(57)【要約】【課題】  収納に便利な調理器および調理器用保持具を提供する。【解決手段】  調理器本体１をその外底面５が鉛直方向に沿った姿勢に載置保持する保持部材４を、調理器本体１の壁部３に備え、さらに、この保持部材４を調理器本体１の壁部３に着脱自在にする。【選択図】    図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理器本体を、その外底面が鉛直方向に沿った姿勢に載置保持する保持部材を、前記調理器本体の壁部に備えている調理器。
【請求項２】
前記保持部材が、前記外底面の法線方向に沿って底側に延出し、その延出側の先端部が、外底面と同じ平面上或いはそれよりも深い位置にある請求項１に記載の調理器。
【請求項３】
前記保持部材が、前記底側に延出する姿勢と、前記外底面に略平行となる姿勢との間で姿勢変更自在である請求項１又は２に記載の調理器。
【請求項４】
調理器本体を、その外底面が鉛直方向に沿った姿勢に載置保持すると共に、前記調理器本体の壁部に着脱自在である調理器用保持具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調理器に関し、更に詳しくは、調理器本体を、その外底面が鉛直方向に沿った姿勢に載置保持する保持部材を、前記調理器本体の壁部に備えている調理器、並びに、着脱自在な調理器用保持具に関する。
【背景技術】
【０００２】
調理に際して、鍋・フライパン・ざる等の様々な種類・形状・大きさの調理器を使用する。これらは、一般に、キッチンのシンク下もしくは、シンク上の吊棚等の限られた収納スペース内に、調理時と同じ姿勢である正立姿勢、もしくは、壁に立てかけたり吊るしたりするような倒立姿勢あるいは横転姿勢で収納される。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、正立姿勢での収納は、場所を占めないように、或いは、取り出しを容易にするために数個ずつ調理器を重ねる必要があり、使用に際して調理器を取り出し難いという問題点があった。
また、倒立姿勢あるいは横転姿勢で載置収納する場合には、一般に調理器の外壁は湾曲しているため、安定して調理器を静置保持することができない。そのため、調理器が転倒・移動して収納スペース内の空間が乱雑となり、収納スペースを有効に活用することができない。さらに、乱雑な収納空間から調理器を取り出すのに手間が掛かり、調理作業効率が低下するという問題点があった。
【０００４】
そこで、本発明は、上記問題点を解決し、収納に便利な調理器および調理器用保持具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
（特徴構成１）
この目的を達成するための本発明に係る調理器の第一特徴構成は、調理器本体を、その外底面が鉛直方向に沿った姿勢に載置保持する保持部材を、前記調理器本体の壁部に備えている点に特徴を有する。
【０００６】
（作用効果）
従来の調理器は、主に使用時の利便性については考慮されていたものの、収納時の取扱い性については、殆ど考慮されていなかった。しかし、本構成のごとく、調理器本体の外底面が鉛直方向に沿った姿勢に載置保持できる保持部材を調理器本体の壁部に備えてあれば、収納する際に、通常の正立姿勢あるいは倒立姿勢・横転姿勢の何れの姿勢を採ることもできる。よって、限られた収納空間のうち何れの場所にも置くことができ、収納および取り出しに便利な調理器を得ることができる。
【０００７】
（特徴構成２）
本発明の第二特徴構成は、前記保持部材が、前記外底面の法線方向に沿って底側に延出し、その延出側の先端部が、外底面と同じ平面上或いはそれよりも深い位置にある点に特徴を有する。
【０００８】
（作用効果）
本構成のごとく、保持部材の先端部を調理器の底側に延出したときに、その先端部を外底面と同じ平面上か、或いはそれよりも深い位置となるように設定することで、調理器を倒立姿勢あるいは横転姿勢にしたとき、調理器の重心を確実に保持部材の上方に位置させることができる。よって、倒立姿勢あるいは横転姿勢での載置状態がより安定になり、例えば、収納空間の壁などに立て掛けること等を期待せず、何れの位置にあっても自立した姿勢で載置することができる。
【０００９】
また、前記保持部材の先端部が調理器の外底面よりも突出してあれば、例えば、正立姿勢で平面状の場所に載置したとき、当該保持部材の先端部と調理器の外底面の一部のみが載置面に接し、調理器の外底面全体が当接することがない。よって、加熱直後に載置できる場所の選択範囲が広がり、取り扱い易い調理器とすることができる。
【００１０】
（特徴構成３）
本発明の第三特徴構成は、前記保持部材を、前記底側に延出する姿勢と、前記外底面に略平行となる姿勢との間で姿勢変更自在に構成する点に特徴を有する。
【００１１】
（作用効果）
本構成であれば、上記のごとく収納時の利便性を確保しながら、調理の際には、保持部材を調理器本体の外底面に略平行に変更して、調理し易い姿勢を選択することができる。例えば、保持部材の先端部が加熱コンロに干渉して調理し難い場合には、上記略平行な姿勢にすればよい。
また、保持部材を当該姿勢にすることで、待ち運び用の把手にもなり、調理作業の効率を向上させることができる。
このように本構成の調理器であれば、収納時の利便性に優れた調理器でありながら、調理時の取り扱いも容易な調理器とすることができる。  
【００１２】
（特徴構成４）
本発明の調理器用保持具は、調理器本体を、その外底面が鉛直方向に沿った姿勢に載置保持する保持具であって、前記調理器本体の壁部に着脱自在な点に特徴を有する。
【００１３】
（作用効果）
本構成のごとく、調理器本体に対して着脱自在な調理器用保持具とすることで、上記のごとく、収納時の利便性を確保できると共に、調理時には、調理器本体から離脱させることができる。よって、収納時および調理時の何れにおいても、調理器を取り扱い易いものにすることができる。
さらに、調理器本体への着脱が自在であれば、調理器本体の壁部のうち任意の場所に取り付けることができる。よって、例えば、収納スペースに調理器本体を倒立姿勢で載置する際に、取っ手の部分が天井部分に干渉する場合や、調理器本体を横転姿勢で載置する際に、取っ手の部分が収納スペースの扉に干渉する場合等に、当該調理器用保持具を調理器本体の任意の場所に取り付け、例えば、取っ手を斜め上方に位置させた姿勢で収納することで、天井や扉との干渉を無くすことができるため、収納作業が極めて容易となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、図面を参照して本発明の調理器の好ましい実施の形態について詳細に説明する。
【００１５】
〔第１実施形態〕
図１および図２に第１実施形態に係る調理器を示す。図１は、調理器の外観を示す斜視図であり、図２は、調理器を倒立姿勢で載置した状態を示す説明図である。
【００１６】
図１は、例えば、調理器Ａがフライパンである例を示す。当該調理器Ａは、一般的な形状をした調理器本体１と取っ手２とを備えている。そして、調理器本体１の壁部３には、本発明の特徴構成である保持部材４を設けてある。当該保持部材４は、調理器本体１を、その外底面５が鉛直方向に沿った姿勢となるように載置保持するものである。
【００１７】
つまり、調理器Ａを倒立姿勢で収納空間に載置しようとする場合に、壁に立て掛けたり、取っ手２を壁に引っ掛けたりできない場合がある。そのような場合に、本構成のごとく保持部材４を壁部３に設けておけば、調理器Ａを倒立姿勢にしたとき、前記保持部材４が最下部に位置してスタンドとして有効に利用することができる。また、調理時には、当該導体に調理器Ａが自立するから、何れの場所にも倒立姿勢で収納することができる。
【００１８】
当該保持部材４は、調理器本体１を倒立姿勢で自立保持できるものであれば、何れのサイズであっても良い。しかし、前記保持部材４のサイズをある程度規定することで、自立安定性が向上する。例えば、前記外底面５の法線方向に沿って底側に延出した保持部材４の先端部を、外底面５と同じ平面上か、それよりも深い位置となるように構成する。
【００１９】
本構成のごとく、保持部材４の底側先端部を外底面５と同じ平面上か、或いはそれよりも深い位置となるように設定することで、調理器Ａを倒立姿勢にしたとき、調理器Ａの重心を確実に保持部材４の上方に位置させることができる。よって、倒立姿勢での載置状態がより安定になり、例えば、収納空間の壁などに立て掛けること等を期待せず、何れの位置にあっても自立した姿勢で載置することができる。
【００２０】
前記保持部材４の先端部が調理器Ａの外底面５よりも突出していれば、調理器本体１の重心が、確実に保持部材４の上方に位置するから、載置姿勢がより安定したものとなる。
また別の効果として、保持部材４の先端部が外底面５よりも突出していれば、正立姿勢で調理器Ａを平面状の場所に載置したとき、当該保持部材４の先端部と調理器Ａの外底面５の一部のみが載置面に接し、調理器Ａの外底面５の全体が当接することがない。よって、載置面に熱が伝わり難くなるから、加熱直後の載置場所の選択範囲が広がり、調理時においても扱い易い調理器Ａを得ることができる。
【００２１】
前記保持部材４は、例えば図１に示すごとく蝶々の形状を有する板状の部材で構成する。材料は、アルミニウムやステンレス、鉄あるいは樹脂など任意の材料を用いて構成する。また、成形方法についても、板状部材の打抜加工、あるいは、ダイキャストや鋳造によって形成することができる。
当該保持部材４は、リベットやボルト等を用いて調理器本体１に取り付けても良いし、スポット溶接等によって固定しても良い。例えば、図１に示すごとく、２本のリベット４ａによって固定するものとすれば、当該リベット４ａが蝶々の目玉のようにも見え、当該調理器本体１の意匠性を向上させることができる。尚、このような模様は、犬や猫を形取っても良く、適宜選択可能である。
【００２２】
当該保持部材４には、調理器Ａを載置する載置面に当接する当接部４ｂを設けるが、この当接部４ｂの形状は、調理器本体１が倒立姿勢で安定するように適宜決定する。例えば、平面全体で載置面に当接するものであってもよいし、３点以上の当接点を分散して設けても良いし、直線状に当接する部位を２カ所以上設けるものでも良い。
【００２３】
保持部材４は、調理器本体１の壁部３であって、主に、開口縁部６、若しくは、その近傍から外底面５の側に延出させて取り付ける。調理器Ａの周方向の位置については、例えば、図１に示したごとく、取っ手２の反対側に設ける。この位置であれば、倒立姿勢にしたとき、調理器Ａの重心が保持部材４の真上に確実に位置するから、載置状態が安定する。
【００２４】
ただし、保持部材４の取付位置は、取っ手２の反対方向に限られるものではない。調理器本体１の重量に比べて取っ手２の重量が小さい場合には、取っ手２の側から見て、左右の何れの位置に設けても良い。このときは、取っ手２を水平方向にしつつ横転姿勢にして載置しても安定姿勢を維持することができる。本構成の場合、例えば、奥行きのある収納空間や、高い位置あるいは低い位置にある収納空間に調理器Ａを収納する際に便利である。
【００２５】
調理器本体１の深さ方向のうち、何れの位置に保持部材４を取り付けるかも任意である。調理器本体１の壁部３に取付孔を形成する場合には、調理物の漏れ出す可能性を考慮すれば、できるだけ開口縁部６の側に設けるのが好ましい。しかし、スポット溶接等で保持部材４を取り付ける場合には、壁部３の何れの位置であっても良い。
【００２６】
〔第２実施形態〕
本発明の保持部材４は、図３および図４に示すごとく略コの字状に構成することもできる。保持部材４は、アルミニウムやステンレス、鉄あるいは樹脂など任意の材料を用い、例えば、これらの材料からなる棒材を曲げ加工して形成する。
保持部材４の形状は、上記コの字状の他に、半円弧状、Ｖ字状等、任意の形状を選択可能である。要するに、載置効果を発揮できる形状であれば、何れの形状であってもよい。
この保持部材４は、例えばリベットや溶接により調理器本体１に取り付ける。
【００２７】
この保持部材４を用いる場合にも、調理器Ａは、例えば倒立姿勢で載置する。その際には、例えば、外底面５の側に延びる左右の当接部４ｂが載置面に線状に当接して姿勢を安定させることができる。
また、外底面５と略平行な部位を当接部４ｃとし、この当接部４ｃを載置面に線状に当接させると共に、この当接部４ｃの略中央位置に対向する開口縁部６の一点を載置面に点状に当接させて姿勢を安定させることもできる。
さらに、図４に示すごとく前記当接部４ｃの全長が載置面に線状に当接するのではなく、前記当接部４ｃの両端点と、前記開口縁部６の一点との合計３点の当接によって調理器本体１の姿勢を安定させるものであっても良い。
【００２８】
〔第３実施形態〕
上記実施形態では、保持部材４を調理器Ａの壁部３に固設する構成を示した。しかし、以下に示すごとく、保持部材４を可動式に構成することもできる。
例えば、前記保持部材４を、前記外底面５の側に延出する姿勢と、前記外底面５に略平行となる姿勢との間で姿勢変更自在に構成する。
【００２９】
具体的には、例えば図５及び図６に示すごとく、調理器本体１に固定した装着部材７に保持部材４を枢支し、姿勢変更自在に構成する。装着部材７は、例えば、板部材を折り曲げて形成し、調理器本体１に固定する固定部８と、ここから屈曲して延出した突出部９とを備えて構成する。この装着部材を二つ、調理器本体１の壁部３にリベット或いはスポット溶接などで取り付ける。
【００３０】
保持部材４は、適当な線材を用いて例えばコの字状に形成し、その両端部を、前記突出部９に枢支する。枢支の方法は任意であり、保持部材４の両端部を前記突出部９に設けた孔部に直に挿通して回転ヒンジを形成したり、或いは、保持部材４の両端部および突出部９の双方に孔部を形成しておき、これらにリベットを挿通して回転ヒンジを形成してもよい。図５には、後者の例を示す。
【００３１】
保持部材４を調理器Ａの外底面５の側に向ける姿勢（図５）と、外底面５と略平行に向ける姿勢（図６）との切換・保持は、例えば以下のごとく行う。
図５および図６に示すごとく、突出部９の先端部に、当該突出部９を折り曲げて、乗上げ部１０とストッパ１１とを設ける。当該乗上げ部１０は、保持部材４が、外底面５に向く姿勢と外底面５に略平行に向く姿勢との中間姿勢にあるとき、保持部材４の両端部どうしを近接させるように外力を加える部分である。これにより、保持部材４は何れか一方の姿勢で安定し、調理器Ａの使用中や収納時に誤って姿勢が変化することが防止される。
【００３２】
保持部材４が外底面５と略平行姿勢になる場合（図６）には、保持部材４が前記ストッパ１１に当接して角度設定される。逆に、外底面５の側に保持部材４を固定する場合には、保持部材４のうち前記突出部９に対する枢支部以外の場所が調理器Ａの壁部３に当接するように、例えば、保持部材４の途中に当接突起１２を設けておくのが好ましい。本構成であれば、仮に、調理器Ａを倒立姿勢で載置する際に、多少、手荒く調理器Ａを載置しても、保持部材４の両端部近傍と、前記当接突起１２の近傍とで調理器Ａの重さを分担するから、保持部材４が変形する等の損傷が生じず、常に適切な角度で調理器Ａを保持することができる。
【００３３】
このように、保持部材４を姿勢変更自在に構成することで、収納時には調理器本体１を倒立姿勢で自立配置させることができ、調理時には、コンロ側の部材などに干渉せず、加熱源から離して位置保持できるから、調理時の把持取っ手２としても利用できる等、収納時及び使用時において共に利便性に優れた調理器Ａを得ることができる。
【００３４】
〔調理器用保持具に係る実施形態〕
上記実施形態では、保持部材４を調理器本体１に固定するものとしたが、本実施形態のごとく、調理器本体１をその外底面５が鉛直方向に沿った姿勢に載置保持する際に、保持部材４を調理器本体１の壁部３に着脱自在にした調理器用保持具Ｂとして構成することもできる。
【００３５】
図７に示すごとく、ここでは、二つの部材に分かれていた前記装着部材７を一つの部材で構成する。この部材に固定の保持部材４、あるいは、角度変更自在な保持部材４を上記実施例と同様の態様で取り付ける。
そして、前記装着部材７に対向して、調理器Ａの壁部３を挟持可能な挟持部材１３を設ける。装着部材７と挟持部材１３とによる調理器Ａの壁部３の挟み込みは、各種の方法で行うことができる。例えば、図７に示すごとく、両者をバネ部材１４で付勢する構造としておき、クリップのごとく壁部３を挟み込むものや、前記バネ部材１４の代わりに、ボルトを締め込むもの等で構成することもできる。要するに、調理器用保持具Ｂを着脱自在にできるものであれば何れの機構を用いても構わない。
【００３６】
本構成のごとく、保持部材４を調理器Ａに一体に設けるのではなく、調理器本体１に対して着脱自在な調理器用保持具Ｂとすることで、まず、上記各実施形態の保持部材４が有する載置安定効果を得て収納時の利便性を確実に発揮することができる。それに加えて、調理時には調理器本体１から取り外すことができるから、それまでの調理器Ａと同等の取り扱い性を発揮することができる。このように、着脱自在な調理器用保持具Ｂを用いることで、調理器Ａの使用感覚は何ら変化させることなく、収納時の利便性を向上させることができる。
【００３７】
調理器本体１への着脱が自在であれば、調理器本体１の壁部３のうち任意の場所に取り付けることができる。例えば、収納空間に調理器本体１を倒立姿勢や横転姿勢で載置使用とする際であって、さらに、取っ手２の部分が収納空間の天井や扉に干渉するような場合に、当該調理器用保持具Ｂを調理器本体１の任意の場所に取り付け、取っ手２が斜め上方に位置した姿勢で載置させることも容易であるから、収納作業が極めて容易となる。
【００３８】
また、当該調理器用保持具Ｂであれば、複数の調理器Ａに用いることができる。よって、収納空間の都合や、収納すべき調理器Ａの種類・数に応じて、必要な調理器Ａに対して当該調理器用保持具Ｂを用いればよく、無駄なコストアップを押さえて、極めて合理的に収納効率を向上させることができる。
【００３９】
〔その他の実施形態〕
本発明の調理器Ａおよび調理器用保持具Ｂであれば、倒立姿勢あるいは横転姿勢で十分に安定載置することができる。しかし、図８に示すごとく、前記調理器本体１の壁部３、あるいは、前記保持部材４が係合可能な部位を備えた載置皿１５を用意することで、前記調理器本体１の載置姿勢をさらに安定させることができる。例えば、このような載置皿１５をある程度の重量を有する部材で構成し、さらに、その底面積を前記保持部材４が占める面積よりも大きくすることで、前記調理器本体１の載置姿勢がより安定したものとなる。
【産業上の利用可能性】
【００４０】
本発明の調理器および調理器用保持具としては、フライパンの他に、各種鍋、ざる、ボウル等を含めた、調理に際し食品等を収納する容体を備えた器に適用可能である。
また、両手鍋、片手鍋の別、あるいは、材質等は特に制限されるものではない。
調理器本体の開口縁部の形状も、円形に限られるものではなく、多角形・楕円形等の調理器にも適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明の第１実施形態の調理器の外観を示す斜視図
【図２】第１実施形態の調理器の載置態様を示す説明図
【図３】第２実施形態の調理器の外観を示す斜視図
【図４】第２実施形態の調理器の載置態様を示す説明図
【図５】第３実施形態の要部を示す斜視図
【図６】第３実施形態の姿勢変化後の要部を示す斜視図
【図７】本発明の調理器用保持具の外観を示す斜視図
【図８】その他の実施形態の要部を示す説明図
【符号の説明】
【００４２】
１  調理器本体
３  壁部
４  保持部材
５  外底面
Ａ  調理器
Ｂ  調理器用保持具
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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