(57)【要約】【課題】  高耐久性を有し、長期間繰り返し使用しても色調の変化が無く、画像流れ、地肌汚れ、画像濃度低下等の異常の見られない極めて高品質な画像を形成でき、かつ低コストな高速フルカラー用電子写真装置の提供。【解決手段】  少なくとも電子写真感光体、感光体の表面を一様に帯電する帯電装置、一様帯電後に像露光を行い静電潜像を形成する像露光装置、前記静電潜像にトナーを現像する現像装置、現像像を転写する装置、感光体の転写残トナーをクリーニングするクリーニング装置を具備する画像形成要素を複数備え、感光体が、導電性基体上に下引き層、電荷発生層、電荷輸送層を順次形成した感光層を有し、電荷発生層に含まれる電荷発生物質の少なくとも一つが下記一般式で表されるジスアゾ顔料（式中のＡ、Ｂはカプラー残基）であり、且つ感光体が、感光体に当接する部材とトナーの両方から同種の滑剤の供給を受けるフルカラー電子写真装置。【選択図】        図１
2006018202.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも電子写真感光体（感光体）と、感光体の表面を一様に帯電する帯電装置と、一様帯電後に像露光を行い静電潜像を形成する像露光装置と、前記静電潜像にトナーを現像する現像装置と、現像像を転写する装置と、感光体の転写残トナーをクリーニングするクリーニング装置を具備する画像形成要素を複数配列したフルカラー電子写真装置において、感光体が、導電性基体上に下引き層、電荷発生層、電荷輸送層を順次形成した感光層を有し、電荷発生層に含まれる電荷発生物質の少なくとも一つが下記一般式（Ｉ）で表されるジスアゾ顔料であり、且つ感光体が、感光体に当接する部材とトナーの両方から同種の滑剤の供給を受けることを特徴とするフルカラー電子写真装置。
一般式（Ｉ）
【化１】
2006018202.tif 000016
｛但し、Ａ、Ｂは下記一般式（II）〜（VIII）で表されるカプラー残基を示す。｝
一般式（II）
【化２】
2006018202.tif 000017
〔但し、Ｘ１、Ｙ１及びＺはそれぞれ以下のものを示す。
Ｘ１：−ＯＨ、−ＮＨＣＯＣＨ３、又は−ＮＨＳＯ２ＣＨ３
Ｙ１：−ＣＯＮ（Ｒ２）（Ｒ３）、−ＣＯＮＨＮ＝Ｃ（Ｒ６）（Ｒ７）、−ＣＯＮＨＮ（Ｒ８）（Ｒ９）、−ＣＯＮＨＣＯＮＨ（Ｒ１２）、水素原子、−ＣＯＯＨ、−ＣＯＯＣＨ３、−ＣＯＯＣ６Ｈ５、又はベンズイミダゾリル基（Ｒ２、Ｒ３は水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、置換若しくは無置換のヘテロ環基を示し、Ｒ２、Ｒ３はそれらに結合する窒素原子と共に環を形成しても良い。Ｒ６、Ｒ７は水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、置換若しくは無置換のスチリル基、置換若しくは無置換のヘテロ環基を示し、Ｒ６、Ｒ７はそれらに結合する炭素原子と共に環を形成しても良い。Ｒ８、Ｒ９は水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、置換若しくは無置換のスチリル基、置換若しくは無置換のヘテロ環基を示し、Ｒ８、Ｒ９は５員環或いは６員環を形成してもよく、この場合５員環或いは６員環は、縮合芳香族環を有しても良い。Ｒ１２は置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、置換若しくは無置換のヘテロ環基を示す。）
Ｚ：ベンゼン環と結合してナフタレン環、アントラセン環、カルバゾール環、ベンゾカルバゾール環、ジベンゾカルバゾール環、ジベンゾフラン環、ベンゾナフトフラン環、及びジベンゾチオフェン環から選ばれる多環芳香族環又はヘテロ環を形成するのに必要な残基。これらの環には置換基があってもよい。〕
一般式（III）
【化３】
2006018202.tif 000018
〔但し、Ｒ４は、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換のアリール基を示す。〕
一般式（IV）
【化４】
2006018202.tif 000019
〔但し、Ｒ５は、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換のアリール基を示す。〕
一般式（Ｖ）
【化５】
2006018202.tif 000020
〔但し、Ｙは、芳香族炭化水素の２価の基、又は窒素原子を環内に含むヘテロ環の２価の基を示す。〕
一般式（VI）
【化６】
2006018202.tif 000021
〔但し、Ｙは、芳香族炭化水素の２価の基、又は窒素原子を環内に含むヘテロ環の２価の基を示す。〕
一般式（VII）
【化７】
2006018202.tif 000022
〔但し、Ｒ１０は、水素原子、低級アルキル基、カルボキシル基、又はそのエステルを示し、Ａｒ１は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素を示す。〕
一般式（VIII）
【化８】
2006018202.tif 000023
〔但し、Ｒ１１は、水素原子、低級アルキル基、カルボキシル基、又はそのエステルを示し、Ａｒ２は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素を示す。〕
【請求項２】
感光体に当接する部材を介して供給される滑剤の量が、感光体の長手方向１ｃｍにつき走行距離１ｋｍ当り０．００２５〜０．００４５ｇであることを特徴とする請求項１記載のフルカラー電子写真装置。
【請求項３】
電荷発生層に含まれるジスアゾ顔料が下記構造式（ａ）で表される化合物であることを特徴とする請求項１又は２記載のフルカラー電子写真装置。
構造式（ａ）
【化９】
2006018202.tif 000024
【請求項４】
トナー中に含まれる滑剤の量が０．１〜２重量％であることを特徴とする請求項１〜３の何れかに記載のフルカラー電子写真装置。
【請求項５】
滑剤がステアリン酸亜鉛であることを特徴とする請求項１〜４の何れかに記載のフルカラー電子写真装置。
【請求項６】
トナーが、平均粒径７０〜３００ｎｍの無機微粒子を含有することを特徴とする請求項１〜５の何れかに記載のフルカラー電子写真装置。
【請求項７】
全ての画像形成要素に搭載された帯電装置における帯電手段が、感光体に対し接触又は近接配置されていることを特徴とする請求項１〜６の何れかに記載のフルカラー電子写真装置。
【請求項８】
帯電装置の帯電部材に対し直流成分に交流成分を重畳した電圧を印加することにより、感光体を帯電させることを特徴とする請求項１〜７の何れかに記載のフルカラー電子写真装置。
【請求項９】
感光体上に現像されたトナー画像を中間転写体上に一次転写したのち、該中間転写体上のトナー画像を記録材上に二次転写する中間転写手段を有し、複数色のトナー画像を中間転写体上に順次重ね合わせてカラー画像を形成し、該カラー画像を記録材上に一括で二次転写することを特徴とする請求項１〜８の何れかに記載のフルカラー電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体（感光体）を用いて電子写真方式により画像を形成する電子写真装置に関する。本発明の電子写真装置は、複写機、ファクシミリ、レーザープリンタ、ダイレクトデジタル製版機等に応用される。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式を利用したフルカラー画像形成装置としては、一般的に２つの方式が知られている。１つはシングル方式或いはシングルドラム方式と呼ばれるものであり、装置中に１つの電子写真感光体が搭載され、４色の現像部材が搭載されたものである。この方式においては、感光体上又は被転写部材（出力用の紙に直接転写されるか、或いは中間転写体に一旦転写された後に紙に転写される）に４色（シアン、マゼンタ、イエロー及びブラック）のトナー像が形成される。この場合、感光体の周りに配置される帯電部材、露光部材、転写部材、クリーニング部材、定着部材は共通化することが可能で、後述のタンデム方式に比べ、小型で、低コストに設計することが可能である。
もう１つの方式は、タンデム方式或いはタンデムドラム方式と呼ばれるもので、少なくとも装置中に複数の電子写真感光体が搭載されたものである。一般的には、１本のドラムに対し、帯電、露光、現像、クリーニングの各部材が１つずつ配置され、１つの電子写真要素を形成し、これが複数個（一般的には４つ）搭載されている。この方式においては、１つの電子写真要素で１色のトナー像を形成し、順次、被転写体にトナー像を転写しフルカラー像を形成する。この方式のメリットとしては、第１に高速画像形成が可能であることが挙げられる。これは上述のように各色のトナー像を並列処理により作製できることによる。このため、シングル方式に比べて画像形成処理時間がおよそ４分の１で済み、４倍の高速プリントに対応が可能になる。第２のメリットは、感光体を始めとする前記電子写真要素中に具備された各部材の耐久性を実質的に高められると言うことである。これは、シングル方式においては、１本の感光体で４回の帯電、露光、現像の各工程を行い、１つのフルカラー像を形成するのに対し、タンデム方式では上記動作を１本で１回しか行わないからである。
【０００３】
ところが、タンデム方式は、装置全体が大きくなってしまうこと、コストが高いものになってしまうことというデメリットも併せ持っている。装置全体が大きくなる点に関しては、感光体を小径化し、感光体の周りに設置される各部材を小型化し、１つの電子写真要素を小さくすることで対応が行われてきた。これにより、装置の小型化のみならず材料費の低減といった効果も生じ、装置全体としての低コスト化も多少進んだ。しかしながら、装置のコンパクト化・小型化に伴い、電子写真要素に搭載された感光体を含めた各部材の耐久性を上げなければならないという、新たな課題が発生した。
また、タンデム方式のフルカラー電子写真装置の場合、使用するユーザーの出力する色の割合として一般に黒色が多くなる場合が多く、各感光体の摩耗が一様にならないという問題が生じる。このような場合、繰返し使用時において色を重ねたフルカラー画像を出力した場合の色調に変化が生じてしまう。
このように各感光体の摩耗に差が生じる場合、摩耗しすぎても問題となるが、逆に摩耗が著しく少ない場合においても、長期に渡る繰返し使用時においては、画像形成に際して画像流れなどの異常画像の発生が大きな問題となる。
その要因は、帯電時に生じるオゾンや窒素酸化物などのコロナ生成物であり、感光体が適度に摩耗している場合は感光層の最表層と共に減耗、消失するため問題にならないが、耐摩耗性が高くなり表層の摩耗が少なくなるとトナー成分や通紙する転写紙からの紙粉が付着、堆積し薄膜が形成される。これはフィルミング現象と称され、低抵抗物質の付着により特に高湿環境下で画像が乱れる所謂画像流れが生じる。
【０００４】
この画像流れの改善方法について公知例を挙げて説明する。
特許文献１〜４等には、解像度低下や画像流れ現象に対処する方法として、感光体上に付着又は固着した汚染物質を乾燥状態にして使用する方法、付着物をクリーニングする事により改善させる方法など幾つかの方法が提案されている。また、特許文献５〜６等には、感光体表面を水拭きし、表面に付着したコロナ生成物を除去し、解像度の劣化を防止する方法、特許文献７〜８等には、感光層を活性炭素繊維でクリーニングしコロナ生成物を除去する方法、特許文献９〜１１等には、極細繊維の不織布でクリーニングしコロナ生成物を除去する方法などが開示されている。
上記画像流れなどの問題点は、開示例に見られるように感光体に付着したコロナ生成物を除去する手段を講じたりする事によって、ある程度改善が可能である。しかしながら、それぞれに一長一短があり、簡単な手段で画像流れを起こさずに高耐久化を図る事は非常に困難である。
【０００５】
画像流れを回避し耐久性を維持するためには、感光体の表面抵抗を低下させ摩擦係数を増加させるコロナ生成物は少なくとも排除する必要がある。コロナ生成物の付着を抑制することによって、フィルミングの発生頻度を抑えることが出来、画像品質の維持及び感光体の耐久性向上を図ることが出来る。
感光体を加熱する手段は感光体の画像流れを改善するには最も大きな効果を有するが、加熱する手段を新たに設ける必要があり、熱源確保のための電力が別途必要である。また感光体材料やトナーによっては加熱が不可能であり、小口径の感光体にはレイアウト的に設置が困難であるなどの問題点がある。また、この手段ではコロナ生成物を除去する事は出来ないため、摩擦係数は高いままとなり、耐久性向上には結び付かない。更に感光体の加熱温度が低下すれば、解像度は再び悪化する傾向にある。
この様に帯電時に生成されたオゾンや窒素酸化物等のコロナ生成物が感光体に作用すると、比較的短時間で感光体の表面抵抗を低下させ画像流れを起こし画質劣化の原因を作り出す。
【０００６】
感光層の表面層に高硬度な微粒子を分散した樹脂層を形成する方法では、耐摩耗性が向上し感光体寿命を高める事が出来る。微粒子は通常樹脂に対し１０〜５０重量％前後添加されるが、この様な感光体を接触帯電法で使用した場合、無機微粒子が少ないと、前記したような現象、即ち、トナー中の流動制御剤として添加されるＳｉＯ２やＴｉＯ２等の微粉末が感光層表層に食い込み、偏摩耗、白抜け、モヤムラ、トナーフィルミングなどを生じ易くなる。逆に、無機微粒子が多すぎた場合には、残留電位が増加し、画像品質の低下が促進される。また、添加量が多く感光体の表層の摩耗が殆ど無い場合には、表層に付着したコロナ生成物が残留し易くなり、次第に解像度の低下を来たし、高湿環境になるほど解像度が低下し易くなり、最終的には画像流れに到るという不具合が生じる。更に、汚染物質の付着により光の透過率が低下し、画像電位レベルが上昇し、画像濃度が低くなるという不具合が生じる。
【０００７】
また、特許文献１２には、感光体の耐久性を向上させるため、ブラシに一旦塗布したものを感光体に移行させることによって均一塗布性を向上させ、画像の均一化を図る方法が開示されている。潤滑性に優れたステアリン酸亜鉛などを塗布すると、耐摩耗性も改善される。しかし、ステアリン酸亜鉛は感光体に一度付着すると除去し難いため、効果の持続性はあるが、塗布された場合には帯電過程で生成されるコロナ生成物等の汚染物質を巻き込み易くなる。また、ステアリン酸亜鉛層が一層形成されると、クリーニングブレードによる掻き取り効果が大幅に低下するため、局部的な画像品質低下を起こす危険性がある。従ってセンサーのＳＮ比を大きく取ること、及び極薄層とするための正確な塗布制御機能が要求される。このため、ステアリン酸亜鉛が多量に供給されないように少しずつ供給されるようにコントロールする必要がある。更に、この方法では、画像面積率が高い場合、即ちトナー供給量が多くなった場合、ステアリン酸亜鉛がトナーにより持ち去られ感光体表面への供給がうまくいかなくなってしまう。
【０００８】
この他に、有機系感光体の表層にフッ素系界面活性剤と硬化性樹脂からなる保護層を設けたもの（特許文献１３）、フッ素系界面活性剤と潤滑剤を含有する樹脂からなる保護層を設けたもの（特許文献１４）、固体潤滑剤とシリコーンオイルを含有する表面層を設けたもの（特許文献１５）、感光層の最表層に潤滑剤を含有する層を設けたもの（特許文献１６）などが提案されている。
しかし、オイルを添加させた場合、静電特性に与える副作用の関係からその量が極めて少ない量に限定されてしまう事と、添加させたオイルは自然と表層にブリードしてしまい、現像や転写紙、クリーニングで失われるため、潤滑効果の持続性が短く、効果は初期のみに留まる。また、感光層の最表面に近傍にフッ素系の粉末を分散した層を設けた感光体での持続性は、分散層の膜厚や削れ量に依存するが、分散する粉末の電気抵抗や分散性によって、感光体の電子写真特性が損なわれ易く、やはり静電特性上の副作用（残留電位の上昇）や、長期に亘って使用する場合、分散する粉末に起因する微少な画像欠陥が生じるという問題がある。更に、コロナ物やトナー構成物などの異物の付着は防止出来ないため、摩擦係数は必然的に上昇し、前記した問題点の発生は避けられない。
更に、特許文献１７には、固体潤滑剤（材料名は不明）を揺動させながら塗布ローラーに当接し、最終的に感光体に潤滑剤を塗布する方式が開示されている。しかし、機構が複雑になるのでコストアップは避けられず、効果面や欠点は前述の例とほぼ同等と考えられる。
【０００９】
【特許文献１】特開昭６３−４０１８１号公報
【特許文献２】特開昭６２−２９６１８０号公報
【特許文献３】特開昭５１−６５９４１号公報
【特許文献４】特開昭６０−９５４６７号公報
【特許文献５】特開昭５８−１５７５４９号公報
【特許文献６】特開昭６０−１７３５７０号公報
【特許文献７】米国特許第５２６４９０３号明細書
【特許文献８】特開平３−９２８８２号公報
【特許文献９】特開平５−１５０６９３号公報
【特許文献１０】特開平５−１３４５８５号公報
【特許文献１１】特開平８−２４８８２０号公報
【特許文献１２】特開平８−２０２２６号公報
【特許文献１３】特開昭５４−１６３０号公報
【特許文献１４】特開昭５４−１４３１４２号公報
【特許文献１５】特開昭６４−３５４４８号公報
【特許文献１６】特開昭６３−２４０３９号公報
【特許文献１７】特開平９−２５１２６３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、高耐久性を有し、長期間繰り返し使用しても色調の変化が無く、画像流れ、地肌汚れ、画像濃度低下等の異常の見られない極めて高品質な画像を形成でき、かつ低コストな高速フルカラー用電子写真装置の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記課題は、次の１）〜９）の発明によって解決される。
１）  少なくとも電子写真感光体（感光体）と、感光体の表面を一様に帯電する帯電装置と、一様帯電後に像露光を行い静電潜像を形成する像露光装置と、前記静電潜像にトナーを現像する現像装置と、現像像を転写する装置と、感光体の転写残トナーをクリーニングするクリーニング装置を具備する画像形成要素を複数配列したフルカラー電子写真装置において、感光体が、導電性基体上に下引き層、電荷発生層、電荷輸送層を順次形成した感光層を有し、電荷発生層に含まれる電荷発生物質の少なくとも一つが下記一般式（Ｉ）で表されるジスアゾ顔料であり、且つ感光体が、感光体に当接する部材とトナーの両方から同種の滑剤の供給を受けることを特徴とするフルカラー電子写真装置。
一般式（Ｉ）
【化１０】
2006018202.tif 000003
｛但し、Ａ、Ｂは下記一般式（II）〜（VIII）で表されるカプラー残基を示す。｝
一般式（II）
【化１１】
2006018202.tif 000004
〔但し、Ｘ１、Ｙ１及びＺはそれぞれ以下のものを示す。
Ｘ１：−ＯＨ、−ＮＨＣＯＣＨ３、又は−ＮＨＳＯ２ＣＨ３
Ｙ１：−ＣＯＮ（Ｒ２）（Ｒ３）、−ＣＯＮＨＮ＝Ｃ（Ｒ６）（Ｒ７）、−ＣＯＮＨＮ（Ｒ８）（Ｒ９）、−ＣＯＮＨＣＯＮＨ（Ｒ１２）、水素原子、−ＣＯＯＨ、−ＣＯＯＣＨ３、−ＣＯＯＣ６Ｈ５、又はベンズイミダゾリル基（Ｒ２、Ｒ３は水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、置換若しくは無置換のヘテロ環基を示し、Ｒ２、Ｒ３はそれらに結合する窒素原子と共に環を形成しても良い。Ｒ６、Ｒ７は水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、置換若しくは無置換のスチリル基、置換若しくは無置換のヘテロ環基を示し、Ｒ６、Ｒ７はそれらに結合する炭素原子と共に環を形成しても良い。Ｒ８、Ｒ９は水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、置換若しくは無置換のスチリル基、置換若しくは無置換のヘテロ環基を示し、Ｒ８、Ｒ９は５員環或いは６員環を形成してもよく、この場合５員環或いは６員環は、縮合芳香族環を有しても良い。Ｒ１２は置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、置換若しくは無置換のヘテロ環基を示す。）
Ｚ：ベンゼン環と結合してナフタレン環、アントラセン環、カルバゾール環、ベンゾカルバゾール環、ジベンゾカルバゾール環、ジベンゾフラン環、ベンゾナフトフラン環、及びジベンゾチオフェン環から選ばれる多環芳香族環又はヘテロ環を形成するのに必要な残基。これらの環には置換基があってもよい。〕
一般式（III）
【化１２】
2006018202.tif 000005
〔但し、Ｒ４は、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換のアリール基を示す。〕
一般式（IV）
【化１３】
2006018202.tif 000006
〔但し、Ｒ５は、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、又は置換若しくは無置換のアリール基を示す。〕
一般式（Ｖ）
【化１４】
2006018202.tif 000007
〔但し、Ｙは、芳香族炭化水素の２価の基、又は窒素原子を環内に含むヘテロ環の２価の基を示す。〕
一般式（VI）
【化１５】
2006018202.tif 000008
〔但し、Ｙは、芳香族炭化水素の２価の基、又は窒素原子を環内に含むヘテロ環の２価の基を示す。〕
一般式（VII）
【化１６】
2006018202.tif 000009
〔但し、Ｒ１０は、水素原子、低級アルキル基、カルボキシル基、又はそのエステルを示し、Ａｒ１は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素を示す。〕
一般式（VIII）
【化１７】
2006018202.tif 000010
〔但し、Ｒ１１は、水素原子、低級アルキル基、カルボキシル基、又はそのエステルを示し、Ａｒ２は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素を示す。〕
２）  感光体に当接する部材を介して供給される滑剤の量が、感光体の長手方向１ｃｍにつき走行距離１ｋｍ当り０．００２５〜０．００４５ｇであることを特徴とする１）記載のフルカラー電子写真装置。
３）  電荷発生層に含まれるジスアゾ顔料が下記構造式（ａ）で表される化合物であることを特徴とする１）又は２）記載のフルカラー電子写真装置。
構造式（ａ）
【化１８】
2006018202.tif 000011
４）  トナー中に含まれる滑剤の量が０．１〜２重量％であることを特徴とする１）〜３）の何れかに記載のフルカラー電子写真装置。
５）  滑剤がステアリン酸亜鉛であることを特徴とする１）〜４）の何れかに記載のフルカラー電子写真装置。
６）  トナーが、平均粒径７０〜３００ｎｍの無機微粒子を含有することを特徴とする１）〜５）の何れかに記載のフルカラー電子写真装置。
７）  全ての画像形成要素に搭載された帯電装置における帯電手段が、感光体に対し接触又は近接配置されていることを特徴とする１）〜６）の何れかに記載のフルカラー電子写真装置。
８）  帯電装置の帯電部材に対し直流成分に交流成分を重畳した電圧を印加することにより、感光体を帯電させることを特徴とする１）〜７）の何れかに記載のフルカラー電子写真装置。
９）  感光体上に現像されたトナー画像を中間転写体上に一次転写したのち、該中間転写体上のトナー画像を記録材上に二次転写する中間転写手段を有し、複数色のトナー画像を中間転写体上に順次重ね合わせてカラー画像を形成し、該カラー画像を記録材上に一括で二次転写することを特徴とする１）〜８）の何れかに記載のフルカラー電子写真装置。
【００１２】
以下、上記本発明について詳しく説明する。
本発明者らが前述した従来技術を踏まえて検討を重ねた結果、高速フルカラー対応で高画質かつ高耐久性の電子写真装置を得るためには、以下に述べるような条件が必要不可欠であることが分かった。
まず、高速対応とするためには、各色毎に電子写真要素を形成し、これを複数個並べたタンデム型電子写真装置（画像形成装置）であることが不可欠で、これを高耐久化するためには、タンデムを構成する各感光体の摩耗が一様に少なく且つどのような画像を出力しても摩耗量が安定している必要がある。
具体的には、各色に対応した感光体の使用状況の多寡に依らず、複数の感光体の摩耗量が長期間の繰返し使用後においても一様に少ない必要がある。そのためには感光層表面を摩耗し難いものにすれば良いが、例えば耐摩耗性に優れるアモルファスシリコンや高硬度の保護層を有する感光層を用いた場合には、摩耗しないことによる副作用として感光層表面に放電生成物などが堆積し、前述のような画像流れなどの異常画像が発生し易い。この傾向は特に高湿環境下で顕著となる。従って、通常これらの感光層を用いた場合にはドラムヒータなどの像流れ防止装置の設置が必須となり、装置の大型化やコスト上昇が避けられない。
また、長期間に亘る繰返し使用に耐え得るようにするためには、機械的な耐摩耗性の向上だけでなく感光層そのものの静電的高耐久化も併せて実現する必要がある。つまり繰り返し使用時において帯電特性や光減衰特性が安定な静電的耐久性も要求される。
【００１３】
本発明者らは、高速、高耐久性の電子写真装置を実現するに当って、まず静電的高耐久化の観点から検討し、感光体が電荷発生物質として特定構造のジスアゾ顔料を含み、かつこの感光体に当接する部材とトナーの両方から滑剤の供給を受ける機構とすることにより、効果的に上記目的を達成できることを見出した。
一般に積層構成の感光体は、繰返し使用により感度低下や露光部電位の上昇などの副作用を生じるが、特定構造のジスアゾ顔料を電荷発生物質として用いることにより効果的に副作用を抑制することが可能となる。一般にアゾ顔料は芳香族ジアゾニウム塩とカップリング成分（カプラー）を塩基の存在下で反応させて合成される。この組合せとしては数多くの種類が考えられるが、感光体の電荷発生材料としてはアゾ基が２つ以上のジスアゾ、トリスアゾ顔料がよく用いられ、その構造により感度などの静電特性が大きく異なる。これらのアゾ顔料のうち、カプラーとしてはナフトール系のものが感度特性的に特に好ましい。しかしアゾ顔料を電荷発生材料として用いる場合、粒子状態などの影響を非常に受け易い。本発明で用いられる、一般式（II）〜（VIII）で表される構造のカプラー残基を有するジスアゾ顔料は、カプラーの水素結合による分子間会合体形成状態が良好であり、かつ感光体として成膜したときの粒子状態も極めて安定している。これらの要因により初期の感度特性が良好なだけでなく、その維持性も高く、また同時に優れた耐光劣化性を示し、結果として感度低下や露光部電位の上昇などの副作用を抑制することが可能となる。
また、露光後の光減衰後の電位が十分に落ち切る、所謂裾引きの良い感光体であることが必要である。しかし用いる材料が不適切な場合、光応答性は良好なものの十分な静電的コントラストが得られず、画像形成上不都合な場合が生じる。
そこで、多くの化合物を検討した結果、一般式（Ｉ）で表されるジスアゾ顔料を電荷発生物質として用いれば、上記の条件を全て満足することが判明し、本発明に至った。
【００１４】
更に、良質の画像品質を維持しつつ感光体の高耐久化を図る為には、感光体に適量の滑剤を供給することが望ましい。これは感光体に滑剤が多量に付着することによる画像劣化（解像度低下、画像ムラ、定着不良など）を起こさないようにして長期間に亘って良好な状態で維持するためである。
本発明者らは、感光層をいたずらに摩耗し難くするのではなく、感光体外部から感光体に当接する部材を介して滑剤を供給することにより、適切な摩耗量を維持でき、且つ異常画像の無い高品質な画像が長期間に亘って得られることを見出した。
滑剤を感光体外部から供給する利点は、供給する滑剤の量を自在に管理できるため、各々の画像形成装置に対して適正な摩耗量、即ち放電生成物の堆積が生じない範囲の最小限の摩耗量に制御することが容易になることである。また外部から滑剤を供給する際、その供給される滑剤が表面近傍にごく微量であるが付着しコーティングされることにより、感光層表面に放電生成物等が付着し難くなるため、このような放電生成物の堆積により生じる異常画像が発生しなくなるという効果が得られる。同時に滑剤の効果により、感光体と当接する部材（クリーニングブレードなど）との摩擦係数が大幅に低減し、この当接部材との摺擦により生じる感光体表面の摩耗が大幅に減少し、クリーニングブレードの欠損や、高摩擦に起因する不快なびびり音の発生も抑制することが出来る。このことにより繰返し使用後に生じる膜厚減少に起因する帯電劣化、光減衰特性低下により顕在化する残像発生を抑制したり、ブレード欠損に起因するクリーニング不良を抑制したりすることが可能となり、初期だけでなく繰返し使用後でも残像を含む種々の異常画像の発生を抑制することが可能となる。
【００１５】
しかし、このように一律に感光体に当接する部材から滑剤を供給する方法の問題点としては、トナーの供給量が大きくなった場合、即ち出力画像の画像面積率が大きくなった場合に、トナーにより滑剤が持っていかれ、滑剤が十分に機能しない場合が考えられることである。もしもそうなれば、タンデム機構の場合、それぞれの電子写真要素（ユニット）の間で使用されるトナー量に差が生じた場合などに、各感光体の間で摩耗差が生じてしまう。この問題を解決するためには、トナー中にも滑剤成分を予め加えておくという方法が効果的である。これによりトナーが大量に供給された場合においても、トナー中から滑剤が適宜供給されるため、感光体表面に必要な量の滑剤が不足することがない。
但し、この場合、感光体に当接する部材から供給される滑剤とトナー中に含まれる滑剤が同種のものでないと、両者の表面エネルギーの違いから、感光体上で両者がうまく馴染まず分離してしまい、感光体表面に均一に付着しないという現象が生じる。そのため感光体に当接する部材から供給される滑剤とトナー中に含まれる滑剤を同種とすることが重要となる。
【００１６】
次に、図面に沿って本発明の実施形態について説明する。なお、本発明における滑剤を供給する部材は、感光体周りに当接する部材を新たに設けても良いが、レイアウト上の利点からクリーニング部に併設して備え付けることが好ましい。この場合、当接する部材の形状は特に限定されないが、ブレード形状又はブラシ形状の部材が好適に用いられる。
感光体に当接する部材を介して供給される滑剤としては、ＰＴＦＥ（テトラフルオロエチレン樹脂）、シリコン樹脂、ＰＦＡ（パーフルオロアルコキシアルカン）、シリコングリース、フッ素グリース、パラフィンワックス、黒鉛、パラフィンワックス、二硫化モリブデン、二硫化タングステン、脂肪酸アミド、脂肪酸、金属石鹸などが挙げられる。中でも、ステアリン酸亜鉛は副作用もなく好適に用いられる。
【００１７】
図１は、本発明のフルカラー電子写真装置の一部である画像形成要素の一例を説明するための概略図（模式断面図）である。
この画像形成要素は、帯電部Ａ（感光体に近接するローラ）、現像部Ｂ（トナーとキャリアからなる現像剤を保持するローラ）、特定構造の電荷発生物質を含有する感光体Ｃ、滑剤を封入した滑剤封入部Ｄ、その滑剤を供給するためのファーブラシＥ、クリーニング部Ｆなどからなる。本例ではファーブラシのブラシ硬さ、回転数、押し当て圧力などで滑剤の供給量を適宜調節することが出来る。
図２に、この画像形成要素を複数個用いた、本発明のフルカラー電子写真装置の一例の概略図（模式断面図）を示す。
図２は、図１に示す画像形成要素を４個並列に配置したもので、トナーとしてイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｂｋ）の４色を用いるタイプである。また、各色毎の感光体（Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３，Ｃ４）が設けられている。各感光体の周りには、それぞれ前述の帯電部、現像部、滑剤塗布用のファーブラシ、クリーニング部が配設されている。また、直線上に配設された各色毎の感光体の各転写位置に接離する転写材担持体として中間転写ベルトが掛け渡されている。
【００１８】
図１、図２において、滑剤を供給する部材はドラム周りに併設しても別途新たに設けても良い。但し各色毎の感光体に対して別々に滑剤を供給する部材を設ける必要がある。
図２の形態のようなタンデム方式の電子写真装置は、各色毎に感光体を持ち、各色のトナー像を順次転写するため、感光体を一つしか持たないフルカラー電子写真装置に比べ、遥かに高速のフルカラー画像の出力が可能となる。
また、感光体に当接する部材を介して供給される滑剤の供給量は、用いるプロセスに適した値となるように任意に設定できるが、感光体の長手方向の幅１ｃｍにつき走行距離１ｋｍ当り、０．００２５〜０．００４５ｇとすることが好ましい。０．００２５ｇより少なくなくなると滑剤による摩擦係数の低減効果が得難くなり、繰り返し使用後において感光体の摩耗が進行し、帯電電位の低下などの現象を生じてしまう。また、０．００４５ｇより多くなると、転写残トナーのクリーニング不良が発生するし、長寿命化を図るための滑剤供給が多すぎると、滑剤を保持しておく装置が大掛かりなものになり、装置全体が大型化してしまう。
感光体に供給される滑剤を適正な範囲とするには、前述のように感光体と当接し滑剤を供給する部材と感光体との当接する圧力、接触する面積などを適宜調整すればよい。
【００１９】
次に、本発明に用いられるトナーについて説明する。
本発明に用いられるトナーの樹脂、顔料、添加剤、ワックス等は何れも公知の材料を用いることができる。本発明では、トナー中に、感光体に当接する部材より供給される滑剤と同種の滑剤成分を含有させることが重要である。トナー構成（組成）、流動化剤種類、各種添加剤等は、狙いの現像システムに応じて最適なものを使用することができる。
トナー中に含まれる滑剤の量は、バインダー樹脂に対して、０．１〜２．０重量％が適当である。０．１重量％より少ないと滑り性を向上させる効果が得られず、本発明の効果が発現し難い。また２．０重量％より多くなると定着不良の原因となってしまう。
【００２０】
次に、本発明で用いられる感光体について説明する。
図３は感光体の一例を模式的に示す断面図であり、導電性支持体２１と電荷発生層２２との間に下引き層２４が設けられ、電荷発生層２２の上に電荷輸送層２３が設けられている。
導電性支持体２１としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えばアルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、銀、金、白金、鉄などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの酸化物を、蒸着又はスパッタリングによりフィルム状又は円筒状のプラスチック、紙などに被覆したもの、或いはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板、及び、それらを、Ｄｒａｗｉｎｇ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｉｍｐａｃｔ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｅｘｔｒｕｄｅｄ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｅｘｔｒｕｄｅｄ  Ｄｒａｗｉｎｇ法、切削法等の工法により素管化後、切削、超仕上げ、研磨などにより表面処理した管などを使用することが出来る。
【００２１】
感光層は下引き層上に電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層をこの順に積層させた所謂「積層型感光層」である。この積層型感光層の各層構成について説明する。
＜電荷発生層＞
電荷発生層は電荷発生物質を主成分とする層で、必要に応じてバインダー樹脂を用いることもある。本発明における電荷発生物質は、前述のような特性を必要とするので、少なくとも一種は前記一般式（Ｉ）で表されるジスアゾ顔料を用いる。このような化合物の具体例としては、両端のベンゼン環の置換基が共にオルト位に−Ｃｌが付いたもの（２，７−ビス［３−（２−クロロフェニル）カルバモイル−２−ヒドロキシ−１−ナフチルアゾ］−９−フルオレノン、２，７−ビス［３−（２−クロロフェニル）カルバモイル−２−ヒドロキシ−１−ナフチルアゾ］フルオレノン−９−オン等）が挙げられる。そして、一般式（Ｉ）で表される化合物の中でも前記構造式（ａ）で表される構造を有するジスアゾ顔料が本発明に必要な諸特性の面から特に好ましい。
電荷発生物質は、上記ジスアゾ顔料に他のものを加えて２種以上の混合物として用いてもよい。
【００２２】
電荷発生層に必要に応じて用いられるバインダー樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、ポリアリレート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミドなどが挙げられる。
これらのバインダー樹脂は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
また、電荷発生層のバインダー樹脂として高分子型の電荷輸送物質（高分子電荷輸送物質）を用いることが出来る。更に、必要に応じて低分子型の電荷輸送物質（低分子電荷輸送物質）を添加してもよい。
電荷発生層に併用できる電荷輸送物質には電子輸送物質と正孔輸送物質とがあり、これらは更に低分子電荷輸送物質と高分子電荷輸送物質がある。
電子輸送物質としては、例えばクロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイドなどの電子受容性物質が挙げられる。
これらの電子輸送物質は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００２３】
正孔輸送物質としては、電子供与性物質が好ましく用いられる。
その例としては、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体などが挙げられる。
これらの正孔輸送物質は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
電荷発生層を形成する方法としては、溶液分散系からのキャスティング法が好ましい。キャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した電荷発生物質を、必要ならばバインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散し、分散液を適度に希釈して塗布すればよい。塗布は、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法などにより行なうことが出来る。
以上のようにして設けられる電荷発生層の膜厚は、通常は０．０１〜５μｍ、好ましくは０．１〜２μｍである。
【００２４】
＜電荷輸送層＞
次に、電荷輸送層２３について説明する。
電荷輸送層は、電荷輸送成分とバインダー成分を主成分とする混合物又は共重合体を適当な溶剤に溶解又は分散し、これを塗布、乾燥することにより形成する。
電荷輸送層のバインダー成分として用いることのできる高分子化合物としては、例えば、ポリスチレン、スチレン／アクリロニトリル共重合体、スチレン／ブタジエン共重合体、スチレン／無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル／酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂などの熱可塑性又は熱硬化性樹脂が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
これらの高分子化合物は、単独又は２種以上の混合物として、或いはそれらの原料モノマー２種以上からなる共重合体として、更には、電荷輸送物質と共重合化して用いることができる。
【００２５】
電荷輸送層の環境変動に対する安定性確保させる目的として、電気的に不活性な高分子化合物を用いる場合には、例えばポリエステル、ポリカーボネート、アクリル樹脂、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、ポリプロピレン、フッ素樹脂、ポリアクリロニトリル、アクリロニトリル／スチレン／ブタジエン共重合体、スチレン／アクリロニトリル共重合体、エチレン／酢酸ビニル共重合体等が有効である。
ここで、電気的に不活性な高分子化合物とは、トリアリールアミン構造のような光導電性を示す化学構造を含まない高分子化合物を指す。
これらの樹脂を添加剤としてバインダー樹脂と併用する場合、光減衰感度の制約から、その添加量は５０重量％以下とすることが好ましい。
電荷輸送物質に用いることのできる材料としては、前述の低分子電荷輸送物質、及び高分子電荷輸送物質が挙げられる。
低分子電荷輸送物質を用いる場合、その使用量は、樹脂成分１００重量部に対して４０〜２００重量部、好ましくは７０〜１５０重量部程度が適当である。また、高分子電荷輸送物質を用いる場合、電荷輸送成分１００重量部に対して樹脂成分が０〜５００重量部、好ましくは０〜１５０重量部程度の割合で共重合された材料が好ましく用いられる。
また、電荷輸送層に２種以上の電荷輸送物質を含有させる場合、これらのイオン化ポテンシャル差は小さい方が好ましく、具体的にはイオン化ポテンシャル差を０．１５ｅＶ以下とすることにより、一方の電荷輸送物質が他方の電荷輸送物質の電荷トラップとなることを防止することができる。
高感度化を満足させるには、電荷輸送成分の配合量を、樹脂成分１００重量部に対して７０重量部以上とすることが好ましい。
【００２６】
電荷輸送層塗工液を調製する際に使用できる分散溶媒としては、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類；ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブなどのエーテル類；トルエン、キシレンなどの芳香族類；クロロベンゼン、ジクロロメタンなどのハロゲン類；酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類等を挙げることができる。これらの溶媒は単独で又は混合して用いることができる。
また、必要により、電荷輸送層中に後述する酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤などの低分子化合物及びレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は単独で又は２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物の使用量は、高分子化合物１００重量部に対して、０．１〜５０重量部、好ましくは、０．１〜２０重量部、レベリング剤の使用量は、高分子化合物１００重量部に対して、０．００１〜５重量部程度が適当である。
塗工方法としては浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法等が採用される。特に、塗工時におけるフィラーの凝集を防止することが容易であるスプレー塗工が好適である。
電荷輸送層の膜厚は、１５〜４０μｍ程度が適当であり、好ましくは１５〜３０μｍ程度、解像力が要求される場合には２５μｍ以下が適当である。
しかしながら繰返し使用により感光体表面の電荷輸送層の摩耗が進み、初期の膜厚から大きく減少すると感光層にかかる静電的ストレスの増加からいわゆる光疲労が大きくなる。これは異常画像発生の要因の一つとなる。
【００２７】
＜下引き層＞
本発明に用いられる電子写真感光体には、導電性支持体と混合型感光層又は電荷発生層との間に下引き層２４を設ける。下引き層は、接着性の向上、モワレの防止、上層の塗工性の改良、残留電位の低減、導電性支持体からの電荷注入の防止等の目的で設けられる。
下引き層は一般に樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に溶剤を用いて感光層を塗布することを考慮すると、一般の有機溶剤に対して耐溶解性の高い樹脂であることが望ましく、このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウムなどの水溶性樹脂；共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロンなどのアルコール可溶性樹脂；ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂など三次元網目構造を形成する硬化型樹脂などが挙げられる。
また、下引き層には、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物、或いは金属硫化物、金属窒化物などの微粉末を加えてもよい。これらの下引き層は、前述の感光層と同様、適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することが出来る。
更にシランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤などを用いて、例えばゾル−ゲル法などにより形成した金属酸化物層も下引き層として有用である。この他に、アルミナを陽極酸化により設けたもの、ポリパラキシリレン（パリレン）などの有機物、酸化ケイ素、酸化スズ、酸化チタン、ＩＴＯ、セリアなどの無機物を真空薄膜作製法により設けたものも下引き層として良好に使用できる。
下引き層の膜厚は０．１〜１０μｍが適当であり、更に好ましくは１〜５μｍである。
【００２８】
また、本発明においては、感光体表面層のガスバリアー性向上、及び耐環境性改善のため、各層に酸化防止剤、可塑剤、紫外線吸収剤、低分子電荷輸送物質及びレベリング剤を添加することが出来る。これらの材料の代表例を以下に記す。
（酸化防止剤）
各層に添加できる酸化防止剤としては、例えば次の（ａ）〜（ｄ）のものが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
（ａ）フェノール系酸化防止剤
２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、２，４，６−トリ−ｔ−ブチルフェノール、ｎ−オクタデシル−３−（４′−ヒドロキシ−３′，５′−ジ−ｔ−ブチルフェノール）プロピオネート、スチレン化フェノール、４−ヒドロキシメチル−２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，５−ジ−ｔ−ブチルハイドロキノン、シクロヘキシルフェノール、ブチルヒドロキシアニソール、２，２′−メチレン−ビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４′−ｉ−プロピリデンビスフェノール、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）シクロヘキサン、４，４′−メチレン−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，６−ビス（２′−ヒドロキシ−３′−ｔ−ブチル−５′−メチルベンジル）−４−メチルフェノール、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリスメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス［メチレン−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）イソシアネート、トリス［β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニル−オキシエチル］イソシアネート、４，４′−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２′−チオビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４′−チオビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）
【００２９】
（ｂ）アミン系酸化防止剤
フェニル−α−ナフチルアミン、フェニル−β−ナフチルアミン、Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジ−β−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニレン−Ｎ′−ｉ−プロピル−ｐ−フェニレンジアミン、アルドール−α−ナフチルアミン、６−エトキシ−２，２，４−トリメチル−１，２−ジハイドロキノリン
（ｃ）硫黄系酸化防止剤
チオビス（β−ナフトール）、チオビス（Ｎ−フェニル−β−ナフチルアミン）、２−メルカプトベンゾチアゾール、２−メルカプトベンゾイミダゾール、ドデシルメルカプタン、テトラメチルチウラムモノサルファイド、テトラメチルチウラムジサルファイド、ニッケルジブチルチオカルバメート、イソプロピルキサンテート、ジラウリルチオジプロピオネート、ジステアリルチオジプロピオネート
（ｄ）リン系酸化防止剤
トリフェニルホスファイト、ジフェニルデシルホスファイト、フェニルイソデシルホスファイト、トリ（ノニルフェニル）ホスファイト、４，４′−ブチリデン−ビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル−ジトリデシルホスファイト）、ジステアリル−ペンタエリスリトールジホスファイト、トリラウリルトリチオホスファイト
【００３０】
（可塑剤）
各層に添加できる可塑剤としては、例えば次の（ａ）〜（ｍ）のものが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
（ａ）リン酸エステル系可塑剤
リン酸トリフェニル、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、リン酸オクチルジフェニル、リン酸トリクロルエチル、リン酸クレジルジフェニル、リン酸トリブチル、リン酸トリ−２−エチルヘキシル、リン酸トリフェニルなど。
（ｂ）フタル酸エステル系可塑剤
フタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、フタル酸ジイソブチル、フタル酸ジブチル、フタル酸ジヘプチル、フタル酸ジ−２−エチルヘキシル、フタル酸ジイソオクチル、フタル酸ジ−ｎ−オクチル、フタル酸ジノニル、フタル酸ジイソノニル、フタル酸ジイソデシル、フタル酸ジウンデシル、フタル酸ジトリデシル、フタル酸ジシクロヘキシル、フタル酸ブチルベンジル、フタル酸ブチルラウリル、フタル酸メチルオレイル、フタル酸オクチルデシル、フマル酸ジブチル、フマル酸ジオクチルなど。
【００３１】
（ｃ）芳香族カルボン酸エステル系可塑剤
トリメリット酸トリオクチル、トリメリット酸トリ−ｎ−オクチル、オキシ安息香酸オクチルなど。
（ｄ）脂肪族二塩基酸エステル系可塑剤
アジピン酸ジブチル、アジピン酸ジ−ｎ−ヘキシル、アジピン酸ジ−２−エチルヘキシル、アジピン酸ジ−ｎ−オクチル、アジピン酸−ｎ−オクチル−ｎ−デシル、アジピン酸ジイソデシル、アジピン酸ジカプリル、アゼライン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジメチル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジブチル、セバシン酸ジ−ｎ−オクチル、セバシン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジ−２−エトキシエチル、コハク酸ジオクチル、コハク酸ジイソデシル、テトラヒドロフタル酸ジオクチル、テトラヒドロフタル酸ジ−ｎ−オクチルなど。
（ｅ）脂肪酸エステル誘導体
オレイン酸ブチル、グリセリンモノオレイン酸エステル、アセチルリシノール酸メチル、ペンタエリスリトールエステル、ジペンタエリスリトールヘキサエステル、トリアセチン、トリブチリンなど。
【００３２】
（ｆ）オキシ酸エステル系可塑剤
アセチルリシノール酸メチル、アセチルリシノール酸ブチル、ブチルフタリルブチルグリコレート、アセチルクエン酸トリブチルなど。
（ｇ）エポキシ可塑剤
エポキシ化大豆油、エポキシ化アマニ油、エポキシステアリン酸ブチル、エポキシステアリン酸デシル、エポキシステアリン酸オクチル、エポキシステアリン酸ベンジル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジオクチル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジデシルなど。
（ｈ）二価アルコールエステル系可塑剤
ジエチレングリコールジベンゾエート、トリエチレングリコールジ−２−エチルブチラートなど。
（ｉ）含塩素可塑剤
塩素化パラフィン、塩素化ジフェニル、塩素化脂肪酸メチル、メトキシ塩素化脂肪酸メチルなど。
【００３３】
（ｊ）ポリエステル系可塑剤
ポリプロピレンアジペート、ポリプロピレンセバケート、ポリエステル、アセチル化ポリエステルなど。
（ｋ）スルホン酸誘導体
ｐ−トルエンスルホンアミド、ｏ−トルエンスルホンアミド、ｐ−トルエンスルホンエチルアミド、ｏ−トルエンスルホンエチルアミド、トルエンスルホン−Ｎ−エチルアミド、ｐ−トルエンスルホン−Ｎ−シクロヘキシルアミドなど。
（ｌ）クエン酸誘導体
クエン酸トリエチル、アセチルクエン酸トリエチル、クエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリ−２−エチルヘキシル、アセチルクエン酸−ｎ−オクチルデシルなど。
（ｍ）その他
ターフェニル、部分水添ターフェニル、ショウノウ、２−ニトロジフェニル、ジノニルナフタリン、アビエチン酸メチルなど。
【００３４】
（紫外線吸収剤）
各層に添加できる紫外線吸収剤としては、例えば次の（ａ）〜（ｆ）のものが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
（ａ）ベンゾフェノン系
２−ヒドロキシベンゾフェノン、２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２′，４−トリヒドロキシベンゾフェノン、２，２′，４，４′−テトラヒドロキシベンゾフェノン、２，２′−ジヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノンなど。
（ｂ）サルシレート系
フェニルサルシレート、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル−３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンゾエートなど。
（ｃ）ベンゾトリアゾール系
（２′−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、（２′−ヒドロキシ−５′−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２′−ヒドロキシ−３′−ｔ−ブチル−５′−メチルフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾールなど。
【００３５】
（ｄ）シアノアクリレート系
エチル−２−シアノ−３，３−ジフェニルアクリレート、メチル−２−カルボメトキシ−３−（パラメトキシ）アクリレートなど。
（ｅ）クエンチャー（金属錯塩系）
ニッケル〔２，２′−チオビス（４−ｔ−オクチル）フェノレート〕ノルマルブチルアミン、ニッケルジブチルジチオカルバメート、コバルトジシクロヘキシルジチオホスフェートなど。
（ｆ）ＨＡＬＳ（ヒンダードアミン）
ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕エチル］−４−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕−２，２，６，６−テトラメチルピリジン、８−ベンジル−７，７，９，９−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ〔４，５〕ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンなど。
【００３６】
（低分子電荷輸送物質）
各層に添加できる低分子電荷輸送物質としては、電荷発生層２２の説明に記載したものと同じものを用いることが出来る。
【００３７】
本発明に用いられるトナーとしては一般のものを使用することが出来るが、トナー中に少なくとも平均粒径が７０〜３００ｎｍの無機微粒子を含有することが好ましい。より好ましくは７０〜２００ｎｍである。平均粒径が７０ｎｍ以下の場合は、無機微粒子が熱や攪拌などのストレスでトナー表面に埋没し易くなる場合があり、３００ｎｍ以上の場合は、トナー表面に均一に分散ができず、帯電性のムラが出来て、地汚れが悪化する傾向が見られる場合があるためである。
現在一般的に採用される帯電方法には、シールドケース内に帳架された直径４０〜８０μｍのタングステン線、ニッケル線などの金属線に、−４０００〜−６０００Ｖ程度の高電圧を印加して感光体を帯電するコロナ帯電方法、１０２〜１０５Ω・ｃｍ程度の抵抗を有するローラ形状、ブラシ形状等の帯電部材に、−１２００〜−２０００Ｖの直流電圧、又は−５００〜−９００Ｖの直流電圧に、１０００〜２５００Ｖ／５００〜４５００Ｈｚの交流電圧を重畳させた電圧を印加しながら感光体を帯電する接触帯電方法、或いは帯電部材と感光体間を３０〜２５０μｍ程度離して近接配置させ、前記同様の電圧を印加し、感光体を帯電する近接非接触帯電方法がある。
コロナ帯電方法では高電圧が印加されるため、数十ｐｐｍ前後の高濃度のオゾンが発生する。そのため、オゾン臭による環境上の問題がある。そこで近年では低い印加電圧で帯電可能な接触帯電方法が行われ、オゾンの発生は０．１ｐｐｍ以下と極めて少ない。従ってオゾン生成量が少ない接触又は近接配置された帯電法を使用することが好ましい。
【００３８】
帯電手段に電圧を印加する方法には、直流電圧が印加される場合と、交流電圧重畳の直流電圧が印加される場合の２通りの方法がある。直流電圧のみで実用上問題のない作像がさしあたり可能であるが、直流電圧に交流電圧を重畳することによって、更に環境条件に左右され難くなり、接触帯電や近接非接触方式を用いた場合に生じる、帯電部材、感光体の凹凸、部材の微小なムラ等に起因すると考えられる電位ムラを大幅に少なくすることができる。即ち、直流電圧に交流電圧を重畳し交流電圧により補償して帯電ムラの発生を抑えることが望ましい。
交流電圧は正弦波が望ましく、周波数としては５００Ｈｚ以上、２．５ＫＨｚ以下に設定するのが望ましい。５００Ｈｚ未満では感光体に交流電圧が十分に作用しないため、帯電ムラが生じ易くなり、異常画像が生じ易くなる。また、２．５ＫＨｚを超えると、異常放電を起こし易いほか、感光体の感光層中にトラップされた電荷が帯電電位を低下させ、帯電電位の繰り返し特性を不安定にさせ、これによる地肌汚れを引き起こす。帯電部材に印加する交流電圧の周波数は感光体の線速により公的な値は変動するが、８００Ｈｚ以上、２ＫＨｚ以下に設定すれば実用的には支障はない。交流電圧周波数の振動振幅（Ｖｐｐ）は１ｋＶ以上、３．０ｋＶ以上であることが好ましい。この範囲であれば安定した感光体帯電電位、及び繰り返しの使用による感光体の残留電位の上昇を程良く抑えることができるが、Ｖｐｐが高くなるほど帯電音が大きくなるので、２．５ｋＶ以下とすることが望まれる。また、１．３ｋＶ以下では感光体の帯電が部分的に不十分となる場合があり、帯電ムラとなり、異常画像が生じ易くなる。
【００３９】
直接ドラムから記録材上に転写する転写ドラム方式の電子写真装置では、転写ドラムに静電吸着させた転写材に各色のトナー像を順次転写するため、厚紙にはプリントできないという転写材の制限がある。しかしながら感光体上に現像されたトナー画像を中間転写体上に一次転写した後、この中間転写体上のトナー画像を記録材上に二次転写する中間転写手段を有し、これにより複数色のトナー画像を中間転写体上に順次重ね合わせてカラー画像を形成し、カラー画像を記録材上に一括で二次転写する所謂中間転写方式では、中間転写体上で各色のトナー像を重ね合わせるため、転写材の制限を受けないという特長があり、より幅広いニーズに応えることが可能となる。
【発明の効果】
【００４０】
本発明によれば、高耐久性を有し、長期間繰り返し使用しても色調の変化が無く、また画像流れ、地肌汚れ、画像濃度低下等の異常の見られない極めて高品質な画像を形成でき、かつ低コストな高速フルカラー用電子写真装置を提供できる。
更に、この電子写真装置は、次の（１）〜（４）のような特徴（効果）を有する。
（１）タンデムを構成するユニットの各感光体の摩耗量が一様に少ないため、例えば黒色ばかりを多く印刷し、他の色を用いなかった場合においても各感光体間で摩耗量に差が生じないため、フルカラー画像を出力した場合の色味が繰返し使用後においても安定する。
（２）感光体に当接する部材とトナーの両方から滑剤が供給されるため、画像面積率が高く多くのトナーを供給する必要がある画像を多く出力した場合でも、滑剤を安定して感光体表面に供給でき、画像面積率の影響を受けない。
（３）トナーのみに滑剤を添加したときに見られる、トナーが供給されない（空回しとなる）ユニットの摩耗が多くなるという問題の発生を抑制することが出来る。
（４）トナーフィルミングの発生の抑制効果が高く、且つ摩耗量を著しく減少させることにより、タンデム構成のフルカラー電子写真装置としたときに極めて安定性の高い高画質で高品質な出力画像を得ることが出来る。
【実施例】
【００４１】
以下、実施例及び比較例により本発明を更に具体的に説明するが、本発明は、これらの実施例により限定されるものではない。
【００４２】
〔実施例１〕
＜感光体の作製＞
まず、下記の組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液及び電荷輸送層用塗工液をそれぞれ作製した。
〔下引き層用塗工液〕
・アルキッド樹脂（ベッコゾール  Ｍ−６４０１−５０、大日本インキ化学工業製）
１０重量部
・メラミン樹脂（スーパーベッカミン  Ｇ−８２１−６０、大日本インキ化学工業製）
７重量部
・酸化チタン（ＣＲ−ＥＬ、石原産業社製）                            ４８重量部
・メチルエチルケトン                                              １５５重量部
〔電荷発生層用塗工液〕
・下記構造式（ａ）のジスアゾ顔料                                  ６．２重量部
・ポリビニルブチラール（ＵＣＣ：ＸＹＨＬ）                      ０．３１重量部
・シクロヘキサノン                                                ２５０重量部
・メチルエチルケトン                                              １２０重量部
構造式（ａ）
【化１９】
2006018202.tif 000012
〔電荷輸送層用塗工液〕
・下記構造式（ｂ）の低分子電荷輸送物質                                ８重量部
・ポリカーボネート樹脂（Ｚポリカ、粘度平均分子量；４．０万、帝人化成社製）
１０重量部
・テトラヒドロフラン                                              １２０重量部
・１％シリコーンオイル（ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業社製）テトラヒドロフ
ラン溶液                                                            １重量部
構造式（ｂ）
【化２０】
2006018202.tif 000013
次いで、φ３０ｍｍ、長さ３４０ｍｍのアルミニウムドラム上に、前記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液及び電荷輸送層用塗工液の各塗工液を順次、浸漬塗工法により塗工し成膜した後、乾燥した。
なお、下引き層は厚さ４．５μｍ、電荷発生層は厚さ０．１５μｍ、電荷輸送層は厚さ２５μｍとなるような昇降速度条件で作製した。
【００４３】
以上のようにして作製した電子写真感光体を実装用にした後、ブラック、イエロー、マゼンタ、シアンの各色毎に画像形成要素を設けたタンデム型フルカラー電子写真装置（ＩＰＳｉＯ  ＣＸ８２００、リコー社製、ＬＤ書込み波長６５５ｎｍ）の改造機（クリーニング部分に滑剤供給機構の追加等を実施）に搭載した。
感光体に滑剤供給を行なう部材としては、クリーニング部分に当接するファーブラシより滑剤としてステアリン酸亜鉛を供給する機構を設けた。
このブラシから供給されるステアリン酸亜鉛の供給量は、ブラシを押し当てる圧力を調整することにより、感光体の幅１ｃｍ当り、感光体の回転数から換算した走行距離１ｋｍにつき０．００３３ｇとした。
現像部に供給するトナーは、ポリエステル樹脂を主成分とし、顔料、ワックスなどから成る平均粒径５．９μｍのものを使用し、ブラック、イエロー、マゼンタ、シアンの各色のトナー中に１．０重量％の粉末状のステアリン酸亜鉛を添加して用いた。
この装置を用いて、耐久試験として、ブラック、イエロー、マゼンタ、シアンの各色の画像濃度がそれぞれ５％となるフルカラーの混合画像を通算１万枚プリントした後、ブラックのみで画像濃度が２０％となる画像を２万枚プリントし実施例１とした。
電子写真装置の帯電手段は電子写真感光体に近接配置された帯電ローラを用いた。帯電ローラの印加電圧は、ＡＣ成分としてピーク間電圧１．９ｋＶ、周波数１．３５ｋＨｚを選択した。またＤＣ成分は、試験開始時の感光体の帯電電位が−５００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行なった。また、現像バイアスは−３５０Ｖとした。試験環境は画像流れが生じ易い３２℃／８５％ＲＨで行なった。
試験終了時に画像品質を評価した。
画像品質は、出力画像による色調（色合い）変化、地肌汚れ、画像濃度、カスレなどの有無について評価した。異常の有無、及び画質のランク評価を目視評価し以下の５段階に分けて判定した。
５：  画像異常が全く観察されず良好。
４：  原画と比較するとごく僅かな色合いなどの違いが観察されるが、実用上
問題なく良好。
３：  ごく僅かな色合いの違いが観察されるが、通常温湿度の環境下では問題
無し。
２：  色調（色合い）、画像濃度などにやや変化が感じられる。
１：  色調変化、濃度変化などが明らかで問題となる。
また通紙試験後の感光体膜厚の摩耗量について渦電流式膜厚計を用いて測定を行なった。
【００４４】
〔実施例２〕
ファーブラシから供給されるステアリン酸亜鉛の供給量を、ブラシを押し当てる圧力を調整することにより感光体の幅１ｃｍ当たり感光体の回転数から換算した走行距離１ｋｍにつき０．００２５ｇとした点以外は実施例１と全く同様にして評価を行なった。
【００４５】
〔実施例３〕
ファーブラシから供給されるステアリン酸亜鉛の供給量を、ブラシを押し当てる圧力を調整することにより感光体の幅１ｃｍ当たり感光体の回転数から換算した走行距離１ｋｍにつき０．００４５ｇとした点以外は実施例１と全く同様にして評価を行なった。
【００４６】
〔実施例４〕
トナー中に含まれるステアリン酸亜鉛の添加量を０．１重量％とした点以外は実施例１と全く同様にして評価を行なった。
【００４７】
〔実施例５〕
トナー中に含まれるステアリン酸亜鉛の添加量を２．０重量％とした点以外は実施例１と全く同様にして評価を行なった。
【００４８】
〔実施例６〕
ファーブラシから供給される滑剤をステアリン酸亜鉛からＰＦＡ（パーフルオロアルコキシアルカン）に変え、感光体に供給されるＰＦＡ（パーフルオロアルコキシアルカン）の供給量を、ブラシの押し当てる圧力を調整することにより感光体の幅１ｃｍ当たり、感光体の回転数から換算した走行距離１ｋｍにつき０．００２９ｇとし、更にトナー中に含まれるステアリン酸亜鉛に代えて、ＰＦＡ（パーフルオロアルコキシアルカン）とした点以外は実施例１と全く同様にして評価を行なった。
【００４９】
〔実施例７〕
ファーブラシから供給される滑剤をステアリン酸亜鉛からＰＴＦＥ（ポリテトラフルオロエチレン）に変え、感光体に供給されるＰＴＦＥ（ポリテトラフルオロエチレン樹脂）の供給量を、ブラシの押し当てる圧力を調整することにより感光体の幅１ｃｍ当たり、感光体の回転数から換算した走行距離１ｋｍにつき０．００３３ｇとし、更にトナー中に含まれるステアリン酸亜鉛に代えてＰＴＦＥ（ポリテトラフルオロエチレン）とした点以外は実施例１と全く同様にして評価を行なった。
【００５０】
［比較例１］
実施例１の感光体を用いて、この感光体に当接し滑剤供給を行なう部材であるファーブラシを取り除き、滑剤としてのステアリン酸亜鉛の供給を行わず、また各色のトナー中にステアリン酸亜鉛を添加しなかった点以外は実施例１と同様にして評価を行なった。
【００５１】
［比較例２］
各色のトナー中にステアリン酸亜鉛を添加しなかった点以外は実施例１と全く同様にして評価を行なった。
【００５２】
［比較例３］
感光体に当接し滑剤供給を行なう部材であるファーブラシを取り除き、滑剤としてのステアリン酸亜鉛の供給を行わなかった点以外は実施例１と全く同様にして評価を行なった。
【００５３】
［比較例４］
電荷輸送層を設けた上に更に下記組成の保護層用塗工液を用いてスプレー塗工法により耐摩耗性の高い５μｍの保護層を設けた点以外は実施例１と全く同様にして電子写真感光体を作製した。この感光体について、感光体に当接し滑剤供給を行なう部材であるファーブラシを取り除き、滑剤としてのステアリン酸亜鉛の供給を行なわず、また各色のトナー中にステアリン酸亜鉛を添加しなかった点以外は実施例１と同様にして評価を行なった。
〔保護層用塗工液〕
・ポリカーボネート樹脂（Ｚポリカ、：帝人化成社製  Ｍｖ６万）          ５重量部
・酸化チタン（ＴＡＦ５１０Ｐ：富士チタン工業社製）                ４．５重量部
・下記〔化２１〕の構造の電荷輸送物質                                  ３重量部
・シクロヘキサノン                                                  ７５重量部
・テトラヒドロフラン                                              ２００重量部
【化２１】
2006018202.tif 000014
【００５４】
［比較例５］
電荷発生層用塗工液に用いたジスアゾ顔料の代りに、Ｙ型チタニルフタロシアニンを４重量部用いた点以外は実施例１と全く同様にして評価を行なった。
【００５５】
［比較例６］
ファーブラシから供給される滑剤をステアリン酸亜鉛からＰＦＡ（パーフルオロアルコキシアルカン）に変えた点以外は（トナー中の滑剤はステアリン酸亜鉛のまま）実施例１と全く同様にして評価を行なった。
【００５６】
以上の実施例１〜７及び比較例１〜６の結果を表１に示す。
表１から分るように、実施例では、残像、異常画像の見られない極めて高品質な画像が得られることが確認された。これに対し、比較例では、何れも色調の変化、画像流れ、濃度低下などの異常画像が発生した。
【表１】
2006018202.tif 000015
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】本発明の電子写真装置の画像形成要素の一例を説明するための概略図。
【図２】本発明に係るフルカラー電子写真装置の一例を示す概略図。
【図３】本発明で用いられる電子写真感光体の層構成の一例を示す模式断面図。
【符号の説明】
【００５８】
Ａ  帯電部
Ｂ  現像部
Ｃ  感光体
Ｄ  滑剤封入部
Ｅ  クリーニング部（ファーブラシ：感光体当接滑剤供給部）
Ｆ  クリーニング部
Ｃ１〜Ｃ４  並列配置した各画像形成要素の感光体
２１  導電性支持体
２２  電荷発生層
２３  電荷輸送層
２４  下引き層
【図１】
2006018202.tif 000025
【図２】
2006018202.tif 000026
【図３】
2006018202.tif 000027