(57)【要約】【課題】  加熱条件自動設定調理の実行中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合でも、加熱条件自動設定調理を適切に実行し得るコンロを提供する。【解決手段】  燃焼制御手段Ｈは、バーナ１ａ，１ｃの燃焼中において、温度検出手段１１の温度上昇状況を計測して、その計測した温度上昇状況に基づいてその後の加熱条件を設定し、その設定した加熱条件にてバーナ１ａ，１ｃの作動を制御する加熱制御処理を実行するように構成されたコンロであって、燃焼制御手段Ｈは、加熱制御処理として、バーナ１ａ，１ｃの燃焼中において、温度検出手段１１の温度上昇状況の計測に併せて、容器存在状態か容器非存在状態かを検出する容器検出手段１０の検出情報を計測して、その計測した温度上昇状況及び容器検出手段１０の検出情報に基づいて加熱条件を設定し、その設定した加熱条件にてバーナ１ａ，１ｃの作動を制御するように構成されている。【選択図】        図２
2006097977.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱用位置に位置する加熱対象物調理用の加熱用容器を加熱するバーナと、
前記加熱用位置に位置する加熱用容器の温度を検出する温度検出手段と、
前記バーナの作動を制御する燃焼制御手段とが設けられ、
前記燃焼制御手段は、前記バーナの燃焼中において、前記温度検出手段の温度上昇状況を計測して、その計測した温度上昇状況に基づいてその後の加熱条件を設定し、その設定した加熱条件にて前記バーナの作動を制御する加熱制御処理を実行するように構成されたコンロであって、
前記加熱用位置に加熱用容器が存在する容器存在状態か加熱用容器が存在しない容器非存在状態かを検出する容器検出手段が設けられ、
前記燃焼制御手段は、前記加熱制御処理として、前記バーナの燃焼中において、前記温度検出手段の温度上昇状況の計測に併せて、前記容器検出手段の検出情報を計測して、その計測した温度上昇状況及び前記容器検出手段の検出情報に基づいて前記加熱条件を設定し、その設定した加熱条件にて前記バーナの作動を制御するように構成されているコンロ。
【請求項２】
前記燃焼制御手段は、前記加熱制御処理として、
前記バーナの燃焼中において、前記温度検出手段の検出温度及び前記容器検出手段の検出情報に基づいて、前記検出温度がタイマ計測開始温度になったときからタイマ計測終了温度になるまでの温度上昇時間を求めて、その求めた温度上昇時間に基づいて前記加熱条件を設定し、その設定した加熱条件にて前記バーナの作動を制御するように構成され、且つ、
前記検出温度が前記タイマ計測開始温度になったときから前記タイマ計測終了温度になるまでの間に前記容器検出手段にて前記容器存在状態から前記容器非存在状態に変化したことが検出されると、前記検出温度が前記タイマ計測開始温度になったときから前記容器検出手段にて前記容器存在状態から前記容器非存在状態に変化したことが検出されるまでの時間と、前記容器検出手段にて前記容器非存在状態から再び前記容器存在状態への変化が検出され、且つ、前記検出温度が前記容器検出手段にて前記容器存在状態から前記容器非存在状態に変化したことが検出されたときの前記温度検出手段の検出温度以上である条件が満たされたときから、前記検出温度が前記タイマ計測終了温度になるまでの時間との和を前記温度上昇時間とするように構成されている請求項１記載のコンロ。
【請求項３】
前記燃焼制御手段は、前記容器検出手段にて前記容器存在状態から前記容器非存在状態に変化したことが検出されたときから前記容器検出手段にて再び前記容器存在状態に変化したことが検出されるまでの容器非存在時間を求めて、その求めた容器非存在時間と前記温度上昇時間とに基づいて、前記加熱条件を設定するように構成されている請求項２記載のコンロ。
【請求項４】
前記燃焼制御手段は、前記加熱制御処理において、調理モードとして湯沸しモードが選択されたときの前記加熱条件として、沸騰状態を判別する沸騰判別条件を設定して、その設定した沸騰判別条件が満たされると前記バーナの燃焼を停止させる又は火力を低下させるように構成されている請求項１〜３のいずれか１項に記載のコンロ。
【請求項５】
前記燃焼制御手段は、前記加熱制御処理において、調理モードとして揚げものモードが選択されたときの前記加熱条件として、火力減少用設定温度及び火力増大用設定温度を設定して、前記検出温度が前記火力減少用設定温度になると前記バーナの火力を減少させ、前記検出温度が前記火力増大用設定温度になると前記バーナの火力を増大させるように構成されている請求項１〜３のいずれか１項に記載のコンロ。
【請求項６】
前記燃焼制御手段は、前記火力減少用設定温度を基準火力減少用設定温度を前記計測した温度上昇状況及び前記容器検出手段の検出情報に基づいて補正することにより設定し、且つ、前記火力増大用設定温度を基準火力増大用設定温度を前記計測した温度上昇状況及び前記容器検出手段の検出情報に基づいて補正することにより設定するように構成されている請求項５記載のコンロ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱用位置に位置する加熱対象物調理用の加熱用容器を加熱するバーナと、
前記加熱用位置に位置する加熱用容器の温度を検出する温度検出手段と、
前記バーナの作動を制御する燃焼制御手段とが設けられ、
前記燃焼制御手段は、前記バーナの燃焼中において、前記温度検出手段の温度上昇状況を計測して、その計測した温度上昇状況に基づいてその後の加熱条件を設定し、その設定した加熱条件にて前記バーナの作動を制御する加熱制御処理を実行するように構成されたコンロに関する。
【背景技術】
【０００２】
かかるコンロは、バーナの燃焼中において、温度検出手段の温度上昇状況を計測して、その計測した温度上昇状況に基づいてその後の加熱条件を設定して、その設定した加熱条件にてバーナの作動を制御する加熱制御処理を実行する調理（以下、加熱条件自動設定調理と称する場合がある）を行うことが可能なようにしたものであり、例えば、計測した温度上昇状況に基づいて、前記加熱条件として、バーナの火力を減少させる又は燃焼を停止させるためのカット温度を設定するように構成されていた。
つまり、炒め調理の場合は温度上昇が速く、カレーやシチュー等の煮物調理の場合は炒め調理に比べて温度上昇が遅いので、前記温度上昇状況に基づいて、炒め調理か煮物調理かを判別することが可能となり、そして、炒め調理と判別したときは、その調理中に不必要にバーナの燃焼が停止されることが無いようにカット温度を高く設定し、煮物調理と判別したときは、焦げ付きの進行を防止するためにカット温度を低く設定することにより、調理の種類に応じた適切なカット温度を設定するようにしていた。
そして、前記温度上昇状況として、温度検出手段の検出温度がタイマ計測開始温度（例えば９０°Ｃ）になったときからタイマ計測終了温度（例えば１００°Ｃ）になるまでの温度上昇時間を計測するようにしていた（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
又、前記特許文献１には記載されていないが、加熱用容器内における加熱対象物の量の多少により前記温度上昇状況が変化するので、その温度上昇状況に基づいて、加熱対象物の量に応じた適切な加熱条件を設定するように構成する場合もある。
【０００４】
【特許文献１】特公平７−１５３２９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、加熱条件自動設定調理の実行中において、温度上昇状況計測中に、使用者によって加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動される場合がある。
しかしながら、従来では、温度上昇状況計測中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動されると、加熱用容器が加熱用位置から移動されているにも拘らず、計測した温度上昇状況のみに基づいて前記加熱条件が設定されることになる。
そして、加熱用容器が加熱用位置から移動されている間は、バーナによる加熱用容器の加熱が抑制又は中断されるので、例えば、温度上昇状況として、上述のように温度検出手段の検出温度がタイマ計測開始温度になったときからタイマ計測終了温度になるまでの温度上昇時間を計測するときには、加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合は、加熱用容器が加熱用位置から移動されなかった場合に比べて、計測される温度上昇時間が長くなる。
【０００６】
従って、加熱条件自動設定調理の実行中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合は、温度上昇状況を適切に計測することができないので、加熱条件を適切に設定することができなくなり、延いては加熱条件自動設定調理を適切に実行することができないという問題があった。
【０００７】
本発明は、かかる実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、加熱条件自動設定調理の実行中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合でも、加熱条件自動設定調理を適切に実行し得るコンロを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明のコンロは、加熱用位置に位置する加熱対象物調理用の加熱用容器を加熱するバーナと、
前記加熱用位置に位置する加熱用容器の温度を検出する温度検出手段と、
前記バーナの作動を制御する燃焼制御手段とが設けられ、
前記燃焼制御手段は、前記バーナの燃焼中において、前記温度検出手段の温度上昇状況を計測して、その計測した温度上昇状況に基づいてその後の加熱条件を設定し、その設定した加熱条件にて前記バーナの作動を制御する加熱制御処理を実行するように構成されたものであって、
第１特徴構成は、前記加熱用位置に加熱用容器が存在する容器存在状態か加熱用容器が存在しない容器非存在状態かを検出する容器検出手段が設けられ、
前記燃焼制御手段は、前記加熱制御処理として、前記バーナの燃焼中において、前記温度検出手段の温度上昇状況の計測に併せて、前記容器検出手段の検出情報を計測して、その計測した温度上昇状況及び前記容器検出手段の検出情報に基づいて前記加熱条件を設定し、その設定した加熱条件にて前記バーナの作動を制御するように構成されている点を特徴とする。
【０００９】
即ち、燃焼制御手段は、加熱制御処理として、バーナの燃焼中において、温度検出手段の温度上昇状況を計測し、且つ、その温度上昇状況の計測に併せて、容器検出手段の検出情報を計測して、その計測した温度上昇状況及び容器検出手段の検出情報に基づいて加熱条件を設定し、その設定した加熱条件にてバーナの作動を制御する。
【００１０】
つまり、温度上昇状況の計測に併せて、容器検出手段の検出情報を計測することにより、温度上昇状況計測中に加熱用容器が加熱用位置から移動されるか否かを判別することが可能となる。そして、温度上昇状況計測中に、加熱用容器が加熱用位置から一時的に移動されたときには、計測した温度上昇状況と容器検出手段の検出情報とに基づいて、例えば、温度検出手段の検出温度がタイマ計測開始温度になったときからタイマ計測終了温度になるまでの温度上昇時間を、加熱用容器が加熱用位置に存在しない状態のときを除外して適切に計測することが可能となり、そのように計測した温度上昇時間に基づいて加熱条件を設定することにより、温度上昇状況計測中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合でも、加熱条件を適切に設定することが可能となる。
【００１１】
尚、加熱用容器を加熱用位置から移動させたり、加熱用位置に位置させたりすると、前記温度検出手段の検出温度が変動するので、前記温度検出手段の検出情報に基づいて、前記容器存在状態か前記容器非存在状態かを検出するように構成することが想定される。しかしながら、加熱用容器を加熱用位置から移動させたり加熱用位置に位置させたりするときにおける前記温度検出手段の検出温度の変動は不安定なものであるので、温度検出手段の検出情報に基づいては、前記容器存在状態か前記容器非存在状態かの検出を正確に行い難く、延いては、前記加熱条件を適切に設定することができない。
これに対して、前記容器検出手段により、前記容器存在状態か前記容器非存在状態かを正確に検出することが可能であるので、その容器検出手段の検出情報に基づいて、前記加熱条件を適切に設定することが可能となるのである。
【００１２】
要するに、加熱条件自動設定調理の実行中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合でも、加熱条件自動設定調理を適切に実行し得るコンロを提供することができるようになった。
【００１３】
第２特徴構成は、上記第１特徴構成に加えて、
前記燃焼制御手段は、前記加熱制御処理として、
前記バーナの燃焼中において、前記温度検出手段の検出温度及び前記容器検出手段の検出情報に基づいて、前記検出温度がタイマ計測開始温度になったときからタイマ計測終了温度になるまでの温度上昇時間を求めて、その求めた温度上昇時間に基づいて前記加熱条件を設定し、その設定した加熱条件にて前記バーナの作動を制御するように構成され、且つ、
前記検出温度が前記タイマ計測開始温度になったときから前記タイマ計測終了温度になるまでの間に前記容器検出手段にて前記容器存在状態から前記容器非存在状態に変化したことが検出されると、前記検出温度が前記タイマ計測開始温度になったときから前記容器検出手段にて前記容器存在状態から前記容器非存在状態に変化したことが検出されるまでの時間と、前記容器検出手段にて前記容器非存在状態から再び前記容器存在状態への変化が検出され、且つ、前記検出温度が前記容器検出手段にて前記容器存在状態から前記容器非存在状態に変化したことが検出されたときの前記温度検出手段の検出温度以上である条件が満たされたときから、前記検出温度が前記タイマ計測終了温度になるまでの時間との和を前記温度上昇時間とするように構成されている点を特徴とする。
【００１４】
即ち、前記燃焼制御手段は、前記加熱制御処理として、バーナの燃焼中において、温度検出手段の検出温度及び容器検出手段の検出情報に基づいて、前記検出温度がタイマ計測開始温度になったときからタイマ計測終了温度になるまでの温度上昇時間を求めて、その求めた温度上昇時間に基づいて前記加熱条件を設定し、その設定した加熱条件にて前記バーナの作動を制御する。
【００１５】
そして、前記検出温度がタイマ計測開始温度になったときからタイマ計測終了温度になるまでの間（以下、温度上昇時間計測中と記載する場合がある）に、加熱用容器が加熱用位置から移動されると、容器検出手段にて、容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出され、再び加熱用容器が加熱用位置に位置されると、容器検出手段にて、容器非存在状態から再び容器存在状態への変化が検出される。
すると、燃焼制御手段は、温度検出手段の検出温度がタイマ計測開始温度になったときから容器検出手段にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出されるまでの時間と、容器検出手段にて容器非存在状態から再び容器存在状態への変化が検出され、且つ、温度検出手段の検出温度が容器検出手段にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出されたときの温度検出手段の検出温度（以下、移動時検出温度と記載する場合がある）以上である条件（以下、時間計測再開条件と略記する場合がある）が満たされたときから、温度検出手段の検出温度がタイマ計測終了温度になるまでの時間との和を温度上昇時間とする。
【００１６】
つまり、温度検出手段の温度上昇状況の計測に併せて、容器検出手段の検出情報を計測して、その計測した温度上昇状況及び容器検出手段の検出情報に基づいて前記加熱条件を設定するに当たっては、温度検出手段の検出温度及び容器検出手段の検出情報に基づいて、前記検出温度がタイマ計測開始温度になったときからタイマ計測終了温度になるまでの温度上昇時間を求めて、その求めた温度上昇時間に基づいて前記加熱条件を設定するようになっている。
【００１７】
又、温度上昇時間計測中（前記温度上昇状況計測中に相当する）に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合は、その加熱用容器が加熱用位置から移動されている間の時間と、加熱用容器が加熱用位置から移動された後に再び加熱用位置に位置された時点から温度検出手段の検出温度が移動時検出温度に達するまでの間の時間とが除外されて、温度上昇時間が求められる。
【００１８】
説明を加えると、加熱用容器が加熱用位置から移動された後の温度検出手段の検出温度の推移の形態としては、その移動時検出温度から上昇する形態、その移動時検出温度にて推移する形態、その移動時検出温度から下降する形態等、種々の形態がある。
そして、加熱用容器が加熱用位置から移動された後、温度検出手段の検出温度が移動時検出温度から下降する場合は、加熱用容器が再び加熱用位置に位置された後、温度検出手段の検出温度が移動時検出温度にまで上昇した時点で、前記時間計測再開条件が満たされることになり、その時点から温度検出手段の検出温度がタイマ計測終了温度になるまでの時間が計測されることになる。
又、加熱用容器が加熱用位置から移動された後、温度検出手段の検出温度が移動時検出温度から上昇する場合、又は、その移動時検出温度にて推移する場合は、加熱用容器が再び加熱用位置に位置された時点で、前記時間計測再開条件が満たされることになるので、加熱用容器が再び加熱用位置に位置された時点から温度検出手段の検出温度がタイマ計測終了温度になるまでの時間が計測されることになる。
【００１９】
つまり、加熱用容器が加熱用位置から移動された後、温度検出手段の検出温度が移動時検出温度から下降する場合において、加熱用容器が加熱用位置から移動された後に再び加熱用位置に位置された時点から、温度検出手段の検出温度が移動時検出温度にまで上昇するまでの時間（以下、移動時温度復帰時間と称する場合がある）は、加熱用容器を加熱用位置から移動させたために放熱された熱量を補うための時間であり、このような移動時温度復帰時間は、加熱用容器が加熱用位置から移動されなかった場合では、温度上昇時間に含まれることのないものである。
【００２０】
そこで、温度上昇時間計測中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合には、温度検出手段の検出温度がタイマ計測開始温度になったときから容器検出手段にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出されるまでの時間と、前記時間計測再開条件が満たされたときから温度検出手段の検出温度がタイマ計測終了温度になるまでの時間との和を温度上昇時間として求めるようにして、前述のような移動時温度復帰時間を、加熱用容器が加熱用位置から移動されている間の時間と共に除外した状態で、温度上昇時間を求めるようにすることにより、温度上昇時間を、加熱用容器が加熱用位置から移動されなかった場合の温度上昇時間に近付けるように求めることが可能となるのである。
そして、温度上昇時間計測中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合でも、温度上昇時間を適切に求めることができるので、加熱条件を適切に設定することが可能となる。
要するに、本発明を実施するに当たって、好ましい具体構成を提供することができる。
【００２１】
第３特徴構成は、上記第２特徴構成に加えて、
前記燃焼制御手段は、前記容器検出手段にて前記容器存在状態から前記容器非存在状態に変化したことが検出されたときから前記容器検出手段にて再び前記容器存在状態に変化したことが検出されるまでの容器非存在時間を求めて、その求めた容器非存在時間と前記温度上昇時間とに基づいて、前記加熱条件を設定するように構成されている点を特徴とする。
【００２２】
即ち、燃焼制御手段は、容器検出手段にて前記容器存在状態から前記容器非存在状態に変化したことが検出されたときから容器検出手段にて再び前記容器存在状態に変化したことが検出されるまでの容器非存在時間を求めて、その容器非存在時間と前記温度上昇時間とに基づいて、前記加熱条件を設定する。
【００２３】
つまり、本発明の発明者らは、温度上昇時間計測中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合においては、前記加熱条件を設定するに当たって、前記温度上昇時間と前記容器非存在時間とに基づいて設定すると、温度上昇時間計測中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動されたにも拘らず、加熱条件を適切に設定することが可能であることを見出した。
【００２４】
説明を加えると、温度上昇時間には、前記時間計測再開条件が満たされたときから温度検出手段の検出温度がタイマ計測終了温度になるまでの時間が含まれるが、その時間の長さは、加熱用位置から加熱用容器が移動されていた時間である容器非存在時間の長さに影響を受けるものである。
そこで、温度上昇時間と容器非存在時間とに基づいて加熱条件を設定するようにすると、加熱用容器が加熱用位置から移動されていたことによる影響をより一層小さくして、加熱条件を適切に設定することが可能となるのである。
【００２５】
以下、図１１に基づいて、前記加熱条件を温度上昇時間と容器非存在時間とに基づいて設定することにより加熱条件を適切に設定することが可能な点について、加熱対象物としての油が入った加熱用容器を加熱する揚げものモードにおいて、加熱用容器が加熱用位置から移動された後は温度検出手段の検出温度が下降する場合を例にして説明する。ちなみに、揚げものモードにおいては、加熱容器内の油量に応じて温度上昇時間が変化するので、そのように油量に応じて変化する温度上昇時間に基づいて、加熱条件を油量に応じた条件になるように設定する構成となっている。
図１１において、温度上昇時間計測中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合における温度検出手段の検出温度の経時変化を、実線にて示し、その場合の加熱用容器内の油の温度の経時変化を破線にて示し、加熱容器が加熱用位置から移動されなかった場合における温度検出手段の検出温度の経時変化を、二点鎖線にて示す。
【００２６】
温度上昇時間計測中に加熱用容器が加熱用位置から移動されない場合は、温度検出手段の検出温度がタイマ計測開始温度Ｔｓになった時点Ｐｓからタイマ計測終了温度Ｔｅになる時点までの時間が、温度上昇時間ｔｍとして求められる。
一方、温度上昇時間計測中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合は、温度検出手段の検出温度がタイマ計測開始温度Ｔｓになった時点Ｐｓから容器検出手段にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出される時点Ｐ１までの時間ｔ１と、容器検出手段にて容器非存在状態から再び容器存在状態への変化が検出された時点Ｐ２の後に、温度検出手段の検出温度が移動時検出温度にまで上昇した時点Ｐ３から、温度計測手段の計測温度がタイマ計測終了温度Ｔｅになった時点Ｐｅまでの時間ｔ２との和が、温度上昇時間ｔｍとして求められる。
【００２７】
温度検出手段の検出温度がタイマ計測開始温度Ｔｓになった時点Ｐｓの後に、時点Ｐ１にて加熱用容器が加熱用位置から移動されると、その移動の時点Ｐ１から、再び加熱用容器が加熱用位置に位置される時点Ｐ２までの間は、油の温度は自然放熱により緩やかに下降するが、温度検出手段の検出温度は、油の温度の下降勾配よりも大きい下降勾配で急速に下降する。
そして、時点Ｐ２にて加熱用容器が再び加熱用位置に位置されると、油の温度は加熱用容器を移動させる前と略同様の上昇勾配にて上昇するが、温度検出手段の検出温度は、油の温度に対して大幅に下降しているので、加熱用容器を移動させる前の上昇勾配よりもかなり大きな上昇勾配にて急速に上昇した後、時点Ｐ４から加熱用容器を移動させる前の上昇勾配と略同様の上昇勾配で上昇することになる。
従って、燃焼制御手段により、容器検出手段にて容器非存在状態から再び容器存在状態への変化が検出され（図１１の時点Ｐ２）且つ温度検出手段の検出温度が前記移動時検出温度以上である条件（即ち、前記時間計測再開条件）が満たされたとき（図１１の時点Ｐ３）から、温度検出手段の検出温度がタイマ計測終了温度になる（図１１の時点Ｐｅ）までの時間として求められる時間ｔ２には、温度検出手段の検出温度が急速に上昇する区間（時点Ｐ３から時点Ｐ４間の区間）が含まれている。従って、その時間ｔ２と、温度検出手段の検出温度がタイマ計測開始温度Ｔｓになった時点Ｐｓから容器検出手段にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出される時点Ｐ１までの時間ｔ１との和として求めた温度上昇時間ｔｍは、加熱用容器が加熱用位置から移動されなかった場合の温度上昇時間ｔｍに比べて短くなるのである。
【００２８】
そして、前記時間ｔ２に含まれる検出温度の上昇が急速な区間（時点Ｐ３から時点Ｐ４間の区間）の長さは、容器検出手段にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出された時点Ｐ１から容器検出手段にて再び容器存在状態に変化したことが検出される時点Ｐ２までの容器非存在時間ｔｎの長さに応じたものとなる。
そこで、揚げものモードの実行中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合に、温度上昇時間と容器非存在時間とに基づいて前記加熱条件を設定することにより、加熱条件を加熱用容器内の油量により一層適合するように設定することが可能となるのである。
要するに、温度上昇時間計測中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動されたにも拘らず、加熱条件を一層適切に設定することが可能となるので、加熱条件自動設定調理の実行中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合でも、加熱条件自動設定調理をより一層適切に実行することが可能となった。
【００２９】
第４特徴構成は、上記第１〜第３特徴構成のいずれかに加えて、
前記燃焼制御手段は、前記加熱制御処理において、調理モードとして湯沸しモードが選択されたときの前記加熱条件として、沸騰状態を判別する沸騰判別条件を設定して、その設定した沸騰判別条件が満たされると前記バーナの燃焼を停止させる又は火力を低下させるように構成されている点を特徴とする。
【００３０】
即ち、前記燃焼制御手段は、調理モードとして湯沸しモード（前記加熱条件自動設定調理の一例）が選択されたときは、前記加熱条件として、沸騰状態を判別する沸騰判別条件を設定して、その設定した沸騰判別条件が満たされると前記バーナの燃焼を停止させる又は火力を低下させる。
【００３１】
つまり、加熱対象物としての水が入った加熱用容器を加熱する湯沸しモードは、沸騰判別条件が満たされるとバーナの燃焼を停止させる又は火力を低下させる形態で、自動的に実行される。
そして、温度上昇状況は加熱用容器内の湯量に応じて変化するものであり、そのように湯量に応じて変化する温度上昇状況に基づいて前記沸騰判別条件を設定することにより、湯量に拘わらず沸騰状態を適切に判別することか可能なように、沸騰判別条件を適切に設定することが可能となり、加熱用容器内の湯量に拘わらず、沸騰状態を適切に判別してバーナの燃焼を停止させる又は火力を低下させることが可能となる。
しかも、湯沸しモードの実行中において、温度上昇状況計測中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動されても、温度上昇状況を適切に求めることができるので、その温度上昇状況に基づいて、湯量に拘わらず沸騰状態を適切に判別することか可能なように、沸騰判別条件を適切に設定することが可能となる。
従って、湯沸しモードの実行中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合でも、加熱用容器内の湯量に拘わらず沸騰状態を適切に判別することができるので、湯沸しモードを適切に実行することができるようになった。
【００３２】
第５特徴構成は、上記第１〜第３特徴構成のいずれかに加えて、
前記燃焼制御手段は、前記加熱制御処理において、調理モードとして揚げものモードが選択されたときの前記加熱条件として、火力減少用設定温度及び火力増大用設定温度を設定して、前記検出温度が前記火力減少用設定温度になると前記バーナの火力を減少させ、前記検出温度が前記火力増大用設定温度になると前記バーナの火力を増大させるように構成されている点を特徴とする。
【００３３】
即ち、前記燃焼制御手段は、調理モードとして揚げものモード（前記加熱条件自動設定調理の一例）が選択されたときは、前記加熱条件として、火力減少用設定温度及び火力増大用設定温度を設定して、前記検出温度が前記火力減少用設定温度になると前記バーナの火力を減少させ、前記検出温度が前記火力増大用設定温度になると前記バーナの火力を増大させる。
【００３４】
つまり、前記揚げものモードにおいて、温度上昇状況は、加熱用容器内の油量に応じて変化するものであり、そのように油量に応じて変化する温度上昇状況に基づいて、前記火力減少用設定温度及び前記火力増大用設定温度を設定することにより、それら火力減少用設定温度及び火力増大用設定温度を油量に応じた温度になるように適切に設定することが可能となり、もって、そのような火力減少用設定温度及び火力増大用設定温度を用いて、加熱用容器内の油量に拘わらず、油の温度が目標加熱温度になるようにバーナの火力を適切に増減させることが可能となる。
【００３５】
しかも、揚げものモードの実行中において、温度上昇状況計測中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動されても、温度上昇状況を適切に求めることができるので、その温度上昇状況に基づいて、火力減少用設定温度及び火力増大用設定温度を油量に応じた温度になるように適切に設定することが可能となる。
従って、揚げものモードの実行中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合でも、加熱用容器内の油量に拘わらず、油の温度が目標加熱温度になるようにバーナの火力を適切に増減させることが可能になるので、揚げものモードを適切に実行することができるようになった。
【００３６】
第６特徴構成は、上記第５特徴構成に加えて、
前記燃焼制御手段は、前記火力減少用設定温度を基準火力減少用設定温度を前記計測した温度上昇状況及び前記容器検出手段の検出情報に基づいて補正することにより設定し、且つ、前記火力増大用設定温度を基準火力増大用設定温度を前記計測した温度上昇状況及び前記容器検出手段の検出情報に基づいて補正することにより設定するように構成されている点を特徴とする。
【００３７】
即ち、前記燃焼制御手段は、前記火力減少用設定温度を、基準火力減少用設定温度を前記計測した温度上昇状況及び前記容器検出手段の検出情報に基づいて補正することにより設定し、前記火力増大用設定温度を、基準火力増大用設定温度を前記計測した温度上昇状況及び前記容器検出手段の検出情報に基づいて補正することにより設定する。
【００３８】
つまり、予め、実験等により、前記基準火力減少用設定温度及び前記基準火力増大用設定温度として、温度検出手段の検出温度が基準火力減少用設定温度になるとバーナの火力を減少させ且つ温度検出手段の検出温度が基準火力増大用設定温度になるとバーナの火力を増大させることにより、加熱用容器内の油の温度を目標加熱温度に維持できるように設定しておく。
そして、前記基準火力減少用設定温度、前記基準火力増大用設定温度を、それぞれ、前記計測した温度上昇状況及び前記容器検出手段の検出情報に基づいて補正して、前記火力減少用設定温度、前記火力増大用設定温度を設定するようにすることにより、それら火力減少用設定温度及び火力増大用設定温度を、油の温度をより一層目標加熱温度に近付けるようにバーナの火力を増減させることができるように設定することが可能となる。
従って、揚げものモードの実行中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合でも、加熱用容器内の油量に拘わらず、油の温度をより一層目標加熱温度に近付けるようにバーナの火力を適切に増減させることが可能になった。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３９】
以下、図面に基づいて、本発明の実施の形態を説明する。
図１及び図２に示すように、ガスコンロは、３つのコンロバーナ１ａ，１ｂ，１ｃ、及び、グリルバーナ２を備えるグリル部３を備えたビルトインタイプのガスコンロにて構成されており、３つのコンロバーナ１ａ，１ｂ，１ｃは標準バーナ１ａと、小バーナ１ｂと、高火力バーナ１ｃとによって構成されている。
【００４０】
又、図１に示すように、グリル部３の燃焼排ガスを排気するためのグリル排気口４が形成され、ガラス製のトッププレート５にてガスコンロ上面が覆われており、このトッププレート５の上部に、標準バーナ１ａ、小バーナ１ｂ及び高火力バーナ１ｃの夫々に対応して、夫々にて加熱する加熱用容器（鍋など）を載置する五徳６が載置支持されている。
又、トッププレート５の裏面側に、標準バーナ１ａ、小バーナ１ｂ及び高火力バーナ１ｃ夫々の火力、並びに、グリルバーナ２の点消火状態を表示する天面表示部７０が、トッププレート５を通して視認可能なように設けられている。
【００４１】
又、図１及び図２に示すように、ガスコンロ前側面には、標準バーナ１ａ、小バーナ１ｂ及び高火力バーナ１ｃとグリルバーナ２との点火及び消火や火力調節と各種の設定とを指令する手動操作部Ｓが設けられ、マイクロコンピュータを備えて各種の制御を実行するように構成された燃焼制御部Ｈ（燃焼制御手段の一例）が、その手動操作部Ｓにて指令された運転状態に基づいて、標準バーナ１ａ、小バーナ１ｂ及び高火力バーナ１ｃとグリルバーナ２を制御するように構成されている。又、ガスコンロ前側面には自動復帰型の押し操作式の電源スイッチ４０も設けられている。
【００４２】
図２に示すように、標準バーナ１ａ、小バーナ１ｂ及び高火力バーナ１ｃの夫々には、点火プラグ７及び着火状態を検出する熱電対８が設けられており、グリルバーナ２は上面バーナ２ａと左右一対の下面バーナ２ｂ，２ｃとを備えた両面バーナにて構成されて、上面バーナ２ａ及び左右一対の下面バーナ２ｂ，２ｃの夫々にも点火プラグ７及び着火状態を検出するための熱電対８等が備えられている。
【００４３】
又、標準バーナ１ａ及び高火力バーナ１ｃの夫々には、図２及び図３に示すように（但し、図３では標準バーナ１ａについて示す）、伸び方向に復帰付勢された伸縮機構９が、下端側が固定された状態で上下方向に伸縮自在に設けられている。
この伸縮機構９は、図３に示すように、ケーシングに対して固定された案内支持部９ａと、五徳６に載置される加熱用容器の底部が当接するのに伴って押し下げられて加熱用容器が加熱用位置に存在する容器存在状態を検出するための存在検出位置と、その存在検出位置よりも上方であって加熱用位置に加熱用容器が存在しない容器非存在状態を検出するための非存在検出位置とにわたって上下動自在で、且つ、前記非存在検出位置にバネ（図示省略）にて復帰付勢されるように前記案内支持部９ａに支持された上下可動部９ｂとを備えて構成してある。
【００４４】
そして、五徳６上に加熱用容器が載置されていないときは、上下可動部９ｂが、復帰付勢力により、上端が五徳６における加熱用容器を受け止める上端部よりも突出する状態の前記非存在検出位置に復帰する伸状態となり、五徳６上に加熱用容器が載置されるに伴って、上下可動部９ｂが加熱用容器の底部により押し下げられて前記存在検出位置に位置する縮状態となる。
【００４５】
そして、標準バーナ１ａ及び高火力バーナ１ｃの夫々に対応する伸縮機構９に対して、上下可動部９ｂが前記存在検出位置に位置する状態を検出することにより容器存在状態を検出し、且つ、上下可動部９ｂが前記非存在検出位置に位置する状態を検出することにより容器非存在状態を検出するように、容器検出手段としての容器検出スイッチ１０を設けてある。
【００４６】
前記容器検出スイッチ１０は、伸縮機構９の上下可動部９ｂが五徳６上に載置される加熱用容器により押し下げられて前記存在検出位置に位置するとオンし、五徳６上に載置された加熱用容器が上げられて上下可動部９ｂが上方に復帰して前記非存在検出位置に位置するとオフになるように設けられている。
つまり、容器検出スイッチ１０がオンの状態で、上下可動部９ｂが前記存在検出位置に位置する状態が検出されて容器存在状態が検出され、容器検出スイッチ１０がオフの状態で、上下可動部９ｂが前記非存在検出位置に位置する状態が検出されて容器非存在状態が検出される構成となっている。
【００４７】
つまり、前記加熱用位置は、五徳６のやや上方から五徳６上に至る上下範囲であって、その範囲に加熱用容器が存在すると、容器検出スイッチ１０がオン状態になって、上下可動部９ｂが前記存在検出位置に位置する状態が検出されることにより容器存在状態が検出される位置である。
【００４８】
更に、図２に示すように、前記小バーナ１ｂにも、標準バーナ１ａ高火力バーナ１ｃ夫々と同様に、前記伸縮機構９が設けられている。
【００４９】
そして、標準バーナ１ａ、小バーナ１ｂ及び高火力バーナ１ｃの夫々に対応する伸縮機構９の上下可動部９ｂの上端部内には、加熱用位置に位置する加熱用容器の温度を検出する温度検出手段としての温度センサ１１が設けられ、五徳６上に載置された加熱用容器の底部が上下可動部９ｂの上端に当接した状態で、この温度センサ１１により加熱用位置に位置する加熱用容器の温度を検出するように構成されている。又、図示を省略するが、グリル部３には、グリル庫内の温度を検出する温度センサが設けられている。
【００５０】
前記標準バーナ１ａ、小バーナ１ｂ及び高火力バーナ１ｃとグリルバーナ２とへのガス供給構成について説明すると、図２に示すように、元ガス供給路１２には元ガス電磁弁１３が設けられ、この元ガス供給路１２から、標準バーナ用分岐路１４ａ、小バーナ用分岐路１４ｂ、高火力バーナ用分岐路１４ｃ、グリルバーナ用分岐路１４ｄの４系統に分岐しており、グリルバーナ２へのグリルバーナ用分岐路１４ｄは、さらに、上面バーナ用の分岐路と下面バーナ用分岐路とに分岐してそれらの分岐路には夫々、オリフィスｏｆ付きの流路１５と開閉式電磁弁１６を備えたバイパス路１７が設けられている。そして、標準バーナ用分岐路１４ａ、小バーナ用分岐路１４ｂ、高火力バーナ用分岐路１４ｃ、及び、グリルバーナ用分岐路１４ｄの夫々には、ステッピングモータ１９（図４参照）の駆動によってガス量を調整して前記各バーナの燃焼量（火力）を調整する流量制御弁１８が備えられている。
【００５１】
この流量制御弁１８は、図４に示すように、駆動源としてのステッピングモータ１９と、このステッピングモータ１９の回転操作をスライド移動操作に変更させるネジ送り式の移動操作機構２０と、ガス通過用の挿通孔２１が形成されたスライド閉子２２と、複数のガス通過用の調整孔２３を形成した流量調整板２４等を備えて構成されている。そして、前記スライド閉子２２と流量調整板２４とによってガス量を変更可能な流量調整部２５が構成されている。つまり、図４に示すようにガス流路を遮蔽する状態でスライド閉子２２と流量調整板２４とがバネ２６によって圧接される状態で相対的にスライド自在に設けられ、ステッピングモータ１９を駆動することでスライド閉子２２をスライド移動させながら、図５に示すように、スライド閉子２２に形成された挿通孔２１が流量調整板２４の調整孔２３と重なり合う面積合計を変更させることで、バーナへのガス供給量を変更調整自在な構成となっている。尚、前記スライド閉子２２のスライド移動量はスライド移動検出センサ２７によって検出される構成となっている。
【００５２】
次に、前記手動操作部Ｓの構成について説明する。図１、図６及び図７に示すように、ガスコンロ前側面には、手動操作部Ｓとして、標準バーナ１ａ、小バーナ１ｂ及び高火力バーナ１ｃの夫々に対応して、バーナ１ａ，１ｂ，１ｃの点火指令を指令する点火指令状態とバーナ１ａ，１ｂ，１ｃの消火指令を指令する消火指令状態とに切り換え自在な人為操作式の点消火指令部２８、バーナ１ａ，１ｂ，１ｃの燃焼量（火力に相当する）の調節を指令する人為操作式の燃焼量調節操作部２９、及び、調理モードの設定を指令する設定入力パネル５０が設けられ、並びに、グリルバーナ２に対して、点火及び消火や火力調整を指令するための設定入力パネル６０が設けられている。これら３つの点消火指令部２８及び３つの燃焼量調節操作部２９は同じ構成であるから、そのうちの標準バーナ１ａに対する加熱状態調節部２８を代表として構成を以下に説明し、他のものについては説明を省略する。又、設定入力パネル５０及び設定入力パネル６０は開閉式になっている。
【００５３】
図６及び図７に示すように、点火指令及び消火指令を指令する押し操作式の点消火スイッチ３２がガスコンロの前面パネル３８の内部に設けられ、前面パネル３８に形成した挿通孔３９を通して裏面側から挿通する状態で円筒状の回転操作部３１が設けられている。そして、この回転操作部３１は、その回転軸心方向の移動により、前記点消火スイッチ３２を消火指令を指令する消火指令状態に操作する消火指令用に押し込み位置と、その押し込み位置よりも突出して点消火スイッチ３２を点火指令を指令する点火指令状態に操作する点火指令用の突出位置とに切り換え自在に構成され、且つ、前記突出位置にて前記燃焼量を調整すべく回転操作自在に構成されている。
【００５４】
説明を加えると、回転操作部３１は、押し操作される毎に回転軸心方向に移動して、図示しない位置保持機構によって、前面パネル３８とほぼ面一になる押し込み位置と前方に突出する突出位置とに切り換え自在に構成され、回転操作部３１が前記突出位置に切り換えられているときに、正転方向及び逆転方向の夫々にその軸心周りで回動操作可能となる ように構成されている。そして、この回転操作部３１が押し込み位置に切り換えられるとそれに伴って点消火スイッチ３２がＯＦＦ（オフ）状態となり、回転操作部３１が突出位置に切り替えられるとそれに伴って点消火スイッチ３２がＯＮ（オン）状態となるように連動して切り換わる構成となっている。図２に示すように、この点消火スイッチ３２の切り換え信号は燃焼制御部Ｈに入力されており、燃焼制御部Ｈはこの点消火スイッチ３２がＯＮ状態に切り換わると標準バーナ１ａに対する点火作動を開始し、ＯＦＦ状態に切り換わると標準バーナ１ａの燃焼作動を停止するように構成されている。
つまり、前記回転操作部３１及び点消火スイッチ３２により、点消火指令部２８が構成されている。
【００５５】
又、前記前面パネル３８の内部には、回転操作部３１の回転操作に伴ってパルス信号を出力するパルス発生手段としてのロータリーエンコーダ３３が設けられている。つまり、このロータリーエンコーダ３３の操作軸３４に前記回転操作部３１が一体回動自在に且つ軸心方向での相対移動を許容する状態で接続されている。このロータリーエンコーダ３３は、回転操作部３１の一方向への回転操作に伴って２つのパルス信号のうちの一方のパルス信号が他方のパルス信号より位相が進み、回転操作部３１の他方向への回転操作に伴って前記他方のパルス信号が前記一方のパルス信号より位相が進む状態で、回転操作部３１の回転操作に伴って互いに異なる位相の２つのパルス信号を出力するように構成されている。つまり、このロータリーエンコーダ３３は、２つの出力端子を備えており、その２つの出力端子から上述したような位相の異なるパルス信号が出力される構成である。このようなロータリーエンコーダ３３は周知のものであるから詳細な構成についての説明は省略する。
【００５６】
図８に示すように、前記前面パネル３８の外面側において前記各回転操作部３１の周囲には火力を表示する複数のＬＥＤランプ３５を並べる状態で火力を表示する前面火力表示部３６が設けられている。この前面火力表示部３６は複数のＬＥＤランプ３５をレベルメータとして用いて、回転操作部３１にて設定された燃焼量（火力）の大きさを燃焼量の大きさに応じた数のＬＥＤランプ３５を点灯させて表示する構成となっている。この実施形態では、火力の大きさが最小火力から最大火力まで、標準バーナ１ａ及び高火力バーナ１ｃでは５段階に変更調整でき、小バーナ１ｃでは３段階に変更調整できる構成となっているので、標準バーナ１ａ及び高火力バーナ１ｃの夫々に対応する前面火力表示部３６は、５個のＬＥＤランプ３５にて構成され、小バーナ１ｃに対応する前面火力表示部３６は、３個のＬＥＤランプ３５にて構成されている。
【００５７】
図１及び図９に示すように、前記天面表示部７０は、標準バーナ１ａ、小バーナ１ｂ及び高火力バーナ１ｃ夫々に対応する３個の天面火力表示部７１と、グリルバーナ２に対応するグリル燃焼表示部７３とから構成されている。
前記天面火力表示部７１は、前面火力表示部３６と同構成であり、複数のＬＥＤランプ７２をレベルメータとして用いて回転操作部３１にて設定された燃焼量（火力）の大きさを燃焼量の大きさに応じた数のＬＥＤランプ７２を点灯させて表示する構成となっている。又、前記グリル燃焼表示部７３は、１個のＬＥＤランプ７４から構成され、グリルバーナ２を点火させるとその燃焼状態をＬＥＤランプ７４を点灯させて表示する構成となっている。
【００５８】
そして、燃焼制御部Ｈは、図２に示すように、標準バーナ１ａ、小バーナ１ｂ及び高火力バーナ１ｃ夫々に対応するロータリーエンコーダ３３にて発生するパルス信号に基づいて、標準バーナ１ａ、小バーナ１ｂ及び高火力バーナ１ｃ夫々に対する燃料供給量を調整するように標準バーナ１ａ、小バーナ１ｂ及び高火力バーナ１ｃ夫々に対する流量制御弁１８の作動を制御するよう構成されている。つまり、燃焼制御部Ｈは、ロータリーエンコーダ３３から出力される前記パルス信号に基づいて、回転操作部３１の回転操作方向並びに回転操作量を判別するとともに、その判別した回転操作方向並びに回転操作量に対応させて標準バーナ１ａ等の燃焼量を調整することになるが、そのとき、ロータリーエンコーダ３３から出力される２つのパルス信号のデータを予め定めた設定単位時間毎に繰り返し読み込み、その読み込まれた前記２つのパルス信号のデータにおけるデータパターンに基づいて、回転操作部３１の回転操作方向並びに回転操作量を判別するように構成されている。
【００５９】
つまり、前記回転操作部３１及びロータリーエンコーダ３３により、前記燃焼量調節操作部２９が構成されている。
【００６０】
又、図２に示すように、燃焼制御部Ｈは、標準バーナ１ａ、小バーナ１ｂ及び高火力バーナ１ｃ夫々に対応するロータリーエンコーダ３３にて発生するパルス信号に基づいて、標準バーナ１ａ、小バーナ１ｂ及び高火力バーナ１ｃ夫々の火力を標準バーナ１ａ、小バーナ１ｂ及び高火力バーナ１ｃ夫々に対応する前面火力表示部３６及び天面火力表示部７１にて表示するように構成されている。
つまり、燃焼制御部Ｈは、前面火力表示部３６及び天面火力表示部７１を同様に制御するように構成され、例えば、標準バーナ１ａに対応するロータリーエンコーダ３３にて発生するパルス信号が火力３に対応する場合は、前面火力表示部３６を構成するＬＥＤランプ３５を３個点灯させ、且つ、天面表示部７１を構成するＬＥＤランプ７２を３個点灯させる。
【００６１】
又、図２に示すように、このガスコンロには各種情報を音声にて報知する報知手段としてのスピーカ３７が備えられており、燃焼制御部Ｈは、各種情報をこのスピーカ３７により報知させるように構成されている。
【００６２】
図１０に示すように、前記標準バーナ１ａ及び高火力バーナ１ｃ夫々に対応する前記設定パネル５０には、調理モードとしての湯沸しモード、揚げものモードの夫々を指令する湯沸しモードスイッチ５１、揚げものモードスイッチ５２、その湯沸しモード、揚げものモードの解除指令を指令する取消スイッチ５３、及び、各種情報を表示する表示パネル５４が設けられている。
【００６３】
前記湯沸しモードとしては、沸騰状態を判別した後、保温用設定時間（例えば５分間）保温した後、モード実行中のバーナ１ａ，１ｃを消火する湯沸し保温モードと、沸騰状態を判別した後、モード実行中のバーナ１ａ，１ｃを消火する湯沸し自動消火モードがあり、前記湯沸しモードスイッチ５１を押す毎に、湯沸し保温モードと湯沸し自動消火モードとが交互に指令されると共に、指令されたモードが表示パネル５４に表示されるように構成されている。
【００６４】
前記揚げものモードにおいては、目標加熱温度を複数段階に設定することができ、その目標加熱温度は、前記揚げものモードスイッチ５２を押す毎に変更設定され、設定される目標加熱温度が表示パネル５４に表示されるように構成されている。
【００６５】
次に、前記燃焼制御部Ｈの制御構成について説明を加える。
尚、本発明に係る制御は、前記標準バーナ１ａ及び前記高火力バーナ１ｃを対象にして実行するので、前記小バーナ１ｂ及び前記グリルバーナ２を対象にした燃焼制御部Ｈの制御動作の説明は省略する。
又、標準バーナ１ａ及び高火力バーナ１ｃ夫々を対象にした燃焼制御部Ｈの制御動作は同様であるので、以下では、標準バーナ１ａを対象にした制御動作について説明して、高火力バーナ１ｃを対象にした制御動作の説明は省略する。
又、前記元ガス電磁弁１３は、標準バーナ１ａ、小バーナ１ｂ、高火力バーナ１ｃ及びグリルバーナ２のうちの少なくとも一つに対応する点消火スイッチ３２がＯＮ状態のときは開弁し、標準バーナ１ａ、小バーナ１ｂ、高火力バーナ１ｃ及びグリルバーナ２夫々に対応する点消火スイッチ３２の全てがＯＦＦ状態のときは、閉弁状態に維持するので、以下の説明では、この元ガス電磁弁１３の制御については説明を省略する。
【００６６】
又、上述したように、容器検出手段を構成する容器検出スイッチ１０のオン状態が容器存在状態に対応し、オフ状態が容器非存在状態に対応するので、以下の説明では、例えば、「容器検出スイッチ１０にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出される」という記載は、容器検出スイッチ１０がオン状態からオフ状態に変化することに相当し、「容器検出スイッチ１０にて容器非存在状態から再び容器存在状態への変化が検出される」という記載は、容器検出スイッチ１０がオフ状態からオン状態に変化することに相当する。
【００６７】
前記電源スイッチ４０がオンされた状態で、前記燃焼制御部Ｈは、通常は、通常燃焼制御を実行し、前記湯沸しモードスイッチ５１にて湯沸しモードが指令されると湯沸しモードを実行し、前記揚げものモードスイッチ５２にて揚げものモードが指令されると揚げものモードを実行するように構成されている。
【００６８】
前記燃焼制御部Ｈは、点消火スイッチ３２がＯＦＦ状態からＯＮ状態に切り換えられて点火指令が指令されると、標準バーナ１ａの火力が前記設定点火時火力になるように流量制御弁１８を開弁させ、点火プラグ７に駆動信号を与えて点火作動させることにより、点火処理を実行する。ちなみに、前記設定点火時火力は、前記標準バーナ１ａについては、前記５段階の火力のうちの最大の火力５に設定され、高火力バーナ１ｃについては、前記５段階の火力のうちの最大よりも１段下の火力４に設定されている。
そして、前記燃焼制御部Ｈは、前記湯沸しモード及び前記揚げものモードのいずれにおいても、点火処理後は、前記燃焼量調節操作部２９にて指令される火力になるように流量制御弁１８の開度を調節するように構成されていて、使用者による任意の火力調節が可能な構成となっている。
【００６９】
前記通常燃焼制御について説明すると、前記燃焼制御部Ｈは、通常燃焼制御においては、前記燃焼量調節操作部２９にて指令される火力になるように流量制御弁１８の開度を調節するように構成されている。
【００７０】
前記湯沸しモード及び前記揚げものモードについて説明する。
燃焼制御部Ｈは、前記湯沸しモードスイッチ５１又は揚げものモードスイッチ５２のいずれかが押されて、調理モードとして湯沸しモード及び前記揚げものモードのいずれかが選択されると、標準バーナ１ａの燃焼中において、温度センサ１１の検出温度に基づいてその検出温度の温度上昇状況を計測し、その温度センサ１１の温度上昇状況の計測に併せて、前記容器検出スイッチ１０の検出情報を計測して、その計測した温度上昇状況及び前記容器検出スイッチ１０の検出情報に基づいてその後の加熱条件を設定し、その設定した加熱条件にて標準バーナ１ａの作動を制御する加熱制御処理を実行するように構成されている。
【００７１】
そして、この実施形態では、燃焼制御部Ｈは、前記加熱制御処理として、標準バーナ１ａの燃焼中において、温度センサ１１の検出温度及び容器検出スイッチ１０の検出情報に基づいて、温度センサ１１の検出温度が選択されたモードに対応するタイマ計測開始温度Ｔｓになったときから選択されたモードに対応するタイマ計測終了温度Ｔｅになるまでの温度上昇時間ｔｍを求めて、その求めた温度上昇時間ｔｍに基づいて前記加熱条件を設定し、その設定した加熱条件にて標準バーナ１ａの作動を制御するように構成され、且つ、温度センサ１１の検出温度が前記タイマ計測開始温度Ｔｓになったときから前記タイマ計測終了温度Ｔｅになるまでの間に容器検出スイッチ１０にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出されると、温度センサ１１の検出温度が前記タイマ計測開始温度Ｔｓになったときから容器検出スイッチ１０にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出されるまでの時間ｔ１と、容器検出スイッチ１０にて容器非存在状態から再び容器存在状態への変化が検出され且つ温度センサ１１の検出温度が容器検出スイッチ１０にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出されたときの温度センサ１１の検出温度以上である条件が満たされたときから、温度センサ１１の検出温度が前記タイマ計測終了温度Ｔｅになるまでの時間ｔ２との和を前記温度上昇時間ｔｍとするように構成されている。
【００７２】
前記湯沸しモードについて説明を加える。
燃焼制御部Ｈは、前記加熱制御処理において、調理モードとして湯沸しモードが選択されたときの前記加熱条件として、沸騰状態を判別する沸騰判別条件を設定して、その設定した沸騰判別条件が満たされると標準バーナ１ａの燃焼を停止させる又は燃焼量を低下させるように構成されている。
【００７３】
先ず、湯沸しモードにおいて、燃焼制御部Ｈが前記温度上昇時間ｔｍを求める温度上昇時間計測処理について説明を加える。
尚、前記タイマ計測開始温度Ｔｓは例えば８３°Ｃに設定され、前記タイマ計測終了温度Ｔｅは例えば１００°Ｃに設定されている。
又、この湯沸しモードにおいては、図１２に示すように、燃焼制御部Ｈは、温度センサ１１の検出温度が前記タイマ計測終了温度Ｔｅ以上の状態が３秒継続すると、温度センサ１１の検出温度が前記タイマ計測終了温度Ｔｅになった時点Ｐｅと見なすように構成されている。
【００７４】
図１２に示すように、温度上昇時間計測中に、鍋等の加熱用容器（以下、鍋と記載する場合がある）が五徳６から上げられない場合は、燃焼制御部Ｈは、温度センサ１１の検出温度がタイマ計測開始温度Ｔｓになった時点Ｐｓからタイマ計測終了温度Ｔｅになる時点Ｐｅまでの時間を温度上昇時間ｔｍとして求める。
【００７５】
次に、図１３に基づいて、温度上昇時間計測中に鍋が上げられた場合の温度上昇時間計測処理について説明する。
図１３の（イ）に示すように、鍋が持ち上げられた時点Ｐ１から後の温度センサ１１の検出温度の推移の形態が、鍋が持ち上げられた時点Ｐ１の検出温度、即ち、前記移動時検出温度から下降する形態の場合は、温度センサ１１の検出温度がタイマ計測開始温度Ｔｓになった時点Ｐｓから容器検出スイッチ１０にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出される時点Ｐ１までの時間ｔ１と、容器検出スイッチ１０にて容器非存在状態から再び容器存在状態への変化したことが検出された時点Ｐ２の後に、温度センサ１１の検出温度が前記移動時検出温度にまで上昇した時点Ｐ３から温度センサ１１の検出温度がタイマ計測終了温度Ｔｅになる時点Ｐｅまでの時間ｔ２との和を前記温度上昇時間ｔｍとして求めるように構成されている。
【００７６】
又、鍋が持ち上げられた時点Ｐ１から後の温度センサ１１の検出温度の推移の形態が、前記移動時検出温度から上昇する形態の場合、及び、前記移動時温度を維持す形態の場合は、図１３の（ロ）に前者の場合について例示するように、温度センサ１１の検出温度がタイマ計測開始温度Ｔｓになった時点Ｐｓから容器検出スイッチ１０にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出される時点Ｐ１までの時間ｔ１と、容器検出スイッチ１０にて容器非存在状態から再び容器存在状態への変化が検出された時点Ｐ２から温度センサ１１の検出温度がタイマ計測終了温度Ｔｅになる時点Ｐｅまでの時間ｔ２との和を前記温度上昇時間ｔｍとして求めるように構成されている。
【００７７】
次に、燃焼制御部Ｈが前記沸騰判別条件を設定する沸騰判別条件設定処理について説明を加える。
前記燃焼制御部Ｈは、下記の数式（１）に示すように、求めた温度上昇時間ｔｍに予め設定された沸騰判別用係数Ｋｂを乗じて、沸騰判別用時間ｔｂを求める。
【００７８】
ｔｂ＝ｔｍ×Ｋｂ……………（１）
【００７９】
尚、前記沸騰判別用係数Ｋｂは、温度上昇時間ｔｍが基準温度上昇時間ｔｓ（例えば２４３秒）より短いときに用いる小湯量用の沸騰判別用係数Ｋｂと、温度上昇時間ｔｍが基準温度上昇時間以上のときに用いる大湯量用の沸騰判別係数Ｋｂとの２種が設定されている。ちなみに、小湯量用の沸騰判別用係数Ｋｂは、例えば０．３に設定され、大湯量用の沸騰判別係数Ｋｂは、例えば０．２に設定されている。
【００８０】
そして、燃焼制御部Ｈは、前記沸騰判別条件として、上述のように、計測した温度上昇時間ｔｍに基づいて沸騰判別用時間ｔｂを求めて、温度センサ１１の検出温度が予め設定した沸騰状態対応温度Ｔｂ（例えば、前記タイマ計測終了温度Ｔｅと同じ１００°Ｃ）になってから、温度センサ１１の検出温度が安定化判別用設定温度（例えば１°Ｃ）上昇するのに要する時間が前記沸騰判別用時間ｔｂ以上になると沸騰状態であると判別する条件に設定するように構成されている。
【００８１】
つまり、湯沸しモードにおいては、温度センサ１１の検出温度が沸騰状態対応温度Ｔｂに達すると直ぐに沸騰状態になっているのではなく、温度センサ１１の検出温度の変動が大きくて不安定な状態となっている場合があり、又、そのような不安定な状態は、鍋内の湯量が多いほど長くなる。
【００８２】
そこで、上述のように、温度上昇時間ｔｍに基づいて沸騰判別用時間ｔｂを求めることより、その沸騰判別用時間ｔｂを概ね鍋内の湯量が多いほど長くなるように求めることが可能となる。
そして、そのような沸騰判別用時間ｔｂを用いて、温度センサ１１の検出温度が前記安定化判別用設定温度上昇するのに要する時間が前記沸騰判別用時間ｔｂ以上になると沸騰状態であると判別することにより、鍋内の湯量に拘わらず沸騰状態を適切に判別することが可能となるのである。
【００８３】
更に、温度上昇時間計測中に鍋が一時的に加熱用位置から移動された場合には、上述のように温度上昇時間ｔｍを求めることにより、温度上昇時間ｔｍを鍋が加熱用位置から移動されなかった場合の温度上昇時間ｔｍに極力近付けるように求めることが可能となる。
従って、温度上昇時間計測中に鍋が一時的に加熱用位置から移動された場合でも、湯量に拘わらず沸騰状態を適切に判別することが可能なように沸騰判別条件を適切に設定することが可能となるので、湯沸しモードの実行中に加熱用容器が一時的に加熱用位置から移動された場合でも、湯沸しモードを適切に実行することができる。
【００８４】
次に、図１２に示すタイムチャートに基づいて、前記湯沸しモードにおける燃焼制御部Ｈの制御形態について説明する。
燃焼制御部Ｈは、湯沸しモードスイッチ５１により湯沸しモードが指令されると、前記沸騰判別条件が満たされることに基づいて沸騰状態を判別するまでは、標準バーナ１ａを前記燃焼量調節操作部２９にて指令される火力にて燃焼させる湯沸し燃焼制御を実行する。ちなみに、燃焼量調節操作部２９による火力変更指令が無いときは、標準バーナ１ａを前記設定点火時火力にて燃焼させることになる。
そして、燃焼制御部Ｈは、前記湯沸し燃焼制御の実行中に、前記温度上昇時間計測処理を実行して温度上昇時間ｔｍを求めると共に、前記沸騰判別条件設定処理を実行して沸騰判別用時間ｔｂを求め、温度センサ１１の検出温度が沸騰状態対応温度Ｔｂになると、温度センサ１１の検出温度が前記安定化判別用設定温度上昇する毎の時間を計測し、その安定化判別用設定温度上昇時間が沸騰判別用時間ｔｂ以上になることによって沸騰判別条件が満たされると、沸騰状態であると判別して、湯沸し自動消火モードが選択されている場合は標準バーナ１ａを消火させ、湯沸し保温モードが選択されている場合は、前記保温用設定時間の間、標準バーナ１ａを保温用火力（例えば、前記５段階の火力のうちの最小の火力１）にて燃焼させた後、消火させるように構成されている。
【００８５】
尚、燃焼制御部Ｈは、温度センサ１１の検出温度が沸騰状態対応温度Ｔｂになった後、下降する場合は、その下降状態が２分間継続すると沸騰状態と判別するように構成されている。
【００８６】
次に、前記揚げものモードについて説明を加える。
燃焼制御部Ｈのメモリには、図１４に例示するように、複数の目標加熱温度の夫々に対応付けて、基準到達時減少用設定温度Ｔ１（Ｓ）、基準火力増大用設定温度Ｔ２（Ｓ）及び基準火力減少用設定温度Ｔ３（Ｓ）を記憶させてある。
尚、前記基準到達時減少用設定温度Ｔ１（Ｓ）、前記基準火力増大用設定温度Ｔ２（Ｓ）及び前記基準火力減少用設定温度Ｔ３（Ｓ）は、予め、基準熱負荷（例えば、加熱用容器が鉄鍋、加熱対象物としての油が１リットル）を標準バーナ１ａ又は高火力バーナ１ｃにて加熱する状態で実験して、加熱用容器内の油の温度を各目標加熱温度に維持することができるように設定する。
【００８７】
そして、燃焼制御部Ｈは、温度センサ１１の検出温度がタイマ計測開始温度Ｔｓになったときからタイマ計測終了温度Ｔｅになるまでの間に容器検出スイッチ１０にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出されると、上述のように温度上昇時間ｔｍを求めると共に、容器検出スイッチ１０にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出されたときから容器検出スイッチ１０にて再び容器存在状態に変化したことが検出されるまでの容器非存在時間ｔｎを求めるように構成されている。
【００８８】
前記燃焼制御部Ｈは、前記加熱制御処理において、調理モードとして揚げものモードが選択されたときの前記加熱条件として、火力減少用設定温度Ｔ３及び火力増大用設定温度Ｔ２を設定して、温度センサ１１の検出温度が前記火力減少用設定温度Ｔ３になると標準バーナ１ａの火力を減少させ、温度センサ１１の検出温度が前記火力増大用設定温度Ｔ２になると前記バーナの火力を増大させるように構成されている。
更に、燃焼制御部Ｈは、前記火力減少用設定温度Ｔ３を基準火力減少用設定温度Ｔ３（Ｓ）を前記温度上昇時間ｔｍと前記容器非存在時間ｔｎとに基づいて補正することにより設定し、且つ、前記火力増大用設定温度Ｔ２を基準火力増大用設定温度Ｔ２（Ｓ）を前記温度上昇時間ｔｍと前記容器非存在時間ｔｎとに基づいて補正することにより設定するように構成されている。
つまり、燃焼制御部Ｈは、前記温度上昇時間ｔｍと前記容器非存在時間ｔｎとに基づいて、前記加熱条件を設定するように構成されている。
【００８９】
更に、燃焼制御部Ｈは、前記容器非存在時間ｔｎと前記温度上昇時間ｔｍとに基づいて、前記基準到達時減少用設定温度Ｔ１（Ｓ）を補正して前記到達時減少用設定温度Ｔ１を設定するように構成されている。
【００９０】
そして、燃焼制御部Ｈは、揚げものモードにおいては、揚げもの燃焼制御を実行する。
燃焼制御部Ｈは、その揚げもの燃焼制御においては、図１５のタイムチャートに示すように、モード実行開始後、温度センサ１１の検出温度が到達時減少用設定温度Ｔ１になるまでは、標準バーナ１ａを前記燃焼量調節操作部２９にて指令される火力にて燃焼させ、温度センサ１１の検出温度が到達時減少用設定温度Ｔ１になると標準バーナ１ａの火力を設定小火力（例えば、前記５段階の火力のうちの最小の火力１）に減少させ、その後、温度センサ１１の検出温度が標準バーナ１ａの火力を設定小火力に減少させた後のピーク温度よりも設定温度差（例えば４°Ｃ）低くなると、標準バーナ１ａの火力を設定大火力（例えば、前記火力５）に増大させ、その後は、温度センサ１１の検出温度が火力減少用設定温度Ｔ３になると標準バーナ１ａの火力を設定小火力に減少させ、温度センサ１１の検出温度が火力増大用設定温度Ｔ２になると標準バーナ１ａの火力を設定大火力に増大させる制御を繰り返すように構成されている。
【００９１】
ちなみに、温度センサ１１の検出温度が到達時減少用設定温度Ｔ１になるまでに、燃焼量調節操作部２９による火力変更指令が無いときは、標準バーナ１ａを前記設定点火時火力にて燃焼させることになる。
【００９２】
次に、揚げものモードにおいて、燃焼制御部Ｈが前記温度上昇時間ｔｍ及び前記容器非存在時間ｔｎを求める温度上昇時間／容器非存在時間計測処理について説明を加える。
尚、前記タイマ計測開始温度Ｔｓは例えば１２０°Ｃに設定され、前記タイマ計測終了温度Ｔｅは例えば１４０°Ｃに設定されている。
【００９３】
図１６の（イ）に示すように、温度上昇時間計測中に、鍋が五徳６から上げられない場合は、燃焼制御部Ｈは、温度センサ１１の検出温度がタイマ計測開始温度Ｔｓになった時点Ｐｓからタイマ計測終了温度Ｔｅになる時点Ｐｅまでの時間を温度上昇時間ｔｍとして求める。
【００９４】
次に、温度上昇時間計測中に鍋が上げられた場合の温度上昇時間／容器非存在時間計測処理について説明する。
図１６の（ロ）に示すように、鍋が持ち上げられた時点Ｐ１から後の温度センサ１１の検出温度の推移の形態が、前記移動時検出温度から下降する形態の場合は、温度センサ１１の検出温度がタイマ計測開始温度Ｔｓになった時点Ｐｓから容器検出スイッチ１０にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出される時点Ｐ１までの時間ｔ１と、容器検出スイッチ１０にて容器非存在状態から再び容器存在状態への変化したことが検出された時点Ｐ２の後に、温度センサ１１の検出温度が前記移動時検出温度にまで上昇した時点Ｐ３から温度センサ１１の検出温度がタイマ計測終了温度Ｔｅになる時点Ｐｅまでの時間ｔ２との和を前記温度上昇時間ｔｍとして求め、更に、容器検出スイッチ１０にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出される時点Ｐ１から、容器検出スイッチ１０にて容器非存在状態から再び容器存在状態への変化したことが検出された時点Ｐ２までの時間を前記容器非存在時間ｔｎとして求めるように構成されている。
【００９５】
又、鍋が持ち上げられた時点Ｐ１から後の温度センサ１１の検出温度の推移の形態が、前記移動時検出温度から上昇する形態の場合、及び、前記移動時検出温度を維持する形態の場合は、図１６の（ハ）に前者の場合について例示するように、温度センサ１１の検出温度がタイマ計測開始温度Ｔｓになった時点Ｐｓから容器検出スイッチ１０にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出される時点Ｐ１までの時間ｔ１と、容器検出スイッチ１０にて容器非存在状態から再び容器存在状態への変化が検出された時点Ｐ２から温度センサ１１の検出温度がタイマ計測終了温度Ｔｅになる時点Ｐｅまでの時間ｔ２との和を前記温度上昇時間ｔｍとして求め、更に、容器検出スイッチ１０にて容器存在状態から容器非存在状態に変化したことが検出される時点Ｐ１から、容器検出スイッチ１０にて容器非存在状態から再び容器存在状態への変化したことが検出された時点Ｐ２までの時間を前記容器非存在時間ｔｎとして求めるように構成されている。
【００９６】
次に、求めた温度上昇時間ｔｍ及び容器非存在時間ｔｎに基づいて、前記基準到達時減少用設定温度Ｔ１（Ｓ）、前記基準火力減少用設定温度Ｔ３（Ｓ）、前記火力増大用設定温度Ｔ２（Ｓ）夫々を補正して、前記到達時減少用設定温度Ｔ１、前記火力減少用設定温度Ｔ３、火力増大用設定温度Ｔ２を設定する温度補正処理について説明する。
【００９７】
先ず、下記の式（２）に基づいて、温度上昇時間ｔｍを容器存在時間ｔｎを用いて補正して、補正温度上昇時間ｔｍ（Ｒ）を求める。
具体的には、上述の温度上昇時間／容器非存在時間計測処理にて求めた温度上昇時間ｔｍに、同じくその処理にて求めた容器非存在時間ｔｎに温度上昇時間補正係数Ｋｔを乗じて得られた値を加えることにより、補正温度上昇時間ｔｍ（Ｒ）を求める。
【００９８】
この実施形態においては、前記温度上昇時間補正係数Ｋｔを例えば０．１４に一律に設定してある。
尚、温度上昇時間の計測中に鍋上げがあった場合においては、その鍋上げ中における温度センサ１１の検出温度の推移形態が前記移動時検出温度から下降する形態のときと、鍋上げ中における温度センサ１１の検出温度の推移形態が前記移動時検出温度から上昇する形態及び前記移動時検出温度を維持する形態のときとで、前記温度上昇時間補正係数Ｋｔを異ならせて設定しても良い。
【００９９】
ｔｍ（Ｒ）＝ｔｍ＋ｔｎ×Ｋｔ……………（２）
【０１００】
尚、温度上昇時間計測中に、鍋が五徳６から上げられなかった場合は、ｔｎ＝０であるので、ｔｍ（Ｒ）＝ｔｍとなる。
【０１０１】
次に、到達時減少用設定温度Ｔ１を、下記の式（３）に基づいて、基準到達時減少用設定温度Ｔ１（Ｓ）を補正温度上昇時間ｔｍ（Ｒ）を用いて補正して設定し、前記火力増大用設定温度Ｔ２を、下記の式（４）に基づいて、基準火力増大用設定温度Ｔ２（Ｓ）を補正温度上昇時間ｔｍ（Ｒ）を用いて補正して設定し、前記火力減少用設定温度Ｔ３を、下記の式（５）に基づいて、基準火力減少用設定温度Ｔ３（Ｓ）を補正温度上昇時間ｔｍ（Ｒ）を用いて補正して設定する。
【０１０２】
具体的には、補正温度上昇時間ｔｍ（Ｒ）から温度減算補正時間Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３を減じた値に設定温度補正係数Ｋｓ１，Ｋｓ２，Ｋｓ３を乗じて得られる値を、基準到達時減少用設定温度Ｔ１（Ｓ）、基準火力増大用設定温度Ｔ２（Ｓ）、基準火力減少用設定温度Ｔ３（Ｓ）それぞれの補正温度として求め、求めたそれぞれの補正温度を基準到達時減少用設定温度Ｔ１（Ｓ）、基準火力増大用設定温度Ｔ２（Ｓ）、基準火力減少用設定温度Ｔ３（Ｓ）それぞれに加算することにより、到達時減少用設定温度Ｔ１、火力増大用設定温度Ｔ２、火力減少用設定温度Ｔ３を求める。
【０１０３】
到達時減少用設定温度Ｔ１の設定式
Ｔ１＝Ｔ１（Ｓ）＋｛ｔｍ（Ｒ）−Ｓ１｝×Ｋｓ１……………（３）
【０１０４】
火力増大用設定温度Ｔ２の設定式
Ｔ２＝Ｔ２（Ｓ）＋｛ｔｍ（Ｒ）−Ｓ２｝×Ｋｓ２……………（４）
【０１０５】
火力減少用設定温度Ｔ３の設定式
Ｔ３＝Ｔ３（Ｓ）＋｛ｔｍ（Ｒ）−Ｓ３｝×Ｋｓ３……………（５）
【０１０６】
例えば、基準到達時減少用設定温度Ｔ１（Ｓ）、基準火力増大用設定温度Ｔ２（Ｓ）、基準火力減少用設定温度Ｔ３（Ｓ）それぞれの補正用の温度減算補正時間Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３は、いずれも４５秒に設定する。
又、例えば、基準到達時減少用設定温度Ｔ１（Ｓ）の補正用の設定温度補正係数Ｋｓ１は、０．８に設定し、基準火力増大用設定温度Ｔ２（Ｓ）、基準火力減少用設定温度Ｔ３（Ｓ）それぞれの補正用の設定温度補正係数Ｋｓ２，Ｋｓ３はいずれも０．２に設定する。
【０１０７】
そして、通常は、加熱対象の油量が前記基準熱負荷である１リットルよりも少ないときは、基準到達時減少用設定温度Ｔ１（Ｓ）、基準火力増大用設定温度Ｔ２（Ｓ）、基準火力減少用設定温度Ｔ３（Ｓ）それぞれの補正温度である｛ｔｍ（Ｒ）−Ｓ１｝×Ｋｓ１、｛ｔｍ（Ｒ）−Ｓ２｝×Ｋｓ２、｛ｔｍ（Ｒ）−Ｓ３｝×Ｋｓ３はそれぞれ負の値として求められるようになっている。
しかも、油量が少なくなるほど温度上昇時間ｔｍは短くなるので、油量が少なくなるほど、基準到達時減少用設定温度Ｔ１（Ｓ）、基準火力増大用設定温度Ｔ２（Ｓ）、基準火力減少用設定温度Ｔ３（Ｓ）それぞれの補正温度である｛ｔｍ（Ｒ）−Ｓ１｝×Ｋｓ１、｛ｔｍ（Ｒ）−Ｓ２｝×Ｋｓ２、｛ｔｍ（Ｒ）−Ｓ３｝×Ｋｓ３は、負で且つその絶対値が大きい値として求められる。
【０１０８】
従って、到達時減少用設定温度Ｔ１、火力増大用設定温度Ｔ２及び火力減少用設定温度Ｔ３それぞれは、油量が少なくなるほど低い温度になる形態で、油量に応じた温度になるように適切に設定することが可能となるので、油量に拘わらず、オーバーシュートを抑制する状態で油の温度を目標加熱温度に近付けるように、標準バーナ１ａの火力を増減することが可能となる。
【０１０９】
しかも、上述のようにして温度上昇時間ｔｍを補正して補正温度上昇時間ｔｍ（Ｒ）を求めることにより、温度上昇時間計測中に鍋が一時的に加熱用位置から移動された場合の補正温度上昇時間ｔｍ（Ｒ）を、鍋が加熱用位置から移動されなかった場合の補正温度上昇時間ｔｍ（Ｒ）に極力近付けるように求めることが可能となる。
従って、温度上昇時間計測中に鍋が一時的に加熱用位置から移動された場合でも、到達時減少用設定温度Ｔ１、火力増大用設定温度Ｔ２及び火力減少用設定温度Ｔ３それぞれを、油量に応じた温度になるように適切に設定することが可能となるので、油量に拘わらず、オーバーシュートを抑制する状態で油の温度を目標加熱温度に近付けるように、標準バーナ１ａの火力を増減することが可能となる。
【０１１０】
以下、図１７ないし図１９に示すフローチャートに基づいて、前記燃焼制御部Ｈの制御動作を説明する。
先ず、図１７に基づいて、メインの制御動作について説明する。
燃焼制御部Ｈは、点消火スイッチ３２がＯＦＦ状態からＯＮ状態に切り換えられて点火指令が指令されると、標準バーナ１ａを点火させる前記点火処理を行い（ステップ＃１，２）、湯沸しモードスイッチ５１及び揚げものモードスイッチ５２のいずれも押されずに、調理モードが指令されないときは、前述のように通常燃焼制御を実行し（ステップ＃３、４）、湯沸しモードスイッチ５１又は揚げものモードスイッチ５２のいずれか押されると調理モードが指令されたことになり、湯沸しモードスイッチ５１が押されて調理モードとして湯沸しモードが指令されたときは（ステップ＃３、５）、以下に説明するように湯沸しモードを実行し（ステップ＃１０）、揚げものモードスイッチ５２が押されて調理モードとして揚げものモードが指令されたときは（ステップ＃３、５）、以下に説明するように揚げものモードを実行する（ステップ＃３０）。
【０１１１】
次に、図１８に基づいて、前記湯沸しモードにおける制御動作について説明を加える。
燃焼制御部Ｈは、湯沸しモードにおいては、上述のように湯沸し燃焼制御を実行しつつ、上述のように温度上昇時間計測処理を実行して温度上昇時間ｔｍを求めると共に、沸騰判別条件設定処理を実行して沸騰判別条件を設定して、設定した沸騰判別条件に基づいて沸騰状態を判別する（ステップ＃１１〜１５）。
【０１１２】
燃焼制御部Ｈは、湯沸し燃焼制御の実行中に、沸騰状態を判別するまでに、取消スイッチ５３が押されて湯沸しモードの解除指令が指令されると（ステップ＃１６）、図１７に示すメインのフローチャートのステップ＃４に戻って、通常燃焼制御を実行し、あるいは、点消火スイッチ３２がＯＮ状態からＯＦＦ態に切り換えられて消火指令が指令されると（ステップ＃１７）、流量制御弁１８を閉弁することにより消火処理を実行して（ステップ＃２２）、リターンする。
【０１１３】
燃焼制御部Ｈは、沸騰判別条件を満たすことに基づいて沸騰状態であると判別すると（ステップ＃１５）、湯沸し自動消火モードが選択されているか否かを判別して、湯沸し自動消火モードが選択されているときは、消火処理を実行して（ステップ＃２２）、リターンし、湯沸し自動消火モードが選択されていないときは、湯沸し保温モードが選択されていることになるので、標準バーナ１ａの火力を保温用火力に低下させ、そのように標準バーナ１ａを保温用火力で燃焼させている状態で、保温用設定時間が経過する前に、点消火スイッチ３２がＯＮ状態からＯＦＦ状態に切り換えられて消火指令が指令されると（ステップ＃２１）、消火処理を実行して（ステップ＃２２）、リターンし、標準バーナ１ａを保温用火力で燃焼させている状態で前記保温用設定時間が経過すると、消火処理を実行して（ステップ＃２２）、リターンする。
【０１１４】
次に、図１９に基づいて、前記揚げものモードにおける制御動作について説明を加える。
燃焼制御部Ｈは、揚げものモードにおいては、上述のように揚げもの燃焼制御を実行しつつ、上述のように温度上昇時間／容器非存在時間計測処理を実行して、温度上昇時間ｔｍ及び容器非存在時間ｔｎを求める共に、温度補正処理を実行して、到達時減少用設定温度Ｔ１、火力増大用設定温度Ｔ２及び火力減少用設定温度Ｔ３を設定する（ステップ＃３１〜３６）。
【０１１５】
燃焼制御部Ｈは、前記揚げもの燃焼制御においては、上述したように、温度センサ１１の検出温度が到達時減少用設定温度Ｔ１になるまでは、標準バーナ１ａを前記燃焼量調節操作部２９にて指令される火力にて燃焼させ、温度センサ１１の検出温度が到達時減少用設定温度Ｔ１になると標準バーナ１ａを設定小火力に減少させ、その後、温度センサ１１の検出温度が標準バーナ１ａの火力を設定小火力に減少させた後のピーク温度よりも設定温度差低くなると、標準バーナ１ａを設定大火力に増大させ、その後は、温度センサ１１の検出温度が火力減少用設定温度Ｔ３になると標準バーナ１ａの火力を設定小火力に減少させ、温度センサ１１の検出温度が火力増大用設定温度Ｔ２になると標準バーナ１ａの火力を設定大火力に増大させる制御を繰り返す。
【０１１６】
そして、燃焼制御部Ｈは、揚げもの燃焼制御の実行中に、取消スイッチ５３が押されて、揚げものモードの解除指令が指令されると（ステップ＃３５）、図１７に示すメインのフローチャートのステップ＃４に戻って、通常燃焼制御を実行し、あるいは、点消火スイッチ３２がＯＮ状態からＯＦＦ態に切り換えられて消火指令が指令されると（ステップ＃３６）、消火処理を実行して（ステップ＃３７）、リターンする。
【０１１７】
フローチャートによる図示は省略するが、燃焼制御部Ｈは、前記通常燃焼制御、前記湯沸しモード及び前記揚げものモードのいずれの実行中も、標準バーナ１ａの燃焼中は前記容器検出スイッチ１０による検出情報を監視して、前記容器非存在状態が検出されると、以下のように非存在時制御を実行するように構成されている。
【０１１８】
即ち、非存在時制御においては、標準バーナ１ａの燃焼中に、容器検出スイッチ１０がＯＦＦ状態になると、直ちに、標準バーナ１ａの火力を前記５段階の火力のうちの最下段の火力１よりも１段上の火力２に低下させるように流量制御弁１８の開度を調節し、その後、不存在判別用設定時間（例えば、６０秒）以内に、容器検出スイッチ１０がＯＮ状態になると、標準バーナ１ａの火力をその火力低下前の火力に増大させるように流量制御弁１８の開度を調節し、前記不存在判別用設定時間が経過しても、容器検出スイッチ１０がＯＮ状態にならないときは、消火処理を実行して標準バーナ１ａを消火させる。
【０１１９】
つまり、加熱用位置に加熱用容器が存在しない状態ではバーナ１ａ，１ｃを大きな火力で燃焼させないようにして、加熱用位置に加熱用容器が存在しない状態でのバーナ１ａ，１ｃの燃焼炎により、使用者に不安感や驚きを感じさせることを極力回避して快適に使用可能なようにしてある。
【０１２０】
〔別実施形態〕
次に別実施形態を説明する。
（イ）  上記の実施形態では、湯沸しモードにおいては、温度上昇時間ｔｍに基づいて、前記沸騰判別条件を求める場合について例示したが、湯沸しモードにおいても、上記の実施形態における揚げものモードと同様に容器非存在時間ｔｎを求めて、その容器非存在時間ｔｎと前記温度上昇時間ｔｍに基づいて、前記沸騰判別条件を求めるように構成しても良い。
【０１２１】
又、上記の実施形態では、揚げものモードにおいては、温度上昇時間ｔｍに加えて、容器非存在時間ｔｎを求めて、その容器非存在時間ｔｎと前記温度上昇時間ｔｍに基づいて、前記到達時減少用設定温度Ｔ１、前記火力増大用設定温度Ｔ２及び前記火力減少用設定温度Ｔ３それぞれを設定する場合について例示したが、前記容器非存在時間ｔｎを求めずに、温度上昇時間ｔｍのみにより、前記到達時減少用設定温度Ｔ１、前記火力増大用設定温度Ｔ２及び前記火力減少用設定温度Ｔ３それぞれを設定するように構成しても良い。
【０１２２】
（ロ）  上記の実施形態においては、本発明を、湯沸しモード及び揚げものモードの加熱条件自動設定調理に適用する点について例示したが、本発明は、湯沸しモード及び揚げものモード以外に、種々の加熱条件自動設定調理に適用することができる。
例えば、温度上昇時間ｔｍに基づいて煮込み調理、炒め調理、湯沸し等の調理の種類を判別して、判別した調理の種類に応じた加熱条件を設定する自動判別調理、又は、温度上昇時間ｔｍに基づいて炊飯量に応じた加熱条件を設定する炊飯モードに適用することができる。
【０１２３】
前記自動判別調理について説明を加えると、煮込み調理、油を用いた炒め調理、湯沸し等、調理の種類により、バーナ１ａ，１ｃで加熱するときの温度上昇速度が異なることから、温度上昇時間ｔｍが異なることになるので、温度上昇時間ｔｍに基づいて調理の種類を判別することが可能である。
前記自動判別調理は、前述のような点を用いたものであり、温度上昇時間ｔｍに基づいて調理の種類を判別して、判別した調理の種類に応じた加熱条件を設定して、その設定した加熱条件にてバーナ１ａ，１ｃの作動を制御するように構成されている。
前記加熱条件としては、バーナ１ａ，１ｃの火力、加熱時間、バーナ１ａ，１ｃの火力を減少させて又は燃焼を停止させて過熱を防止するためのカット温度等が含まれる。
【０１２４】
前記炊飯モードについて説明を加えると、温度上昇時間ｔｍは炊飯量に応じて変化することから、温度上昇時間ｔｍに基づいて、炊飯量に応じた加熱条件を設定することが可能である。
前記炊飯モードは、前述のような点を用いたものであり、温度上昇時間ｔｍに基づいて炊飯量に応じた加熱条件を設定して、その設定した加熱条件にてバーナ１ａ，１ｃの作動を制御するように構成されている。
前記加熱条件としては、バーナ１ａ，１ｃの火力、加熱時間等が含まれる。
【０１２５】
（ハ）  上記の実施形態においては、タイマ計測開始温度Ｔｓからタイマ計測終了温度Ｔｅまでの一つの温度範囲における温度上昇時間ｔｍを求めて、その求めた温度上昇時間ｔｍに基づいて前記加熱条件を設定するように構成する場合について例示したが、これに限定されるものではない。
例えば、複数の異なる温度範囲夫々における温度上昇時間を求めて、求めた複数の温度上昇時間に基づいて前記加熱条件を設定するように構成しても良い
この場合は、加熱開始後の加熱用容器の温度の上昇勾配が温度範囲によって異なるような調理を行う際に、その調理の種類を適切に判別してその調理に対応する加熱条件を適切に設定することが可能になる。
【０１２６】
（ニ）  前記容器検出手段の具体構成としては、上記の実施形態において例示した容器検出スイッチ１０に限定されるものではない。
例えば、前記上下可動部９ｂの両横側方に振り分けて配置した磁石とリードスイッチ、及び、前記上下可動部９ｂが押し下げられると前記磁石と前記リードスイッチとの間に位置し且つ前記上下可動部９ｂが上方に復帰すると前記磁石と前記リードスイッチとの間から退出するように前記上下可動部９ｂに取り付けた磁性体にて構成することが可能である。
あるいは、投射光が加熱用位置に位置する加熱用容器により反射されることにより、あるいは、投射光が加熱用位置に位置する加熱用容器により遮蔽されることにより、加熱用容器の存在を検出するように構成した光センサにて構成することが可能である。
あるいは、五徳６上に加熱用容器が載置されることにより検出重量が変動するように配置したロードセンサにて構成することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１２７】
【図１】コンロの斜視図
【図２】コンロの制御構成を示すブロック図
【図３】コンロのバーナ付近の縦断面図
【図４】流量制御弁の構成を示す図
【図５】流量制御弁の要部を示す図
【図６】点消火指令部及び燃焼量調節操作部の構成を示す図
【図７】点消火指令部及び燃焼量調節操作部の操作状態を説明する図
【図８】前面火力表示部を示す図
【図９】天面表示部を示す図
【図１０】設定入力パネルのパネル面を示す図
【図１１】揚げものモードにおけるタイムチャートを示す図
【図１２】湯沸しモードにおけるタイムチャートを示す図
【図１３】湯沸しモードにおけるタイムチャートを示す図
【図１４】基準到達時減少用設定温度、基準火力減少用設定温度及び基準火力増大用設定温度の設定例を示す図
【図１５】揚げものモードにおけるタイムチャートを示す図
【図１６】揚げものモードにおけるタイムチャートを示す図
【図１７】制御動作のフローチャートを示す図
【図１８】制御動作のフローチャートを示す図
【図１９】制御動作のフローチャートを示す図
【符号の説明】
【０１２８】
１ａ，１ｃ  バーナ
１０        容器検出手段
１１        温度検出手段
Ｈ          燃焼制御部
【図１】
2006097977.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
2006097977.tif 000017
【図１６】
2006097977.tif 000018
【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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