(57)【要約】【課題】調湿性を有する内装材を用いて部屋を所望の湿度にコントロールできる簡易な調湿設計方法とそれを用いた空間構造が得られるようにする。【解決手段】調湿建材の単位時間当たり及び単位面積当たりの吸放湿量データを基に、シミュレーションから簡略化した算定式により空間湿度変動緩和率を計算し、部屋の広さと調湿建材の必要面積との相関関係を一覧表にまとめる。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
相対湿度環境が２段階に設定された空間において、調湿建材の単位時間当たり及び単位面積当たりの吸湿量及び放湿量を測定し、
上記測定データを基に調湿建材毎の吸放湿係数を求めて、該吸放湿係数から積算吸放湿量を計算するとともに、該積算吸放湿量と、換気回数、施工面積、面積係数、空間容積、乾燥空気質量及び設定湿度とに基づいて空間湿度変動緩和率を計算し、
上記計算式を基に、上記所定の空間湿度変動緩和率における部屋の広さと上記調湿建材の必要面積との相関関係を算出し、
上記相関関係から、部屋面積に応じて調湿建材の必要面積を拾い出しすることを特徴とする調湿設計方法。
【請求項２】
請求項１の調湿設計方法において、
調湿建材の必要面積を下限値とし、壁及び天井への一面単位での調湿建材の部屋面積に応じた施工例をパターン化して図示することにより、所望の調湿性能を有する空間を設計することを特徴とする調湿設計方法。
【請求項３】
請求項１又は２の調湿設計方法において、
空間湿度変動緩和率に基づき、非調湿空間での湿度変動幅が相対湿度３０％であるときを基準として、該基準から２０％又は１０％減じる調湿空間が得られるように設定することを特徴とする調湿設計方法。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１つの調湿設計方法において、
複数種類の調湿建材の吸湿量及び放湿量を測定し、建材自体の性能のばらつき、測定誤差、調湿建材の調湿メカニズムの相違による調湿性能の差に対し、それぞれデータから最も性能の低いものの調湿性能を下限値として調湿建材をグループ化することを特徴とする調湿設計方法。
【請求項５】
請求項４の調湿設計方法において、
調湿建材の複数のグループ毎の調湿性能の下限値の関係を整数倍とすることを特徴とする調湿設計方法。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１つの調湿設計方法を用いて形成されたことを特徴とする調湿空間構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調湿性を有する内装材（調湿建材）を用いて部屋を所望の湿度環境にコントロールするための調湿設計方法、及びそれを用いて形成された調湿空間構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、住宅の気密化や洋風化に伴い、湿気を吸放湿する内装材の使用が減って、湿気滞留による結露やカビの被害、或いは２４時間換気システムによる冬場の過乾燥に伴うインフルエンザの流行や肌荒れ等、居住空間の悪化が問題視されている。
【０００３】
このような問題に対し、吸放湿性を有する調湿天井材や壁材、珪藻土や漆喰等の塗材、調湿壁紙等の調湿建材を用いる方法があるが、その場合、単に、調湿建材を使用した結露が少なくなる等の定性的な使用方法や、室内面積の○○％について調湿建材を張ったら調湿建材の効果がある等の使用法の解説があるに過ぎず、室内の間取りや設計段階での調湿建材の使用量を決めるのは困難であった。
【０００４】
一方、建築学会等では、材料や室内環境等を細かくシミュレーションする学術的な発表も多くなされている。或いは、特許文献１に示されているように、パソコンに建材、生活、宅地条件等のデータを入力して調湿効果を予測する方法も提案されている。
【特許文献１】特開２００２−６３２１７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上記提案例の方法では、高度な知識と材料・気象・生活情報等の膨大なデータ、及びそれを解析するハード・ソフトウエアが必要であり、設計士等が日々の実務で使用できる実用的な設計には使い難い問題があった。
【０００６】
また、計算上は精度の高い設計ができても、実生活においては、日々の生活行動の違いやライフサイクルの変遷があるので、一様に情報設定しても、発生蒸気や空調機の運転等のファクターにバラツキが生じ、実用性が高いとは言えない。
【０００７】
本発明は斯かる諸点に鑑みてなされたもので、その目的は、調湿性を有する内装材を用いて部屋を所望の湿度にコントロールできる簡易な調湿設計方法、及びそれを用いた調湿空間構造が得られるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の目的を達成するために、請求項１の発明では、相対湿度環境が２段階に設定された空間において、調湿建材の単位時間当たり及び単位面積当たりの吸湿量及び放湿量（吸放湿量）を測定し、この測定データを基に調湿建材毎の吸放湿係数を求めて、該吸放湿係数から積算吸放湿量を計算するとともに、該積算吸放湿量と、換気回数、施工面積、面積係数、空間容積、乾燥空気質量及び設定湿度とに基づいて空間湿度変動緩和率を計算し、上記計算式を基に、上記所定の空間湿度変動緩和率における部屋の広さと上記調湿建材の必要面積との相関関係を算出し、この相関関係から、部屋面積に応じて調湿建材の必要面積を拾い出しすることを特徴とする。
【０００９】
また、請求項２の発明では、上記調湿建材の必要面積を下限値とし、壁及び天井への一面単位での調湿建材の部屋面積に応じた施工例をパターン化して図示することにより、所望の調湿性能を有する空間を設計する。
【００１０】
請求項３の発明では、上記空間湿度変動緩和率に基づき、非調湿空間での湿度変動幅が相対湿度３０％であるときを基準として、該基準から２０％又は１０％減じる調湿空間が得られるように設定する。
【００１１】
請求項４の発明では、上記調湿建材の吸湿量及び放湿量の測定に際し、複数種類の調湿建材の吸湿量及び放湿量を測定し、建材自体の性能のばらつき、測定誤差、調湿建材の調湿メカニズムの相違による調湿性能の差に対し、それぞれデータから最も性能の低いものの調湿性能を下限値として調湿建材をグループ化することを特徴とする。
【００１２】
その場合、請求項５の発明では、調湿建材の複数のグループ毎の調湿性能の下限値の関係を整数倍とする。
【００１３】
請求項６は調湿空間構造の発明で、上記請求項１〜５の発明のいずれか１つの調湿設計方法を用いて形成されたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
請求項１の発明によると、調湿建材の単位時間当たり及び単位面積当たりの吸放湿量データを基に、シミュレーションから簡略化した算定式により空間湿度変動緩和率を計算し、部屋の広さと調湿建材の必要面積との相関関係をまとめたので、部屋面積に応じて調湿建材の必要面積を簡単に拾い出しすることができる。
【００１５】
また、請求項２の発明によると、求める調湿効果を上記請求項１の発明における調湿建材の必要面積を下限値として、壁及び天井への一面単位での調湿建材の部屋面積に応じた施工例をパターン化して図示したので、部屋の広さと使用部位が一目で判り、使用材料、インテリアに応じて所望の調湿性能を有する空間を容易に設計できる。
【００１６】
さらに、請求項３の発明によると、空間湿度変動緩和率に基づき、非調湿空間での湿度変動幅が相対湿度３０％であるときを基準として、そこから２０％又は１０％減じる調湿空間となるように設定し、調湿指数で表したので、快適空間の維持等、空間としての調湿性能の効果・グレードが決め易くなって設計の容易化が図れる。
【００１７】
請求項４の発明によれば、複数種類の調湿建材の吸放湿量を測定し、建材自体の性能のばらつき、測定誤差、調湿建材の調湿メカニズムの相違による性能差に対し、それぞれデータから最も性能の低いものを下限値としてグループ化し、その下限値を基に設計するので、各種材料から選択でき、選択した材料と調湿空間の性能が容易に把握でき、設計のバリエーションやコーディネイトが楽である。
【００１８】
請求項５の発明によると、上記２以上のグループ毎の調湿性能の下限値の関係を整数倍としたので、表や図から設計に落とし込みが容易であり、応用範囲も広くなる。
【００１９】
請求項６の発明によれば、上記の調湿設計方法を用いて形成された調湿空間構造は、調湿建材自体の実際の性能、理論に基づいた計算式を使っての必要面積計算から作られたものであり、調湿作用は現実的で有用な空間が得られ、結露防止や快適湿度、冬場の過乾燥防止、空調家電の省エネルギーを実現するものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の最良の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。以下の好ましい実施形態の説明は、本質的に例示に過ぎず、本発明、その適用物或いはその用途を制限することを意図するものでは全くない。
【００２１】
（実施形態１）
（１）本発明の実施形態に係る調湿設計方法は、例えば住宅等の部屋内の空間を調湿空間として、その調湿性能を設計するものであり、以下のステップを備えている。すなわち、まず、相対湿度環境を２段階に設定した空間に所定の調湿建材を配置して、その調湿建材の単位時間当たり及び単位面積当たりの吸湿量及び放湿量（吸放湿量）を測定する。この吸湿量及び放湿量の変化は、Ｑ′／（ｔ）1/2で与えられる。Ｑ′は吸放湿量、ｔは時間である。
【００２２】
この場合、建築環境工学から熱湿気同時移動モデルを引用して簡易化するために、温度変化は除外し、絶対湿度に置き換えて簡易化する。
【００２３】
上記調湿建材としては、ケイ酸カルシウム板、スラグ石膏板、多孔質セラミックタイル、ゼオライトやベントナイト等の粘土系無機材、インシュレーションボード、炭、木材、木質系パネル、シリカ系調湿材、珪藻土系調湿材、石膏ボードに上記調湿材を混合したもの、上記材料を板状、壁紙等のシート状、塗材等の現場施工材料にしたものが用いられる。
【００２４】
上記２段階の相対湿度環境の空間は、例えばＪＩＳ  Ａ−１４７０−１に基づき設定する。この２段階の相対湿度の湿度条件として低湿域、中湿域及び高湿域があり、そのうちの中湿域での測定が望ましい。この中湿域での測定方法は、図１に示すように、予め湿度５３％で材料（調湿建材）を養生し、湿度７５％の環境下で２４時間経過後の重量増加率を測定し（吸湿過程）、次いで、元の湿度５３％の環境下で２４時間経過後の重量減少率を測定する（放湿過程）もので、人が快適に過ごせる湿度空間が求められる調湿建材に適用される。
【００２５】
尚、低湿域での測定方法は、予め湿度３５％で材料を養生し、湿度５３％の環境下で２４時間経過後の重量増加率を測定し、次いで、元の湿度３５％の環境下で２４時間経過後の重量減少率を測定するもので、食品倉庫や医薬品製造工場等の乾燥空間が求められる調湿建材に適用される。また、高湿域での測定方法は、予め湿度７５％で材料を養生し、湿度９３％の環境下で２４時間経過後の重量増加率を測定し、次いで、元の湿度７５％の環境下で２４時間経過後の重量減少率を測定するもので、水回りや洗面等、結露を防止する空間が求められる調湿建材に適用される。
【００２６】
また、測定はＪＩＳ法の中湿域に限らず、湿度や時間等を変更してもよく、例えば、１日に急激な湿度変動が何回も起きる場合は時間設定を変えればよい。また、ＪＩＳ  Ａ１４７０−２のように、密閉空間で外部温度を上下させて相対湿度変動による吸放湿量を測定する方法、水蒸気の吸着等温線を求めて吸放湿量に変換する方法等でもよい。
【００２７】
（２）次いで、上記測定された測定データを基に下記の式(1)により吸放湿係数（λ′κ）1/2を求め、その吸放湿係数から積算吸放湿量Ｑを式(2)により計算する。
（λ′κ）1/2＝｛（π）1/2／（２ΔＸ）｝・｛Ｑ′／（ｔ）1/2｝      …(1)
Ｑ＝｛（４λ′κ）／ω｝1/2・Ｘs                                   …(2)
ここで、ΔＸは測定時の湿度変化幅（ｇ／ｋｇ′）であり、ωは計算居室での湿度変動周期の角速度、Ｘsは計算居室での湿度変動の半分の振幅（ｇ／ｋｇ′）である。
【００２８】
そして、上記積算吸放湿量Ｑと、換気回数、施工面積、面積係数、空間容積、乾燥空気質量及び設定湿度とにより下記の式(3)のように定義した空間湿度変動緩和率（単位％）を計算する。この空間湿度変動緩和率は、調湿建材により緩和される湿度変動の割合を算出し、目標緩和率を満たす調湿建材の面積を算出するものである。
空間湿度変動緩和率＝｛空間絶対湿度変化／（設定振幅×２）｝×１００ …(3)
ここで、上記空間絶対湿度変化は、
空間絶対湿度変化＝空間吸放湿量／空間空気質量
であり、空間吸放湿量及び空間空気質量は、施工面積をＡ、面積係数をαとして、
空間吸放湿量＝積算吸放湿量Ｑ×施工面積Ａ×面積係数α
空間空気質量＝空間容積×乾燥空気質量
である。実験式から、施工面積Ａ、面積係数α及び乾燥空気質量（ｋｇ′）は、
Ａ＝施工面積（ｍ2）×（吸放湿係数／５）×｛（周期／２４）-0.4｝
α＝０．１＋１．３exp（−０．４Ａ0.6）
乾燥空気質量＝−０．００４１３×温度（℃）＋１．２８９
としている。尚、絶対湿度変化を求める計算式は、上記に限らない他の方法を用いてもよい。
【００２９】
（３）さらに、上記計算式(3)を基に、所望の空間湿度変動緩和率における部屋の広さと調湿建材の必要面積とを算出する。例えば図２に示すように、空間湿度変動緩和率を非調湿空間での湿度変動幅を上方（多湿側）で相対湿度３０％を基準として、そこから相対湿度２０％又は１０％減じる調湿空間が得られるように設定する。
【００３０】
ここで、調湿指数を
調湿指数＝３０（％）×空間湿度変動緩和率
とする。
【００３１】
具体的に、部屋の湿度が上昇する場合において、その部屋の湿度が５５％の状態から湿度８５％になるまで水分が持ち込まれたときに、その持ち込まれた水分で部屋の湿度が上昇する範囲を２０％（又は１０％）緩和させる能力を備えている空間を、調湿指数２０（又は１０）の空間という。換言すると、この調湿指数２０（又は１０）の空間は、湿度５５％の空間が湿度８５％まで上昇する虞れがあるときでも、上昇幅を２０％（又は１０％）程度にして、快適な湿度範囲に調湿できる空間である。
【００３２】
ここで、空間湿度変動緩和率を５５％を中心に設定したのは、人間の快適領域は４０〜７０％ＲＨであってその中心が５５％であり、吸放湿測定試験において５３〜７５％と近似する湿度領域であるからである。
【００３３】
そして、非調湿の場合から３０％増加すると、８５％となって結露やカビが活性化するところを、調湿指数２０の場合は６５％として快適領域に、また調湿指数１０の場合は７５％として結露やカビの活性を抑制する抑制領域にそれぞれ設定できるようにしている。尚、乾燥側も同様の作用があると仮定して緩和範囲を設定している。
【００３４】
上記のように複数の種類の調湿建材の吸湿量及び放湿量を測定する際に、建材自体の性能のばらつき、測定誤差、調湿建材の調湿メカニズム等の相違による調湿性能の差があるときに、それぞれデータから最も性能の低いものの調湿性能を下限値としてグループ化（調湿性能のランク付け）し、その下限値を基に調湿設計を行うのが好ましい。
【００３５】
すなわち、調湿建材の性能は、調湿基材や調湿成分の添加量により様々である。例えば図３は、(a)「さらりあ」（大建工業（株）の商品名）の下地材、(b)「さらりあ」（大建工業（株）の商品名）の壁材、(c)インシュレーションボード、(d)「さらりあ」（大建工業（株）の商品名）の天井材、及び(e)木材の５つの建材の吸放湿性能を例示しており、この図３によれば、材料や測定誤差等に起因する吸放湿性能にバラツキがある。そこで、このような吸放湿性能にバラツキがある調湿建材をグループ化して、その下限値を各グループ毎の調湿性能として各々一元化する。
【００３６】
具体的には、古来から木材は調湿材料と言われてきたので、この木材と同等以上の調湿性能（ＪＩＳ試験の２４時間吸湿量が３０ｇ／ｍ2以上）を持つ建材をＢランクのグループとし、木材の倍以上の調湿性能（ＪＩＳ試験の２４時間吸湿量が６０ｇ／ｍ2以上）を持つ建材をＡランクのグループとするようにグループ化する。
【００３７】
こうして調湿建材の各グループの調湿性能を下限値で示すので、空間としての所期の性能以上を担保することができる。
【００３８】
また、その場合、上記複数のグループ毎の調湿性能の下限値の関係を整数倍列にすることが望ましい。上記Ｂランクのグループの建材は３０ｇ／ｍ2以上の調湿性能を持つのに対し、Ａランクのグループの建材は、この３０ｇ／ｍ2以上の整数倍たる２倍の６０ｇ／ｍ2以上の調湿性能を持っている。このように、建材のグループ化に当たり各グループ毎の調湿性能（下限値）をそれぞれが整数倍とすることで、例えばＢランクはＡランクの２倍の施工面積を張れば概ね同様の調湿空間が得られることととなる。この他、高い調湿性能（９０ｇ／ｍ2以上）のものがあれば、そのグループの下限値は、上記Ｂランクのグループの３倍に設定すればよい。
【００３９】
こうして、上記ＪＩＳ試験の２４時間吸湿量が６０ｇ／ｍ2であるＡランクの調湿建材と、同吸湿量が３０g／ｍ2であるＢランクの調湿建材との２種類の調湿建材を用いて、空間湿度変動を１０％及び２０％だけ緩和する場合を設定し、その計算結果に基づき、上記部屋の広さと調湿建材の必要面積との相関関係から、部屋面積に応じて調湿建材の必要面積を拾い出しする。具体的に、上記相関関係を表１のように一覧表にまとめ、部屋面積に応じて必要面積を拾い出しし易くする。尚、その際、天井高や部屋のモジュールにより容積と表面積の被覆率は変動するが、単純化する目的で汎用的な天井高２．４ｍ、モジュール９１０ｍｍを用いている。
【００４０】
また、ビル等で大きく天井高が異なる場合は、別途計算して別の表をつくる必要はあるが、住宅の場合、大きくずれることは少ない。
【００４１】
【表１】
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【００４２】
この表１を用いて、ＪＩＳ試験で６０ｇ／ｍ2（Ａランク）及び３０ｇ／ｍ2（Ｂランク）の調湿性能をそれぞれ持つ調湿建材を張る場合の、２０％及び１０％の緩和を設計したい場合、必要面積が容易に判るので、拾い出しが容易になる。
【００４３】
以上のような調湿設計方法を用いて形成された調湿空間構造は、調湿建材自体の実際の性能、理論に基づいた計算式を使っての必要面積計算から作られたものであり、調湿作用は現実的で有用な空間が得られ、結露防止や快適湿度、冬場の過乾燥防止、エアコン等の空調家電の省エネルギーを実現することができる。
【００４４】
（実施形態２）
内装材には壁、天井、腰壁が主な部位であり、デザインやプランにより使用部位も異なる。従って、実施形態１の表１によれば、調湿建材の必要面積が判っても部屋をイメージし難い。
【００４５】
そこで、この実施形態２では、上記実施形態１において求められた必要面積を下限値として、部屋面積に応じた、一面単位で壁や天井への施工例をパターン化して図示することにより、所望の調湿性能を有する空間を設計する。
【００４６】
すなわち、この施工例をパターン化して示す施工例図は、図４及び図５に示すように、例えば部屋において、何もない壁Ｗ１、出入口を有する壁Ｗ２、及び窓を有する壁Ｗ３からなる３面の壁と、天井Ｃ及び床Ｆとが含まれるように描かれた斜視図、或いは図６に示すように、上記３つの壁Ｗ１〜Ｗ３の下部に腰壁Ｗ１′〜Ｗ３′が形成されるように描かれた斜視図であり（天井Ｃ及び床Ｆは同じである）、この各壁Ｗ１〜Ｗ３、天井Ｃ及び各腰壁Ｗ１′〜Ｗ３′を一面として、その一面の単位毎に調湿建材を施工した例を示している。
【００４７】
例えば、図４の左側の施工例図では、壁Ｗ１の一面全体に調湿建材を施工した場合を示す（調湿建材の施工箇所は図中、黒点で示す）。そして、施工例図の下側の欄には、その調湿建材をＡランクのものとしたときに、部屋の用途が「洗面室・収納内部」であってその広さが１〜３畳であると、調湿指数（図中、ＭＣと記載）２０の調湿性能が、また部屋の用途が「寝室・子供室・玄関室」であってその広さが４．５〜１０畳であると、調湿指数１０の調湿性能がそれぞれ得られ、さらに部屋の用途が「リビングダイニング」であって広さが１２〜２０畳であると、Ａランクの調湿建材を使用しても調湿指数１０の調湿性能が得られないことを示している。
【００４８】
また、図４の中央の施工例図では、壁Ｗ１，Ｗ２の２面全体に調湿建材を施工した場合を示し、その調湿建材をＢランクのものとしたときに、部屋の用途が「洗面室・収納内部」で広さが１〜３畳であると、調湿指数２０の調湿性能が、また部屋の用途が「寝室・子供室・玄関室」で広さが４．５〜１０畳であると、調湿指数１０の調湿性能がそれぞれ得られ、さらに部屋の用途が「リビングダイニング」であって広さが１２〜２０畳であると、Ｂランクの調湿建材を使用しても調湿指数１０の調湿性能が得られないことを示している。一方、調湿建材をＡランクのものとしたときには、部屋の用途が「洗面室・収納内部」で広さが１〜３畳であると、調湿指数２０の調湿性能が、また部屋の用途が「寝室・子供室・玄関室」で広さが４．５〜１０畳であると、調湿指数２０の調湿性能が、さらに部屋の用途が「リビングダイニング」であって広さが１２〜２０畳であると、調湿指数１０の調湿性能がそれぞれ得られることを示している。
【００４９】
さらに、図４の右側の施工例図では、壁Ｗ１〜Ｗ３の３面全体に調湿建材を施工した場合を示し、その調湿建材をＢランクのものとした場合に、部屋の用途が「洗面室・収納内部」で広さが１〜３畳であるとき、及び部屋の用途が「寝室・子供室・玄関室」で広さが４．５〜１０畳であるときに、いずれも調湿指数２０の調湿性能が、さらに部屋の用途が「リビングダイニング」であって広さが１２〜２０畳であると、調湿指数１０の調湿性能がそれぞれ得られることを示している。一方、調湿建材をＡランクのものとした場合には、部屋の用途が「洗面室・収納内部」で広さが１〜３畳であるとき、また部屋の用途が「寝室・子供室・玄関室」で広さが４．５〜１０畳であるとき、及び部屋の用途が「リビングダイニング」であって広さが１２〜２０畳であるとき、いずれも調湿指数２０の調湿性能が得られることを示している。
【００５０】
同様に、図５の左側の施工例図では、壁Ｗ１の全体及び天井Ｃの全体に調湿建材を施工した場合を、また図５の中央の施工例図では、壁Ｗ１，Ｗ２の２面全体及び天井Ｃの全体に調湿建材を施工した場合を、さらに図５の右側の施工例図では、壁Ｗ１〜Ｗ３の３面全体及び天井Ｃの全体に調湿建材を施工した場合をそれぞれ示している。
【００５１】
また、図６の左側の施工例図では、３つの腰壁Ｗ１′〜Ｗ３′全体及び腰壁Ｗ１′以外の壁Ｗ１（換言すれば２つの腰壁Ｗ２′，Ｗ３′全体及び壁Ｗ１の全体）に調湿建材を施工した場合を、また図６の中央の施工例図では、３つの腰壁Ｗ１′〜Ｗ３′全体及び天井Ｃの全体に調湿建材を施工した場合を、さらに図６の右側の施工例図では、３つの腰壁Ｗ１′〜Ｗ３′全体及び腰壁Ｗ１′以外の壁Ｗ１（換言すれば２つの腰壁Ｗ２′，Ｗ３′全体及び壁Ｗ１の全体）と天井Ｃの全体に調湿建材を施工した場合をそれぞれ示す。
【００５２】
これら図５及び図６の各施工例図においても、図４の場合と同様に、Ｂランク又はＡランクの調湿建材を使用したときに部屋の用途（広さ）に応じた調湿指数を下側欄に示している。
【００５３】
このような施工例図を用いることにより、部屋の広さが判れば、どの部位にどの程度の調湿建材を施工すれば、２０％緩和や１０％緩和という調湿性能と関連付けて設計が容易になる。
【産業上の利用可能性】
【００５４】
本発明は、部屋面積に応じて調湿建材の必要面積を簡単に拾い出しすることができるので、極めて有用であり、産業上の利用可能性が高い。
【図面の簡単な説明】
【００５５】
【図１】相対湿度環境が２段階に設定された空間において、調湿建材の単位時間当たり及び単位面積当たりの吸放湿量を測定するときの吸放湿量及び雰囲気湿度の変化を示す特性図である。
【図２】非調湿空間での湿度変動幅が相対湿度３０％であるときを基準として調湿指数を設定するときの説明図である。
【図３】５つの調湿建材の吸放湿性能を例示する図である。
【図４】調湿建材の部屋面積に応じた施工例をパターン化して示す施工例図である。
【図５】調湿建材の部屋面積に応じた施工例をパターン化して示す施工例図である。
【図６】調湿建材の部屋面積に応じた施工例をパターン化して示す施工例図である。
【符号の説明】
【００５６】
Ｗ１〜Ｗ３  壁
Ｗ１′〜Ｗ３′  腰壁
Ｃ  天井
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2006097335.tif 000009
【手続補正書】
【提出日】平成16年10月4日(2004.10.4)
【手続補正１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２】
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