(57)【要約】  【課題】  強度、弾性率および熱伝導性のバランスがとれたＣＮＦ樹脂複合材を提供する。  【解決手段】  樹脂のマトリックス材に、実質的に平行な円筒側面を持つ炭素網の筒を多層重ねた形態を持つ同軸平行多層カーボンナノファイバと、底のないカップ形状をなす炭素網層を同軸に多数積層した形態を持つカップ積層型カーボンナノファイバとが分散した構造を有するＣＮＦ樹脂複合材とする。【特許請求の範囲】
【請求項１】
樹脂のマトリックス材に、
実質的に平行な円筒側面を持つ炭素網の筒を同軸に多層重ねた形態を持つ同軸平行多層カーボンナノファイバと、
底のないカップ形状をなす炭素網層を同軸に多数積層した形態を持つカップ積層型カーボンナノファイバと、
が分散した構造を有することを特徴とするＣＮＦ樹脂複合材。
【請求項２】
前記同軸平行多層カーボンナノファイバは、繊維径が１００〜２００ナノメートル、繊維長が１０〜２０ミクロンである気相成長炭素繊維であることを特徴とする請求項１記載のＣＮＦ樹脂複合材。
【請求項３】
前記カップ積層型カーボンナノファイバは、繊維径が５０〜２００ナノメートルであることを特徴とする請求項１または２記載のＣＮＦ樹脂複合材。
【請求項４】
前記同軸平行多層カーボンナノファイバと前記カップ積層型カーボンナノファイバとの総量は、複合材の全重量に対して１０重量部以上４０重量部以下であることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項記載のＣＮＦ樹脂複合材。
【請求項５】
前記同軸平行多層カーボンナノファイバの添加重量は、前記カップ積層型カーボンナノファイバの添加重量よりも多いことを特徴とする請求項１から４のいずれか１項記載のＣＮＦ樹脂複合材。
【請求項６】
前記カップ積層型カーボンナノファイバの添加重量は、前記同軸平行多層カーボンナノファイバの添加重量よりも多いことを特徴とする請求項１から４のいずれか１項記載のＣＮＦ樹脂複合材。
【請求項７】
前記樹脂は、ポリプロピレンまたはポリエーテルエーテルケトンであることを特徴とする請求項１から６のいずれか１項記載のＣＮＦ樹脂複合材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、マトリックス材およびフィラ材を、それぞれ樹脂およびカーボンナノファイバ（ＣＮＦ）とするＣＮＦ樹脂複合材に関する。
【背景技術】
【０００２】
カーボンナノファイバ（Carbon Nano-Fiber:CNF）は、従来のピッチ系若しくはＰＡＮ系の炭素繊維に比べて、その直径が一桁以上小さな炭素繊維であり、その優れた電気伝導性、熱伝導性、強度、活性度等の特性を活かして、様々な応用が期待されている。
【０００３】
例えば、ＣＮＦをフィラ材としてマトリックス材である樹脂と複合させた樹脂複合材は、導電性プラスチックの他、航空宇宙用構造材あるいはスポーツ用具等の高強度プラスチックとしての応用が期待されている。
【０００４】
一方、本願発明者の一人は、先に、気相成長法により、底のないカップ形状をなす炭素網層を多数積層した形態を持つカップ積層型カーボンナノファイバを発明した（特許文献１参照。）。このカップ積層型カーボンナノファイバは、表面の堆積層が一部除去されて、ヘリンボン構造の傾斜した炭素網層の端面を層状に露出した形態を有しており、当該露出した端面の高い活性を利用し、金属触媒を担持する触媒担体として燃料電池への応用に期待されている。
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−３４８７４１号公報（特許請求の範囲、段落番号００２２等）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、マトリックス材に混ぜるＣＮＦの特性によって、樹脂複合材の特性は大きく変化する。カーボンナノファイバをフィラ材とする樹脂複合材を使用する場合には、強度若しくは熱伝導性だけが高くてもその応用範囲が制限されてしまうので、強度、弾性率および熱伝導性のバランスがとれた樹脂複合材が望まれている。
【０００７】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、強度、弾性率および熱伝導性のバランスがとれたＣＮＦ樹脂複合材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するため、本発明は、樹脂のマトリックス材に、実質的に平行な円筒側面を持つ炭素網の筒を同軸に多層重ねた形態を持つ同軸平行多層カーボンナノファイバと、底のないカップ形状をなす炭素網層を同軸に多数積層した形態を持つカップ積層型カーボンナノファイバとが分散した構造を有するＣＮＦ樹脂複合材としている。
【０００９】
カーボンナノファイバは、グラフェンシートを筒状に丸めたチューブから成る単層カーボンナノファイバ（Single Wall Carbon Nano Fiber:SWCNF）と、径の異なる複数の上記チューブを多層に積層した多層カーボンナノファイバ（Multi Wall Carbon Nano Fiber:MWCNF）とに分類される。本発明にて使用されるものは、後者のＭＷＣＮＦに属する。当該ＭＷＣＮＦとカップ積層型カーボンナノファイバ（Cup Stacked Carbon Nano Fiber:CSCNF）とを樹脂に混ぜて作製した樹脂複合材は、ＭＷＣＮＦの含有に依存する高弾性率および高熱伝導性と、ＣＳＣＮＦの含有に依存する高強度とを兼ね備えた強度と熱特性のバランスのとれたものとなる。
【００１０】
また、別の本発明は、先の発明における同軸平行多層カーボンナノファイバを、繊維径１００〜２００ナノメートル、繊維長１０〜２０ミクロンの気相成長炭素繊維としたＣＮＦ樹脂複合材としている。
【００１１】
特に、ＭＷＣＮＦとして、化学気相析出（Chemical Vapor Deposition:CVD）法によって製造された、繊維径１００〜２００ナノメートル、繊維長１０〜２０ミクロンの気相成長炭素繊維（Vapor Grown Carbon nano Fiber:VGCF）を採用することにより、ＣＮＦ樹脂複合材の熱伝導性は極めて高くなる。
【００１２】
また、別の本発明は、先の発明におけるカップ積層型カーボンナノファイバを、繊維径５０〜２００ナノメートルのファイバとしたＣＮＦ樹脂複合材としている。
【００１３】
特に、ＣＳＣＮＦとして、繊維径５０〜２００ナノメートルのファイバを採用することにより、樹脂の強度が極めて高くなる。
【００１４】
また、別の本発明は、先の発明における同軸平行多層カーボンナノファイバとカップ積層型カーボンナノファイバとの総量を、複合材の全重量に対して１０重量部以上４０重量部以下としたＣＮＦ樹脂複合材としている。
【００１５】
複合材に混ぜるＣＮＦの総量の複合材全重量に対して占める割合が１０重量部より小さくなると、樹脂複合材の強度の向上が顕著に見られない。このため、ＣＮＦの占める割合は、１０重量部以上４０重量部以下とするのが好ましい。
【００１６】
また、別の本発明は、先の発明における同軸平行多層カーボンナノファイバの添加重量を、カップ積層型カーボンナノファイバの添加重量よりも多くしたＣＮＦ樹脂複合材としている。同軸平行多層カーボンナノファイバの添加重量の方を多くすると、弾性率がより大きなＣＮＦ樹脂複合材が得られる。
【００１７】
また、別の本発明は、先の発明におけるカップ積層型カーボンナノファイバの添加重量を、同軸平行多層カーボンナノファイバの添加重量よりも多くしたＣＮＦ樹脂複合材としている。カップ積層型カーボンナノファイバの添加重量の方を多くすると、引張強度がより大きなＣＮＦ樹脂複合材が得られる。
【００１８】
また、別の本発明は、先の発明における樹脂を、ポリプロピレンまたはポリエーテルエーテルケトンとするＣＮＦ樹脂複合材としている。
【００１９】
マトリックス材となる樹脂にポリプロピレンを用いる場合、特に、弾性率の大幅な向上がみられる。また、ポリエーテルエーテルケトンを用いる場合、特に、強度の大幅な向上がみられる。その他、樹脂としてポリアミド樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂を採用することもできる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、強度、弾性率および熱伝導性のバランスがとれたＣＮＦ樹脂複合材を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、本発明に係るＣＮＦ樹脂複合材の実施の形態について説明する。
【００２２】
マトリックス材となる樹脂は、熱可塑性樹脂あるいは熱硬化性樹脂のいずれでも良く、アクリル樹脂、エポキシ樹脂、塩化ビニルデン樹脂、塩化ビニル樹脂、シリコン樹脂、四フッ化エチレン樹脂、スチレン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、尿素樹脂、フェノール樹脂、フッ素樹脂、フラン樹脂、ポリカーボネート、ポリプロピレン樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリエステル、メタアクリル樹脂、メチルメタアクリル樹脂、メラミン樹脂、ポリエーテルエーテルケトン等の他、いずれの種類の樹脂であっても採用可能である。
【００２３】
フィラ材となるカーボンナノファイバ（Carbon Nano Fiber:CNF）としては、異なる２種類のファイバが採用可能である。一つは、実質的に平行な円筒側面を持つ炭素網の筒を同軸に多層重ねた形態を持つ同軸平行多層カーボンナノファイバ（Multi Wall Carbon Nano Fiber:MWCNF）である。この種のファイバには、直径が５０ナノメートル以下のカーボンナノチューブ（Carbon Nano Tube:CNT）の他、それより直径の大きなファイバも含まれる。
【００２４】
ＭＷＣＮＦは、グラフェンシートを円筒状に丸めた筒が同軸に多層重なった形態を持っている。グラフェンシートとは、炭素原子がｓｐ２混成による共有結合でできた正六角形を敷き詰めるように配置した仮想の炭素平面をいう。ＭＷＣＮＦにおける各炭素網の筒の長さ方向は、当該筒の中心軸の方向と実質的に平行である。
【００２５】
ＭＷＣＮＦは、グラフェンシートの巻き方により、アームチェア型、ジグザグ型、キラル型の３種類のＣＮＦに分類されるが、本発明で使用されるＭＷＣＮＦは、これらいずれのＣＮＦでも良い。
【００２６】
ＭＷＣＮＦは、アーク放電法、レーザーアブレーション法、プラズマ合成法、化学気相析出（Chemical Vapor Deposition:CVD）法等のいずれの製法により製造されたものでも採用可能である。ただし、量産に有利なＣＶＤ法により製造されたＭＷＣＮＦの方が好ましい。特に、気相成長炭素繊維（Vapor Grown Carbon nano Fiber:VGCF）が好ましい。ＶＧＣＦは、ベンゼンあるいはメタン等の炭化水素を７００〜１１００℃の温度で熱分解し、これによって生成される炭素が金属超微粒子の核として筒状に成長したファイバである。
【００２７】
ＶＧＣＦは、基板表面への触媒用金属超微粒子の形成過程（シーディングプロセス）、金属超微粒子による細い炭素繊維の形成過程、炭素繊維上へのベンゼン等炭化水素の熱分解沈積過程という３つの過程が進行して生成されたものと考えられる。
【００２８】
一方、本発明のＣＮＦ樹脂複合材のフィラ材に用いられるもう一つのファイバは、カップ積層型カーボンナノファイバ（Cup Stacked Carbon Nano Fiber:CSCNF）である。このファイバは、底のないカップ形状をなす炭素網層を同軸に多数積層し、数十ナノメートル〜数十ミクロンの範囲にわたって節のない中空状のファイバである。この種のファイバも、直径および軸方向の長さに制限はなく、いかなる大きさのものも含む。
【００２９】
また、ＣＳＣＮＦ（以後、単に、「ＣＳ」と称する。）の製法も、いかなる製法で製造されたものをも含む。特に、ＣＳとしては、ＣＶＤ法により製造されたものが好ましい。ＣＳは、ベンゼンを水素気流中にて約１１００℃の温度で熱分解して生成される炭素が、フェロセンを触媒として成長したファイバである。
【００３０】
本発明のＣＮＦ樹脂複合材は、上述の樹脂をマトリックス材とし、上述の異なる形態を持つ２種類のカーボンナノファイバをフィラ材として複合し成形される。熱可塑性樹脂をマトリックス材とする場合には、当該ＣＮＦ樹脂複合材は、例えば、射出成形法、プレス成形法、トランスファ成形法、オートクレーブ成形法により製造される。
【００３１】
射出成形法は、加熱溶融させた材料を金型内に射出注入し、冷却・固化させることによって成形品を得る方法である。本発明のＣＮＦ樹脂複合材を製造する場合には、まず、樹脂とフィラ材とをよく混合して、これを射出成形機の射出ユニットに投入する。射出ユニットには、ヒータが組み込まれており、この内部にて樹脂とフィラ材とが加熱溶融される。加熱溶融時の温度は、樹脂の溶融する温度に基づいて適宜決定される。この溶融した状態の樹脂複合材を成形ユニットにエジェクトすることによって、その成形ユニットの金型形状どおりの複合材が得られる。
【００３２】
プレス成形法は、シート状の成形材料を金型の中で加熱，加圧して成形品を得る方法である。本発明のＣＮＦ樹脂複合材を製造する場合には、樹脂とフィラ材とを混合してから一次成形し、その一次成形品を金型内で加熱および加圧して成形品を得る。
【００３３】
オートクレーブ成形法は、加圧加熱釜の中で樹脂を硬化させる方法である。本発明のＣＮＦ樹脂複合材を製造する場合には、樹脂とフィラ材とを混合し、これを加圧加熱釜内に入れて硬化する。
【００３４】
一方、マトリックス材が熱硬化性樹脂の場合には、例えば、射出成形の他、圧縮成形、トランスファ成形等の方法が採用可能である。熱硬化性樹脂は、加熱により固化するので、射出成形とはいっても、熱可塑性樹脂の場合と異なり、粉またはペレット状の樹脂材料をフィラ材とよく混合してから、加熱された金型に射出することにより得られる。
【００３５】
圧縮成形を採用する場合には、樹脂とフィラ材とを良く混ぜた状態のものを金型のキャビティ内にて溶かし、圧縮硬化させる。トランスファ成形を採用する場合には、樹脂とフィラ材をポットで溶かして、スプル、ランナあるいはゲートから加熱した金型のキャビティに圧入して硬化させる。
【００３６】
成形後に得られたＣＮＦ樹脂複合材は、その一部を切り出して、引張強度、弾性率および熱伝導率の各種評価に供される。熱伝導率は、レーザーフラッシュ法により測定される。この方法は、レーザ発振器から発射されたレーザ光を試料表面に当て、試料の裏側から出てくる熱量とその時間とから、熱伝導率を求める方法である。引張強度および弾性率は、１つの試験片から測定可能である。ただし、別々の試験片から測定しても良い。
【実施例】
【００３７】
次に、本発明のＣＮＦ樹脂複合材の実施例について説明する。
【００３８】
本発明の実施例に係るＣＮＦ樹脂複合材のマトリックス材には、ポリエーテルエーテルケトン（Poly-ether-ether-kethone:PEEK）とポリプロピレン（Polypropylene:PP）の２種類の樹脂を用いた。ＰＥＥＫにはビクトレックス・エムシー（株）製の４５０ＰＦ（商品名）を、また、ＰＰには日本ポリケム（株）製のＭＡ３（商品名）を、それぞれ用いた。
【００３９】
表１には、フィラ材に用いたＣＮＦの特性を示す。ＭＷＣＮＦには、平均直径１００〜１５０ｎｍ、長さ１０〜２０μｍ、真密度２．０ｇ／ｃｍ３のＶＧＣＦ（昭和電工（株）製）を用いた。また、ＣＳには、平均直径５０〜２００ｎｍ、真密度２．１ｇ／ｃｍ３のＣＳ（（（株）ＧＳＩクレオス製、商品名：カルベール２４ＰＳ）を用いた。
【００４０】
【表１】
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【００４１】
熱可塑性樹脂を射出成形する場合、一般的に、粒状に成形されたペレットが用いられる。ここでは、ペレットの作製に、ラボプラストミル５０ＭＲ（（株）東洋精機製作所製）および２軸押出機ＫＺＷ１５−４５６０ＭＧ−ＳＵＳ−ＭＣ（（株）テクノベル製）を用いた。
【００４２】
射出成形は、粒状のペレットにフィラ材を混ぜてから、プラスチック射出成形機ＰＳ４０−５Ｈ（日精樹脂工業（株）製）を用いて実施した。フィラ材は、ＶＧＣＦとＣＳを１：１の重量比とした。評価に使用するＣＮＦ樹脂複合材は、その全重量に対して０〜５０重量％の範囲でフィラ材の配合量を変化させて作製した。
【００４３】
射出成形により得られたＣＮＦ樹脂複合材の一部は、熱伝導率、弾性率および引張強度の各種特性評価に供した。熱伝導率は、アルバック理工株式会社製のレーザーフラッシュ法熱定数測定装置ＵＬＶＡＣ  ＴＣ−７０００を用いたレーザーフラッシュ法により測定した。引張強度と弾性率は、ＪＩＳ−Ｋ−７１３９  １号試験片を用いる一軸引張試験により測定した。具体的には、クロスヘッド速度を１．０ｍｍ／ｍｉｎとして、５０ｍｍ標点間の伸びを計測すると共に、ひずみゲージを用いて試験片中央の２軸方向のひずみを測定した。そして、得られた試験データより、応力−ひずみ線図を作製し、引張強度と弾性率の計測を行った。なお、予備的な試験として、ＶＧＣＦのみあるいはＣＳのみを樹脂（ＰＥＥＫおよびＰＰ）に混ぜた樹脂複合材を作製し、その特性も評価した。
【００４４】
（一種類のＣＮＦをフィラ材とした樹脂複合材の特性評価）
図１は、ＰＥＥＫにＶＧＣＦのみを複合させて作製した樹脂複合材（ＰＥＥＫ／ＶＧＣＦ）およびＰＥＥＫにＣＳのみを複合させて作製した樹脂複合材（ＰＥＥＫ／ＣＳ）のＣＮＦ含有率（ｗｔ％）と熱伝導率（Ｗ／ｍ・Ｋ）との関係を示すグラフである。
【００４５】
図１に示すように、２種の樹脂複合材共に、ＣＮＦ含有率の上昇に伴い熱伝導率も上昇することがわかった。また、ＰＥＥＫ／ＣＳよりも、ＰＥＥＫ／ＶＧＣＦの方が、熱伝導率の上昇率が格段に高いことがわかった。
【００４６】
図２は、ＰＥＥＫ／ＶＧＣＦ、ＰＥＥＫ／ＣＳ、ＰＰにＶＧＣＦのみを複合させて作製した樹脂複合材（ＰＰ／ＶＧＣＦ）およびＰＰにＣＳのみを複合させて作製した樹脂複合材（ＰＰ／ＣＳ）の４種樹脂複合材のＣＮＦ含有率（ｗｔ％）と引張強度（ＭＰａ）との関係を示すグラフである。また、図３は、同じ４種樹脂複合材のＣＮＦ含有率（ｗｔ％）と弾性率（ＧＰａ）との関係を示すグラフである。
【００４７】
図２に示すように、マトリックス材にＰＥＥＫおよびＰＰのいずれを使用しても、ＣＮＦ含有率の上昇に伴い引張強度が向上することがわかった。また、マトリックス材に依らず、ＣＳをフィラ材として使用した樹脂複合材の方が、ＶＧＣＦをフィラ材とした樹脂複合材よりも引張強度が高くなることがわかった。さらに、ＰＥＥＫをマトリックス材とする方が、フィラ材含有率に対する強度の向上率が顕著であることもわかった。
【００４８】
図３に示すように、マトリックス材にＰＥＥＫおよびＰＰのいずれを使用しても、ＣＮＦ含有率の上昇に伴い弾性率が向上することがわかった。また、マトリックス材に依らず、ＶＧＣＦをフィラ材として使用した樹脂複合材の方が、ＣＳをフィラ材とした樹脂複合材よりも弾性率が高くなることがわかった。さらに、ＰＰをマトリックス材とする方が、フィラ材含有率に対する弾性率の向上率が若干高めであることもわかった。
【００４９】
図１、図２および図３に示す結果から、高熱伝導率および高弾性率の樹脂複合材を得るためには、ＶＧＣＦをフィラ材とする必要があることがわかる。一方、引張強度の高い樹脂複合材を得るためには、ＣＳをフィラ材とする必要があることがわかる。したがって、熱伝導率、弾性率および引張強度が共に優れた樹脂複合材を得るには、ＶＧＣＦとＣＳの両者をフィラ材とする必要があると考えられる。
【００５０】
（ＶＧＣＦとＣＳとをフィラ材とした樹脂複合材の特性評価）
図４は、ＰＥＥＫにＶＧＣＦとＣＳを複合させて作製した樹脂複合材（ＰＥＥＫ／ＶＧＣＦ＋ＣＳ）およびＰＰにＶＧＣＦとＣＳを複合させて作製した樹脂複合材（ＰＰ／ＶＧＣＦ＋ＣＳ）のＣＮＦ含有率（ｗｔ％）と熱伝導率（Ｗ／ｍ・Ｋ）との関係を示すグラフである。
【００５１】
図４に示すように、２種の樹脂複合材共に、ＣＮＦ含有率の上昇に伴い熱伝導率が向上することがわかった。また、ＣＳのみならずＶＧＣＦを加えることにより、熱伝導率の上昇率が格段に高くなることがわかった。
【００５２】
図５は、ＰＥＥＫ／ＶＧＣＦ＋ＣＳおよびＰＰ／ＶＧＣＦ＋ＣＳのＣＮＦ含有率（ｗｔ％）と引張強度（ＭＰａ）との関係を示すグラフである。また、図６は、同樹脂複合材のＣＮＦ含有率（ｗｔ％）と弾性率（ＧＰａ）との関係を示すグラフである。
【００５３】
図５に示すように、マトリックス材にＰＥＥＫおよびＰＰのいずれを使用しても、ＣＮＦ含有率が４０重量％に至るまでは、ＣＮＦ含有率の上昇に伴い引張強度が向上することがわかった。また、図６に示すように、マトリックス材にＰＥＥＫおよびＰＰのいずれを使用しても、ＣＮＦ含有率の上昇に伴い弾性率が向上することがわかった。特に、マトリックス材にＰＰを用いると、弾性率の向上率が若干高いことがわかった。
【００５４】
図４、図５および図６に示す結果から、ＶＧＣＦとＣＳの総含有率を１０〜４０重量％とすることにより、熱伝導率、引張強度および弾性率が共に優れたＣＮＦ樹脂複合材を得ることができることがわかる。また、先に示した図１〜図３の結果と比較すると、ＶＧＣＦあるいはＣＳだけをフィラ材とした複合材と特定の評価だけをみると、低い評価となるものの、ＶＧＣＦとＣＳとをフィラ材とすることにより、熱伝導率、引張強度、弾性率のバランスがとれた樹脂複合材が得られることがわかった。
【００５５】
図７は、ＰＥＥＫ／ＶＧＣＦ＋ＣＳ中のＣＮＦ含有率（ｗｔ％）を２０ｗｔ％とし、ＶＧＣＦとＣＳの重量比のみを変化させたときの引張強度（ＭＰａ）の変化を示すグラフである。また、図８は、図７に示す樹脂複合材の弾性率（ＧＰａ）の変化を示すグラフである。両図中の点線は、フィラ材を添加しない純粋なＰＥＥＫの特性を示す。
【００５６】
図７に示す結果から明らかなように、ＣＳの添加重量が多くなるほど、引張強度が大きくなることがわかった。また、図８に示す結果から明らかなように、ＶＧＣＦの添加重量が多くなるほど、弾性率が大きくなることがわかった。したがって、引張強度を重視する場合には、添加するＣＮＦ中に占めるＣＳの割合を多くしたＣＮＦ樹脂複合材を用いれば良く、弾性率を重視する場合には、添加するＣＮＦ中に占めるＶＧＣＦの割合を多くしたＣＮＦ樹脂複合材を用いれば良い。
【産業上の利用可能性】
【００５７】
本発明は、エンジニアリングプラスチックのように、機械的特性を必要とされる樹脂構造部材に適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】本発明の実施例において、ＰＥＥＫにＶＧＣＦのみを複合させて作製した樹脂複合材（ＰＥＥＫ／ＶＧＣＦ）およびＰＥＥＫにＣＳのみを複合させて作製した樹脂複合材（ＰＥＥＫ／ＣＳ）のＣＮＦ含有率と熱伝導率との関係を示すグラフである。
【図２】本発明の実施例において、ＰＥＥＫ／ＶＧＣＦ、ＰＥＥＫ／ＣＳ、ＰＰにＶＧＣＦのみを複合させて作製した樹脂複合材（ＰＰ／ＶＧＣＦ）およびＰＰにＣＳのみを複合させて作製した樹脂複合材（ＰＰ／ＣＳ）の４種樹脂複合材のＣＮＦ含有率と引張強度との関係を示すグラフである。
【図３】本発明の実施例において、図２に使用される同種の樹脂複合材のＣＮＦ含有率と弾性率との関係を示すグラフである。
【図４】本発明の実施例において、ＰＥＥＫにＶＧＣＦとＣＳを複合させて作製した樹脂複合材（ＰＥＥＫ／ＶＧＣＦ＋ＣＳ）およびＰＰにＶＧＣＦとＣＳを複合させて作製した樹脂複合材（ＰＰ／ＶＧＣＦ＋ＣＳ）のＣＮＦ含有率と熱伝導率との関係を示すグラフである。
【図５】本発明の実施例において、ＰＥＥＫ／ＶＧＣＦ＋ＣＳおよびＰＰ／ＶＧＣＦ＋ＣＳのＣＮＦ含有率と引張強度との関係を示すグラフである。
【図６】本発明の実施例において、図５に使用される同種の樹脂複合材のＣＮＦ含有率と弾性率との関係を示すグラフである。
【図７】本発明の実施例において、ＰＥＥＫ／ＶＧＣＦ＋ＣＳ中のＣＮＦ含有率（ｗｔ％）を２０ｗｔ％とし、ＶＧＣＦとＣＳの重量比のみを変化させたときの引張強度（ＭＰａ）の変化を示すグラフである。
【図８】本発明の実施例において、図７に示す樹脂複合材の弾性率（ＧＰａ）の変化を示すグラフである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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