(57)【要約】  【課題】インデグラルフォトグラフィ技術を、非常口誘導灯、売場等の各種案内灯等の立体ディスプレイ表示に応用することができ、視認性が良くかつ立体感が良好な立体画像形成方法及び複数の立体画像を表示切替え可能にすることができる立体画像形成方法を提供する。  【解決手段】少なくとも微小光源アレイと、立体画像表示用画像とによって、立体画像を形成する方法において、前記立体画像表示用画像が、少なくともインテグラルフォトグラフィ画像（ＩＰ画像）処理工程とＩＰ画像出力工程を経て作成されており、且つ該立体画像表示用画像を立体画像表示化するのに用いられる前記微小光源アレイの開口率が５〜１７％の範囲であることを特徴とする立体画像形成方法である。【選択図】      図８
2006126700.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも微小光源アレイと、立体画像表示用画像とによって、立体画像を形成する方法において、前記立体画像表示用画像が、少なくともインテグラルフォトグラフィ画像（ＩＰ画像）処理工程とＩＰ画像出力工程を経て作成されており、且つ該立体画像表示用画像を立体画像表示化するのに用いられる前記微小光源アレイの開口率が５〜１７％の範囲であることを特徴とする立体画像形成方法。
【請求項２】
構成部材として、着色フィルターを有することを特徴とする請求項１に記載の立体画像形成方法。
【請求項３】
立体画像表示用画像が、銀塩画像、印刷画像、インクジェット画像で出力されて作成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の立体画像形成方法。
【請求項４】
立体画像表示用画像が固定されており、微小光源アレイのアレイの開口位置又は密度が移動ないし変更可能であることを特徴とする請求項１、２又は３に記載の立体画像形成方法。
【請求項５】
立体画像表示用画像が、液晶ピンホールアレイであり、アレイの開口位置又は密度が移動ないし変更制御されることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の立体画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は立体画像形成方法に関し、詳しくは、複数コマによる擬似動画観察をも可能であり、かつ立体感が良好である立体画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
立体表示に関しては従来から種々の方式が研究開発されており、立体画像形成方法として、看者の視点が左右方向に移動したときに限らず、上下方向に移動した時にも変化するためには、インテグラルフォトグラフィ（Ｉｎｔｅｇｒａｌ  Ｐｈｏｔｏｇｒａｐｈｙ）方式、またはそれと技術的に関連が深い光線再生法を用いる必要があることが知られている。このインテグラルフォトグラフィには、昆虫の複眼に似た構造のフライアイレンズと称される特殊なレンズなどが必要である、と言われている。
【０００３】
一方、上記フライアイレンズのかわりに、インクジェットプリンタで透明ＯＨＰシートにプリントして作成したピンホールアレイを用いることによって、インクジェットプリンタやパソコンなどの容易に入手できる機材のみを用いて、インテグラルフォトグラフィ方式の立体表示を行うことも提案されている（非特許文献１及び２）。
【０００４】
前記非特許文献１に記載のインテグラルフォトグラフィのフライアイレンズをインクジェット方式によるピンホールアレイで置き換えた簡易な立体表示方式は、パソコンで作ったパターンをプリントした２枚の透明ＯＨＰシートの間に透明薄板を挟み、背面から照明をあてると、正面から立体画像を観察できる。立体データの作成方法としては、コンピュータプログラムでレイトレーシングを行う方法と、既存のＣＧソフト（ＰＯＶ−Ｒａｙ）を用いて視点の位置を制御する方法が提案されている。
【０００５】
具体的な提案の１つは、２枚のＯＨＰシートの間に、厚さ１ミリ程度の透明板を挟み、上側ＯＨＰシートにはピンホールアレイが、また下側ＯＨＰシートには立体画像の元になるパターンが、それぞれプリントされており、下からバックライトで観察光を当て、上から観察すると、立体視ができるというものである。
【０００６】
この方式の原理はピンホールカメラやコンピュータグラフィックスにおいて使われるレイトレーシングに類似しており、下側ＯＨＰシートから発した光は上側ＯＨＰシートの穴（ピンホール）を通り視点へ到達し、それにより、看者はあたかも三次元空間に存在する物体からの光と感じ立体視ができるというものである。
【０００７】
この方式では、ＯＨＰシートにプリントするパターンを作成する方法が技術的に重要であり、上側ＯＨＰシートはインクジェット方式によるピンホールアレイであり、これは非常に規則的なパターンなので、パソンコンのプログラムで容易に生成できるというものである。
【０００８】
前記非特許文献２に記載の立体式表示方法は、インクジェットプリンタによる７２０ｄｐｉ出力で得た立体画像表示用画像と、銀塩写真式プリンタによる４００ｄｐｉ出力で得た立体画像表示用画像とについて、３ＤＣＧソフト、Ｓｈａｄｅ（ＴＭ）によるインテグラルフォトグラフィ画像の合成を試みたものであり、図１に基いて、このプリント技術を用いたインテグラルフォトグラフィの原理について述べると、次のようである。
【０００９】
図１に示すように、上側透明シートにはピンホールアレイが、下側透明シートにはＩＰ画像が、それぞれ予めプリントされている、２枚の透明シートの間隔を一定に保つため、間に中間透明板を挿入されている。またＩＰ画像を照らすため、その下にバックライト（観察光）が置かれている。
【００１０】
観察者は、ピンホールアレイを通過してきた光を見る。その際、右目に入る光が、ＩＰ画像の点Ｑから出たのか、それとも３次元物体上のＳから出たのか区別できない。同様に左目に入る光が、ＩＰ画像の点Ｒから出たのか、それとも３次元物体上のＳから出たのか区別できない。従って、両眼視差により、あたかも点Ｓに物体があるように見える、というものである。尚、ピンホールアレイは、図１において、立体画像表示用画像と交換されてもよいし、バックライト（観察光）は、透過光でなく、反射光を利用するのであれば、観察者側にあってもよい。この様なＩＰ立体画像は、手軽に立体画像を得られ、また銀塩写真プリンタを使用すると立体感が向上する利点が見られる。
【００１１】
ピンホールアレイやマイクロレンズアレイ等の微小光源アレイを使用すると立体画像が得られるが、立体感が不十分という問題があった。立体感を出すためには、ＩＰ用画像の画素数を増やしたり、ピンホールを細かくすることで立体感が向上したが、看板などを、遠くから観察した場合の視認性（例えば、看板の表示内容を見分けられる程度）が劣化した。また看板など自然環境下で立体表示すると立体感が変化しやすいという新たな課題がわかった。また、看板による案内などで、複数種の立体画像情報を表示切替したいという要望もある。このような立体画像切替をした際でも自然環境下で立体感が劣化しない表示方法の提案が望まれていた。
【非特許文献１】光線再生法による三次元動画ディスプレイ，３Ｄ  Ｉｍａｇｅ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ  ２００１，ｐｐ．１７３〜１７６，２００１
【非特許文献２】Ｓｈａｄｅ（ＴＭ）によるインテグラルフォトグラフィ画像の合成，３Ｄ  Ｉｍａｇｅ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ  ２００４，ｐｐ．１７３，２００４
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は、上記インデグラルフォトグラフィ技術を、非常口誘導灯、売場等の各種案内灯等の立体ディスプレイ表示に応用することができ、視認性が良くかつ立体感が良好な立体画像形成方法を提供することが第１の目的である。
また、複数の立体画像を表示切替え可能にすることが、第２の目的である。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記課題を解決する本発明は、下記構成を有する。
１．少なくとも微小光源アレイと、立体画像表示用画像とによって、立体画像を形成する方法において、前記立体画像表示用画像が、少なくともインテグラルフォトグラフィ画像（ＩＰ画像）処理工程とＩＰ画像出力工程を経て作成されており、且つ該立体画像表示用画像を立体画像表示化するのに用いられる前記微小光源アレイの開口率が５〜１７％の範囲であることを特徴とする立体画像形成方法。
【００１４】
２．構成部材として、着色フィルターを有することを特徴とする前記１に記載の立体画像形成方法。
【００１５】
３．立体画像表示用画像が、銀塩画像、印刷画像、インクジェット画像で出力されて作成されていることを特徴とする前記１又は２に記載の立体画像形成方法。
【００１６】
４．立体画像表示用画像が固定されており、微小光源アレイのアレイの開口位置又は密度が移動ないし変更可能であることを特徴とする前記１、２又は３に記載の立体画像形成方法。
【００１７】
５．立体画像表示用画像が、液晶ピンホールアレイであり、アレイの開口位置又は密度が移動ないし変更制御されることを特徴とする前記１〜４のいずれかに記載の立体画像形成方法。
【００１８】
本発明の好ましい実施態様を挙げれば、次の通りである。
（１）バックライトが下記光源（Ａ）〜（Ｅ）のいずれかであることである。
［光源（Ａ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．２未満である白色光源。
［光源（Ｂ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．１未満である白色光源。
［光源（Ｃ）］３７０ｎｍより長波な発光源と、該発光を蛍光材により波長変換した光を含有することで白色を呈する白色光源。
［光源（Ｄ）］水銀の紫外部輝線発光を、蛍光材波長変換の発光源としない白色光源。
［光源（Ｅ）］前記光源（Ｃ）又は光源（Ｄ）であって、少なくとも２種以上の波長変換蛍光材を有し、その発光源が４００ｎｍより短波である白色光源。
【００１９】
（２）微小光源アレイが、ピンホールアレイであることである。
（３）微小光源アレイが、フライアイレンズであることである。
（４）フライアイレンズが、印刷によって凸レンズ状に形成されている集光素であることである。
（５）銀塩モノクロ材料が、ハロゲン化銀白黒写真感光材料であることである。
（６）立体画像表示用画像が、解像度３００〜４０００ｄｐｉでデジタル出力して作成されていることである。
（７）立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程で３ＤＣＧソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いてあることである。
（８）立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程でＣＡＤソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いていることである。
【００２０】
また好ましい態様として、請求項１〜５に示される画像形成方法において、観賞用光源とＩＰ用画像の間に、ピンホールなどの光源制御部を設置することを特徴とする画像形成方法が挙げられる。このような形態を採ることにより、明るい光源を用いても、立体画像の退色劣化が少ない立体画像を得ることができる。
さらにピンホール（光源制御フィルム）とＩＰ用画像の間には、その間隔を一定に保ち、立体画像の立体感を均一にするためのスペーサーを使用することが好ましい。
【００２１】
本発明において微小光源アレイとはインテグラルフォトグラフィ方式で、各微小立体画素の光束を調整するための、光線軌跡制御部であり、例えば、ピンホールアレイ、フライアイレンズが挙げられる。
【００２２】
本発明において「開口率」とは、微小光源アレイでインテグラルフォトグラフィ用光線が透過可能な面積の、全アレイ板面積に対する比率であり、全アレイ板の面積に対するピンホールの面積比率やフライアイレンズのレンズ部（平板部は除く）の面積比率を表わす。
【００２３】
本発明において、「立体画像表示用画像」とは、静止画像の複数画像であって、観察者が移動することにより擬似動画に見える場合のように、擬似動画を得るための立体画像表示用画像、及び複数コマによる擬似動画観察をも可能である立体画像表示用画像を含む。
【００２４】
ＩＰ立体画像方式を用いた装置において、立体画像表示用画像が固定されており乍ら、複数コマによる擬似立体動画にすることを開示したものは見当たらない。
また、ＩＰ立体画像を使用した系において、例え銀塩モノクロ、印刷モノクロ、インクジェット（ＩＪ）モノクロを用いており乍ら、複数コマによる擬似立体動画を観察できるということは、従来にない画期的なことであった。
【発明の効果】
【００２５】
請求項１に記載の発明によれば、立体感の良好な立体画像が観察できる。即ち、カラー材料を用いた立体画像表示用画像で、遠くから観察した場合の視認性がより立体画像が得られた看板を自然環境下で立体表示しても立体感の変動が少ない良好な立体画像が得られた（図３）。
【００２６】
請求項２に記載の発明によれば、２色の立体画像が観察できる。即ち、例えば図２（Ｂ）に示す構成中、着色フィルターを緑色フィルターとする構成によって、図４に示すディスプレイを白黒（モノクロ）画像に緑色加色で形成した場合でも、モノクロに加え２色の立体画像が観察できる。
【００２７】
請求項３に記載の発明によれば、銀塩、印刷、インクジェット（ＩＪ）を用いており良好な立体画や安定した立体画が得られる。モノクロ画像にする事により色の立体画像も観察できる。
請求項４に記載の発明によれば、複数コマによる擬似動画観察をも可能な立体画像形成方法を提供できる。
請求項５に記載の発明によれば、安価な構成部材によって、複数コマによる擬似動画観察をも可能な立体画像形成方法を提供できる。
【００２８】
上記本発明の好ましい実施態様（１）に記載の発明によれば、経時後でもより立体感に変化がない優れた立体画像形成方法を提供できる。
上記本発明の好ましい実施態様（２）に記載の発明によれば、立体画像表示用画像と共に、ピンホールアレイについても、銀塩単色（白黒）画像、印刷単色（白黒）画像、ＩＪ単色（白黒）画像にて形成できる。
上記本発明の好ましい実施態様（３）に記載の発明によれば、高品位の立体静止画像の再現性が得られる。
上記本発明の好ましい実施態様（４）に記載の発明によれば、安価な印刷方式によってフライアイレンズが形成できる。
【００２９】
上記本発明の好ましい実施態様（５）に記載の発明によれば、写真材料として汎用の材料を利用可能である。
上記本発明の好ましい実施態様（６）に記載の発明によれば、高解像度の立体静止画像が得られる。
上記本発明の好ましい実施態様（７）に記載の発明によれば、公知の３ＤＣＧソフトによって、高品位の立体静止画像の再現性が得られる。
上記本発明の好ましい実施態様（８）に記載の発明によれば、公知のＣＡＤソフトによって、高品位の立体静止画像の再現性が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
以下、本発明について説明する。
本発明において、立体画像表示用画像を作る方法は、図８に示されている。立体画像表示用画像となる元画（入力）としては、三次元非接触型実写、３ＤＣＧ形状若しくはＣＡＤの如き３Ｄデータ、又はデジタルカメラによる実写が挙げられる。
【００３１】
立体画像表示用画像とするための画像処理（ＩＰ画像処理）としては、市販ソフトであるＳｈａｄｅ、ｍａｙａ、３ｄｓＭＡＸの如き３ＤＣＧソフトや、ＣＡＤソフトを用いることができ、図８に矢符で示す元画（入力）の各々に対応したソフトによるＩＰ画像処理が行われることによって、ＩＰ画像が作成される、このＩＰ画像は、ＴＤ（透過型）若しくはＳＧ（反射型）の如きいわゆるラムダと、ポジフィルムの如きＬＶＴ等から成る銀塩モノクロや、印刷モノクロ又はＩＪモノクロ等に出力されることによって、立体画像表示用画像が得られる。この得られた立体画像表示用画像を３Ｄ表示化する（立体画像表示化工程）には微小光源アレイが用いられ、銀塩写真技術や印刷技術によるピンホールアレイやフライアイレンズが利用される。
【００３２】
入力工程の入力手段としてはデジタルカメラによる実写、三次元非接触型実写、ＣＡＤや３ＤＣＧ形状の３Ｄデータ入力などが挙げられる。
多視点画像データ化工程にはｓｈａｄｅ、ｍａｙａ、３ｄｓＭＡなどの３ＤＣＧソフトが使用される。
ＩＰ画像処理工程では、図９の模式図に示すような処理が行われる。例えば、１視点が１８０×１８０画素からなる画像を縦３２視点×横３２視点＝１０２４視点分を集め、一つのピンホール（やレンズ）から観察される各視点の画像をピンホールに対応する位置に集めて、一枚のＩＰ用画像が作成される。詳細は非特許文献２に記載されている。
【００３３】
ＩＰ画像出力工程で使用される出力材料としては銀塩の（透過）観察用感光材料〔観察用感光材料はプラスチックフィルム支持体（好ましくは透過型支持体）上に画像形成したものであり、例えば、特開平２-１８１１３９号、特開平４−１３１８４５号、特開平８−６９０８１号の段落番号［００６８］〜［００７２］等を参照できる。〕やインクジェット、印刷などが用いられる。
３Ｄ表示化工程ではピンホール（銀塩感光材料や印刷で形成されたもの）やフライアイレンズ（印刷や成型形成されたもの）とＩＰ用画像が（適宜スペーサーを介して）合体され立体画像表示部が作成される。
【００３４】
図９は、図１に示すＩＰ立体画像を得るための立体画像表示用画像を作成する説明図であり、元画の１画面サイズが１８０×１８０画像、視点数が上下３２・左右３２の場合を示しており、視点違いの画像群１０２４枚から１枚のＩＰ用画像が作成されることを示しており、その工程が、ＩＰ画像処理工程となる。処理工程の詳細は非特許文献２に記載されている。
【００３５】
図８中、三次元非接触型実写とは、特開２００２−２２８４１３等に示された３次元非接触型形状入力装置による原画をいう。例えば、コニカミノルタ社製ＶＩＶＩＤ９１０やＶＩＶＩＤ９ｉを使用する事ができる。
【００３６】
カラー材料としては、次のものが包含される。
先ず、ハロゲン化銀カラー写真感光材料が挙げられる。この感光材料としては光透過性支持体、もしくは反射支持体の上に互いに吸収波長領域の異なる少なくとも３種の感光性層を有するものであれば、公知のいずれのものであってもよいが、光透過性支持体上に画像形成される透過光観察型のハロゲン化銀カラー写真感光材料であることが好ましい。
【００３７】
また本発明に用いるハロゲン化銀感光材料は、撮影用のカラーネガフィルム、カラーポジフィルムであってもよく、プリント用の印画紙やディスプレイ用の透過印画フィルムのいずれであっても良い。本発明の用いることの出来るハロゲン化銀感光材料の好ましい様態の一つは、大判サイズのカラーポジフィルムである。また別の様態は、透過型ディスプレイ作成用のカラーフィルムであり、特にデジタル露光に適したディスプレイフィルムが好ましい。
【００３８】
本発明に用いることができるハロゲン化銀乳剤の組成は、塩化銀、臭化銀、塩臭化銀、沃臭化銀、塩沃臭化銀、塩沃化銀等任意のハロゲン組成を有するものであってもよい。
例えば、撮影用感材に主に用いられる沃臭化銀乳剤であっても良い。また、プリント用感材に用いられる塩化銀を９５モル％以上含有する塩臭化銀乳剤であっても良く、特に高照度露光適正を高めたデジタル露光に最適な乳剤である場合が好ましい。
【００３９】
前述に限らず本発明に用いられるカラー材料としては、色素又は色素前駆体を含有する記録材料であれば、公知のいずれのものでもよい。例えば、簡易なドライ処理により、アゾメチン色素による高画質の色画像を得ることのできる光記録材料を挙げることができ、具体的には、特定構造のアゾメチン色素の色素前駆体を内包するマイクロカプセルと、光重合開始剤および重合性求電子剤を含む油滴とバインダーを含む感光層を透明支持体上に設けた光記録材料が挙げられる。そして、光重合開始剤がカチオン性色素／アニオン性ホウ素化合物錯体であるものが好ましい例として挙げられる。
【００４０】
この光記録材料による画像形成方法は、透明支持体上に、色素前駆体を内包するマイクロカプセルと、重合性求電子剤および光重合開始剤を含む油滴と、バインダーを含む感光層を有する材料を像様に露光して、露光された光重合開始剤からラジカルを生成せしめ、そのラジカルが重合性求電子剤に付加して重合を開始させ、重合性求電子剤を像様に重合不動化する。その後加熱することにより、未重合の求電子剤と色素前駆体を接触、反応させ色素像を得る。
【００４１】
これに用いられる色素前駆体の例は、例えば、特開２００１−１３６８０号の段落番号［０００６］〜［００４７］に挙げられており、本発明においても採用できる。そして、色素前駆体のマイクロカプセル化、重合性求電子剤、光重合開始剤、油滴等について同じく段落番号［００５２］〜［００７４］の記載が参照できる。
【００４２】
この光記録材料は、感光波長が異なる複数の光重合開始剤、および色の異なる複数の色素前駆体を組み合わせ、多色またはフルカラー画像を形成する。例えばそれぞれシアン、マゼンタ、イエローに発色し、感光波長の異なる３つの感光層を積層することにより、フルカラー画像形成用の光記録材料とすることができる。それぞれの層の間に中間層を設けることもでき、その他、保護層、フィルター層などを設けても良い。
【００４３】
露光光源の選択に際しては、光記録材料の感光波長に適した光源を選ぶことは勿論であるが、画像情報が電気信号を経由するかどうか、システム全体の処理速度、コンパクトネス、消費電力などを考慮して選ぶことができる。
【００４４】
画像情報を電気信号を経由して記録する場合には、画像露光装置としては、発光ダイオード、各種レーザーを用いてもよいし、画像表示装置として知られている各種デバイス（ＣＲＴ、液晶ディスプレイ、エクトロルミネッセンスディスプレイ、エレクトロクロミックディスプレイ、プラズマディスプレイなど）を用いることもできる。この場合、画像情報は、ビデオカメラや電子スチルカメラから得られる画像信号、日本テレビジョン信号規格（ＮＴＳＣ）に代表されるテレビ信号、原画をスキャナーなどで多数の画素に分割して得た画像信号、磁気テープ、ディスク等の記録材料に蓄えられた画像信号が利用できる。
【００４５】
カラー画像の露光に際しては、ＬＥＤ、レーザー、蛍光管などを光記録材料の感色性に合わせて組み合わせて用いるが、同じものを複数組み合わせ用いてもよいし、別種のものを組み合わせて用いてもよい。光記録材料の感色性は写真分野ではＲ（赤）、Ｇ（緑）、Ｂ（青）感光性が通常であるが、近年はＵＶ、ＩＲなどの組み合わせて用いることも多く、光源の利用範囲が広がってきている。たとえば光記録材料の感色性が（Ｇ、Ｒ、ＩＲ）であったり、（Ｒ、ＩＲ（短波）、ＩＲ（長波））、（ＵＶ（短波）、ＵＶ（中波）、ＵＶ（長波））、（ＵＶ、Ｂ、Ｇ）などのスペクトル領域が利用される。光源もＬＥＤ２色とレーザーの組み合わせなど別種のものを組み合わせてもよい。上記発光管あるいは素子は１色毎に単管あるいは素子を用いて走査露光してもよいし、露光速度を速めるためにアレイになったものを用いてもよい。利用できるアレイとしては、ＬＥＤアレイ、液晶シャッターアレイ、磁気光学素子シャッターアレイなどが挙げられる。
【００４６】
また、最近進展が著しい青色光発色ダイオードを用い、緑色光発色ダイオード、赤色光発色ダイオードと組み合わせた光源も用いることができる。
【００４７】
上記画像表示装置としては、ＣＲＴのようにカラー表示のものとモノクロ表示のものがあるが、モノクロ表示のものをフィルターを組み合わせて数回の露光を行う方式を採用してもよい。既存の２次元の画像表示装置は、ＦＯＴのように１次元化して利用してもよいし１画面を数個に分割して走査と組み合わせて利用してもよい。加熱手段としては、特開昭６１−２９４４３４号公報記載の光記録材料のように、光記録材料の感光層が塗設されていない支持体上の面に発熱体層を設けて加熱してもよい。さらに特開昭６１−１４７２４４号公報記載のように熱板、アイロン、熱ローラーを用いたり、特開昭６２−１４４１６６号公報記載のように、熱ローラーとベルトの間に光記録材料をはさんで加熱する方法を用いてもよい。
【００４８】
すなわち該光記録材料を、光記録材料の面積以上の表面積を有する発熱体と接触させて、全面を同時に加熱しても良いし、より小さな表面積の発熱体（熱板、熱ローラー、熱ドラムなど）と接触させ、それを走査させて時間を追って全面が加熱されるようにしても良い。また上記のように発熱体と光記録材料とを直接接触する加熱方法以外にも、電磁波、赤外線、熱風などを光記録材料にあてて非接触の状態を加熱する事もできる。本発明の画像形成においては、該光記録材料の、感光層を塗設していない支持体上の面から加熱する場合、感光層の塗設してある面の方は直接空気に接触していても良いが、光記録材料からの水分、揮発成分の蒸発を防いだり、熱を逃がさないように保温するために、断熱材などでカバーしても良い。
【００４９】
また加熱は、像様露光後０．１秒以上経過してから加熱する事が好ましい。加熱温度は一般に６０℃から２５０℃、好ましくは８０℃〜１８０℃であり、加熱時間は０．１秒から５分の間である。また、異なる温度で２回以上加熱してもよい。
【００５０】
次に本発明に用いられる感熱記録材料について説明する。
この感熱記録材料は、色素又は色素前駆体を含有する感熱記録材料であれば、公知のいずれのものでもよい。例えば、透明支持体上に電子供与性染料前駆体と電子受容性化合物を主成分として含有する第一の感熱発色層、最大吸収波長が３６０±２０ｎｍであるジアゾニウム塩化合物と該ジアゾニウム塩化合物と熱時反応して呈色するカプラーを含有する第二の感熱発色層、最大吸収波長が４００±２０ｎｍであるジアゾニウム塩化合物と該ジアゾニウム塩化合物と熱時反応して呈色するカプラーを含有する第三の感熱発色層を順次積層してなる多色感熱記録材料が挙げられ、特公昭４９−６９号には、複数の電子供与性染料前駆体と電子受容性化合物を共存させた感熱記録材料を作成し、各電子供与性染料前駆体の発色開始温度が異なることを利用して異なった温度を加えることにより異なった色相の画像を得る試みが提案され、さらに特公昭４９−２７７０８号、特公昭５１−５７９２号には、異なった色相に発色する感熱記録層を２層積層することにより、低温で上層を、高温で上層、下層の両者を発色させ２色発色の感熱記録材料を得る試みが提案されて、特公昭５１−５７９１号では、透明支持体上に、ジアゾニウム塩化合物とカプラーからなる第一の感熱発色層、ポリエーテル化合物を含有する中間層、塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる第二の感熱発色層を積層した多色感熱記録材料が提案されており、特公昭５１−２９０２４号には、塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる感熱発色層を２層積層した２色感熱記録材料において、低温発色層に有機塩基化合物であるグアニジン類を添加しておき、高温発色層の発色時に低温発色層の発色を消色せしめる方法が提案され、さらに特公昭５１−３７５４２号では、透明支持体上に酸性染料前駆体と有機塩基化合物からなる高温感熱発色層と塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる低温発色層を積層し、高温印字時には下層の有機塩基化合物が上層に拡散して発色体を消色する多色感熱記録材料が提案されている。
【００５１】
直接感熱記録でフルカラー画像を再現する方法の１つとして、感光波長の異なった２種のジアゾニウム塩と各々のジアゾニウム塩と熱時反応して異なった色相に発色するカプラーを組み合わせた感熱記録層２層と、塩基染料前駆体と電子受容性化合物を組み合わせた感熱記録層を積層することにより良好な多色画像を再現できる感熱記録材料も知られており、本発明においては、上記いずれも採用可能である。
【００５２】
本発明の好ましい実施態様では、立体画像表示用画像が銀塩モノクロ、印刷モノクロ、ＩＪモノクロで形成されている。そして、微小光源アレイは、ピンホールアレイである場合、ハロゲン化銀白黒写真感光材料の如き、銀塩モノクロ、印刷モノクロ、ＩＪモノクロで形成されていてもよいし、公知の方式のいずれであってもよい。
以下、微小光源アレイが、ピンホールアレイである場合について、主に説明する。
【００５３】
ハロゲン化銀白黒写真感光材料としては、次のものが包含される。
感光材料に用いるハロゲン化銀乳剤には、ハロゲン化銀として、臭化銀、沃臭化銀、塩化銀、塩臭化銀、塩沃臭化銀等の通常のハロゲン化銀乳剤に使用される任意のものを用いることができ、例えば、ネガ型ハロゲン化銀乳剤として６０モル％以上の塩化銀を含む塩臭化銀またはポジ型ハロゲン化銀として６０モル％以上の臭化銀を含む塩臭化銀、臭化銀、沃臭化銀である。ハロゲン化銀粒子は、酸性法、中性法及びアンモニア法のいずれで得られたものでもよい。ハロゲン化銀粒子は、粒子内において均一なハロゲン化銀組成分布を有するものでも、粒子の内部と表面層とでハロゲン化銀組成が異なるコア／シェル粒子であってもよく、潜像が主として表面に形成されるような粒子であっても、また主として粒子内部に形成されるような粒子でもよい。さらにあらかじめ表面をかぶらせた粒子であってもよい。
【００５４】
ハロゲン化銀粒子の形状は任意のものを用いることができる。１つの例は、｛１００｝面を結晶表面として有する立方体である。又、米国特許４，１８３，７５６号、同４，２２５，６６６号、特開昭５５−２６５８９号、特公昭５５−４２７３７号等や、ザ・ジャーナル・オブ・フォトグラフィック・サイエンス（J.Photogr.Sci.) 、２１〜３９（１９７３）等の文献に記載された方法により、８面体、１４面体、１２面体等の形状を有する粒子をつくり、これを用いることもできる。更に、双晶面を有する粒子を用いてもよい。
【００５５】
ハロゲン化銀粒子は、単一の形状からなる粒子を用いてもよいし、種々の形状の粒子が混合されたものでもよい。また、単分散乳剤が好ましい。単分散乳剤中の単分散のハロゲン化銀粒子としては、平均粒径γを中心に±１０％の粒径範囲内に含まれるハロゲン化銀重量が、全ハロゲン化銀粒子重量の６０％以上であるものがある。ハロゲン化銀乳剤のハロゲン組成は特に制限はないが、塩化銀含有率５０モル％以上の塩化銀、塩臭化銀、塩沃臭化銀が好ましい。沃化銀の含有率は５モル％を下回ること、特に２モル％より少ないことが好ましい。
【００５６】
本発明において、高照度露光に適した感光材料及び線画撮影用感光材料を用いる場合は、高コントラスト及び低カブリを達成するために、ロジウム化合物を含有する感光材料であることが好ましい。用いられるロジウム化合物として、水溶性ロジウム化合物を用いることができる。たとえば、ハロゲン化ロジウム(ＩＩＩ) 化合物、またはロジウム錯塩で配位子としてハロゲン、アミン類、オキザラト等を持つもの、たとえば、ヘキサクロロロジウム(ＩＩＩ) 錯塩、ヘキサブロモロジウム(ＩＩＩ) 錯塩、ヘキサアミンロジウム(ＩＩＩ) 錯塩、トリザラトロジウム(ＩＩＩ) 錯塩等が挙げられる。これらのロジウム化合物は、水あるいは適当な溶媒に溶解して用いられるが、ロジウム化合物の溶液を安定化させるために一般によく行われる方法、すなわち、ハロゲン化水素水溶液（たとえば塩酸、臭酸、フッ酸等）、あるいはハロゲン化アルカリ（たとえばＫＣｌ、ＮａＣｌ、ＫＢｒ、ＮａＢｒ等）を添加する方法を用いることができる。水溶性ロジウムを用いる代わりにハロゲン化銀調製時に、あらかじめロジウムをドープしてある別のハロゲン化銀粒子を添加して溶解させることも可能である。添加量は、ハロゲン化銀乳剤の銀１モル当たり１×１０-8〜５×１０-6モル、好ましくは５×１０-8〜１×１０-6モルである。これらの化合物の添加は、ハロゲン化銀乳剤粒子の製造時及び乳剤を塗布する前の各段階において適宜行うことができるが、特に乳剤形成時に添加し、ハロゲン化銀粒子中に組み込まれることが好ましい。本発明に用いられる写真乳剤は、P.Glafkides 著 Chimie et Physique Photographique (Paul Montel 社刊、１９６７年）、G.F.Dufin 著 Photographic Emulsion Chemistry (The Focal Press 刊、１９６６年）、 V.L.Zelikman et al 著Makig and Coating Photographic Emulsion(The Focal Press刊、１９６４年）などに記載された方法を用いて調製することができる。
【００５７】
可溶性銀塩と可溶性ハロゲン塩を反応させる方法としては、片側混合法、同時混合法、それらの組み合わせなどのいずれを用いても良い。粒子を銀イオン過剰の下において形成させる方法（いわゆる逆混合法）を用いることもできる。同時混合法の一つの形式としてハロゲン化銀の生成される液相中のｐＡｇを一定に保つ方法、すなわち、いわゆるコントロールド・ダブルジェット法を用いることもできる。またアンモニア、チオエーテル、四置換チオ尿素等のいわゆるハロゲン化銀溶剤を使用して粒子形成させることが好ましい。より好ましくは四置換チオ尿素化合物であり、特開昭５３−８２４０８号、同５５−７７７３７号に記載されている。好ましいチオ尿素化合物はテトラメチルチオ尿素、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジンチオンである。コントロールド・ダブルジェット法およびハロゲン化銀溶剤を使用した粒子形成方法では、結晶型が規則的で粒子サイズ分布の狭いハロゲン化銀乳剤を作るのが容易であり、本発明に用いられるハロゲン化銀乳剤を作るのに有用な手段である。
【００５８】
ハロゲン化銀の粒子形状には特別な制限はなく、立方体、８面体、球状の他、Research Disclosure ２２５３４（January １９８３）に記載された高アスペクト比の平板状のハロゲン化銀粒子などのいずれも用いることができる。
【００５９】
また、粒子サイズを均一にするためには、英国特許第１，５３５，０１６号、特公昭４８−３６８９０号、同５２−１６３６４号に記載されているように、硝酸銀やハロゲン化アルカリの添加速度を粒子成長速度に応じて変化させる方法や、英国特許第４，２４２，４４５号、特開昭５５−１５８１２４号に記載されているように水溶液の濃度を変化させる方法を用いて、臨界飽和度を越えない範囲において早く成長させることが好ましい。本発明の乳剤は単分散乳剤が好ましく変動係数が２０％以下、特に好ましくは１５％以下である。単分散ハロゲン化銀乳剤中の粒子の平均粒子サイズは０．５μｍ以下であり、特に好ましくは０．１μｍ〜０．４μｍである。
【００６０】
ハロゲン化銀乳剤は化学増感されることが好ましい。化学増感の方法としては、硫黄増感法、セレン増感法、テルル増感法、貴金属増感法などの知られている方法を用いることができ、単独または組み合わせて用いられる。組み合わせて使用する場合には、例えば、硫黄増感法と金増感法、硫黄増感法とセレン増感法と金増感法、硫黄増感法とテルル増感法と金増感法などが好ましい。
【００６１】
硫黄増感は、通常、硫黄増感剤を添加して、４０℃以上の高温で乳剤を一定時間攪拌することにより行われる。硫黄増感剤としては公知の化合物を使用することができ、例えば、ゼラチン中に含まれる硫黄化合物のほか、種々の硫黄化合物、たとえばチオ硫酸塩、チオ尿素類、チアゾール類、ローダニン類等を用いることができる。好ましい硫黄化合物は、チオ硫酸塩、チオ尿素化合物である。硫黄増感剤の添加量は、化学熟成時のｐＨ、温度、ハロゲン化銀粒子の大きさなどの種々の条件の下で変化するが、ハロゲン化銀１モル当り１０-7〜１０-2モルであり、より好ましくは１０-5〜１０-3モルである。
【００６２】
硫黄増感剤としては、ゼラチン中に含まれる硫黄化合物のほか、種々の硫黄化合物、例えばチオ硫酸塩、チオ尿素類、チアゾール類、ローダニン類等を用いることができる。具体例は米国特許１，５７４，９４４号、同２，２７８，９４７号、同２，４１０，６８９号、同２，７２８，６６８号、同３，５０１，３１３号、同３，６５６，９５５号に記載されたものである。好ましい硫黄化合物は、チオ硫酸塩、チオ尿素化合物であり、化学増感時のｐＡｇとしては好ましくは８．３以下、より好ましくは、７．３〜８．０の範囲である。さらに Moisar, Klein Gelationc. Proc. Symp. 2nd,３０１〜３０９（１９７０）らによって報告されているようなポリビニルピロリドンとチオ硫酸塩を併用する方法も良好な結果を与える。
【００６３】
セレン増感剤としては、公知のセレン化合物を用いることができる。すなわち、通常、不安定型および／または非不安定型セレン化合物を添加して４０℃以上の高温で乳剤を一定時間攪拌することにより行われる。不安定型セレン化合物としては特公昭４４−１５７４８号、同４３−１３４８９号、特願平２−１３０９７号、同２−２２９３００号、同３−１２１７９８号等に記載の化合物を用いることができる。特に特願平３−１２１７９８号中の一般式（ＶＩＩＩ) および(ＩＸ)で示される化合物を用いることが好ましい。
【００６４】
テルル増感剤は、ハロゲン化銀粒子表面または内部に、増感核になると推定されるテルル化銀を生成せしめる化合物である。ハロゲン化銀乳剤中のテルル化銀生成速度については特願平４−１４６７３９号に記載の方法で試験することができる。具体的には、米国特許第１，６２３，４９９号、同第３，３２０，０６９号、同第３，７７２，０３１号、英国特許第２３５，２１１号、同第１，１２１，４９６号、同第１，２９５，４６２号、同第１，３９６，６９６号、カナダ特許第８００，９５８号、特願平２−３３３８１９号、同３−５３６９３号、同３−１３１５９８号、同４−１２９７８７号、ジャーナル・オブ・ケミカル・ソサイアティー・ケミカル・コミュニケーション（J.Chem.Soc.Chem.Commun.)６３５（１９８０），ibid １１０２（１９７９），ibid ６４５（１９７９）、ジャーナル・オブ・ケミカル・ソサイアティー・パーキン・トランザクション（J.Chem.Soc.Perkin.Trans.) １，２１９１（１９８０）、S.パタイ(S.Patai) 編、ザ・ケミストリー・オブ・オーガニック・セレニウム・アンド・テルリウム・カンパウンズ（The Chemistry of Organic Serenium and Tellunium Compounds),Vol １（１９８６）、同 Vol ２（１９８７）に記載の化合物を用いることができる。特に特願平４−１４６７３９号中の一般式（ＩＩ）(ＩＩＩ)(ＩＶ) で示される化合物が好ましい。
【００６５】
セレンおよびテルル増感剤の使用量は、使用するハロゲン化銀粒子、化学熟成条件等によって変わるが、一般にハロゲン化銀１モル当たり１０-8〜１０-2モル、好ましくは１０-7〜１０-3モル程度を用いる。本発明における化学増感の条件としては特に制限はないが、ｐＨとしては５〜８、ｐＡｇとしては６〜１１、好ましくは７〜１０であり、温度としては４０〜９５℃、好ましくは４５〜８５℃である。貴金属増感剤としては、金、白金、パラジウム、イリジウム等が挙げられるが、特に金増感が好ましい。金増感剤としては具体的には、塩化金酸、カリウムクロレート、カリウムオーリチオシアネート、硫化金などが挙げられ、ハロゲン化銀１モル当たり１０-7〜１０-2モル程度を用いることができる。ハロゲン化銀乳剤にはハロゲン化銀粒子の形成または物理熟成の過程においてカドミウム塩、亜硫酸塩、鉛塩、タリウム塩などを共存させてもよい。還元増感を用いることができる。還元増感剤としては第一スズ塩、アミン類、ホルムアミジンスルフィン酸、シラン化合物などを用いることができる。ハロゲン化銀乳剤は、欧州公開特許（ＥＰ）−２９３，９１７に示される方法により、チオスルホン酸化合物を添加してもよい。感光材料中のハロゲン化銀乳剤は、一種だけでもよいし、二種以上（例えば、平均粒子サイズの異なるもの、ハロゲン組成の異なるもの、晶癖の異なるもの、化学増感の条件の異なるもの）併用してもよい。
次に、印刷モノクロ及びＩＪ（インクジェット）モノクロとしては、公知のいずれの技術を採用してもよい。
【００６６】
本発明に用いられる微小光源アレイの例であるピンホールアレイの作成は、前記ハロゲン化銀白黒写真感光材料、インクジェット、印刷など公知のいずれの方式によってもよい。
本発明の好ましいピンホールアレイは、前述の如きハロゲン化銀白黒写真感光材料等を用いて、黒色ピンホール開口率５〜１７％、特に７〜１５％、ピンホール最高濃度２．５以上、特に３．０以上となるように、常法により露光及び現像処理される。
【００６７】
本発明においては、ピンホールアレイと立体画像表示用画像とは、同一の透明支持体（着色透明支持体を含む。以下同じ。）上に形成されていてもよいし、別個独立の透明支持体の表・裏面上に相対向して設けられていてもよい。前者の場合、立体画像の観察に際し、両者を積層する必要があり、この場合、両者の距離が離開するように支持体のピンホールアレイ・立体画像表示用画像のない方同志を積層することが好ましい。一方、後者の場合、両者の距離が離開するように透明支持体としては、肉厚１ｍｍ〜１０ｍｍ、特に２ｍｍ〜５ｍｍのものが好ましい。
【００６８】
前者の例に用いる透明支持体についても、上記離開距離がとれるような厚みの透明支持体の組み合せが用いられる。
この前者の例の場合、本発明の好ましいピンホールアレイと立体画像表示用画像は、前記同種のハロゲン化銀白黒写真感光材料によって形成されていてもよいし、異種の感光材料によって形成（例えば、ピンホールアレイが液晶ピンホールアレイから成り、立体画像表示用画像がハロゲン化銀白黒写真感光材料から成る等。）されていてもよい。
【００６９】
前記後者の例の場合、同種のハロゲン化銀白黒写真感光材料によって形成されていることが好ましく、例えば、上記肉厚を有する透明支持体の表面側にピンホールアレイ形成用のハロゲン化銀感光層が塗設され、裏面側に立体画像表示用画像形成用のハロゲン化銀感光層が塗設されているものが用いられる。
この場合ピンホールアレイの形成と立体画像表示用画像の形成とは、この画像形成と演算処理とがパラレルに進行できる利点がある。
【００７０】
本発明においては、支持体として、伸縮性のある支持体を用い、ピンホールなどの微小光源アレイと、立体画像表示用画像を設置したものを、画像を取り付ける相手の物体の立体面にそって取り付け、本発明の立体画像再生を立体（曲）面上で行うようにしてもよい。この場合、伸縮性のある支持体は、透明支持体である事が好ましい。伸縮性のある透明支持体として好ましいものとしては、低密度ポリエチレン、ポリ塩化ビニルのフィルム支持体などが挙げられる。微小光源アレイと、立体画像表示用画像の相対位置を一致させるために、伸縮性のある透明支持体の片面にピンホールなどの微小光源アレイを設け、反対面に立体画像表示用画像を設けて、その後貼り付け面に応じて伸縮させ、相対位置を保持させるようにすると、伸縮された場合にも立体画像が保持されるため、より好ましい。
【００７１】
ピンホールアレイは、好ましくは格子状であり、例えば、２４０単位×２４０単位で構成し、さらに１単位は６４画素×６４画素構成とし、ピンホールの開口率は１単位６４画素中の未露光の透明な画素領域の大きさで調整し、２２画素×２２画素分の透明画素領域を確保した開口率１１．８％、最大濃度が２．５のピンホールアレイとすることができる。
ここで、最大濃度とは黒領域をＸ−Ｒｉｔｅで測定したビジュアル濃度の最大値を指す。
【００７２】
立体画像表示用画像を作る方法は、特有のコンピュータプログラムによるレイトレーシングによる方法でもよいが、市販のＣＧアプリケーションを用いる方法など、公知の技術を採用できる。特に、本発明においては、立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程で３ＤＣＧソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いてあること、または、立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程でＣＡＤソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いていることができる。
【００７３】
前述のごとく作成した複数の視点違いのレンダリング画像群を、任意の方法により合成および再配置して立体画像表示用画像とすることができる。例えば、前記非特許文献２に記載の方法が好ましい。
【００７４】
本発明における３ＤＣＧソフトは任意のソフトを用いることができる。市販で入手しやすく品質上好ましいソフトとしては、シェード、マヤ、３Ｄスタジオマックス、ソフトイメージ、ライトウエーブ３Ｄ、シネマ４Ｄなどが挙げられる。
【００７５】
本発明における透明支持体は、可視光線領域において透過性を有するものであれば特に限定されず、写真業界において公知のものを採用できる。また透明支持体は単層である必要はなく積層体であってもよい。
【００７６】
本発明の微小光源アレイは、上記ピンホールアレイである場合に限定されない。
次に微小光源アレイが、フライアイレンズである場合について説明する。
フライアイレンズとしては、公知のものを特別の制限なく採用することごできる。例えば、特許第３４８８１７９号公報には、無着色又は着色の透明インキを用いて複数の凸レンズ状の集光素（フライアイレンズ）パターンを形成することが開示されており、本発明にも採用できる。このフライアイレンズは、必要に応じて、大きさの異なる２種類又は３種類以上の集光素を混在させるように構成してもよい。また、このフライアイレンズは、上記特許第３４８８１７９号公報に開示されているように、印刷法を用いて形成することができるという利点もある。特にスクリーン印刷法にて製造される場合が好ましい。尚、本発明のフライアイレンズは上記に限らず、インクジェット方式などの公知の技術を用いて製造してもよい。
【００７７】
本発明において組合せ使用されるバックライトは、下記光源（Ａ）〜（Ｅ）を含む白色光源であることが好ましい。
具体的には、
［光源（Ａ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．２未満である白色光源。
［光源（Ｂ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．１未満である白色光源。
［光源（Ｃ）］３７０ｎｍより長波な発光源と、該発光を蛍光材により波長変換した光を含有することで白色を呈する白色光源。
［光源（Ｄ）］水銀の紫外部輝線発光を、蛍光材波長変換の発光源としない白色光源。
［光源（Ｅ）］前記光源（Ｃ）又は光源（Ｄ）であって、少なくとも２種以上の波長変換蛍光材を有し、その発光源が４００ｎｍより短波である白色光源。
等のいずれであってもよい。
【００７８】
具体的に説明すれば、白色光は、光の混色により得られるものであり、発光源である波長４５０〜５５０ｎｍのＩｎＧａＮ系の青色ＬＥＤが発する青色光と、蛍光体が発する黄色光とを混合したものであり、このような白色ＬＥＤに適当な蛍光体としては、例えば、
組成式：（Ｙ，Ｇｄ）３（Ａｌ，Ｇａ）３Ｏ１２
で示されるＹＡＧ系酸化物にＣｅをドープした蛍光体が最もよく用いられている。この蛍光体は、発光源であるＩｎＧａＮ系の青色ＬＥＤチップの表面に薄くコーティングされて白色系に発光する。このような白色光源を本発明に用いてもよい。
【００７９】
次に、本発明においては、例えば、発光波長が３６０ｎｍ〜５５０ｎｍの範囲にある発光素子と、希土類元素を賦活させた酸窒化物の蛍光体とを備え、前記発光素子の光の一部は前記蛍光体により波長変換されて放出される白色光源を用いてもよく、前記発光素子の発光波長は、４５０ｎｍ〜５５０ｎｍの範囲にあって、前記波長変換された光と、前記発光素子の光の他の一部とが混合されて放出されることにより白色系の発光をすることが好ましく、前記酸窒化物は、アルファサイアロンを母体材料とする酸窒化物であることが好ましい。
【００８０】
そして、前記蛍光体は、
一般式  ＭｅｘＳｉ１２−（ｍ＋ｎ）Ａｌ（ｍ＋ｎ）ＯｎＮ１６−ｎ：Ｒｅ１ｙＲｅ２ｚ
で示され、アルファサイアロンに固溶する金属Ｍｅ（Ｍｅは、Ｌｉ、Ｃａ、Ｍｇ、Ｙ、又はＬａとＣｅを除くランタニド金属の一種若しくは２種以上）の一部若しくはすべてが、発光の中心となるランタニド金属Ｒｅ１（Ｒｅ１は、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｅｕ、Ｔｂ、Ｙｂ、又はＥｒの一種若しくは二種以上）、又はランタニド金属Ｒｅ１及び共賦活材としてのランタニド金属Ｒｅ２（Ｒｅ２はＤｙ）で置換されて成ることが好ましい。
【００８１】
この構造の白色ＬＥＤは、高品位な立体画像色再現性にも優れて好ましい。
本発明に用いられる観察光としての白色光源は、上市されているものもあり、市場からも入手可能であり、例えば、紫外ＬＥＤは、豊田合成社のＴＧ  Ｐｕｒｐｌｅとして知られており、これを用いた白色ＬＥＤは、同社から、高輝度白色ＬＥＤ「ＴＧ  ＴＲＵＥ  Ｗｈｉｔｅ  Ｈｉ」として、上市されており、本発明においては、これらを使用することもできる。
【００８２】
尚、本発明のＫｓが１〜１００００の化合物、（Ｋｑ）が１×１０６〜１×１０９である化合物及び／又は３３０〜３９０ｎｍに吸収極大ピークを有しεが１００００以上の化合物を、微小光源アレイと立体画像表示用画像を有する立体画像形成方法を構成する部材のいずれかに含有することが好ましく、例えば、微小光源アレイ、立体画像表示用画像或いは任意の位置に設けられた透明保護層や中間層などのいずれであってもよい。本発明においては、かかる構成部材は、立体画像表示用画像を基準にして観察側に設けられているものであることが特に好ましい。即ち、立体画像表示用画像よりも観察側に設けた透明保護層等の中に上記化合物を含有することが好ましい。
【００８３】
また、本発明においては、立体画像表示用画像、観察側の透明保護層、バックライト側の透明保護層等の構成部材を有することが好ましい。
【００８４】
図２は本発明のインテグラルフォトグラフィの原理図を示す。
図２（Ｂ）においてハロゲン化銀白黒写真感光材料（以下、銀塩材料ということもある。）は、透明支持体上に、下引層（図示せず）を介して白黒感光性層が塗設され〔露光、現像によって立体画像表示用画像（ＩＰ画像）を形成する層である。〕、最外層に保護層が積層されて成る。一方、フライアイレンズは透明支持体上に、印刷方式又はインクジェット方式によって、集光素がパターン化されて形成されて成る。上記銀塩材料によって、立体画像表示用画像（ＩＰ画像）が得られ、上記２つの透明支持体同志が積層されて成る。尚、２つの透明支持体の中間に図１の如き中間透明板を介在させて積層してもよい。
【００８５】
保護層は、銀塩材料（立体画像表示用画像）を基準に、バックライト側の保護層Ａ（銀塩材料を構成している透明保護層）、観察者側の保護層Ｂ（銀塩材料を構成している透明保護層）や保護層Ｃ（銀塩材料を構成している透明裏引層又は銀塩材料とは別体の透明保護層）や保護層Ｄ（微小光源アレイよりも観察者側にある透明保護層）のいずれであってもよい。尚、本発明の立体画像形成方法を実施するのに用いられる装置は、遮光性装置本体によって被覆されている。
尚、図２（Ｂ）において、着色フィルターは、銀塩材料による立体画像表示用画像と、バックライトとの間に固定してある。
【実施例】
【００８６】
以下、実施例を挙げて本発明を例証する。
実施例１
本発明のインテグラルフォトグラフィ画像（以下「ＩＰ画像」という。）を用いた立体表示物（立体画像表示用画像）を以下の様にして作成した。
【００８７】
《ＩＰ画像の作成》
３ＤＣＧデータを用い、株式会社イーフロンティアの３ＤＣＧソフトＳｈａｄｅ６ａｄｖａｎｃｅにてサンプル画像となる３Ｄ形状データを作成し、カメラ位置を制御して以下のような視点違いのレンダリング画像群を作成した。
【００８８】
注視点を中心として横方向に３２視点分、縦方向に３２視点分の等間隔のマトリックス上に存在する合計１０２４視点の画像パターンから成っており、各視点画像のレンダリング画像サイズは３６０画素×３６０画素で形成した。
この画像群を前記非特許文献２に記載の方法により図９に示すように再配置合成して、ＩＰ画像データを作成した。
【００８９】
上記のＩＰ画像データを、コダック社製デジタル露光機ＬＶＴプリンターにて、ハロゲン化銀カラー写真感光材料である５×７インチの銀塩カラーポジフィルムシートに２０３２ｄｐｉの解像度で露光（出力）し、いわゆるＥ６処理にて発色現像処理を行った。こうして得られたカラーＩＰ画像をＩＰ−１とする。
【００９０】
同様に上記のＩＰ画像データを、ダースト社製デジタル露光機ラムダにて、７５ｃｍサイズの銀塩カラーディスプレイフィルムに４００ｄｐｉの解像度で露光（出力）し、いわゆるＲＡ４処理にて発色現像処理を行った。こうして得られたカラーＩＰ画像をＩＰ−２とする。
【００９１】
《ピンホール画像の作成》
アドビ社フォトショップｖｅｒ６にて、ピンホールアレイを３６０単位×３６０単位で構成し、さらに１単位は３２画素×３２画素構成とした画像データを作成した。このうち１単位あたり１０画素×１０画素をピンホールとし、ピンホール開口率は９．８％とした。
上記のピンホール画像データを、コダック社製デジタル露光機ＬＶＴプリンターにて、５×７インチの銀塩カラーポジフィルムシートに２０３２ｄｐｉの解像度で露光（出力）し、いわゆるＥ６処理にて発色現像処理を行った。こうして得られたピンホール画像をＰ−１とする。
【００９２】
同様に上記のピンホール画像データを、ダースト社製デジタル露光機ラムダにて、７５ｃｍサイズの銀塩カラーディスプレイフィルムに４００ｄｐｉの解像度で露光（出力）し、いわゆるＲＡ４処理にて発色現像処理を行った。こうして得られたピンホール画像をＰ−２とする。
【００９３】
《フライアイレンズアレイの作成》
２１０μｍ厚で７５ｃｍ正方サイズの透明ＰＥＴフィルム上に、ＵＶ硬化タイプの透明インクを使用してスクリーン印刷法にて、間隔が２．０３ｍｍの正方配置になるように直径１．９８ｍｍの凸レンズ群を作成した。レンズの焦点距離は約５ｍｍとした。こうして得られたフライアイレンズアレイをＦ−１とする。
【００９４】
《立体表示試料の作成》
前述の方法にて得られたカラーＩＰ画像をＩＰ−１とピンホール画像Ｐ−１を、非画像形成側フィルム（支持体）同士で張り合わせた。各々２１０μｍ厚のフィルム上に画像形成されているために、ＩＰ画像とピンホール画像は約４２０μｍの距離を置いて図１のように配置された。こうして得られた立体表示試料を３Ｄ−１とする。
【００９５】
カラーＩＰ画像をＩＰ−２とピンホール画像Ｐ−２を、非画像形成側フィルム（支持体）同士で、中間に５ｍｍ厚のアクリル板を介して張り合わせた。こうして得られた立体表示試料を３Ｄ−２とする。  カラーＩＰ画像をＩＰ−２とフライアイレンズアレイＦ−１を、フィルム（支持体）同士で、中間に５ｍｍ厚のアクリル板を介して張り合わせた。こうして得られた立体表示試料を３Ｄ−３とする。
なお３Ｄ−１〜３Ｄ−３の観察側最表面（図２における保護層Ｄに相当する。）およびバックライト側最表面（図２における保護層Ａであって離開せずに保護層Ｂに貼付された層に相当する。）には、それぞれ透明保護層として、３００μｍ厚のＴＡＣフィルムを貼り付けた。
【００９６】
《バックライトの作成》
豊田合成社製白色ＬＥＤ「ＴＧ  Ｗｈｉｔｅ  Ｈｉ」にてバックライトを作成した。
【００９７】
立体表示試料
３Ｄ−３とバックライトとを組合せ、図１０に示す立体画像表示用画像を有し、図２（Ａ）に示す構成（但し、保護層Ａ・Ｄは省略）のディスプレイを作成した。
これらの３Ｄディスプレイを、バックライトを点灯したままの状態で、温度５５℃、湿度７０％の環境下で１ヶ月保存した。保存後に以下の方法にて経時後立体感の官能評価及び画像視認性評価を行って、表１に示した。
【００９８】
本実施例で用いられた立体画像表示用画像は、図１０に示すように、近景の木（１）の左手後方に３本の木（２）、（３）、（４）が近景から遠景に向けて並列し、そして、最奥側の木（４）の右奥には白雲（５）が、晴天下の空（６）に最遠景として表われている。
【００９９】
経時後立体感の評価は、下記基準による画像指定部の５段階視覚評価（１０名）の平均値によった。
５点：白雲（５）や木（４）の細部の立体感が知覚できる。
４点：青空（６）と白雲（５）の立体感は知覚できる。
３点：青空（６）と木（４）の立体感は知覚できる。
２点：青空（６）と木（１）の立体感は知覚できる。
１点：画面全面の立体感を知覚できない。
画像視認性評価は、ディスプレイの表示内容が視覚的に確認できる距離（ｍ）で評価した。
但し、３Ｄディスプレイの作成に際し、ピンホールアレイの開口率を表１に示すように変化させ、経時後立体感評価と、遠視での画像視認性評価を行った。結果は表１の通りであった。
【０１００】
【表１】
2006126700.tif 000003
【０１０１】
表１から明らかなように、開口率が５〜１７％の微小光源アレイを用いた試料では、経時後の立体感が優れていた。特に、開口率が１０〜１５％が優れていた。
【０１０２】
また、３Ｄ−３の代わりにピンホールアレイを使用した３Ｄ−２を使用した場合にも、また３Ｄ−１の場合にも、本発明の効果が得られた。また図１に示す層構成の代わりに「観察光源／ピンホール／中間透明板／ＩＰ用画像」の順に構成したものは明るい光源にしても立体画像の退色が少ない良好なものであった。
【０１０３】
実施例２
本発明のＩＰ画像を用いた立体表示物（立体画像表示用画像）を以下の様にして作成した。但し、出力材料としては、ハロゲン化銀白黒写真感光材料を用いた。
【０１０４】
《ＩＰ画像の作成》
製品化されている３Ｄ入力機である三次元非接触型実写（データ）を用い、株式会社イーフロンティアの３ＤＣＧソフトＳｈａｄｅ６ａｄｖａｎｃｅにてサンプル画像となる３Ｄ形状データを作成し、カメラ位置を制御して以下のような視点違いのレンダリング画像群を作成した。
【０１０５】
注視点を中心として横方向に３２視点分、縦方向に３２視点分の等間隔のマトリックス上に存在する合計１０２４視点の画像パターンから成っており、各視点画像のレンダリング画像サイズは３６０画素×３６０画素で形成した。
この画像群を前記非特許文献２に記載の方法により図９に示すように再配置合成して、ＩＰ画像データを作成した。
【０１０６】
上記のＩＰ画像データを、コダック社製デジタル露光機ＬＶＴプリンターにて、ハロゲン化銀白黒写真感光材料である５×７インチの銀塩白黒ポジフィルムシートに２０３２ｄｐｉの解像度で露光（出力）し、白黒現像処理を行った。こうして得られたモノクロＩＰ画像をＩＰ−１１とする。
【０１０７】
《ピンホール画像の作成》
アドビ社フォトショップｖｅｒ６にて、ピンホールアレイを３６０単位×３６０単位で構成し、さらに１単位は３２画素×３２画素構成とした画像データを作成した。このうち１単位あたり１０画素×１０画素をピンホールとし、ピンホール開口率は１５％とした。
上記のピンホール画像データを、コダック社製デジタル露光機ＬＶＴプリンターにて、５×７インチの銀塩白黒ポジフィルムシートに２０３２ｄｐｉの解像度で露光（出力）し、白黒現像処理を行った。こうして得られたピンホール画像をＰ−１１とする。
【０１０８】
《フライアイレンズアレイの作成》
２１０μｍ厚で７５ｃｍ正方サイズの透明ＰＥＴフィルム上に、ＵＶ硬化タイプの透明インクを使用してスクリーン印刷法にて、間隔が２．０３ｍｍの正方配置になるように直径１．９８ｍｍの凸レンズ群を作成した。レンズの焦点距離は約５ｍｍとした。こうして得られたフライアイレンズアレイをＦ−１１とする。
【０１０９】
《立体表示試料の作成》
前述の方法にて得られたモノクロＩＰ画像をＩＰ−１１とピンホール画像Ｐ−１１を、非画像形成側フィルム（支持体）同士で張り合わせた。各々２１０μｍ厚のフィルム上に画像形成されているために、ＩＰ画像とピンホール画像は約４２０μｍの距離を置いて配置された。こうして得られた立体表示試料を３Ｄ−１１とする。次にＰ−１１の開口率を表２のように変更し、ＩＰ画像とフィルム厚を、開口率に合せ最適化した３Ｄ−１２〜１３を作成した。
【０１１０】
バックライトとしての発光体としては、白色ＬＥＤを用いた。
次に、図２（Ｂ）に示す着色フィルター位置に、透過濃度０．５の緑色フィルターを設けた。又同様にＩＰ画像を印刷により作成した３Ｄ−１４〜１６も作成した。
【０１１１】
立体表示試料
上記よって立体画像表示用画像として、図４に示す白黒（モノクロ）画像に緑色フィルターによる緑色画像を加味したディスプレイを作成した。即ち、非常口マーク（緑色背景で白抜き人物）と、「非常口（ＥＸＩＴ）」の黒文字を表現したディスプレイを作成した。
立体画像形成方法ユニットの３Ｄ−１には、立体画像が観察され、この立体画像形成方法ユニットの３Ｄ−１の作成に際し、ピンホールアレイの開口率を表２に示すように変化させ、経時後立体感、遠視での画像視認性を判定した。即ち、３Ｄディスプレイを、バックライトを点灯したままの状態で、温度５５℃、湿度７０％の環境下で１ヶ月保存し、保存後に以下の方法にて経時後立体感の官能評価及び画像視認性評価を行って、表２に示した。
５点：白抜きと緑色との立体感が知覚できる。
４点：緑色と黒色との立体感が知覚できる。
３点：白抜きと黒色との立体感が知覚できる。
【表２】
2006126700.tif 000004
【０１１２】
また、ピンホールアレイのかわりにフライアイレンズを使用した場合にも、本発明の効果が得られた。
【０１１３】
本発明は、複数コマによる擬似動画表示ディスプレイとしての利用も可能である。例えば、図５に示すように、上記実施例と同様の構成の立体画像形成方法ユニットにおいて、微小光源ピンホールアレイとして、例えば、液晶ピンホールアレイを用い、この液晶ピンホールアレイの開口率密度を変化させることによって、予じめ用意された図６（Ａ）及び（Ｂ）に示されるように２コマの立体画像表示用画像を立体画像化して観察可能にできる。このような２コマの立体画像表示用画像としては。上記に限らず、図７（Ａ）及び（Ｂ）に示されるような２種の外国語が切換わる立体画像化も可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０１１４】
【図１】プリント技術を用いたインテグラルフォトグラフィの原理図
【図２】本発明のインテグラルフォトグラフィの原理図であって、（Ａ）はカラー材料を用いた場合の例、（Ｂ）はモノクロ材料を用いた場合の例
【図３】モノクロ材料を用いた立体画像形成方法の正面図
【図４】モノクロ材料と緑色フィルターを用いた立体画像形成方法の正面図
【図５】本発明を複数コマによる擬似動画ディスプレイとして利用した場合の概略縦断面図
【図６】図５の構成によるディスプレイを用いて擬似動画を表わした一例の正面図
【図７】図５の構成によるディスプレイを用いて擬似動画を表わした他例の正面図
【図８】本発明の立体画像形成方法を示す工程原理図
【図９】本発明の立体画像形成方法を示す立体表示画像の作成を説明する原理図
【図１０】実施例１で用いた立体画像表示用画像の正面図
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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