(57)【要約】【課題】  合わせ部に簡単な構造を採用によって、固着状態を回避できる。【解決手段】  竿先側竿体１を竿尻側竿体２に対して伸長状態で保持する合わせ部Ｂを形成するとともに、合わせ部Ｂを、竿尻側竿体２に形成され接触面が一定の径を維持するストレート部２Ｂと、竿先側竿体１に形成されストレート部２Ｂの接触面２Ｂに接触する突起部１ａとで構成してある。竿尻側竿体２の内周面に円錐状の傾斜受止面２Ａを形成するとともに、竿先側竿体１の外周面に、傾斜受止面２Ａに当接する円錐状の傾斜当接面１Ａを形成してある。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
竿先側竿体を竿尻側竿体に対して伸長状態で保持する合わせ部を形成するとともに、前記合わせ部を、竿先側竿体と竿尻側竿体との一方に形成され接触面が一定の径を維持するストレート部と、竿先側竿体と竿尻側竿体との他方に形成され前記ストレート部の接触面に接触する突部とで構成してある振出竿。
【請求項２】
前記竿尻側竿体の内周面に円錐状の傾斜受止面を形成するとともに、前記竿先側竿体の外周面に、前記傾斜受止面に当接する円錐状の傾斜当接面を形成してある請求項１記載の振出竿。
【請求項３】
前記突部を前記竿先側竿体の竿尻端部に形成するとともに、前記竿先側竿体の竿尻端開口部に、竿先側に向けて凹入する切欠凹部を形成してある請求項１又は２記載の振出竿。
【請求項４】
竿先側竿体を竿尻側竿体に対して伸長状態で保持する合わせ部を形成するとともに、前記合わせ部を、接触面が一定の径を維持するストレート部と前記ストレート部の接触面に接触する突起部とで構成するとともに、円錐状の傾斜受止面と前記傾斜受止面に当接する円錐状の傾斜当接面とで構成し、前記傾斜受止面と前記ストレート部とを前記傾斜受止面が竿先側に位置する状態で前記竿尻側竿体の内周面に形成し、前記傾斜当接面と前記突起部とを前記傾斜当接面が竿先側に位置する状態で前記竿先側竿体の外周面に形成してある振出竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、竿先側竿体を竿尻側竿体内に収納する状態と、その収納状態から竿先側竿体を竿尻側竿体から引き出した状態に切り替えるとともにその引き出した伸長状態を保持する合わせ部を設けている振出竿に関する。
【背景技術】
【０００２】
前記した合わせ部を構成するものとして、竿先側竿体の竿尻側端部の外周面と竿尻側竿体の竿先側端部の内周面に互いに当接する状態で圧接する傾斜面を形成してある。この傾斜面同士の圧接状態によって竿先側竿体の伸長状態を維持するようにしてある。
このように圧接状態で竿先側竿体の伸長状態を保持する構成を採る場合に、圧接面に水分等が介在すると、所謂、固着状態が現出する。つまり、竿先側竿体を伸長状態から収縮状態に戻そうとしても、圧接部位で両傾斜面が強力に接着する状態にあるので、通常の戻し力を加えても、その伸長状態を解除することができないということが起こる。
したがって、この場合には納竿をすることができず、仕舞いに苦慮することになる。
このような点を考慮して、竿先側竿体の竿尻端部の外周面に竿尻側竿体の竿尻端部に形成した傾斜面に圧接する小突起を形成し、傾斜面同士の間に水分が介在しないように排出経路を形成する構成のものがあった（特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】実登第２５６９４１３号（段落番号〔０００９〕、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
確かに、合わせ部に水分が介在すると固着現象が促進されるとは言えるものであるが、固着現象はそれだけの原因に止まらないと考えられる。つまり、上記従来技術でも示しているように、合わせ部は、竿尻側竿体の竿先側の傾斜内周面と竿先側竿体の竿尻側に形成した傾斜外周面とが圧接状態になることによって起こるものである。両傾斜面が圧接状態となると、竿尻側竿体の竿先端開口は広げられる方向の力を受け、竿先側竿体の竿尻側端部は収縮する力を受けて互いに弾性的に変形する状態で圧接することになる。したがって、弾性的な変形状態で圧接するので、より強力な接合状態となり、元の状態に戻すことが困難な状態になるのである。
このような圧接状態は小突起を相手側の傾斜面に圧接させる状態で達成している従来技術も例外ではないと考えられ、合わせ操作を行うと短時間でかつ短いストロークで小突起が相手側傾斜面に強く押し付けられることによって、小突起を形成していないもの比べれば固着現象に陥いり難い構成ではあっても、合わせ操作を行うと瞬時に圧接状態となる点を解消できず、更なる、合わせ部の改善を必要としていた。
【０００５】
本発明の目的は、そのような欠点を解消し、製作上の負担を軽減しながら、固着状態を回避できる釣り竿用竿体を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
〔構成〕
請求項１に係る発明の特徴構成は、竿先側竿体を竿尻側竿体に対して伸長状態で保持する合わせ部を形成するとともに、前記合わせ部を、竿先側竿体と竿尻側竿体との一方に形成され接触面が一定の径を維持するストレート部と、竿先側竿体と竿尻側竿体との他方に形成され前記ストレート部の接触面に接触する突部とで構成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【０００７】
〔作用〕
合わせ部にストレート部を形成することによって、急激に引き伸ばし操作を行っても、突部とそのストレート部が接触する状態が現出されるので、操作力が突部とストレート部での操作抵抗によって緩和されると同時に、一定の操作抵抗力が継続する為にその状態が釣り人にも認識されて、いきなり固着状態に陥るということが少ない。
【０００８】
〔効果〕
したがって、ストレート部を形成する簡単な改造を施すだけで、固着現象を未然に防止できるとともに、合わせ操作時の操作感を向上させることができた。
【０００９】
請求項２に係る発明の特徴構成は、前記竿尻側竿体の内周面に円錐状の傾斜受止面を形成するとともに、前記竿先側竿体の外周面に、前記傾斜受止面に当接する円錐状の傾斜当接面を形成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１０】
〔作用効果〕
請求項１に係る発明と同様の作用効果を奏する。そして、傾斜受止面と傾斜当接面との当接によって、竿先側竿体が竿尻側竿体から突出しない伸長状態に維持できるのである。
したがって、急激な伸長動作を抑制するストレート部と最終的な傾斜受止面との協働作用によって、傾斜受止面と傾斜当接面との当接に至った場合にも、それ以上の引き出し操作が阻止され、固着状態に陥ることが回避される。
【００１１】
請求項３に係る発明の特徴構成は、前記突部を前記竿先側竿体の竿尻端部に形成するとともに、前記竿先側竿体の竿尻端開口部に、竿先側に向けて凹入する切欠凹部を形成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１２】
〔作用効果〕
竿尻端開口部は切欠凹部の存在によって、突部がストレート部との接触によって接触抵抗を受けると、突部は半径方向に沿った圧力を受ける。この圧力によって切欠凹部で切欠幅を狭める方向への変形が生じ、圧力が変動しても接触抵抗力が大きく変化しないようにできる。
このように、突部とストレート部との接触抵抗力を余り変化のない状態にできるので、操作感が向上するものである。
【００１３】
請求項４に係る発明の特徴構成は、竿先側竿体を竿尻側竿体に対して伸長状態で保持する合わせ部を形成するとともに、前記合わせ部を、接触面が一定の径を維持するストレート部と前記ストレート部の接触面に接触する突起部とで構成するとともに、円錐状の傾斜受止面と前記傾斜受止面に当接する円錐状の傾斜当接面とで構成し、前記傾斜受止面と前記ストレート部とを前記傾斜受止面が竿先側に位置する状態で前記竿尻側竿体の内周面に形成し、前記傾斜当接面と前記突部とを前記傾斜当接面が竿先側に位置する状態で前記竿先側竿体の外周面に形成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１４】
〔作用効果〕
竿先側竿体を竿尻側竿体から引き出して合わせ部で合わせ作用が行われる場合には、まず、竿尻側に位置するストレート部と突起部とが接触を始める。引き出し操作につれて突起部がストレート部に接触して移動し、最終的に、傾斜当接面が傾斜受止面に当接して竿先側竿体の伸長状態が確定する。
したがって、傾斜当接面が傾斜受止面にいきなり当接するのではなく、突起部とストレート部との接触状態が先行して行われるので、突起部とストレート部とが接触する状態を感じ取りながら引き出し操作を行える余裕を持つことができるところから、固着状態に至る面を未然に回避する効果は高い。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
〔第1実施形態〕
振出竿における二番竿から元上までの中間竿で、特に四番竿等から大径側の中竿に主として適用される構成について説明する。小径側の竿体を竿先側竿体１とし、大径側の竿体を竿尻側竿体２として説明する。
尚、図示はしていないが、竿体は次のように製作される。つまり、炭素繊維等の強化繊維を一方向に引き揃え、その引き揃え強化繊維群にエポキシ等の熱硬化性樹脂を含浸させて、プリプレグを形成する。このプリプレグを所定の形状に裁断したものをマンドレルに巻回し、複数層に形成したものを焼成し焼成後所定長に裁断して、仕上加工を施し竿体とする。
プリプレグを構成する強化繊維としては、炭素繊維以外にガラス繊維、アラミド繊維、アルミナ繊維等が使用でき、樹脂としては、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂等の熱硬化性樹脂や熱可塑性樹脂が使用できる。
【００１６】
竿先側竿体１の構成について説明する。図１（イ）に示すように、竿先側竿体１は、その竿尻端部の外周面に、竿尻側程大径化する円錐状の傾斜当接面１Ａを形成するとともに、傾斜当接面１Ａの竿尻側に僅かな傾斜状態（又は同一径を維持する）を呈する外周面１Ｂに突部としての突起部１ａを立設してある。
突起部１ａは、円周方向の三箇所に設けてあり、エポキシ樹脂、ウレタン樹脂等の樹脂で形成してもよく、また、セラミックスや金属を真空蒸着法等によって形成してもよい。
【００１７】
図１（イ）（ハ）に示すように、竿先側竿体１の竿尻端開口部ａに、竿先側に向けて三角形状に凹入する切欠凹部１ｂを形成してある。突起部１ａと切欠凹部１ｂとは円周方向三箇所に形成してあり、夫々、１２０°の位置に形成してある。
このように切欠凹部１ｂを形成することによって、切欠凹部１ｂを形成した部位が切欠効果による剛性の軟化を来し、このことによって、竿尻端開口部ａが上下に短縮し左右に膨れる楕円状に変形し易くなっている。
【００１８】
竿尻側竿体２の構成について説明する。図１（イ）に示すように、竿先側の内周面に竿尻側程大径化する傾斜受止面２Ａを形成するとともに、傾斜受止面２Ａの竿尻端部位からさらに竿尻側に向かって内面径が同一の状態に維持するストレート部２Ｂを形成し、ストレート部２Ｂの竿尻端から竿体としての一般的な傾斜度（５／１０００）を有する部分２Ｃに形成してある。
以上のように、竿先側竿体１の傾斜当接面１Ａと突起部１ａ、及び、傾斜受止面２Ａとストレート部２Ｂとで合わせ部Ｂを構成する。
【００１９】
以上のような構成により、竿尻側竿体２内に竿先側竿体１を収納して伸長状態に引き出す場合には、まず、突起部１ａがストレート部２Ｂに内接し、竿先側竿体１の引き出し操作を継続する間は、突起部１ａがストレート部２Ｂに内接し、引出し操作に適度な引出し抵抗を与えて、釣り人に合わせ部Ｂが係合開始したことを認識させることができる。
そして、引出し操作をさらに行っていくと、図１（ロ）に示すように、最終的には傾斜当接面１Ａが傾斜受止面２Ａに当接することによって、それ以上に竿先側竿体１が引き出し操作されることが阻止される。
【００２０】
上記したように、竿尻側竿体２から竿先側竿体１を引き出していく際に、釣り人の手元に作用する引出し抵抗がどれ位になるかを測定した数値が表１に示すものであり、切込凹部１ｂの切込深さｗの違いによる影響を調べている。尚、図３に示すように、突起部１ａの外面径Ｄは竿尻側竿体２のストレート部２Ｂの内面径よりも僅かに（０．５ｍｍ以下）大きく、ここでは、Ｄ＝２１．９８ｍｍの径に設定して測定を行った。その結果を評価すると、切込深さｗと突起部１ａの軸線方向長さＷが略同一（６ｍｍ）であると適正な引張抵抗力７．５Ｋｇが付与されるものと考えられる。
【表１】
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【００２１】
上記したような合わせ部Ｂの構造としては、前記した固着防止効果も高いものであり、その効果を証明したテストデータが表２に示すものである。表２のデータを得るテスト装置が図４に示してあり、竿先側竿体１と竿尻側竿体２に嵌合させて、竿先側竿体１を吊り下げ支持する。竿先側竿体１と竿尻側竿体２の嵌合力は当初５ｋｇに設定されている。
竿尻側竿体２に対して錘Ｗｈを高さＨから落下させ、竿尻側竿体２に形成した受止フランジ２Ｄに受け止めさせた状態での竿尻側竿体２の移動量Ｌを測定したのが、上記データである。
【００２２】
錘Ｗｈの落下量を５０ｍｍ〜１５０ｍｍまで段階的に変化させて移動量Ｌを測定し、その移動状態から錘Ｗｈ＝１Ｋｇを落下させる前の初期状態に復帰させることができるかどうかを測定したものである。つまり、竿尻側竿体２の移動した状態から初期状態に復帰させることができるか否か、いわゆる固着状態に陥っていないかどうかを測定したもので、いずれも、もとの状態に復帰させるのに困難はなく、固着状態には陥ることが少ない合わせ部Ｂを提供できたことが分かる。
【表２】
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【００２３】
〔第２実施形態〕
ここでは、竿先側竿体１の竿尻端部には、第１実施形態で示したような切欠凹部１ｂは設けず、突起部１ａだけを設ける。この場合に、突起部１ａの設置個数は任意であるが、図２においては、４個の突起部１ａを円周方向４箇所に配置した構成を示す。
このように突起部１ａだけを形成した場合にも、この突起部１ａと竿尻側竿体２に形成したストレート部２Ｂとの接触によって、釣り人に合わせ操作時の良好な操作感を与えることができる。
【００２４】
上記した突起部１ａだけを設けた構成について、第１実施形態でも述べたストレート部２Ｂに接触して移動する突起部１ａにかかる引張力を測定した。図２に示すように、ここでは、突起部１ａを円周方向４箇所に設ける場合だけでなく、８箇所に設けたものについても併せてテストを行った。８箇所に設けたものについて５個のデータ、４箇所設けたものに３個のデータがあるのは、竿体の個体差、つまり、取分け、突起部間の間隔Ｄの寸法のバラツキを考慮して行ったものである。
テスト結果より個体差はなく、突起部１ａの設置個数の違いによって、引張抵抗力に差がでている。突起部１ａが８個の場合には５Ｋｇの引張抵抗力があり、４個の突起部１ａでは３Ｋｇの引張抵抗力があることがわかる。
【表３】
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【００２５】
以上のように、第１、第２実施形態で示した、竿尻側竿体２にストレート部２Ｂと傾斜受止面２Ａとを形成し、竿先側竿体１に傾斜当接面１Ａと突起部１ａとを設けた今回の本発明品と、傾斜度が前記傾斜当接面１Ａより穏やかに形成されている傾斜面同士を圧接させることによって抜け止めを図っている従来品と、竿先側竿体の竿尻端部に膨出部を形成するとともにその膨出部に硬質塗料を吹き付けて多数の塗料製突起を形成した塗料突起品との固着度を比較したグラフを図５に示す。
【００２６】
本発明品、従来品、塗料突起品の合わせ操作時のストロークに対する引張抵抗力を測定したもので、データとしては、略平行な変化を示めす二つの線分で測定結果を示している。そして、下方側の線分が小径側竿体１を引き出していく場合の押引抵抗力を示し、上方側の線分が小径側竿体１を引き出した状態から押し込んで元の状態に戻していく操作時の押込み力の変動を示している。押引抵抗力が小である程、固着力が少ないといえる。
【００２７】
図５の結果より、本発明品（実線）の場合には、ストレート部２Ｂと突起部１ａとの接触によって一定の押引抵抗力（５ｋｇ）で６ｍｍから２２ｍｍまでの十分なストロークを得ることのできる点を読み取ることができる。
塗料突起品（一点鎖線）の場合には、ストローク１６ｍｍで最大押引抵抗力を示し、最大押引抵抗力は固着を生ずる程大きくはならない（略３０ｋｇ程度）が、押引抵抗力はストロークに応じて徐々に大きくなることを示している。
従来品（ニ点鎖線）の場合には、最大押引抵抗力は本願発明の半分のストローク（１４ｍｍ位）で６０ｋｇ近くまで上昇している。ここに、戻し力として６０ｋｇ近くの操作力が必要であるとすると、釣り人１人の最大操作力として略４０ｋｇから６０ｋｇの間ではないかと考えられるので、最大引張抵抗力が６０ｋｇという数値は、引き出した状態から一人で元の状態まで戻すのに略不可能な領域にまで到達している。
以上のような評価結果に基づいて本発明品が固着対策にも優れている点が認められる。
【００２８】
〔第３実施形態〕
突起部とストレート部との形成対象を入れ替えた状態を示す。図６（イ）に示すように、竿先側竿体１の竿尻端部の外周面に第１実施形態の場合と同様に傾斜当接面１Ａを形成するとともに、その竿尻側に外面径が一定のストレート部１Ｃを設けてある。
一方、竿尻側竿体２の竿先端部の内周面に、前記傾斜当接面１Ａが当接する傾斜受止面２Ａを形成するとともに、前記傾斜受止面２Ａの竿尻側に内向きに突出する突起部２Ｅを形成してある。
【００２９】
以上のような構成になる竿先側竿体１を竿尻側竿体２内に収納すると、まず、竿先側竿体１のストレート部１Ｃが竿尻側竿体２の突起部２Ｅに接触する。ストレート部１Ｃと突起部２Ｅとの接触状態を維持させながら引き出し操作を継続すると、図６（ロ）に示すように、傾斜当接面１Ａが傾斜受止面２Ａに当接し、引き出し操作を行えなくなる。
【００３０】
〔第４実施形態〕
相手側のストレート部に接触するものとして突起部１ａ、２Ｅを形成するものを示したが、図７（イ）（ロ）に示すように、突部としての構成として、竿先側竿体１の竿尻端にフランジ状突出部１Ｄを設けてもよい。つまり、フランジ状突出部１Ｄを形成し、フランジ状突出部１Ｄの外周面を竿尻側竿体２のストレート部２Ｂに接触するように構成する。フランジ状突出部１Ｄのストレート部２Ｂに接触するのを弾性的にすべく、そのフランジ状突出部１Ｄに外周面から半径方向に沿って一定長に亘って入り込む割り溝１ｄを円周方向複数箇所に亘って設けてもよい。これによって、フランジ状突出部１Ｄのストレート部２Ｂに接触する圧力を軽減でき略一定にできる。
【００３１】
〔第５実施形態〕
ここでは、ストレート部と傾斜面との形成位置を竿軸線方向において入れ替えた構成を説明する。図８に示すように、竿先側竿体１にストレート部１Ｃを形成するとともに、その竿尻側に傾斜当接面１Ａを形成してある。一方、竿尻側竿体２に竿先側端部の内周面に突起部２Ｅを形成するとともに、突起部２Ｅの竿尻端側に傾斜受止面２Ａを形成して、合わせ部Ｂを構成してもよい。
このような構成においても、竿先側竿体１を竿尻側竿体２から引き出す場合に、竿先側竿体１のストレート部１Ｃが突起部２Ｅに接触するとともに最終的に傾斜当接面１Ａが傾斜受止面２Ａに当接して、竿先側竿体１の竿尻側竿体２からの伸長状態が設定される。
【００３２】
〔第６実施形態〕
ここでは、ストレート部と傾斜面との形成位置を竿軸線方向において入れ替えた構成を提示した第４実施形態のものにおいて、突起部とストレート部との形成対象を入れ替えたものについて説明する。図９に示すように、竿尻側竿体２の内周面にストレート部２Ｂを形成するとともに、その竿尻側に傾斜受止面２Ａを形成してある。一方、竿先側竿体１に竿先側端部の外周面に突起部１ａを形成するとともに、突起部１ａの竿尻端側に傾斜当接面１Ａを形成して、合わせ部Ｂを構成してもよい。
このような構成においても、竿先側竿体１を竿尻側竿体２から引き出す場合に、竿尻側竿体２のストレート部２Ｂが突起部１ａに接触するとともに最終的に傾斜当接面１Ａが傾斜受止面２Ａに当接して、竿先側竿体１の竿尻側竿体２からの伸長状態が設定される。
【００３３】
〔別実施形態〕
（１）  上記した構成としては、釣り糸を竿体内に挿通する中通し竿に適用してもよい。
（２）  また、上記した構成としては、振出竿の手元側竿体を伸縮自在な竿尻側竿体としての第１手元側竿体とそれより大径の竿尻側竿体としての第２手元側竿体２とで構成し、第１手元側竿体を第２手元側竿体から引き出した状態で圧接する前記した合わせ部を形成するだけでなく、第１手元側竿体を第２手元側竿体に収納した状態においてもその状態を保持できる構成を有する伸縮式の振出竿の適用してもよい。
この場合に、第１手元側竿体を第２手元側竿体に収納した状態においてもその状態を保持できる構成としては、前記した合わせ部Ｂを適用する必要はなく、第１手元側竿体の竿尻端を内嵌合する保持ゴムを設けて構成するものでもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】（イ）は竿先側竿体を竿尻側竿体に収納する前の状態を示す縦断側面図、（ロ）は竿先側竿体を竿尻側竿体から引き出した状態を示す縦断側面図、（ハ）は竿先側竿体の竿尻端開口部に形成した突起と切欠凹部を示す斜視図
【図２】（イ）は竿先側竿体の竿尻端に突起部だけを形成した状態を示す側面図、（ロ）は（イ）における背面図
【図３】表１の結果を得る為の竿先側竿体の竿尻端開口部に形成した突起部と切込凹部の形状を示す側面図
【図４】竿先側竿体と竿尻側竿体との固着状態の試験装置を示す側面図
【図５】本願発明品と従来品と塗料突起品との伸長状態への切り換え時の押引抵抗力の測定結果を示す図
【図６】ストレート部と突起部との取付対象を変更した状態を示し、（イ）は竿先側竿体を竿尻側竿体に収納する前の状態を示す縦断側面図、（ロ）は竿先側竿体を竿尻側竿体から引き出した状態を示す縦断側面図
【図７】竿先側竿体の竿尻端に形成する突部の別実施形態を示し、（イ）は縦断側面図、（ロ）は背面図
【図８】ストレート部と傾斜当接面とを入れ替えて形成した状態を示し、竿先側竿体を竿尻側竿体から引き出した状態を示す縦断側面図
【図９】図８におけるストレート部と突起部との取付対象を変更した状態を示しもので、竿先側竿体を竿尻側竿体から引き出した状態を示す縦断側面図
【符号の説明】
【００３５】
１                      竿先側竿体
１Ａ                    傾斜当接面
１Ｃ、１Ｄ、２Ｂ        ストレート部
１ａ、２Ｅ              突部
１ｂ                    切欠凹部
２                      竿尻側竿体
２Ａ                    傾斜受止面
Ｂ                      合わせ部
ａ                      竿尻端開口部
【図１】
2006288288.tif 000006
【図２】
2006288288.tif 000007
【図３】
2006288288.tif 000008
【図４】
2006288288.tif 000009
【図５】
2006288288.tif 000010
【図６】
2006288288.tif 000011
【図７】
2006288288.tif 000012
【図８】
2006288288.tif 000013
【図９】
2006288288.tif 000014