性能 機能を、理解していただきたい。(265)二連結以上制御モーターは、(190)二連結以上モーター第一コイルと(191)二連結以上モーター第二コイルは、図12で、確認出来る通りです。この二連結以上モーターの実用新案登録証特徴は、コイルの数を、幾つでも、増やす事の出来る実用新案登録証のモーター使用に対して図12は、(192)二連結以上モーター第一コイル磁石1 (193)二連結以上モーター第一コイル2 (194)二連結以上モーター第二コイル磁石1 (195)二連結以上モーター第二コイル磁石2 これらモーターに欠かせない電磁石又は通常磁石でも、モーター作動条件が、成り立つ(188)電気自動車二連結以上モーター太軸装置は、通常モーター軸装置よりはるかに太くこのモーター軸で、荷重を、支える構造になっている。(189)電気自動車二連結以上モーターおさえ金具装置によつて(265)二連結以上レール制御モーターは、固定される。 (265)二連結以上レール制御モーター 図12の特徴は、(198)二連結以上モーター第一コイル制御リレースイッチ装置が、取り付けてあるのが、特徴である。(196)二連結以上モーター第一コイルプラス配線と(197)二連結以上モーター第一コイルマイナス配線の構造であり、(201)二連結以上モーター第二コイル制御リレースイッチ装置の二つの制御リレースイッチ装置構造から成り立ち(199)二連結以上モーター第二コイルプラス配線と(200)二連結以上モーター第二コイルマイナス配線構造から(265)二連結以上レール制御モーターの二連結モーターだけの二重制御の一つの制御配線説明であり、(265)二連結以上レール制御モーターは、図12に書かれている(182)円形レールモーターが、(202)二連結以上モーターレールモーター制御取り付け金具部分装置によって取り付くのであるが、(180)円形レールモーター内側配線集積装置軸と(188)電気自動車二連結以上モーター太軸装置とが、軸一体になる(265)二連結以上レール制御モーターであり、(241)レールモーターリレー制御スイッチは、(205)二連結以上モーター作動側レールモータープラス配線と(206)二連結以上モーター作動側レールモーターマイナス配線からなる(182)円形レールモーターのリレー制御配線である。(207)二連結以上モーター固定側レールモータープラス配線(208)二連結以上モーター固定側レールモーターマイナス配線からなる構造説明の図12の(265)二連結以上レール制御モーター説明である。そのため、(265)二連結以上レール制御モーターは、電気自動車のスピード全自動ナビゲイションシステム制御システムには、絶対になければならないモーター構造リレー制御配線説明なのである。並びに全自動モーター説明にもなる。
【００５２】
図13図14の説明を始る。図3図14の(56)レールモーター制御作動装置を、使用した図13の(266)電気レールモーター制御ホイストである。(209)レールモーターホイストシリンダー側取り付け部分構造と(210)レールモーターホイスト外側部分取り付け部分の構造からなり (229)レールモーターホイストシリンダー部分は、(211)レールモーターホイストシリンダー第一電磁石部分(212)レールモーターホイストシリンダー第二電磁石部分(213)レールモーターホイストシリンダー第三電磁石部分(214)レールモーターシリンダー第四電磁石部分装置からなる。その上で(219)レールモーターホイストシリンダー第一絶縁体と(220)レールモーターホイストシリンダー第二絶縁体と(221)レールモーターホイストシリンダー第三絶縁体と(222)レールモーターホイストシリンダー第四絶縁体と(223)レールモーターホイストシリンダー第五絶縁体これら、絶縁体によって、(211、212、213、214、)レールモーターホイストシリンダー各電磁石装置の装置化を、計る。  更に(215)レールモーターホイスト外側がだい第一電磁石部分装置 (216)レールモーターホイスト外側がだい第ニ電磁石部分装置と(217)レールモーターホイスト外側がだい第三電磁石部分装置と(218)レールモーターホイスト外側がだい第四電磁石部分装置これら電磁石装置は、(224)レールモーターホイストがだい第一絶縁体並びに(225)レールモーターホイストがだい第二絶縁体これら装置と(226)レールモーターホイストがだい第三絶縁体装置と(227)レールモーターホイストがだい第四絶縁体装置と(228)レールモーターホイストがだい第五絶縁体装置これら絶縁体装置からなる。これら電磁石装置を、作動させるため(211)レールモーターホイストシリンダー第一電磁石部分に対しての電気配線(244)レールモーターホイストシリンダー第一プラス配線(245)レールモーターホイストシリンダー第一マイナス配線  (246)レールモーターホイストシリンダー第二プラス配線 (247)レールモーターホイストシリンダー第二マイナス配線 (248)レールモーターホイストシリンダー第三プラス配線(249)レールモーターホイストシリンダー第三マイナス配線これら配線装置と(250)レールモーターホイストシリンダー第四プラス配線(251)レールモーターホイストシリンダー第四マイナス配線これら電気配線と絶縁体装置で、(211、212、213、214、)これらレールモーターホイストシリンダー各電磁石装置は、(231)レールモーターホイストシリンダー反発吸引作動補助電磁石装置によって(241)レールモーターリレー制御スイッチ装置によって、シリンダー作動する図13のシリンダー構造になっている。(215)レールモーターホイスト外側がだい第一電磁石部分装置は、(233)レールモーターホイストがだい第一プラス配線(234)レールモーターホイストがだい第一マイナス配線装置 (235)レールモーターホイストがだい第二プラス配線 (236)レールモーターホイストがだい第二マイナス配線これら装置配線と(237)レールモーターホイストがだい第三プラス配線(238)レールモーターホイストがだい第三マイナス配線(239)レールモーターホイストがだい第四プラス配線(240)レールモーターホイストがだい第四マイナス配線からなり(218)レールモーターホイスト外側がだい第四電磁石部分装置の電気配線からの構造から成り立つ。この事から(229)レールモーターホイストシリンダー部分の(56)レ��ルモーター制御作動は、(266)の電気レールモーター制御ホイストのがだい側(56)レールモーター制御作動装置は、(241)レールモーターリレー制御スイッチ装置によって又(231)レールモーターホイストシリンダー反発吸引作動補助電磁石装置は、(255)レールモーターホイスト補助電磁石作動リレー制御装置つまり(232)レールモーターホイストがだい固定反発吸引作動補助電磁石装置によって(231)と(232)の補助電磁石リレー制御反発吸引作動で、この(266)電気レールモーター制御ホイストは、電気自動車に関しては、道路の凹凸を、事前にデーター化した道路システムに予知道路運行作動  ナビゲイション全自動道路状況運行システムなどに欠かせない(266)電気レールモーター制御ホイスト図13の役割は、大きいだけではなく全自動走行には、必ず必要視される。図14は、図3の説明と同じであるが、(256)レールモーター作動部分止め金装置の説明として、(56)レールモーター制御作動装置を、固定させる役目がある。それと同時に(257)は、レールモーター作動部分自在装置と(241)レールモーターリレー制御スイッチによって棒レール型(56)レールモーター制御作動装置は、全自動作動出来る装置になる。
【００５３】
図15の説明に入る。電気自動車の電源位置とモーター位置とモーター全自動サスペイション位置と全自動モーターサスペイション位置を、示した図である。 ちなみに(259)は電気自動車タイヤ部分である。前のモーター駆動装置(265)二連結以上レール制御モーター二つからの構造である。4輪二連結以上制御モーター作動も可能であるが、二輪二連結以上レール制御モーター作動で、雨降りなどの滑る路面の全自動ナビゲイション位置全自動修正走行などに対応した(265)二連結以上レール制御モーター位置説明である。モーターの機能は図12に掲げた通りである。(189)は、電気自動車二連結以上制御モーターおさえ金具装置である。(182)円形レールモーターは、全自動ナビゲイション位置修正走行に欠かせない装置である。(263)二連結以上レール制御モーター第一プラス配線と(264)二連結以上レール制御モーター第一マイナス配線は、(269)二連結以上レール制御モーター第二プラス配線(270)二連結以上レール制御モーター第二マイナス配線によって(265)二連結以上レール制御モーターの作動配線位置の説明に対しての図15の説明である。  (267)レールモーターステアリング制御モーター第一プラス配線(268)レールモーターステアリング制御モーター第一マイナス配線と(271)レールモーターステアリング制御モーター第二プラス配線(272)レールモーターステアリング制御モーター第二マイナス配線それぞれは、(182)円形レールモーターステアリング制御モーターの配線位置図である。(209、210、)レールモーターホイストシリンダー側取り付け部分装置の位置説明図である。これら装置を、作動させる電源装置として、(260)軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御発電機図1から図11の説明によって、簡単に説明するとあらゆる電気エネルギーで、水を、沸騰水にしてレールモーター制御によってこの沸騰水発電機は、全自動発電し続ける発電機(260)軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御発電機の位置説明である。 (262)は、電気自動車鋼鉄車床安定安全装置の取り付け説明である。
(278)歯車ギアー車軸発電ギアー連動装置は、図20に示したギアーと軸とタイヤの取り付けた装置である。図15の説明は、図18の(277)レールモーター二連振り子機械式発電機説明は、特開2003ー328925 請求項5に書かれている機械式発電機説明とほとんど同じであり(277)レールモーター二連振り子機械式発電機は、二つの振り子ダイナモ発電装置を、使用した増幅ダイナモ発電レールモーター使用発電装置である。(277)レールモーター二連振り子機械式発電機の機械部品作動のくわしい説明は図18で、細かく説明する。
(277)レールモーター二連振り子機械式発電機を、4台使用した図15の取り付け説明図であり、(276)は、レールモーター二連振り子機械式発電機止め金装置である。  図19に掲げた(354、355、)は、レールモーター二連振り子機械式発電機タイヤ駆動装置の取り付け位置を、説明した図15の発電機取り付け位置図と タイヤ駆動装置取り付け位置図  制御モーター取り付け位置図  全自動制御ステアリング位置図取り付け説明になる。
【００５４】
図16の説明に入る。(283)炭素軽水素ニッケルバッテリー装置である。図33図34の発明日つまり、軽水素炭素ニッケルバッテリーの考案日を、説明した図33、34、である。
(279)軽水素取り入れ口であり、軽水素は通常水素より電気反応が早い理由として、水素から、熱エネルギーつまり重水素の結び付きが、強い水素これを重水素と言う。処がバッテリーの電気充電に対して熱抵抗は、電気の流れを、妨げるため電気抵抗の少ない軽水素の方がバッテリー充電に適しているのは、軽水素と重水素と通常水素の内容物質から決定的答えが、はつきりでてくる。 この(279)は、軽水素取り入れ口であり、このバッテリー特徴は、軽水素を、使用している事であり、(281)炭素軽水素ニッケルバッテリープラス銅版電極と(282)炭素軽水素ニッケルバッテリーマイナス銅版電極の二つと(284)炭素軽水素ニッケルバッテリーニッケル網カートリッジそして(353)銅版電極からなり、(280)炭素軽水素ニッケルバッテリー持ち手装置によって軽水素とニッケルを使用した移動式バッテリー装置説明である。
【００５５】
図17の説明に入る。この図17は、図22に掲げた2001年5月18日(金)岩内トンネルこれは、この当時働いていた現場名である。既に、複数の電磁石移動モーターを、使用した超薄型DVD回転デスク版装置の発明考案日の北海道庁総合企画部政策室広報公聴課の墫野和夫が、著作権発明考案書を、書いて郵便物として、北海道庁へ受理していただいた発明証明書2OO1年平成13年5月22日に北海道庁受理年月日として、墫野和夫の企業名ブラシレスモーターの発明が、企業発明日より、かなり早い説明事実になり特許法第一条に基ずいての説明であります。北海道民財産は、2000年ペンネーム木白子の名前で、北海道知事 堀辰也知事へ北海道の借金が100兆円を、越えたため、北海道知事へ特許書きを、北海道の大学へ著作権発明から特許書き提出を、つまり代筆者特許提出を、手紙で木白子の手紙提出者墫野和夫の名前を、使わないでこの当時の堀辰也知事に提出していた北海道の借金全額返済として書いた手紙文章の控えは、実際にあります。東京民主党 東京共産党には、コピーが有ります。
問題は、発明証明された、企業名ブラシレスモーターの最初の発明は、墫野和夫である事を、特開を、読む者は理解していただきたい。北海道及び地方の全借金返済 国の借金全額返済活動が、特開の中に個人が、国の全借金返済活動と地方の借金全額返済活動に対して、国民全体の借金なしの生活を、発明証明からの特許書き最初の発明が、特許提出つまり、最初の発明者が、国や地方の借金全額返済活動を、しているのが、発明原本説明書などから明らかでも、特許提出が、先ならば、発明した日が、特許提出より先でも、発明優先でなく特許提出の先のものが、発明財産で、莫大な利益を、上げる事の出来ると言う説明に成りかねない特許法30条に書かれた事柄は、利益を、挙げる事のできる発明を、特許優先出来るのは、6ケ月と書かれているため、発明返還裁判が必要になる。特許法30条で、資金と時間の有る者だけが守られる法律を、特開つまり、墫野和夫が、発明に対して説明する国民一人一人の財産源の国の借金ゼロ  地方の借金ゼロを、するための特許書き活動を、理解していただきたい。
改めて、図17の説明を、図22の企業名ブラシレスモーター北海道庁発明証明に基ずいて説明を、始める。(305) CD DVD電気製品蓋装置は、(285)車用 CD蓋止め金装置によってゴミの侵入を、防ぐ装置説明であり、(306)CDデスク版電気製品充電池取り換え用である。(287)は、レールモーター第一電磁石電気製品部品装置(288)レールモーター第二電磁石電気製品部品装置 (289)レールモーター第三電磁石電気製品部品装置 (290)レールモーター第四電磁石電気製品部品装置は(291)レールモーター第一絶縁体電気製品部品装置(292)レールモーター第二絶縁体電気製品部品装置(293)レールモーター第三絶縁体電気製品部品装置(294)レールモーター第四絶縁体電気製品部品装置これら絶縁体装置によって(287、288、289、290、)は、電磁石になる。その上で(241)は、レールモーターリレー制御スイッチ装置によって、電磁石移動可能な装置になる。そのために必要なもう一つの複数電磁石回転体(296)は、レールモーター第五電磁石電気製品部品装置(297)レールモーター第六電磁石電気製品部品装置(298)レールモーター第七電磁石電気製品部品装置(299)レールモーター第八電磁石電気製品部品装置は、複数の絶縁体から(300)レールモーター第五絶縁体電気製品部品装置(301)レールモーター第六絶縁体電気製品部品装置(302)レールモーター第七絶縁体電気製品部品装置(303)レールモーター第八絶縁体電気製品部品装置によって、(296、297、298、299、)のレールモーター各電磁石電気製品部品装置それぞれを、電磁石化して、(241)レールモーターリレー制御スイッチによって、レールモーター回転出来る装置である。ちなみに図9、10、11、の(182)円形レールモーター使用方法を、使えば少し厚めの電気製品になる。
【００５６】
図18の説明を始める。(277)レールモーター二連振り子機械式発電機は、公開特許公報(A)特開2003ー328925 請求項5に書かれている機械式発電機機能を、能力アップした機械式発電機説明である。機械式発電機は、自動電池の最初の段階 発明説明原本存在は、1999年4月から5月である。機械式発電機二連振り子は、2001年5月17日の道民財産  北海道庁総合企画部政策室広報公聴課 発明原本郵便物受理年月日で、理解していただきたい。
本題の図18の(277)レールモーター二連振り子機械式発電機は、二つのダイナモ発電機にレールモーターを、多彩に使用した発電機の事を言う。(322)二連振り子機械式発電機ダイナモ装置は、(313)レールモーター振り子装置歯車軸は、二つの振り子作動エネルギーによつて作動する装置であり、まず最初に(311)全自動レールモーター巻き取り第二ゼンマイ装置によってゼンマイの全自動巻き取りが、可能になる。この他(309)の全自動レールモーター巻き取り第一ゼンマイ装置は、(310)連動第一歯車装置によって振り子回転エネルギーを(312)連動第二歯車装置によって、(313)レールモーター振り子装置作動歯車軸へ歯車回転力を、送る事の出来る歯車レールモーター機関である。(309)全自動レールモーター巻き取り第一ゼンマイ装置のゼンマイ力が、なくなるとゼンマイ巻き取りスイッチが、働き全自動で、(309)の第一ゼンマイを、レールモーターによって巻き取る。これと同様に(311)全自動レールモーター巻き取り第二ゼンマイ装置のゼンマイ装置力が、なくなった時、同じくゼンマイ巻き取りスイッチが、働いて(330)全自動巻き取りゼンマイレールモーター装置によって、(311)のゼンマイ装置が、全自動で巻き取られる。これらレールモーター作動に於いて、(349)第一ゼンマイレールモーターリレー制御装置によつて(330)全自動巻き取りゼンマイレールモーター装置は、作動する。 これと同様に(350)第一ゼンマイレールモーターリレー制御プラス第一配線と(351)第一ゼンマイレールモーター制御マイナス第一配線と(347)第二ゼンマイレールモーターリレー制御プラス第一配線と(348)第二ゼンマイレールモーターリレー制御マイナス第一配線によって(330)全自動巻き取りゼンマイレールモーター装置これらの全自動作動機能を、目的としている。  又これら電気は、(320)二連振り子機械式発電機第一充電池と(321)二連振り子機械式発電機第二充電池が、ありこれら充電池は、軽水素ニッケル充電池を、使用する。この場合充電方法として、(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置  この装置は、公開特許公報(A)特開2004ー304992の電気抵抗を、減らして電気の流れを、良くする装置の著作権考案発明によって、充電池充電 バッテリー充電スピードが、電気抵抗が、少なくなった分 益々充電スピードが、早くなる。そのため、充電スピードが早いため、充電池電気ストックが益々効率よく(320、321、)軽水素ニッケル充電池に(322)二連振り子機械式発電機ダイナモ装置スピード電気充電出来る事が、可能にするための(314)レールモーター振り子装置である。この(314)レールモーター振り子装置は、図3図9図10図11図14図17で、レールモーター作動とは、どう言うものか、理解いただける事を、願います。その上で、(314)レールモーター振り子装置は、(319)二連振り子機械式発電機制御レールモーター全自動制御作動できるだけでわなく(317)レールモーター振り子装置反発作動用左側固定電磁石装置は、(315)レールモーター振り子装置左側電磁石反発装置によって、電磁石反発作動して、(318)レールモーター振り子装置反発作動用右側固定電磁石装置へ(316)レールモーター振り子装置右側電磁石反発装置が、移動する事によって、(319)は、二連振り子機械式発電機制御レールモーター装置は、反発左右連続作動出来る装置。  (319)二連振り子機械式発電機制御レールモーター振り子装置は、(344)レールモーター振り子反発左側固定プラス第一電磁石配線(345)レールモーター振り子反発左側固定マイナス第一電磁石配線と(342)レールモーター振り子反発固定プラス第一電磁石配線(343)レールモーター振り子反発右側固定マイナス第一電磁石配線これら電気配線によって、(317)レールモーター振り子装置反発作動用左側固定電磁石装置と、(318)レールモーター振り子装置反発作動用右側固定電磁石装置それぞれの電磁石の電気力アップ反発によって、(319)二連振り子機械式発電機制御レールモーター装置は、(352)レールモーター振り子装置制御リレー装置によって、(319)二連振り子機械式発電機制御レールモーターは(336)電気電子変換装置は、(340)レールモーター振り子装置プラス第一配線と(341)レールモーター振り子装置マイナス第一配線これら電気配線によって(336)電気電子変換装置の電気電子変換時は、少ない電気を集めて電子変換するため、電子力は上がるため(319)二連振り子機械式発電機制御レールモーターの往復作動は、最高速度に近付く。 最高速度に、より早く近付けるために、(277)二台の機械式発電機つまりレールモーター二連振り子機械式発電機 二つの機械式発電機の電力を、互いに吸収増幅作動し続ける機械式発電機が、(277)レールモーター二連振り子機械式発電機の出来上がりです。この発電機の最大の特徴は、二台の機械式発電機を、使用する事と制御レールモーターを、多く使用しているところそして、最新技術の軽水素ニッケル充電池の使用と公開特許公報(A) 特開2004ー304992の電気抵抗を、減らす装置の発明は、2002年9月18日の北海道庁総合企画部政策室広報公聴課図46図47図48図49図50図51図37図38図39図40図41図42図43図44図45これら著作権考案発明北海道道庁総合企画部政策室広報公聴課の著作権考案発明の郵便物受理年月日証明書は、発明の日付のすべてを、語りかけてくれます。これらすべてによって、図18の説明とする。
【００５７】
図19の説明を、始める。図19の(277)レールモーター二連振り子機械式発電機であるが、図15に書かれている通り(277)レールモーター二連振り子機械式発電機が、4台使用されている。このため2台の(277)レールモーター二連振り子機械式発電機が、最高発電に達した時、補助走行もう二つの(277)レールモーター二連振り子機械式発電機に、強制電気を、送っる事によって、図12の(265)二連結以上レール制御モーターなしでも、低い速度なら走行可能になる。 速度アップの場合は、後方のタイヤ駆動は、スイッチによって切り離される。
(354)レールモーター二連振り子機械式発電機タイヤ駆動第一装置は、(277)レールモーター二連振り子機械式発電機にあたる。(355)は、レールモーター二連振り子機械式発電機タイヤ駆動第二装置は、(277)レールモーター二連振り子機械式発電機と同じである。
(357)は、レールモーター二連振り子機械式発電機プラス第一配線 (358)レールモーター二連振り子機械式発電機マイナス第一配線は、(277)機械式発電機の電気コードである。
(275)二連振り子機械式発電機作動ギアー装置が、(313)レールモーター振り子装置作動歯車軸へつながっている。レールモーター二段ギアによって機械式発電機が、高速になった場合 ダイナモ装置だけが、作動し、補助発電する。
このモーターなし(354、355、277、)レールモーター二連振り子機械式発電機は、電気製品ではモーターなしの発想つまり、応用著作権考案発明として、書き示す。
【００５８】
図20の説明に入る。(259)電気自動車タイヤ部分は、(278)歯車ギアー車軸発電ギアー連動装置。これら装置を、止めるため(273)歯車ギアー車軸止め金装置からなる電気自動車の走行装置説明に至る。
【００５９】
図21の説明に入る。図21は、(182)円形レールモーターを、使用した電動モーター仕切り弁装置の説明図である。(91)電動制御レールモーター仕切り弁装置は、通常モーターより電気の消費量が、少ないコイルなしモーターつまり、複数電磁石吸引反発リレー制御モーターの使用つまり(182)円形レールモーターの使用によって省エネルギー電動仕切り弁の活用を、計る事にある。沸騰水つまり沸騰力は、(359)電動仕切り弁沸騰水取り入れ口を、通って(92)電動レールモーター仕切り弁を、通って(360)電動仕切り弁沸騰水吐き出し口を通って沸騰水は、(29)沸騰水残水回収タンク電動仕切り弁を、通って沸騰水タンクへ沸騰水残水が連続制御循環させるためには、(182)円形レールモーターつまり制御出来るモーターが、なければ、この(260)軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御発電機は、この(182)(93)の円形レールモーター制御がなければ、成り立たない発電機でもある。
理由として、沸騰水つまりまばらな沸騰力を、いかに制御するかが、この発電機のポイントです。電力は、(277)機械式発電機の電力 (19)軽水素炭素シリコンソーラーパネルによって図16の(283)炭素軽水素ニッケルバッテリーに急速充電する技術にくわえて図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置 公開特許公報(A)特開2004ー304992の電気の中から電気抵抗だけを、磁気分割して取り除く装置の発明で、充電スピードが数分で済む。  理由として、水素ニッケル電池充電は、15分位で充電可能なのを、理由に上げる。
この(260)軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御発電機は、家庭の電気を使用しても、水が、沸騰水になるまでの電源確保つまり、家庭電気使用でも、一度沸騰水発電すると、図16の(283)炭素軽水素ニッケルバッテリー装置の電気充電量だけで発電し続ける事の可能な、発電機でもある。公開特許公報(A)特開2003ー328925 なども、実願  2004ー007250 考案の名称 省エネルギー水気化 水発電機    別名水発電機は、特開2003ー328925の事を、言う。 ここでも、家庭電気と図16の(283)炭素軽水素ニッケルバッテリーの急速充電技術として公開特許公報(A)特開2004ー304992の電気から電気抵抗を、取り除く装置の発明応用は、公開特許公報(A)特開2003ー328925の水発電機の電気エネルギー使用状況すらも、変えつつある。その説明として、省エネルギー水気化 水発電機実願2004ー007250では、その説明が、70ページ以上と図面1から33に及ぶ説明で、少ない電気使用ここでも、図9の(182)円形レールモーターの発明使用が、書かれている。つまり、図9図10図11に書かれている(182)レールモーター応用使用は、あらゆる分野で使用される説明も、発明の効果として、重ねて図21の(93)電動仕切り弁レールモーター装置つまり図9の(182)円形レールモーターの応用説明を、加えて又図1の(260)軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御発電機の図16の(283)炭素軽水素ニッケルバッテリー装置の最速充電技術   公開特許公報(A)  特開2004ー304992の発明技術応用つまり特開2004ー304992の最速充電技術応用の説明を、して 最近の最新型無害無給油連続発電機の最新発明技術事実の実態説明をした説明文である。
【００６０】
図22の説明に入る。 図22は、図9図10図11の(182)円形レールモーターの発明の証明をするため、北海道庁総合企画部政策室広報公聴課  墫野和夫が、発明としてチエック書きとして簡単で、分かりやすい図面と文章箇条書きの発明事実原本コピー写しとして、郵便物受理年月日著作権考案発明書として北海道庁北海道知事 この当時は、堀辰也知事に1999年4月末から5月にかけて、テレビ国会放送に於いて現代の子供達に、国の全借金 地方の全借金返済を、払わすのテレビ国会議員の発言を、受けてまず、借金の多いい北海道から借金返済を、1999年11月頃二度目のペンネーム木白子の名前で、出す。その後世の中の状態が、変わらないので、2001年4月末  北海道庁知事へ墫野和夫の名前で、北海道民財産として著作権発明を、北海道民の財産として永久権利そして、特許書きを、北海道知事から、大学に依頼を、頼む様に、手紙で依頼したのですが、北海道知事からの手紙連絡が、ないため墫野和夫個人が、国の全借金と地方の全借金返済を、著作権考案発明原本北海道庁総合企画部政策室広報公聴課著作権考案発明原本郵便物受理年月日発明証明から、国につまり世界で最初の発明ならば、特許認定を、特許庁で発明特許認定していただきまず最初に国の全借金地方の全借金返済個人活動を、認めていただき、公開特開文章又は実用新案文章の中に国の全借金返済と地方の全借金返済個人活動者としての明記と共に個人発明が、場合によって、国の全借金返済と地方の全借金返済を、今回提出の全レールモーター制御無害無給油発電機を、使用した電気自動車と言う発明の名称の(260)軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御発電機装置は、本来 家庭電気を、使用してでも、発電利用出来る見込みのある沸騰水つまり沸騰力のレールモーター制御(182)円形レールモーター制御によって発電可能になった発電機は、(111)連動複数ダイナモ作動軸装置で沸騰力でも今までのダイナモ発電装置より、多くの発電力を、得る事が、出来る様になつた沸騰水発電機の(182)円形レールモーターの最初の著作権考案発明の発明原本図写しである。
【００６１】
図23図24の説明を、始める。この図23、24、は図22の電磁石モーターつまりレールモーターの直線型一本レールモーター改良型である。 この図23、24、の北海道道庁総合企画部政策室広報公聴課  墫野和夫の著作権考案発明原本の郵便物受理書である。ちなみに、墫野和夫の著作権考案発明は、2001年2月上旬から2001年8月上旬の墫野和夫の著作権考案発明は、著作権考案発明を、しなかった日は、2月から8月の間3日程発明を、休んだだけで、毎日が、発明日であったのが、事実である。ただし2001年2月上旬から4月下旬に対しての発明原本は、書いてないのが事実  ただし2001年2月上旬から3月上旬の発明時間は、夜のPM19時30分からPM21時30分のこの時間帯だけの発明時間範囲であった。後書きとして、著作権考案発明後書き原本は、2001年2月から2001年4月末までが、事実である。2001年5月から2001年8末のほとんどの発明時間説明は、岩内トンネルの現場発明時間は、AM8時からPM17時の仕事を、している間の時間発明である。美馬牛市街地では、自宅発明である。
2001年2月から2001年3月上旬のPM19時30分からPM21時30分の間の時間発明以外この期間の発明時間と聞かれた場合は、間違いなくこの時間にしか著作権考案発明した時間と言える。
墫野和夫自信が、この時間帯だけの発明を、心がけた発明日それぞれの事実である。
2001年5月 岩内トンネル現場では、朝 AM8時からPM17時の間の仕事中の発明であり、昼休み時間の発明は、一度もないこの当時の発明としては、飛行機装置発明を、抜いて夜は、食事と風呂に入るだけで、眠るだけであった。間違っても、2001年2月上旬から3月上旬までの発明時間 夜PM19時30分からPM21時30分の発明時間として間違いなくこの時間であったが、2001年5月からの岩内トンネル発明時間は、決して夜PM17時以降の発明作品は、ほとんど無い。
なおかつ夜PM19時30分からPM21時30分の間は、食事をして風呂に入って眠るだけの毎日であった。 著作権発明原本年月日 時間で、発明裁判になる恐れが、ある事にきずきまして、2001年9月から、2006年現在の著作権考案発明原本は、衛生時間を、書くように心がけた次第ただし、衛生時間は、2003年8月からは、衛生時計時間の発明時間の書き込みにもなっているこれら、著作権考案発明原本時間は、それぞれに理由がある。北海道などの、この当時は借金全額返済など、出来る範囲の借金返済活動であったが、著作権考案発明原本が、増えたため、国の借金全額返済と地方の借金全額返済を、公開特許公報(A) 特開2003ー328925の無害無給油の全自動発電機の発明特許提出審査請求中  公開特許公報(A)特開2004ー304992は、審査請求中である。  公開特許公報(A) 特開2004ー304993は、2006年2月17日以降必ず審査請求する予定である。 特開2004ー304993の審査請求を、墫野和夫が、済ますと全国の知事へ2002年10月頃 日本の国の借金全額返済と日本の地方の借金全額返済は、これらの特許認定を、待つだけになる。 ただし特開2003ー328925の特許認定になってから、水素吸収体の特許使用料金が、高くて 無害無給油の電気自動車 低価格電気自動車の販売が、無理になった場合を、考えて 今回の 全レールモーター制御無害無給油発電機を、使用した電気自動車の特許提出を、著作権考案発明原本証明書の説明も、日本の特許庁閲覧特開を見る人達に事実確認していただいて、これからの日本の国の借金全額返済と地方の借金全額返済は、アメリカなどの発明者優先の特許認定と日本の特許法第一条に基ずく発明の保護と奨励を日本国特許庁から、特許認定を、いただく予定です。墫野和夫の特開を、見る人は、発明の事実確認を、してください。  重ねて本当の墫野和夫の意志として、日本の特許庁提出 公開特許特開財産すべてと、実用新案公開財産  実願2004ー007250などの発明財産で、日本の国の全借金日本の地方の全借金返済活動を、特開の文面上で、特許認定 実用新案認定が、すべて確定になり次第  中国の安い製造費用などで、海外売電事業を、して素早い日本国の全借金返済素早い地方の全借金返済が、出来る事を、願ってます。 ちなみに北海道知事などからの試作品つまり、無害無給油の発電機の試作品連絡は、来ていません。そのため、中国などの安く発電機が、出来る所を今考えている次第です。  レールモーター  企業名ブラシレスモーターを、最初の発明者墫野和夫より特許庁公開日付は、後なのに、又特許庁産業財産権標準テキスト特許編  企画経済産業省  特許庁政策のテキストの7ページから8ページに本田技研工業自動車株式会社のブラシレスモーターアシスト機構の発明とだけ書かれていて特許認定番号は、書かれていなく 特開番号すらも、特許庁自信が、特許法 第187条(特許表示)に関する説明 特許権者、専用実施権者又は通常実施権者は、経済産業省令で、定めるところにより、物の特許発明におけるその物若しくは物を生産する方法の特許発明におけるその方法により生産した物(以下 特許に係わる物という。)又はその物の包装にその物又は方法の発明が特許に係わる旨の表示(以下特許表示という。)を附するように努めなければならない。と特許法第187条 特許表示に関しては、この特許法文章事実なのが、法律を、施行する側 作��側から、特許編標準テキストに番号書き込みが、ない  この場合特許などを、庶民が、調べる場合 余分な金がかかりすぎるため、墫野和夫の特開を、読む側からも、特許庁に注意指導を、お願いします。この発明と発明証明と発明特許提出によって、日本の国の全借金返済活動  日本の地方の全借金返済活動を、特許法第一条の解釈以上に日本全国民の国が、国民を、守るためには、国の資産 地方の資産を、黒字で維持しなければ、国民を、国が、守れない現在の世の中 つまり国鉄事業 電話事業 郵便事業を、国の財産を、地方の財産にせず、資産のある企業財産にしてしまう世の中では、弱者国民は、自分で財産を、作って自立しなければ、結婚しても、子供も作れない育てれない現在の世の中を、弱者国民一人一人が、生き抜いて行くため墫野和夫は、発明証明を発明特許認定を、日本国から受けたりアメリカ合衆国発明特許提出を、発明者特許認定主義の国から、ブラシレスモーターの特許認定を、受けて 日本の弱者国民現在の最低生活より高いレベルの弱者国民の自立社会を、視野に入れた今回の企業名ブラシレスモーターつまりレールモーターの発明特許提出を、今回行ったわけですが、日本の特許庁では、発明公開特許公報(A)とは、書かず公開特許公報(A)としか書かない事実又は発明特開2004ー304992とは、書かず特開2004ー304992しか書かこの場合特許法第一条の発明の保護及び利用を、図ることにより発明を、奨励し、もって産業の発達に寄与することを、目的とする。 この文面からでは、発明公開特許公報(A)と書くのが、正しいと考えます。 ちなみに特開ではなく、発明特開と書くのが、正しく特許庁では、先行調査書と審査請求書を発明公開特許公報(A)の文面に国民が、分かりやすい場所に記載するのが、望ましいと思われる。理由として、現在の国民は、国の借金又は地方の借金財政のため、国民の資産が、低下する現在、少しでも金のかからない発明特許提出が、望ましいからである。 ちなみに、特許法第二条この法律で、特許発明とは特許認定を、受けている発明を、いう。と書かれていますが、特許認定発明と特許発明提出の区別が、必要と思われる。理由は特許法第一条に基ずいてわかりやすく法律を、書くべきであり、知的財産基本法 第一条第二条(定義)の1及び2に書かれている知的財産の保護から、特許認定は、最初の発明者の財産権を、保護し 必ず発明者の発明財産を、特許認定として、他の人間が発明者の発明財産を、特許提出して、発明特許に国が、する事は、個人の発明財産を、奪う行為にあたるため、発明特許には、発明者の財産を、変わりに発明特許を、国が、与える事は、個人の発明財産を、奪う行為だから、法律上許されない特許認定行為になると思われる。  これらの法の観点を照らし合わせて、発明証明からの特許提出によって国の全借金返済活動と地方の全借金返済活動は、発明証明特許認定である事を、まず 企業名ブラシレスモーター 墫野和夫特許提出名 図9の(182)円形レールモーターの発明を、証明する図22、図23、図24の発明証明を、北海道庁総合企画部政策室広報広聴課の墫野和夫著作権考案発明郵便物受理証明書の実在している事を、特許庁の公開特許公報(A)特開を、見て理解していただきたい。
【００６２】
図25の説明を始める。 公開特許公報(A)特開2003ー328925の無害無給油の水発電機の水素吸収体  液体マグネシウムの酸素水素同時吸収体の特許使用料金の高額予想のため、たとえ、特開2003ー328925の特許認定を、受けても、世界売電事業は可能でも、低価格電気自動車の販売など、低価格建設機械販売 低価格全自動ロボットリース事業 低価格電気農業機械などの事業が、現在の国民所得を、考えると現在の販売価格より安くする事が、不可能な、場合があった場合の対策つまり、代替えの無害無給油の全自動発電機の開発発明が、図25のブラックソーラー水沸騰型バッテリー発電の著作権考案発明の略説明図である。
この図25著作権考案発明 略説明を書いた図1の図は、発明特許を、説明する図であり図25は著作権考案発明証明を、するための北海道総合企画部政策室広報公聴課 道民財産の郵便物受理証明書である。 そのため、図9、図10、図11、図17の(182)円形レールモーターの応用作品である。沸騰水発電はすでに特許切れであるが、沸騰水発電機の沸騰水制御を、図9、図10、図11、図17の、墫野和夫発明財産名(182)円形レールモーターと図3の(56)レールモーター制御作動装置の応用著作権考案発明作品を、図25は発明応用を、著作権考案発明略説明とした図北海道庁総合企画部政策室広報広聴課  墫野和夫の道民財産郵便物受理証明書の公開特許公報(A)特開の発明証明説明図である。
【００６３】
図26の説明をする。図3の(56)レールモーター制御作動装置の応用発明を、示した2001年 正確には2001年4月29日 一戸建てめい震装置の発明原本北海道庁存在の一戸建てめい震装置の改良型 2002年10月20日のレールモーター図3の(56)レールモーター制御作動装置の応用発明を、著作権考案発明の北海道庁総合企画部制作室広報広聴課のレールモーターの墫野和夫の応用発明北海道民財産の北海道庁郵便物受理発明証明書である。
【００６４】
図27の説明をする。2002年8月23日 栃木県真岡市 下高間木で、レールモーター著作権考案発明した作品と2002年10月9日(水曜日)とうしょ レールモーターは、通常電磁石使用であるが、ここでは、圧電素子電磁石と圧電素子コイル型電磁石使用のレールモーターの著作権考案発明応用を、それぞれ示した図と発明説明文である。これらは、北海道庁総合企画部政策室広報広聴課 著作権考案発明北海道民財産の郵便物受理証明説明書である。
又、2002年8月23日の発明証明は、図18の(319)二連振り子機械式発電機固定制御レールモーターの北海道庁総合企画部政策室広報広聴課発明証明書 のコピーである。  つまりレールモーター発明の応用財産説明書である。
【００６５】
図28の説明をする。この図28のレールモーター式歯車は図18の(330)全自動巻き取りゼンマイレールモーター装置の応用である。これと圧電素子の陽電子素子体(プラス)陰電子素子体(マイナス)の圧電素子磁気体のプラス電極とマイナス電極を、簡単に説明した文章である。図28のレールモーター式歯車の発明によって、公開特許公報(A)特開2003ー328925の請求項の5の機械式発電機を、さらに改良した発電量の多い機械式発電機は、公開特許公報(A)特開2004ー304992の電気の中から電気抵抗を、取り除く装置の発明応用は電気使用量を、少なくしたため、ダイナモ発電による充電スピードを、速めたため、ダイナモ回転発電効率を、上げる事になる。 図28はこれら発明を、北海道庁総合企画部政策室広報広聴課 墫野和夫の北海道民財産 すでにこの頃は、北海道の借金返済活動をするため、新しい発明つまり、著作権考案発明財産を、数多く考案して、北海道庁知事に、郵便物受理証明として、発明証明活動に時間を、費やした次第です。なぜなら、発明が、あってこそ特許認定が、ある事実にしかならない。特許認定とは、最初の発明特許認定を、言うのであって発明者以外が、特許認定は、認められない。発明事実と、発明証明は、墫野和夫にとって、大切な発明事実証明である。
【００６６】
図29の説明を始める。2002年9月23日(月)レールモーターダイナモ装置の著作権考案発明であり、図9の(182)円形レールモーターの応用発明北海道庁総合企画部政策室広報広聴課が、墫野和夫の北海道民財産つまり著作権考案発明の郵便物受理書である。
【００６７】
図30 図31の説明を始める。図30 図31は、当初の考え型として、建設機械などの、力のかかるホイストこの場合、確かに油圧レールモーター制御ホイストは、著作権考案発明として、エアーレールモーター制御ホイストなど、ロボットなどの制御ホイストとして、確かに油圧の力と電気レールモーターの力を、足したホイストの考え方としはあっても、公開特許公報(A)特開2003ー328925の水発電機でも分かる様に 無害無給油の考え方は、電動ホイストの構造までも、油圧とエアー又は液体シリコン水ホイストなどの資源の枯渇対策として、考えられた著作権考案発明作品であり、レールモーターと二連結以上歯車モーターを、組合わせた墫野和夫の著作権考案発明応用作品の北海道庁総合企画部政策室広報広聴課北海道知事郵便物受理証明書の発明原本写しである。
【００６８】
図32の説明を始める。これは、図18の(277)レールモーター二連振り子機械式発電機の一番最初の発電機の呼び名そのため、公開特許公報(A)特開2003ー328925にも、永久発電機と永久大型発電機の名称は、使用してない。特許庁では、永久機関は存在しないの説明でもありました。そのため、特許庁の物質の劣化を、踏まえて部品交換の事実を、認め無害無給油の全自動発電機の名称を、使用する事としました。追加文章後書き2005年4月24日付けの文部科学省の著作権登録に付いて説明を、聞くために追加書きとして、書いた文章です。
文部科学省では、著作権発明分野としての登録はないのとの文部科学省の説明で有りました。そのため、著作権発明本としは、登録可能でありこの場合、この著作権考案発明本の文部科学省公開は、出来ないとの説明でありました。その代わり文部省著作権考案発明本公開に対しては、職権によってしか全世界の人が、最初の発明事実の確認すら出来ない日本の発明証明を、日本の庶民又は全世界の人に事実を、知らせる事の出来ない日本国民の自由な発明著作権考案財産の初想を、世界の人達に確認してもらえない不平等な公開発明財産差し止めの、文部科学省の事実を、発明の現在の取り扱いとして、公開特許公報(A)特開に発明の事実と取り扱いとして、ここに事実として書く。 なぜなら、発明が、なければ特許書き出来ない又発明は、特許財産の前の段階の財産であり、誰にしても、発明財産を、奪う事は、出来ない。 この事 言えに最初の発明者にしか特許の権利は、ないと言える。日本の特許庁が、特許認定が、発明主義のアメリカと違って提出主義を、日本の特許庁出版物に書いてありますが、人の発明を、先に日本の特許庁に提出したので、発明者以外の人が、特許認定と書かれていますが、この場合アメリカ特許庁へ日本での墫野和夫の北海道庁知事北海道民財産発明著作権考案書類郵便物受理証明書を、付けてアメリカ合衆国の特許庁へ発明主義つまり特許認定を、日本の特許庁の言い分つまり、特許提出主義であって、発明主義でない日本の特許庁とのアメリカ合衆国提出予定墫野和夫の発明物件つまり発明返還裁判にしかならない。
いかなる理由にしても、他人の発明財産のみならず、他人の考案著作権又は財産を、奪う事は、何処の国どころか、世界中探しても、人の財産を、奪える国はないはずである。
特許法第一条が、正しい説明と考えるので、発明の証明と発明著作権応用の説明として書く。    
【００６９】
図33の説明に入る。 図33は、図16の(283)炭素軽水素ニッケルバッテリーの中の軽水素ニッケル電池の応用つまりバッテリーも、同じく軽水素ニッケルバッテリーの応用を、説明した図33である。ここでは、公開特許公報(A)特開2004ー304992の電気から電気抵抗を、取り除く装置の応用技術著作権考案発明を書いた発明文章である。特開2004ー304992を、一つずつ応用特許を、書くとすれば、おそらく何万件又は何十万件の特許提出になる。
そのため特徴のある著作権考案発明応用を、わかりやすく紹介した発明作品である。図34は、2004年8月22日の水素ニッケルバッテリーは、水素吸収体つまり液体マグネシウムと固軽マグネシウム物質つまり水素又は軽水素の吸収率が良い物質を、使用した軽水素ニッケルバッテリーの最速圧電素子磁気4分割 (3分割内訳 陽電子磁気 中間電子磁気 陰電子磁気電気の簡単な説明の中間磁気電気を、中間陽電子磁気電気と中間陰電子磁気電気に二つに分けると、圧電素子4分割の方式説明になる。こちらの、圧電素子4分割装置の文言の方が分かりやすくて良いと思われる。公開特許公報(A)特開2004ー304992は特許提出時、特開2004ー304993の同じ特許請求項の文章を、間違えて提出した事を、この文章文面にて、墫野和夫の公開特許公報(A)特開を、見て読む世界中の人達に間違えてダブった特許文章を、出した事を、ここで謝ります。本当にすいませんでした。これら、図33図34によって、軽水素ニッケルバッテリーの発明と、軽水素ニッケルバッテリーの最速充電方法の説明を、書いた墫野和夫の北海道民財産つまり、日本の国の全借金と地方の全借金返済方法のため、著作権考案発明財産を、紙代金と郵便配達代金のこれ以上安い発明証明の金額が、ないと言われるまでの安い金額で、特許に絶対必要な最初の事実発明証明を、著作権考案する必要が、現在日本の弱者に将来を、保証安定された権利と言う国が認めた知的財産の権利書が、ないためいつでも、企業優先そして、国の政治家自信までもが、政治献金の金優先政治のため、国の保有していた国の財産すらも、企業にしてしまったため、日本の弱者国民の生活のかてを、墫野和夫が、道民財産として、著作権考案発明財産として、ここに、特許に必ず必要な発明証明財産事実を、墫野和夫自信の意志で、公開するものである。道民財産のまず、最初の目的は、日本国の全借金返済活動と日本国の地方の全借金返済活動を、特許認定によってお金を商品によって、作り出す事を、目的としている。特許認定は、日本の弱者庶民の未来永劫の最低生活権安定から、世界トップの庶民の安定した生活権自立を、目指す。そのためには、国と日本の地方の全借金返済を、全レールモーター制御無害無給油発電機を、使用した電気自動車の軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御発電機の売電事業によって、海外売電事業によって、なるべく早い日本の国と日本の地方の全借金返済活動を、5年ほどで、全世界売電事業の樹立を、図って日本の国 地方の借金全額返済を済ませる予定である。そのための図33、図34の発明説明と応用発明の説明である。
図35の説明である。これら発明は、著作権考案発明確認のため、東京都NHK放送局発明原本提出 東京都日本消費者連盟へ提出 東京都社会党提出 東京都共産党提出 北海道知事提出北海道大学提出 東京都民主党提出 東京都アムネステイインターナショナル提出 北海道先端科学技術共同研究センター札幌北大提出 東京都朝日テレビへ提出  これら、各団体に日本の国の借金全額返済活動と日本の地方の借金全額返済活動のためこの頃国の借金全額返済活動を、墫野和夫の著作権考案発明財産から、特許書き依頼をしましたが、誰一人と特許書きを、引き受ける連絡が、ありませんでした。そのため、自分で、水発電機 公開特許公報(A) 特開2003ー328925の特許書き提出 現在審査請求中 特開2004ー304992 特許書き提出 現在審査請求中 特開2004ー304993 2006年2月17日から2月20日頃までに審査請求を、終える予定なのです。そして、今回の全レールモーター制御無害無給油発電機を、使用した電気自動車の特許提出そして2006年5月までの、先行調査 審査請求を、済ませてブラシレスモーターの発明返還裁判を、済ませる予定である。発明返還裁判なしでは、日本の特許庁は、発明優先国でないため、特許提出優先国 誰の発明が、先の判断で特許認定を、決める国でないため、発明財産返還裁判に、墫野和夫の発明事実とブラシレスモーターの世界審査請求の発明日付の事実に対してアメリカ合衆国の特許庁の言い分つまり、発明優先国そして、最初の発明者に特許認定を、与える国へ墫野和夫自信が発明証明と共に発明特許提出する事によって、日本のブラシレスモーター発明公開特許返還裁判を、しない限り墫野和夫の最初の発明の事実証明は、この特許文章を、公開する事で、世界中の人達は、墫野和夫の本当の発明日と発明財産によって、日本国の全借金返済活動と日本の地方の全借金返済活動の事実を、特許文章に書き入れる事で、この国と地方の借金返済活動が、動かぬ事実となり、特許認定になれば、NHK放送局などで、日本の国の借金返済方法と日本の地方の借金返済活動方法を、テレビ放送の公開の場で、本当の日本の弱者庶民のための発明特許財産のお金と言う財産の有り方の説明を、する予定です。これら、文章は、発明原本証明財産に基ずく、日本の弱者庶民と共に墫野和夫が、生活するための発明特許文章説明文である。
そして、実用新案登録証 登録 第3114491号 公開特許公報(A) 特開2004ー304993の発明日は、2001年5月1日(美馬牛市街地で当初は、北海道の借金返済として著作権考案発明として北海道民財産の項目名で、書いた力と高速モーターが、電気だけの時代で、どうしても必要とされる連結モーターの発明証明図である。 このモーターの発明証明原本は、2002年10月頃 全国の知事へ 水発電機 公開特許(A)特開2003ー328925の発明原本証明 図36と共に日本の国の借金全額返済活動と日本の地方の借金全額返済活動の特許認定によって借金全額返済を、墫野和夫が2002年10月頃の全国の知事に特許認定によって、国と地方の全借金返済活動が、出来る事を、約束したのは事実です。この場合水発電機による全世界 水発電機売電事業によって、日本の国の全借金と地方の全借金を、速やかに終わらす予定で有りました。 所が、水発電機の審査請求は、2007年9月になってます。そのため、特許認定が、遅れた場合を、考えて今回 全レールモーター制御無害 無給油発電機を使用した電気自動車の発明原本北海道知事郵便物受理証明書の発明事実に基ずいて発明特許文章として、書いた発明特許説明文章である。
【００７０】
図36の説明に入る。図36は、全レールモーター制御無害 無給油発電機を、使用した電気自動車の著作権考案発明特許文章を、出さざるしかなかった。水発電機の発明原本証明である。この場合 発電物質水素吸収体が、墫野和夫の発明ではなく既に発明特許認定作品を、応用した 水発電機発明である。 この場合 公開特許公報  つまり公開とは、公の場で特許説明とは、最初の発明の事実に基ずいて、日本国特許庁に発明特許請求文章つまり墫野和夫が、水発電機の発明の事実つまり、ウソを、言ったりしていない事実発明説明文章図である。
公文章開示請求書は、著作権考案発明文章図墫野和夫自身が、著作権考案発明した事実証明である。  墫野和夫と日本の弱者庶民を、守ってくれる発明証明の一部である。
【００７１】
図37の説明に入る。これは、図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の発明当時の発明の応用の有り方を、説明した公開特許公報(A)特開2004ー304992の発明証明である。 この特開2004ー304992は、東京都知事 北海道知事へ2002年10月末頃に書いて説明した発明特許文章を、2003年3月31日に特許庁へ提出した電気から、電気抵抗を取り除く装置の著作権考案発明事実は、図37から図51の発明応用の有り方を、読んでいただく事によってこの特開2004ー304992が、電気文化の中で理想を、世界中の人が追い求めた財産であるが、圧電素子は、海外の人によって発明された財産を、特許切れのため、応用発明した新しい圧電素子の使用の有り方を、説明した図37、図38、図39、図40、図41、図42図43、図44、図45、図46、図47、図48、図49、図50、図51、の北海道庁保管の墫野和夫の北海道民財産 著作権考案発明文章図、個人情報開示請求書と発明原本郵便物受理証明書 それぞれの発明事実証明書である。 これら発明証明事実は、アメリカ特許庁提出時には、発明証明事実として特許文章に添える予定です。
図22から図51は、墫野和夫の著作権考案発明の北海道民財産である。これら著作権考案発明北海道庁郵便物北海道民財産郵便物受理発明証明書が、発明日の日付を、有効にする事によって、著作権考案発明財産からの発明特許書きと発明特許財産の発明権利に基ずく発明財産の最初の発明者が、発明特許請求出来る権利をうたっているのが、特許法第一条である。  そして墫野和夫の最初の著作権考案発明事実に基ずいて、特許庁へ発明特許請求の事実を、全世界の人に著作権考案発明原本年月日発明日事実 北海道庁郵便物発明証明受理証明書を、確認の上 日本の特許庁へ発明特許請求を、墫野和夫が、まず先に日本の国の全借金返済活動と日本の地方の全借金返済活動を、まず最初に終わらせた後、永遠の日本の弱者庶民の生活権を、守り続ける発明特許認定を、もつて日本の弱者庶民財団を、作る予定です。
発明特許とは、発明があって、発明者自身の意志が、繁栄される事によって発明者自身の発明財産が、守られる事を、墫野和夫は、全世界の神々に祈りたい気持ちです。
墫野和夫の公開特許公報を、見る方は、墫野和夫の発明日の事実を、良く確認して下さい。
【産業上の利用可能性】
【００７２】
上述したように本発明の全レールモーター制御無害無給油発電機を、使用した電気自動車は、図1に書かれた(260)軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御発電機は、(19)ブラック炭素シリコン軽水素ニッケルソーラーパネルの発電電気量と特開2004ー304992の電気から電気抵抗を、取り除く装置の著作権考案発明によって、図16(283)炭素軽水素ニッケルバッテリー装置に急速充電出来る技術の構築によって、図18の(277)最新型 レールモーター二連振り子機械式発電機の著作権考案発明の電気量が、なくても、この発電機は、今までは、全自動エネルギー循環制御沸騰水発電機は、発電可能の事実は、連動歯車ダイナモ発電方法の著作権考案発明技術が、あったため沸騰水のエネルギー力を、レールモーターピストンシリンダー制御が、レールモーター制御可能になったため複数ダイナモ発電可能の新しいダイナモ発電技術は、無害 無給油発電機のエネルギー循環型全自動発電機は、化石燃料の使用による資源の枯渇防止と公害防止を、計って全世界の守られた、世界電気資源財産の保護によって安定した低価格の石油製品リサイクルなどの活用などで、石油資源保護を計る。 又電気自動車は、図18の(277)のレールモーター二連振り子機械式発電機の電気量走行も、可能である。主力発電機は、(260)軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター全自動制御発電機の発明によって 無害 無給油のエネルギー循環全自動発電機によって、資源補給のない電気自動車走行を、可能にする。
あらゆる電気関係の製品に対して循環全自動発電利用活用を、可能にする技術発明。
【００７３】
また、図12の(265)は、二連結以上レール制御モーターの発明は、重量物高速運搬を、可能にしました。この二連結以上制御モーターは、発電される電気があればモーターコイル連結を、増やす事で電気船 電気飛行機 電気列車の高速化を、可能にしたばかりでなく図9の(182)円形レールモーターの発明によって、リレー制御モーターの確立で、あらゆるモーターの制御が、可能になるレールモーター装置と特開2004ー304993の一体接続モーター装置。
【００７４】
図13の(266)電気レールモーター制御ホイストの発明によって、あらゆる機械電気ホイストの制御が可能になった。たとえば、電気自動車のサスペイションクッション電気ホイストの使用は、道路の凹凸のデーターが、あれば 道路危険予知走行を、可能にして未来のロボット全自動自動車走行の夢の構想も、実現が、近くした。 又全自動ロボットの電気レールモーターホイストの活用によって、電気レールモーター制御ロボット走行などの道筋を作った。
図9の(182)円形レールモーターは、図12の(265)二連結以上レール制御モーターの発明によって、GPS道路車位置全自動元の位置全自動修復機能によって、滑る道路 雪道 雨道の車の安定した走行を、レールモーター4輪制御によって安定した走行を、可能にした装置。
【００７５】
図5の(96)第一ダイナモ(97)第二ダイナモ(98)第三ダイナモ(99)第四ダイナモ(100)第五ダイナモの歯車ダイナモ連結発電を、可能にした発明である。この歯車ダイナモ連結作動方法によって ベルト作動ダイナモのベルトぎれの欠点を、克復したためベルト劣化の心配はなくなった。  このほかレールモーター式連結ダイナモの考え方も、ある事によってハイブリット自動車の発電力アップの考え方も、作り出した連結歯車ダイナモ発明と連結歯車レールモーターダイナモは、初めての弱者庶民産業の新なる発展を、作り出す装置。
【００７６】
図6の(35)ニクロム内蔵電熱板装置の発明は、図1の(260)軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御発電機の水を、沸騰させるだけではなく。水を、沸かす装置応用  金属ナベなどを、温める装置応用  空気を、温水風力などで温める装置応用 その他電気による温水 温風装置応用 この他 冬の北海道の畑の冷害防止地温調節ニクロム内蔵電熱板装置の著作権考案発明によって、冷害対策と世界の食物の安定供給のため、絶対に、必要な装置である。 この装置 図6の(35)をモンゴル平原 ロシアなどで、使用すると冷害知らずになる事が、図1の(260)軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御発電機などを、使用すると 無害 無給油 無公害の食物安定時代も夢で、なくなる。 この他海底温度調整によって、海の魚の新しい養殖方法の考え方の図6の(35)ニクロム内蔵電熱板装置の発明応用利用 低温温泉水の湯温変化調整装置応用など、今までのニクロム線だけの使用は、ニクロム劣化が目立ったためこれを、改善した新しい装置。
【００７７】
図7の(19)ブラック炭素シリコン軽水素ニッケルソーラーパネルの著作権考案発明は、炭素シリコンの発明は、2002年9月10月中旬以下の日付だったと思いますが著作権考案発明原本の有無を、調べた結果 書き忘れのため、2002年9月ないし10月中旬以下の発明日証明は出来ないため、現在著作権考案発明原本としては、発明原本を掲載してません。ただしこの発明応用は、今までのブルーのソーラーパネル発電よりおそらく二倍以上の発電効率を、生むのが、間違いないため、すべての電気製品応用とソーラー発電 軽量な宇宙ソーラーパネル応用に役立つ ただしソーラーパネル軽水素応用考案発明原本とソーラーパネル水素応用考案発明原本は、存在します。このブラック炭素シリコン軽水素ニッケルソーラーパネルは、薄型にして充電池に、公開特許公報(A)特開2004ー304992 の2002年9月18日発明日の圧電素子4電子磁気分割方法によって、電気の中から電気抵抗を、取り除く装置の著作権考案発明が、あったため電気充電率と電気充電スピードが、一段と速くなって超小型の電気製品の発電システムの小型化によって超小型精密機械分野全般の産業上のこれからの使用は、かなり多くなると考えられる。また 図7の(19)ブラック炭素シリコン軽水素ニッケルソーラーパネル使用のソーラー自動車 ソーラーバイクが、可能になった新しい時代が来たこの他補助電源装置の充電率は、かなりの進歩となり充電率の向上と図16の(283)炭素軽水素ニッケルバッテリー装置の著作権考案発明 2004年8月21日(土曜)この日の軽水素ニッケルバッテリー装置の発明日であった。この事実を、北海道民財産北海道庁知事政策部知事室長広報広聴課の著作権考案発明原本を、この特開文章を、見る方は図33図34を、良く見て確認してください。これからの産業発展の期待の持てる図7の(19)の発明です。
最後に、図1の(260)の軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御
発電機は、通常家庭電気のみの使用電源だけの発電も出来る。この説明は、沸騰水の力と言うエネルギーは、今まで制御出来なかった程大きいエネルギー源である事を、気が付いてください。またこの図1の(260)軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御発電機だけでも、日本の弱者庶民全体の生活を、維持出来る著作権考案発明特許書き、発明財産変換つまり、企業名ブラシレスモーターの全財産の変換を、企業全体に求めて行くのは、日本の弱者庶民全体の生活を発明特許認定で、永遠に守る事をこの文面でも約束します。 その事は、墫野和夫のペンネームの木白子 ニャン カンキチ ハンチャンのなで墫野和夫の事を、知る人達への永遠に平和で、仲良く暮らして行く弱者庶民との約束です。
発明とは、世界の人が一人一人発明する財産を、言います。決して世界中の特許庁は発明を、している訳ではなく発明が、誰の発明財産を、確認して特許を、世界特許条約に基ずいておそらく、アメリカ合衆国の特許法が、正しいものと信じます。理由として発明財産は、莫大な、金額の財産になるため、もし最初の発明者以外つまり、最初の発明した発明者以外が特許認定なると、法律に書き込んだ場合、莫大な財産を、盗んでも、特許法に書かれているため、例え発明財産認定後、発明横領罪 つまり発明者の財産を他の人間が、発明者の発明日以降に日本の特許庁に発明者より先に特許提出した場合日本の特許庁の考え方は、特許認定は、先に発明では、なく特許庁提出が、先の方を、特許認定として、発明が、先であって発明証明が、あっても6ケ月を、越えた発明証明書は、発明認定としない特許庁長官の職権で発明を、先にした者を、特許認定しない事が、出来ると書かれている。又特許認定なっていない発明応用商品も、誰でも作れるとの物作りの自由権の優先を、日本の特許庁では、職権判断としては、発明は、個人個人の財産権を、言っているまた、この発明に対して文部庁は、特別に発明財産の著作権部門のいちずけは、ない。企業側に特許番号と商品登録番号を、聞いた場合、特許庁に聞いて下さいの連絡になりそれを、日本の特許庁側にたずねると、特許番号と、商品番号つまり知的財産番号の特許法第187条では、特許表示という。を附するように努めなければならない。と書かれているため、義務でないため、特許庁では、企業に特許番号を、説明しなさいの企業に対しての職権で番号説明の通達義務もない この他なぜ知的財産番号書き込み義務指導を、しないか特許庁に尋ねると企業負担が、莫大なため、企業に知的財産番号書き込みしないとの日本の特許庁からの回答です。又ここでは、産業上の利用の可能性を、書く部分に当たって発明が、なければ特許書きは、ノーベル学者でも、発明がないものは、何も書けないの答えにしかならない。そのため、発明に対して日本の特許庁は、国が自分の財産 黒字電話会社と、黒字郵便局の民営化つまり国が、黒字郵便局と黒字電話会社の海外進出しない事で、国は、電話会社携帯電話会社などの国経営の海外進出と郵便低料金海外ゆうパック商品販売会社などの進出があれば、まだまだ国益は、上がり今以上の利益事実なのは間違いなかった時代は、国民の夢で終わる。現状の国は特許認定を特許提出優先認定のすべてとはいちずけず、 あくまでも特許料金全体に対しても金のある法人が、あくまでも、低所得者 中堅所得者の特許提出全体料金支払いに対しても、金つまり発明は、金では、なく財産でないの日本の特許庁判断であり、お金のある法人企業だけ又大学の人だけが、特許料金半額 つまり金のある法人と国立大学だけが、産業を、発展させて個人資産を、増やす。発明商品つまり発明が後でも特許庁に先に提出してあるだけで自由に他人の発明財産を使用連絡しないで、勝手に作って利益を上げ続ける事実がこのほど分かりました。尚特許庁では、特許法第一条を、守って行く考えならば、発明者にブラシレスモーターの全世界の審査請求書を、日本語説明するべきである。そして、特許電子図書館のインターネットでも、全世界の庶民一人一��または、日本の全国民に先行調査書と審査請求書は、だれでも見れて誰が利益つまり所得税をどれだけ払っているかまでもが、判るようにしなければ、国と言う特許庁が、特許番号つまり知的所有財産番号を、商品に明記しない限り所得税などの利益を調べる場合、所得の少ない庶民は、特許認定の利益ランクを、特許庁で行って国民一人一人が、発明特許提出認定まで、イギリス方式を、取って特許法第一条に書かれている。発明の保護及び利用を、図ることにより、発明を奨励し、もって産業の発達に寄与することを、目的としている。こう書かれた特許法第一条ならば、発明証明つまり、発明が、先の墫野和夫が、ブラシレスモーターつまり、レールモーターの本当の発明財産の特許認定の最初の資格者を、特開の文面を、借りてブラシレスモーター企業名これは、墫野和夫は、レールモーターと改め 発明財産は、海外で商品などを、作った場合すべて所得税を、払う義務は、所得税法に
書かれている説明が、北海道旭川市の税務署の説明であり発明財産は、莫大な利益を上げる事が、事実のため 発明財産の勝手の使用に対して 連絡しても返さない場合特許法で罰金額を、世界現在の特許賠償額複数年数を、書いて、これに違反した者は全世界の資産公開の義務化と、国は、強制的に資産公開出来る法律を、作るべきである。またこの場合スイス銀行などの資産隠しの場合でも、国又は国連が、強制捜査出来る法律を、作るべきである。
ブラシレスモーターの企業特許提出番号及び特許認定番号及び審査請求日本語海外後説明の義務化は、発明者の財産を、守る考え方に基ずいて当たり前で、正しい考え方と信じます。
産業の発達に寄与すると書いてある特許法第一条そして産業上の利用の可能性とは、ブラ
シレスモーターは、通常モーターの特許切れ後に発明された作品のため、通常モーターの世界での応用使用特許切れに対してすべてが、すでにブラシレスモーターつまりレールモーターの応用使用は、通常モーターの特許切れの数だけ、レールモーター応用発明にもなるその他 このレールモーターは、ホイストの電動制御で、かなりの応用発明特許が、見込まれる。それに加えて図3の(56)レールモーター制御作動装置は、図1に見られるピストンシリンダーの電動モーター制御が、可能になったため、この沸騰水制御が可能になり無害
無給油 無公害の発電機のため、2006年に騒がれている石油の高騰高値と未来予想される石油の枯渇を急いで防いで平等な産業を発展させるための著作権考案発明特許請求である。
【図面の簡単な説明】
【００７８】
【図１】本発明特許請求の軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御発電機のシステム図である。
【図２】本発明特許請求の図3図14を応用使用した沸騰水作動制御レールモーターシリンダー図
【図３】本発明特許請求の棒型レールモーター図
【図４】本発明特許請求の(182)円形レールモーター使用の電動仕切り弁装置図
【図５】本発明特許請求の連動歯車ダイナモ装置図
【図６】本発明特許請求のニクロム内蔵電熱板装置図
【図７】本発明特許請求のブラック炭素シリコン軽水素ニッケルソーラーパネル装置図
【図８】本発明特許請求の電動レールモーター仕切り弁と沸騰水押し下げ圧縮ポンプ弁装置図
【図９】本発明特許請求の円形レールモーターの平面図表図
【図１０】本発明特許請求の円形レールモーターの平面図裏図
【図１１】本発明特許請求の円形レールモーターの平面図裏図軸おさえ装置図
【図１２】本発明特許請求の二連結以上レール制御モーター断面図
【図１３】本発明特許請求の電気レールモーター制御ホイストの断面図
【図１４】本発明特許請求の棒型レールモーター図平面図
【図１５】本発明特許請求の電気自動車の平面図と装置位置図
【図１６】本発明特許請求の炭素軽水素ニッケルバッテリー装置図部分断面図
【図１７】本発明特許請求の車用のDVD CDのレールモーター配置説明図
【図１８】本発明特許請求のレールモーター二連振り子機械式発電機断面図
【図１９】本発明特許請求のレールモーター二連振り子機械式発電機タイヤ駆動装置図
【図２０】本発明特許請求の歯車ギアー車軸装置図
【図２１】本発明特許請求の電動制御レールモーター仕切り弁装置断面図
【図２２】本発明特許請求の一番最初のレールモーター発明証明図と北海道庁発明郵便物受理証明書
【図２３】本発明の特許請求の棒型レールモーター発明証明図と北海道庁発明郵便物受理証明書
【図２４】本発明の特許請求の棒型レールモーター発明証明図と北海道庁発明郵便物受理証明書
【図２５】本発明の特許請求の軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水レールモーター制御発電機発明証明図と北海道庁発明郵便物受理証明書
【図２６】本発明の特許請求のレールモーター応用使用一戸建免震装置応用発明図と北海道庁発明郵便物受理証明書 一戸建免震発明日は2001年4月28日と29日が北海道庁発明受理証明有り
【図２７】本発明の特許請求のレールモーター応用使用の自動電池 機械式発電機 レールモーター電磁石の圧電素子または電磁石コイルの有り方の説明と北海道庁発明郵便物受理証明書
【図２８】本発明特許請求のレールモーター応用歯車装置発明図と北海道庁発明郵便物受理証明書
【図２９】本発明特許請求のレールモーター応用ダイナモ発明図と北海道庁発明郵便物受理証明書
【図３０】本発明特許請求のレールモーター応用電磁石発明図と北海道庁発明郵便物受理証明書
【図３１】本発明特許請求の電気レールモーター制御ホイストの応用二連歯車モーター図と北海道庁発明郵便物受理証明書
【図３２】本発明特許請求のレールモーター二連振り子機械式発電機の二連振り子発明応用説明と北海道庁発明郵便物受理証明書
【図３３】本発明特許請求の軽水素ニッケル発電装置の応用発明と北海道庁発明郵便物受理証明書
【図３４】本発明特許請求のレールモーター応用発明説明図と北海道庁発明郵便物受理証明書
【図３５】本発明特許請求の二連結以上レール制御モーターの二連結モーターの発明図面原本写しと 北海道庁発明郵便物受理証明書
【図３６】本発明特許説明文に対して無害 無給油 無公害発電機の対比特許説明においての水発電機発明原本図特開2OO3ー328925の発明事実証明に対しての北海道庁発明郵便物受理証明書
【図３７】本発明特許請求の図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の特開2004ー304992の発明応用原本説明であり圧電素子の陽電子つまり陽電子磁気と陰電子つまり陰電子磁気の圧電素子の電子構造上の陽電子と陰電子説明を、した発明原本写しと北海道庁発明郵便物受理証明書
【図３８】本発明特許請求の図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の特開2004ー304992の発明応用原本説明であり圧電素子の電子集合体つまり圧電素子中間電子集合体を、発明応用説明した図であり鋼鉄の中に圧電素子を、入れた電磁石説明図と北海道庁発明郵便物受理証明書 と銅管の中に圧電素子と超電導素子体と絶縁体を、合わせ持った銅管であるが、短い電気製品配線または回線に使用が、見込まれるそれを、簡単に説明した圧電素子電気銅管配線説明図である。
【図３９】本発明特許請求図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の特開2004ー304992の発明応用説明した図であり圧電素子プラス磁気体部分を、陽電子素子体プラス電子と略説明図と圧電素子の磁石力が、弱い圧電素子中央部分を、中間電子素子体と略名し圧電素子マイナス磁気体部分を陰電子素子体マイナス電子と略説明図においての電気抵抗を、減らす意味は圧電素子の磁気力を、通す説明と超電導レーザーリモコンMDツースの有り方を、略説明した図と圧電素子を、内蔵した液体マグネシウムと圧電素子を、内蔵した固形マグネシウムの著作権考案発明を、使用した水発電機であるが、ここでも特開2004ー304992の圧電素子の磁気体電気分割を、考案した発明の説明図である。
【図４０】本発明特許請求図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の特開2004ー304992の発明応用説明した図であり圧電素子の磁気4電子分割によって、磁気力の強い部分の磁気電気を、使用した超電導センサーリモコンの説明図と圧電素子電子3分割変換装置内蔵の機械式発電機の説明を、書いた超電導回路ゲームの著作権考案発明図である。
【図４１】本発明特許請求図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の特開2004ー304992の発明応用説明した図であり圧電素子の磁気4電子分割によってプラス中間電子マイナス中間電子に圧電素子中央部の電気配線を、引く場合中間陽電子素子体 中間陰電子素子体に分けるが、中間電子は、リサイクル電気に分ける事として、磁気力の強い陽電子と陰電子は、ガス充電池に急速充電する。この他軽水素ガスとニッケル充電池などがある。又ガス気圧性ガスは、すべて充電池になると考えられる圧電素子4電子分割によってガス充電池充電方法を、説明した図と圧電素子4電子分割装置を、使用したライトの有り方を、説明した著作権考案発明図である。
【図４２】本発明特許請求図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の特開2004ー304992の発明応用説明図である。圧電素子 プラス陽電子素子体 マイナス陰電子素子体圧電素子磁気電子の強い電気を、使用する事によって電気抵抗の少ない電気使用の水発電機 超電導システム電気説明  圧電素子磁気の弱い部分を、流れる中間電子電気使用によって 原子力発電に対して圧電素子のプラス中間陽電子とマイナス中間電子の熱電子電気によって原子力の核融合を、開始する方法として原子力廃棄物を、少なくする方法の特開2004ー304992の発明応用説明文書図
【図４３】本発明特許請求図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の特開2004ー304992の発明応用説明図である。圧電素子4電子分割においてプラス陽電子のみ使用鋼鉄板と圧電素子内蔵鋼鉄ダイナモと圧電素子中間陽電子  圧電素子中間陰電子使用電気ダイナモ5重構造の高出力圧電素子ダイナモの説明図であり、この後に軽水素内蔵圧電素子鋼鉄板ダイナモの追加著作権考案発明になる前の段階の高出力ダイナモの図解説明と図9の(182)円形レールモーターの著作権考案発明応用図を、書いた発明図
【図４４】本発明特許請求 図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の特開2004ー304992の発明応用説明図当初は、テレビの磁気波の乱れを、修正する考え方からの圧電素子4電子分割の陽電子 陰電子の磁気力の強く整った磁気力へ電波を、通した考え方の図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の特開2004ー304992の発明応用図と北海道庁発明証明図である。 特開2004ー304992の発明応用は、家電製品の電磁波の乱れを、正しく直す磁力制御を、圧電素子の応用つまり特開2004ー304992の発明応用説明を、した図とそれの発明を、証明した北海道庁発明原本写し郵便物受理書であり、これらはアメリカ合衆国特許庁では日本の発明証明原本郵便物受理書として役立つ証拠である
【図４５】本発明特許請求 図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の特開2004ー304992の発明応用説明図に対してテレビ画像のゴースト対策として、圧電素子と充電池素子とヘリュームネオンなどの画像素子の合成チップに圧電素子の4電子分割を、利用した電気抵抗を、取り除いた電気を、画像素子充電池チップに電波を、通して画像ゴーストを、なくす対策を、こうじた図説明と北海道庁発明原本郵便物受理説明書である。
【図４６】本発明特許請求 図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の特開2004ー304992の発明応用説明図に対して圧電素子に電気を、通してプラス陽電子電気 マイナス陰電子電気と 電気抵抗分のプラス中間陽電子電気とマイナス中間陰電子電気に電気を、圧電素子磁気電気4分割する説明図と北海道庁発明原本写し郵便物受理証明書である。
【図４７】本発明特許請求 図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の特開2004ー304992の発明応用説明図に対して圧電素子4電子分割装置使用によってあらゆる電気製品の電気抵抗劣化を、防いだあらゆる電気製品の圧電素子4電子分割使用の簡単な説明が書いてあり熱抵抗電気の再利用つまり再び圧電素子4電子分割に熱抵抗電気を、通して再利用して電気抵抗劣化から2002年9月19日の電気製品の図などの電気抵抗劣化を、防ぐ事を書いてある。
【図４８】本発明特許請求 図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の特開2004ー304992の発明応用として、超電導素子体に電気を、通す事で超電導電気は、発生するが圧電素子4電子分割によってプラス陽電子圧電素子磁気電気とマイナス陰電子圧電素子磁気電気だけを、使用する事 つまり圧電素子中間陽電子磁気電気と圧電素子中間陰電子磁気電気を、電気の中から初めから電気抵抗を、取り除く事で超電導回路などの電気回路として利用出来る事を、発明として書いてある。  また北海道庁発明原本写し郵便物受理説明書である。
【図４９】本発明特許請求 図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の特開2004ー304992の発明応用として原子力発電から発電された大きい電気に対しても大型圧電素子4電子磁気電気分割方法によって、電気抵抗の取り除いた電気だけを、使用する説明を、書いてある。 又 圧電素子中間電子電気 中間陽電子圧電素子磁気電気と中間陰電子圧電素子磁気電気と二つに分けてこの電気を、リサイクル電気使用つまりもう一度  圧電素子磁気4分割装置で、熱抵抗電気の再利用方法が、書いてある。
【図５０】本発明特許請求 図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の特開2004ー304992の発明応用として圧電素子中間陽電子抵抗磁気電気と圧電素子中間陰電子抵抗磁気電気を、テングステンなどの電気抵抗熱発効物質などに磁気抵抗熱電気を、送ってテングステンなどニクロム線などの熱抵抗発生を、速める工夫の説明と磁気抵抗のない陽電子磁気電気と陰電子磁気電気の区別した電気利用方法の有り方の説明と北海道庁に墫野和夫の個人情報 2000年から2005年4月までに広報広聴課に提出した特許に対しての書簡発明の個人情報開示を、求めた個人情報開示請求書である。
【図５１】本発明特許請求  図18の(323)二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置の特開2004ー304992の発明応用として圧電素子中間陽電子抵抗磁気電気と圧電素子中間陰電子抵抗磁気電気を、電気配線に通した場合 熱抵抗の害が、予想されるため、特別に中間電子素子体配線として、燃えない配線の説明図である。  また 熱抵抗電気つまり圧電素子中間陽電子圧電素子中間陰電子のリサイクル電気方法として、圧電素子磁気4電子分割へリサイクル電気として、何度も繰り返して電気を、圧電素子磁気4電子分割して熱電気リサイクルして電気使用する事が書かれている。
【符号の説明】
【００７９】
1             第一連動歯車
2             第二連動歯車
3             第三連動歯車ダイナモ
4             第四連動歯車
5             第五連動歯車
6             第一ダイナモ
7             第二ダイナモ
8             第三ダイナモ
9             第四ダイナモ
10            第五ダイナモ
11            第一沸騰水電動レールモーター制御仕切り弁
12            第二沸騰水電動レールモーター制御仕切り弁
13            第三沸騰水電動レールモーター制御仕切り弁
14            第四沸騰水電動レールモーター制御仕切り弁
15            沸騰水残水回収第一電動レールモーター制御仕切り弁
16            沸騰水残水回収第二電動レールモーター制御仕切り弁
17            沸騰水残水回収第三電動レールモーター制御仕切り弁
18            沸騰水残水回収第四電動レールモーター制御仕切り弁
19            ブラック炭素シリコン軽水素ニッケルソーラーパネル
20            沸騰水送り本官
21            軽水素ニッケル第一バッテリー熱中間電気処理型
22            軽水素ニッケル第二バッテリー熱中間電気処理型
23            軽水素ニッケル第三バッテリー熱中間電気処理型
24            軽水素ニッケル第四バッテリー熱中間電気処理型
25            沸騰力作動エネルギー連結クランクシャフト第一回転装置
26            沸騰力作動エネルギー連結クランクシャフト第二回転装置
27            沸騰力作動エネルギー連結クランクシャフト第三回転装置
28            沸騰力作動エネルギー連結クランクシャフト第四回転装置
29            沸騰水残水回収タンク電動仕切り弁
30            沸騰水タンクレールモーター制御型電動仕切り弁
31            沸騰水作動制御第一レールモーターシリンダー
32            沸騰水作動制御第二レールモーターシリンダー
33            沸騰水作動制御第三レールモーターシリンダー
34            沸騰水作動制御第四レールモーターシリンダー
35            ニクロム内蔵電熱板装置
36            第一沸騰水押し下げ圧縮ポンプ
37            第二沸騰水押し下げ圧縮ポンプ
38            第三沸騰水押し下げ圧縮ポンプ
39            第四沸騰水押し下げ圧縮ポンプ
40            第一ピストンレールモーター電気制御シリンダー
41            第二ピストンレールモーター電気制御シリンダー
42            第三ピストンレールモーター電気制御シリンダー
43            第四ピストンレールモーター電気制御シリンダー
44            第一レールモーター電気制御室
45            第二レールモーター電気制御室
46            第三レールモーター電気制御室
47            第四レールモーター電気制御室
48            第一ピストンシリンダー側電磁石反発スイッチ
49            第二ピストンシリンダー側電磁石反発スイッチ
50            第三ピストンシリンダー側電磁石反発スイッチ
51            第四ピストンシリンダー側電磁石反発スイッチ
52            レールモーターシリンダー第一本体側電磁石反発装置
53            レールモーターシリンダー第二本体側電磁石反発装置
54            レールモーターシリンダー第三本体側電磁石反発装置
55            レールモーターシリンダー第四本体側電磁石反発装置
56            レールモーター制御作動装置
57            レールモーター制御作動側第一電磁石
58            レールモーター制御作動側第二電磁石
59            レールモーター制御作動側第三電磁石
60            レールモーター制御作動側第四電磁石
61            レールモーター制御固定側第一電磁石
62            レールモーター制御固定側第二電磁石
63            レールモーター制御固定側第三電磁石
64            レールモーター制御固定側第四電磁石
65            作動レールモーター第一絶縁体
66            作動レールモーター第二絶縁体
67            作動レールモーター第三絶縁体
68            作動レールモーター第四絶縁体
69            作動レールモーター第五絶縁体
70            固定レールモーター第一絶縁体
71            固定レールモーター第二絶縁体
72            固定レールモーター第三絶縁体
73            固定レールモーター第四絶縁体
74            固定レールモーター第五絶縁体
75            レールモーター作動側第一電磁石プラス配線
76            レールモーター作動側第一電磁石マイナス配線
77            レールモーター作動側第二電磁石プラス配線
78            レールモーター作動側第二電磁石マイナス配線
79            レールモーター作動側第三電磁石プラス配線
80            レールモーター作動側第三電磁石マイナス配線
81            レールモーター作動側第四電磁石プラス配線
82            レールモーター作動側第四電磁石マイナス配線
83            レールモーター固定側第一電磁石プラス配線
84            レールモーター固定側第一電磁石マイナス配線
85            レールモーター固定側第二電磁石プラス配線
86            レールモーター固定側第二電磁石マイナス配線
87            レールモーター固定側第三電磁石プラス配線
88            レールモーター固定側第三電磁石マイナス配線
89            レールモーター固定側第四電磁石プラス配線 
90            レールモーター固定側第四電磁石マイナス配線
91            電動制御レールモーター仕切り弁装置 
92            電動レールモーター仕切り弁
93            電動仕切り弁レールモーター部分
94            電動仕切り弁制御レールモータープラス配線
95            電動仕切り弁制御レールモーターマイナス配線
96            第一歯車圧電素子軽水素内蔵接合融合発電ダイナモ
97            第二歯車圧電素子軽水素内蔵接合融合発電ダイナモ
98            第三歯車圧電素子軽水素内蔵接合融合発電ダイナモ
99            第四歯車圧電素子軽水素内蔵接合融合発電ダイナモ
100            第五歯車圧電素子軽水素内蔵接合融合発電ダイナモ
101            第一ダイナモ発電プラス電気配線
102            第一ダイナモ発電マイナス電気配線
103            第二ダイナモ発電プラス電気配線
104            第二ダイナモ発電マイナス電気配線
105            第三ダイナモ発電プラス電気配線
106            第三ダイナモ発電マイナス電気配線
107            第四ダイナモ発電プラス電気配線
108            第四ダイナモ発電マイナス電気配線
109            第五ダイナモ発電プラス電気配線
110            第五ダイナモ発電マイナス電気配線
111            連動複数ダイナモ作動軸
112            ニクロム金属板電熱ふた装置
113            ニクロム金属板電熱ふた止め金ナット穴装置
114            ニクロム線装置
115            ニクロム線電源配線取り付け装置
116            炭素シリコン
117            軽水素         (合成炭素軽水素)
118            絶縁体アルミニューム金属 
119            プラス銅版電極
120            マイナス銅版電極
121            プラスソーラーパネル配線
122            マイナスソーラーパネル配線
123            プラスニッケル電極側装置
124            マイナスニッケル電極側装置
125            沸騰水送りバルプ制御官
126            沸騰水押し下げ圧縮ポンプ金属弁装置
127            沸騰水押し下げ圧縮ポンプゴム弁装置
128            外側円形レールモーター第一電磁石
129            外側円形レールモーター第二電磁石
130            外側円形レールモーター第三電磁石
131            外側円形レールモーター第四電磁石
132            外側円形レールモーター第五電磁石
133            外側円形レールモーター第六電磁石
134            外側円形レールモーター第七電磁石
135            外側円形レールモーター第八電磁石
136            内側円型形レールモーター第一電磁石
137            内側円形レールモーター第二電磁石
138            内側円形レールモーター第三電磁石
139            内側円形レールモーター第四電磁石
140            内側円形レールモーター第五電磁石
141            内側円形レールモーター第六電磁石
142            内側円形レールモーター第七電磁石
143            内側円形レールモーター第八電磁石 
144            外側円形レールモーター第一電磁石絶縁体
145            外側円形レールモーター第二電磁石絶縁体
146            外側円形レールモーター第三電磁石絶縁体
147            外側円形レールモーター第四電磁石絶縁体
148            外側円形レールモーター第五電磁石絶縁体
149            外側円形レールモーター第六電磁石絶縁体
150            外側円形レールモーター第七電磁石絶縁体
151            外側円形レールモーター第八電磁石絶縁体
152            内側円形レールモーター第一電磁石絶縁体
153            内側円形レールモーター第二電磁石絶縁体
154            内側円形レールモーター第三電磁石絶縁体 
155            内側円形レールモーター第四電磁石絶縁体
156            内側円形レールモーター第五電磁石絶縁体
157            内側円形レールモーター第六電磁石絶縁体
158            内側円形レールモーター第七電磁石絶縁体
159            内側円形レールモーター第八電磁石絶縁体
160            外側円形レールモーター電磁石プラス第一配線 
161            外側円形レールモーター電磁石マイナス第一配線
162            外側円形レールモーター電磁石プラス第二配線
163            外側円形レールモーター電磁石マイナス第二配線
164            外側円形レールモーター電磁石プラス第三配線
165            外側円形レールモーター電磁石マイナス第三配線
166            外側円形レールモーター電磁石プラス第四配線
167            外側円形レールモーター電磁石マイナス第四配線
168            外側円形レールモーター電磁石プラス第五配線
169            外側円形レールモーター電磁石マイナス第五配線
170            外側円形レールモーター電磁石プラス第六配線
171            外側円形レールモーター電磁石マイナス第六配線
172            外側円形レールモーター電磁石プラス第七配線
173            外側円形レールモーター電磁石マイナス第七配線
174            外側円形レールモーター電磁石プラス第八配線
175            外側円形レールモーター電磁石マイナス第八配線
176            円形レールモーター第一止め金装置
177            円形レールモーター第二止め金装置
178            円形レールモーター第三止め金装置
179            円形レールモーター第四止め金装置
180            円形レールモーター内側配線集積装置軸
181            円形レールモーター第一番作動用止め金装置
182            円形レールモーター
183            円形レールモーター内側軸作動おさえ軸
184            円形レールモーター外側固定複数電磁石部分
185            円形レールモーター内側作動複数電磁石部分
186            円形レールモーター内側作動軸支え板
187            電気自動車モーター作動歯車ギアー装置
188            電気自動車二連結以上制御レールモーター太軸装置
189            電気自動車二連結以上制御レールモーターおさえ金装置
190            二連結以上モーター第一コイル
191            二連結以上モーター第二コイル
192            二連結以上モーター第一コイル電磁石   1
193            二連結以上モーター第一コイル電磁石   2
194            二連結以上モーター第二コイル電磁石   1
195            二連結以上モーター第二コイル電磁石   2
196            二連結以上モーター第一コイルプラス配線
197            二連結以上モーター第一コイルマイナス配線
198            二連結以上モーター第一コイル制御リレースイッチ装置 
199            二連結以上モーター第二コイルプラス配線
200            二連結以上モーター第二コイルマイナス配線
201            二連結以上モーター第二コイル制御リレースイッチ装置
202            二連結以上レールモーター制御取り付け金具部分
203            二連結以上レールモーター制御内側固定装置
204            二連結以上レールモーター作動側装置
205            二連結以上モーター作動側レールモータープラス配線
206            二連結以上モーター作動側レールモーターマイナス配線
207            二連結以上モーター固定側レールモータープラス配線
208            二連結以上モーター固定側レールモーターマイナス配線
209            レールモーター制御ホイストシリンダー内側取り付け部分
210            レールモーター制御ホイストシリンダー外側取り付け部分
211            レールモーターホイストシリンダー第一電磁石部分
212            レールモーターホイストシリンダー第二電磁石部分
213            レールモーターホイストシリンダー第三電磁石部分
214            レールモーターホイストシリンダー第四電磁石部分
215            レールモーターホイスト外側ガダイ第一電磁石部分
216            レールモーターホイスト外側ガダイ第二電磁石部分
217            レールモーターホイスト外側ガダイ第三電磁石部分
218            レールモーターホイスト外側ガダイ第四電磁石部分
219            レールモーターホイストシリンダー第一絶縁体
220            レールモーターホイストシリンダー第二絶縁体
221            レールモーターホイストシリンダー第三絶縁体
222            レールモーターホイストシリンダー第四絶縁体
223            レールモーターホイストシリンダー第五絶縁体
224            レールモーターホイストガダイ第一絶縁体225            レールモーターホイストガダイ第二絶縁体
226            レールモーターホイストガダイ第三絶縁体
227            レールモーターホイストガダイ第四絶縁体
228            レールモーターホイストガダイ第五絶縁体
229            レールモーターホイストシリンダー部分
230            レールモーターホイストガダイ部分
231            レールモーターホイストシリンダー反発吸引作動補助電磁石装置
232            レールモーターホイストガダイ反発吸引作動補助電磁石装置
233            レールモーターホイストガダイ第一プラス配線
234            レールモーターホイストガダイ第一マイナス配線
235            レールモーターホイストガダイ第二プラス配線
236            レールモーターホイストガダイ第二マイナス配線
237            レールモーターホイストガダイ第三プラス配線
238            レールモーターホイストガダイ第三マイナス配線
239            レールモーターホイストガダイ第四プラス配線
240            レールモーターホイストガダイ第四マイナス配線
241            レールモーターリレー制御スイッチ
242            レールモーターホイストシリンダーリレープラス配線
243            レールモーターホイストシリンダーリレーマイナス配線
244            レールモーターホイストシリンダー第一プラス配線
245            レールモーターホイストシリンダー第一マイナス配線
246            レールモーターホイストシリンダー第二プラス配線
247            レールモーターホイストシリンダー第二マイナス配線
248            レールモーターホイストシリンダー第三プラス配線
249            レールモーターホイストシリンダー第三マイナス配線
250            レールモーターホイストシリンダー第四プラス配線
251            レールモーターホイストシリンダー第四マイナス配線
252            レールモーターホイスト補助電磁石作動装置絶縁体
253            レールモーターホイスト補助電磁石作動装置プラス配線Ｎｏ．1
254            レールモーターホイスト補助電磁石作動装置マイナス配線Ｎｏ．1
255            レールモーターホイスト補助電磁石
256            レールモーター作動部分止め金装置
257            レールモーター作動部分自在装置
258            レールモーター固定装置止め金装置金具
259            電気自動車タイヤ部分
260            軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水制御レールモーター発電機
261            軽水素炭素シリコンソーラーパネル式沸騰水制御レールモーター発電機止め金装置
262            電気自動車鋼鉄車床安定装置
263            二連結以上制御レールモーター第一プラス配線
264            二連結以上制御レールモーター第一マイナス配線
265            二連結以上制御レールモーター
266            電気レールモーター制御ホイスト
267            レールモーターステアリング制御レールモーター第一プラス配線
268            レールモーターステアリング制御レールモーター第一マイナス配線
269            二連結以上制御レールモーター第二プラス配線
270            二連結以上レール制御モーター第二マイナス配線
271            レールモーターステアリング制御レールモーター第二プラス配線
272            レールモーターステアリング制御レールモーター第二マイナス配線
273            歯車ギアー車軸止め金装置
274            歯車ギアー車軸発電ギアー連動装置太軸
275            レールモーター二連振り子機械式発電機作動ギアー装置
276            レールモーター二連振り子機械式発電機止め金装置
277            レールモーター二連振り子機械式発電機
278            歯車ギアー車軸発電ギアー連動装置
279            軽水素取り入れ口
280            炭素軽水素ニッケルバッテリー持ち手装置
281            炭素軽水素ニッケルバッテリープラス銅板電極
282            炭素軽水素ニッケルバッテリーマイナス銅板電極
283            炭素軽水素ニッケルバッテリー装置
284            炭素軽水素ニッケルバッテリーカートリッジ  
285            車用DVD CD ふた止め金装置
286            車用DVD CDチョウツガイ装置
287            レールモーター第一電磁石CD DVD装置
288            レールモーター第二電磁石CD DVD装置
289            レールモーター第三電磁石CD DVD装置
290            レールモーター第四電磁石CD DVD装置
291            レールモーター第一絶縁体CD DVD装置
292            レールモーター第二絶縁体CD DVD装置
293            レールモーター第三絶縁体CD DVD装置
294            レールモーター第四絶縁体CD DVD装置
295            CD DVD作動用第一電磁石レールモーター装置
296            レールモーター第五電磁石CD DVD装置
297            レールモーター第六電磁石CD DVD装置
298            レールモーター第七電磁石CD DVD装置
299            レールモーター第八電磁石CD DVD装置
300            レールモーター第五絶縁体CD DVD装置
301            レールモーター第六絶縁体CD DVD装置
302            レールモーター第七絶縁体CD DVD装置
303            レールモーター第八絶縁体CD DVD装置
304            CD DVD作動用第二電磁石レールモーター装置
305            CD DVD電気製品ふた装置
306            CD DVD電気製品充電池取り替え用
307            レールモーター作動用プラス配線
308            レールモーター作動用マイナス配線
309            全自動レールモーター巻き取り第一ゼンマイ装置
310            連動第一レールモーター歯車装置
311            全自動レールモーター巻き取り第二ゼンマイ装置
312            連動第二レールモーター歯車装置
313            レールモーター振り子装置作動歯車軸
314            レールモーター振り子装置
315            レールモーター振り子装置左側電磁石反発装置
316            レールモーター振り子装置右側電磁石反発装置
317            レールモーター振り子装置反発作動用左側固定電磁石装置
318            レールモーター振り子装置反発作動用右側固定電磁石装置
319            二連振り子機械式発電機固定制御レールモーター
320            二連振り子機械式発電機第一充電池
321            二連振り子機械式発電機第二充電池
322            二連振り子機械式発電機ダイナモ装置
323            二連振り子機械式発電機圧電素子磁気4分割装置
324            第二ゼンマイ装置プラス配線
325            第二ゼンマイ装置マイナス配線
326            第一ゼンマイ装置プラス配線
327            第一ゼンマイ装置マイナス配線
328            ダイナモ装置プラス配線
329            ダイナモ装置マイナス配線
330            全自動巻き取りゼンマイレールモーター装置
331            ダイナモ固定装置
332            第一第二充電装置プラス配線333            第一第二充電装置マイナス配線
334            電気電子変換装置プラス第一配線
335            電気電子変換装置マイナス第一配線
336            電気電子変換装置
337            電気リレースイッチ切り変え装置
338            電気電子変換装置プラス第二配線
339            電気電子変換装置マイナス第二配線
340            レールモーター振り子装置プラス第一配線
341            レールモーター振り子装置マイナス第一配線
342            レールモーター振り子反発固定プラス第一電磁石配線
343            レールモーター振り子反発固定マイナス第一電磁石配線
344            レールモーター振り子反発左側固定プラス第一電磁石配線
345            レールモーター振り子反発左側固定マイナス第一電磁石配線
346            第二ゼンマイレールモーターリレー制御装置
347            第二ゼンマイレールモーターリレー制御プラス第一配線
348            第二ゼンマイレールモーターリレー制御マイナス第二配線
349            第一ゼンマイレールモーターリレー制御装置
350            第一ゼンマイレールモーターリレー制御プラス第一配線
351            第一ゼンマイレールモーターリレー制御マイナス第一配線
352            レールモーター振り子装置制御リレー装置
353            銅板電極
354            レールモーター二連振り子機械式発電機タイヤ駆動第一装置
355            レールモーター二連振り子機械式発電機タイヤ駆動第二装置
356            レールモーター二連振り子機械式発電機電気接続配線装置 
357            レールモーター二連振り子機械式発電機プラス第一配線
358            レールモーター二連振り子機械式発電機マイナス第一配線
359            電動仕切り弁沸騰水取り入れ口
360            電動仕切り弁沸騰水吐き出し口
361            電動仕切り弁レールモータープラス配線
362            電動仕切り弁レールモーターマイナス配線
【図１】
2006254697.tif 000003
【図２】
2006254697.tif 000004
【図３】
2006254697.tif 000005
【図４】
2006254697.tif 000006
【図５】
2006254697.tif 000007
【図６】
2006254697.tif 000008
【図７】
2006254697.tif 000009
【図８】
2006254697.tif 000010
【図９】
2006254697.tif 000011
【図１０】
2006254697.tif 000012
【図１１】
2006254697.tif 000013
【図１２】
2006254697.tif 000014
【図１３】
2006254697.tif 000015
【図１４】
2006254697.tif 000016
【図１５】
2006254697.tif 000017
【図１６】
2006254697.tif 000018
【図１７】
2006254697.tif 000019
【図１８】
2006254697.tif 000020
【図１９】
2006254697.tif 000021
【図２０】
2006254697.tif 000022
【図２１】
2006254697.tif 000023
【図２２】
2006254697.tif 000024
【図２３】
2006254697.tif 000025
【図２４】
2006254697.tif 000026
【図２５】
2006254697.tif 000027
【図２６】
2006254697.tif 000028
【図２７】
2006254697.tif 000029
【図２８】
2006254697.tif 000030
【図２９】
2006254697.tif 000031
【図３０】
2006254697.tif 000032
【図３１】
2006254697.tif 000033
【図３２】
2006254697.tif 000034
【図３３】
2006254697.tif 000035
【図３４】
2006254697.tif 000036
【図３５】
2006254697.tif 000037
【図３６】
2006254697.tif 000038
【図３７】
2006254697.tif 000039
【図３８】
2006254697.tif 000040
【図３９】
2006254697.tif 000041
【図４０】
2006254697.tif 000042
【図４１】
2006254697.tif 000043
【図４２】
2006254697.tif 000044
【図４３】
2006254697.tif 000045
【図４４】
2006254697.tif 000046
【図４５】
2006254697.tif 000047
【図４６】
2006254697.tif 000048
【図４７】
2006254697.tif 000049
【図４８】
2006254697.tif 000050
【図４９】
2006254697.tif 000051
【図５０】
2006254697.tif 000052
【図５１】
2006254697.tif 000053
【手続補正書】
【提出日】平成18年7月4日(2006.7.4)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１】
本発明のレールモーターは、2001年5月18日(金曜日)岩内トンネルで磁石モーターDVD回転デスク盤として著作権考案発明した墫野和夫自身の作品を、特許庁公開特許公報上に図面と簡単な説明用語を、書き示した北海道庁郵便物受理発明証明書の事実確認を、公開特許公報で、全世界の知的財産に関心のある人は、良く確認して下さい。
企業名ブラシレスモーター墫野和夫のレールモーターの著作権考案発明証明は、北海道庁広報広聴第3ー54号 北海道庁総合企画部政策室で平成13年(2001年)5月22日に発明郵便物受理日として北海道庁が、郵便物として受理しているものであるこの著作権発明証明財産は、日本国特許庁に提出されている他のブラシレスモーター公開特許公報より墫野和夫のレールモーターの内容が同じである。名前の違う同じモーターの発明日が、墫野和夫方が早いその説明は、北海道庁広報公聴課  総合企画部政策室へ墫野和夫が、北海道の借金全額返済活動のため、著作権物名(北海道民財産)の名称で、北海道庁郵便物取り扱いとして確認してください。墫野和夫の企業名(ブラシレスモーター)墫野和夫のモーター名称レールモーターの北海道庁著作権考案発明の北海道庁郵便物受理年月日の確認を、公開特許公報を、閲覧する全世界の人は、確認して下さい。日本特許法第一条に書かれている特許法にはこの法律は、発明の保護及び利用を、図る事により、発明を、奨励し、もって産業の発達に寄与する事を、目的とする。つまり特許法に書かれている。発明の保護と書かれている事により、最初の発明が、特許認定を、日本国特許庁が、個人それぞれの発明財産の保護を、日本国特許庁は、アメリカ合衆国特許庁の発明日優先の特許認定国と同じ発明者が、あくまでも発明の事実証明があるならば、莫大な発明個人財産権を、日本国特許庁は、提出優先は、発明優先を、書き加えた発明とは、個人それぞれがなし得る事である事を、特許庁長官又は特許庁職員全体の考え方である事を、墫野和夫は、信じてやまない。
よってレールモーター(企業名ブラシレスモーター)の2006年1月2日PM16時40分58秒著作権考案発明 つまりつまり発明財産優先日の確認を、公開特許公報の図面の著作権考案発明証明として図22,図23,図24,図25,図26,図27,図28,図29,図30,図31,として北海道庁所有レールモーター財産一部分として付け加える。理由として特許法第29条によると最初の発明財産が、他の企業によって墫野和夫の発明日より、日本国特許庁電子図書館で調べる日本国内ブラシレスモーターは、墫野和夫の方が最初の発明の事実であるのを、日本国特許庁電子図書館で、確認する限りでは、墫野和夫の方が先発明である。一例として本田技研工業のハイブリット車のアシストなどは、パンフレットシステムカットモデルなどは明らかに、墫野和夫のレールモーターを、使っている。特許法187条特許表示 特許権者 専用実施権者又は通常実施権者は、経済産業省令で定めるところにより、物の特許発明におけるその物若しくは物を生産する方法の特許発明におけるその方法により生産した物(以下「特許に係わる物」とイウ。)又はその物の包装にその物又は方法の発明が特許に係わる旨の表示(以下「特許表示」という。)を、附するように努めなければならない。所がパンフレット一つ特許表示されていないため、個人が、特許(知的財産権)を、調べるのに時間と経費が、かかり過ぎる状態でも、本田技研工業では、特許情報を、庶民に知らせないため、海外財産が、日本語で、調べる事が、出来ないため大変に墫野和夫としては、日本の国の全借金返済活動と日本の地方の全借金返済に対して調べる事が出来ず困ってます。
ブラシレスモーターの最初の発明者を、はっきりさせるため図22、図23、図24、図25、図26、図27、図28、図29、図30、図31、を、企業名(ブラシレスモーター)墫野和夫モーター発明名レールモーターの最初の発明日の北海道庁郵便物発明証明として付け加えて発明財産が、先発明が、墫野和夫である事を、本田技研工業が、特許表示しない事実上、墫野和夫は、発明原本証名書を、公開する方法しかないため、公開する。
改めて特許請求項1の説明を始める。ブラシレスモーター(本田技研工業などの名称)これをレールモーターと名称する。このレールモーターは、複数通常電磁石又は複数圧電素子電磁石を、複数絶縁体を、使用して、レール上に電磁石を、並べて、二つのレール上のこの場合レールが、直線 半円形 円形など、形は色々なパターン全体を、レールモーターと言うこの二つのレールモーターが、重なり合った時、作動方法として二つのレールモーター接触電磁石が、電磁石リレー吸引移動方法又は電磁石リレー反発移動方法で、二つのレール状の複数電磁石を、もう一つのレール状の複数電磁石リレー連続移動出来る装置を、レールモーターと言う。この二つのレール状複数電磁石体装置の連続作動出来るコイルなしモーター装置。
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項２】
本発明のレールモーターは、コイルなし電磁石でも良いが、コイルを、巻いた電磁石でも、作動させる事が出来る。ただし電気消費量は、コイルなしより多く電気を、消費する複数電磁石コイルモーターを、特許請求項1に付け加えた財産2002年10月9日の発明証明を、発明考案財産として、レールモーターの特許請求項2とする。
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２６】
2006254697.tif 000054
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２７】
2006254697.tif 000055
【手続補正５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２８】
2006254697.tif 000056
【手続補正６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２９】
2006254697.tif 000057
【手続補正７】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３８】
2006254697.tif 000058
【手続補正８】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３９】
2006254697.tif 000059
【手続補正９】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図４２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図４２】
2006254697.tif 000060
【手続補正１０】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図４３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図４３】
2006254697.tif 000061
【手続補正１１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図４６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図４６】
2006254697.tif 000062
【手続補正１２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図４７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図４７】
2006254697.tif 000063