(57)【要約】【課題】  ケーブルが高ケーブル密度で供される場合の外来漏話の減少のような、多くの作動上の高いパフォーマンス基準を満たすことができるケーブル媒体を提供する。【解決手段】  ケーブル媒体１を形成するための方法は、第１及び第２の導電部材１１，１３を含む線対を用意することを含んでいる。該第１及び第２の導電部材の各々は、導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとをそれぞれ含んでいる。該第１及び第２の導電部材は互いに巻き付けて撚線対３を形成し、該撚線対は、その長さに沿って意識的に変わる撚り長さを有している。この方法は、線対撚り調整装置を使用して前記線対に意識的に変えられる仮撚りを与えること、及び前記線対撚り調整装置の下流側にある線対撚り装置を使用して前記線対に追加の撚りを与えることを含みうる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケーブル媒体を形成するための方法であって、
ａ）  導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとをそれぞれが有する第１及び第２の導電部材を含む線対を備えること、
ｂ）  該第１及び第２の導電部材を互いに巻き付けて撚線対を形成することを含み、該撚線対は、その長さに沿って意識的に変えられた撚り長さを有している、
方法。
【請求項２】
ａ）  線対撚り調整装置を使用して前記線対に意識的に変えられた仮撚りを与えること、
ｂ）  前記線対撚り調整装置の下流側にある線対撚り装置を使用して前記線対に追加的な撚りを与えることを含む、
請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記線対撚り調整装置により与えられる前記仮撚りは、前記撚線対の名目撚り長さの少なくとも０.５％の絶対範囲にわたり変えられた、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記線対に正撚り及び負撚りの各々を与えることを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記線対を係合部材に係合させること、及び該係合部材を撚り軸線の回りに回転振動させることを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項６】
前記線対を直列に配置された複数の係合部材に係合させること、及び該係合部材の各々をそれぞれの撚り軸線の回りに回転振動させることを含む、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記係合部材の各々を異なる角距離で回転振動させることを含む、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記線対撚り装置を使用して前記線対に単位長さ当り実質的に一定の撚り率を与える、請求項２に記載の方法。
【請求項９】
前記線対の前記撚り長さを実質的にランダムに変えることを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記線対の前記撚り長さをアルゴリズムに基づいて変えることを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
第１の撚線対及び第２の撚線対を互いに巻き付けて撚りコアを形成することを更に含み、該撚りコアの撚り長さが該撚りコアの長さに沿って意識的に変化させている、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
ａ）  コア撚り調整装置を使用して前記第１の撚線対及び前記第２の撚線対に意識的に変えられた仮撚りを与えること、
ｂ）  前記コア撚り調整装置の下流側にあるコア撚り装置を使用して前記第１の撚線対及び前記第２の撚線対に追加の撚りを与えることを含む、
請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記コア撚り装置を使用して前記第１の撚線対及び前記第２の撚線対に実質的に一定の率の単位長さ当りの撚りを与えることを含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記撚線対の周りにジャケットを取り付けることを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１５】
ケーブル媒体を形成するための方法であって、
ａ）  導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとをそれぞれが有する第１及び第２の導電部材を含む第１の撚線対と、導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとをそれぞれが有する第３及び第４の導電部材を含む第２の撚線対とを用意すること、
ｂ）  前記第１及び第２の撚線対を互いに巻き付けて撚りコアを形成することを含み、該撚りコアは、その長さに沿って意識的に変えられる撚り長さを有している、
方法。
【請求項１６】
ａ）  コア撚り調整装置を使用して前記第１の撚線対及び前記第２の撚線対に意識的に変わる仮撚りを与えること、
ｂ）  前記コア撚り調整装置の下流側にあるコア撚り装置を使用して前記第１の撚線対及び前記第２の撚線対に追加の撚りを与えることを含む、
請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記コア撚り調整装置により前記第１の撚線対及び前記第２の撚線対に与えられる前記仮撚りは、少なくとも０.１撚り/インチの絶対範囲にわたり変えられる、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記第１の撚線対及び前記第２の撚線対に正撚り及び負撚りの各々を与えることを含む、請求項１６に記載の方法。
【請求項１９】
前記第１の撚線対及び前記第２の撚線対を係合部材に係合させること、及び該係合部材を撚り軸線の回りに回転振動させることを含む、請求項１６に記載の方法。
【請求項２０】
前記第１の撚線対及び前記第２の撚線対を直列に配置された複数の係合部材に係合させること、及び該係合部材の各々をそれぞれの撚り軸線の回りに回転振動させることを含む、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記係合部材の各々を異なる角距離で回転振動させることを含む、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
前記コア撚り装置を使用して前記第１の撚線対及び前記第２の撚線対に単位長さ当り実質的に一定の撚り率を与える、請求項１６に記載の方法。
【請求項２３】
前記コアの前記撚り長さを実質的にランダムに変えることを含む、請求項１５に記載の方法。
【請求項２４】
前記コアの前記撚り長さをアルゴリズムに基づいて変えることを含む、請求項１５に記載の方法。
【請求項２５】
前記撚りコアの周りにジャケットを取り付けることを含む、請求項１５に記載の方法。
【請求項２６】
導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとをそれぞれが有する第１及び第２の導電部材を含む線対を使用して、ケーブル媒体を形成するための装置であって、該装置は、前記第１及び前記第２の導電部材を互いに巻き付けて撚線対を形成するように適応しており、該撚線対は、その長さに沿って意識的に変えられる撚り長さを有している、装置。
【請求項２７】
ａ）  意識的に変えられた仮撚りを前記線対に与えるように適応した線対撚り調整装置と、
ｂ）  前記線対撚り調整装置の下流側にあって、前記線対に追加の撚りを与えるように適応した線対撚り装置とを含む、
請求項２６に記載の装置。
【請求項２８】
前記線対撚り調整装置により与えられる前記仮撚りは、前記撚線対の名目撚り長さの少なくとも０.５％の絶対範囲にわたり変化する、請求項２７に記載の装置。
【請求項２９】
前記線対撚り調整装置は、前記線対に正撚り及び負撚りの各々を与えるように適応している、請求項２７に記載の装置。
【請求項３０】
前記線対に係合し撚り軸線の回りに回転振動させるように適応した係合部材を含む、請求項２７に記載の装置。
【請求項３１】
前記係合部材は、前記第１及び前記第２の導電部材を受け入れる少なくとも１つのアイレットを含む、請求項３０に記載の装置。
【請求項３２】
前記第１の導電部材を受け入れる第１のアイレットと、前記第２の導電部材を受け入れる第２のアイレットとを含む、請求項３０に記載の装置。
【請求項３３】
前記線対に係合し撚り軸線の回りに回転振動させるようにそれぞれ適応した、直列に配置された複数の係合部材を含む、請求項３０に記載の装置。
【請求項３４】
前記線対撚り調整装置は、異なる距離、前記複数の係合部材を回転振動させるように適応している、請求項３３に記載の装置。
【請求項３５】
前記線対撚り装置は、前記線対に単位長さ当り実質的に一定の撚り率を与えるように適応している、請求項２７に記載の装置。
【請求項３６】
前記線対の前記撚り長さを実質的にランダムに変えるコントローラを含む、請求項２６に記載の装置。
【請求項３７】
前記線対の前記撚り長さをアルゴリズムに基づいて変えるコントローラを含む、請求項２６に記載の装置。
【請求項３８】
前記第１及び前記第２の導電部材の供給源を含んでいる、請求項２６に記載の装置。
【請求項３９】
第１の前記撚線対及び第２の撚線対を互いに巻き付けて撚りコアを形成するように更に適応しており、前記撚りコアの撚り長さが該撚りコアの長さに沿って意識的に変えられている、請求項２６に記載の装置。
【請求項４０】
ａ）  前記第１及び前記第２の撚線対に意識的に変えられた仮撚りを与えるように適応したコア撚り調整装置と、
ｂ）  前記第１及び前記第２の撚線対に追加の撚りを与えるように適応した、前記コア撚り調整装置の下流側にあるコア撚り装置とを含む、
請求項３９に記載の装置。
【請求項４１】
前記コア撚り装置は、前記第１及び前記第２の撚線対に単位長さ当り実質的に一定の撚り率を与えるように適応している、請求項４０に記載の装置。
【請求項４２】
前記撚線対の周りにジャケットを取り付けるように適応したジャケット付け装置を含んでいる、請求項２６に記載の装置。
【請求項４３】
前記第１及び前記第２の撚線対を互いに巻き付けて撚りコアを形成するように更に適応しており、該撚りコアは、その長さに沿って意識的に変わる撚り長さを有している、請求項２６に記載の装置であって、更に、
ａ）  意識的に変えられた仮撚りを前記線対に与えるように適応していると共に、前記線対に係合して撚り軸線の周りに回転振動させるようになっている係合部材、及び該係合部材の振動を制御するコントローラを含む、線対撚り調整装置と、
ｂ）  該線対撚り調整装置の下流側にあり、前記線対に追加の撚りを与えるように適応していると共に、前記線対に単位長さ当り実質的に一定の撚り率を与えるように適応している線対撚り装置と、
ｃ）  前記第１及び前記第２の撚線対に意識的変えられた仮撚りを与えるように適応しているコア撚り調整装置と、
ｄ）  該コア撚り調整装置の下流側にあり、前記第１及び前記第２の撚線対に追加の撚りを与えるように適応していると共に、前記第１及び前記第２の撚線対に単位長さ当り実質的に一定の撚り率を与えるように適応しているコア撚り装置とを含む、
請求項２６に記載の装置。
【請求項４４】
導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとをそれぞれが有する第１及び第２の導電部材を含む第１の撚線対、並びに導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとをそれぞれが有する第３及び第４の導電部材を含む第２の撚線対を使用して、ケーブル媒体を形成するための装置であって、該装置は、前記第１及び前記第２の撚線対を互いに巻き付けて撚りコアを形成するように適応しており、該撚りコアは、その長さに沿って意識的に変えられる撚り長さを有している、装置。
【請求項４５】
ａ）  意識的に変えられた仮撚りを前記第１及び前記第２の撚線対に与えるように適応したコア撚り調整装置と、
ｂ）  前記コア撚り調整装置の下流側にあって、前記第１及び前記第２の撚線対に追加の撚りを与えるように適応したコア撚り装置とを含む、
請求項４４に記載の装置。
【請求項４６】
前記コア撚り調整装置により前記第１及び前記第２の撚線対に与えられる前記仮撚りは、少なくとも０.１撚り/インチの絶対範囲にわたり変化する、請求項４５に記載の装置。
【請求項４７】
前記コア撚り調整装置は、前記第１及び前記第２の撚線対に正撚り及び負撚りの各々を与えるように適応している、請求項４５に記載の装置。
【請求項４８】
前記第１及び前記第２の撚線対に係合し撚り軸線の周りに回転振動させるように適応した係合部材を含む、請求項４５に記載の装置。
【請求項４９】
前記係合部材は、前記第１及び前記第２の撚線対を受け入れる少なくとも１つのアイレットを含む、請求項４８に記載の装置。
【請求項５０】
前記第１の撚線対を受け入れる第１のアイレットと、前記第２の撚線対を受け入れる第２のアイレットとを含む、請求項４８に記載の装置。
【請求項５１】
前記第１及び前記第２の撚線対に係合し各撚り軸線の周りに回転振動させるようにそれぞれ適応した、直列に配置された複数の係合部材を含む、請求項４８に記載の装置。
【請求項５２】
前記コア撚り調整装置は、異なる角距離、前記複数の係合部材を回転振動させるように適応している、請求項５１に記載の装置。
【請求項５３】
前記コア撚り装置は、前記第１及び前記第２の撚線対に単位長さ当り実質的に一定の撚り率を与えるように適応している、請求項４５に記載の装置。
【請求項５４】
前記コアの前記撚り長さを実質的にランダムに変えるコントローラを含む、請求項４４に記載の装置。
【請求項５５】
前記コアの前記撚り長さをアルゴリズムに基づいて変えるコントローラを含む、請求項４４に記載の装置。
【請求項５６】
前記第１及び前記第２の撚線対の供給源を含んでいる、請求項４４に記載の装置。
【請求項５７】
前記撚合せコアの周りにジャケットを取り付けるように適応したジャケット付け装置を含んでいる、請求項４４に記載の装置。
【請求項５８】
導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとをそれぞれが有する第１及び第２の導電部材を含む線対を使用して、ケーブル媒体を形成するための線対撚り調整装置であって、該線対撚り調整装置は、前記線対に意識的に変えられる撚りを与えるように適応している、線対撚り調整装置。
【請求項５９】
前記線対に係合し撚り軸線の周りに回転振動させるように適応した係合部材を含む、請求項５８に記載の線対撚り調整装置。
【請求項６０】
導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとをそれぞれが有する第１及び第２の導電部材を含む第１の撚線対、並びに導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとをそれぞれが有する第３及び第４の導電部材を含む第２の撚線対を使用して、ケーブル媒体を形成するためのコア撚り調整装置であって、該コア撚り調整装置は、前記第１及び前記第２の撚線対に意識的に変えられる撚りを与えるように適応している、コア撚り調整装置。
【請求項６１】
前記第１及び前記第２の撚線対に係合し撚り軸線の回りに回転振動させるように適応した係合部材を含む、請求項６０に記載のコア撚り調整装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、撚線対を含むケーブル媒体に関し、特に、撚線対を含むケーブル媒体を形成するための方法及び装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
家庭用及びオフィス用コンピュータの著しい使用拡大に伴って、周辺機器をコンピュータに接続したり、複数のコンピュータ及び周辺機器を共通ネットワークの中に接続したりするのに使用しうるケーブル媒体の必要性が増大してきた。今日のコンピュータ及び周辺機器は、増え続けるデータ転送速度で作動している。従って、実質的にエラーなしにより高いビット速度で作動できるが、ケーブルが高ケーブル密度で供される場合の外来漏話の減少のような、多くの作動上の高いパフォーマンス基準を満たすこともできるケーブル媒体を開発する必要性が続いている。
【０００３】
ランダム変化を伴うローカルエリアネットワークのケーブル配列(LOCAL AREA NETWORK CABLING ARRANGEMENT WITH RANDOMIZED VARIATION)と題する西暦２００３年１０月２３日提出の同時係続出願にかかる共同所有の特許文献１は、ジャケットもしくは被覆の内部に収容された複数の撚線対を含むケーブル媒体を開示しており、この特許文献１の全体は参照によりここに組み込まれる。撚線対の各々は、撚線対の線が互いに１回り巻き付いている距離であると定義される撚り長さを有している。各撚り長さの少なくとも１つは、ケーブル媒体の長さに沿って意図的に変化している。実例の１つにおいては、ケーブル媒体が４つの撚線対を含み、各撚線対がケーブル媒体の長さに沿って意図的に変化する撚り長さを有している。更に、撚線対は、該撚線対が互いに１回り巻き付く距離であると定義されるコア撚り長さを有している。更なる実例においては、このコア撚り長さはケーブル媒体の長さに沿って意図的に変えられている。ケーブル媒体は、カテゴリー５、カテゴリー５ｅ、又はカテゴリー６のケーブル規格に準拠するよう設計することができ、また、１０Ｇビット／秒のデータビット速度であっても低い外来及び内部漏話特性を実証することができる。
【０００４】
【特許文献１】米国特許願第１０/６９０,６０８号明細書
【発明の開示】
【０００５】
本発明の方法の実施形態によると、ケーブル媒体を形成するための方法は、第１及び第２の導電部材を含む線対を用意することを含んでいる。該第１及び第２の導電部材の各々は、導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとをそれぞれ含んでいる。該第１及び第２の導電部材は互いに巻き付けて撚線対を形成し、該撚線対は、その長さに沿って意識的に変わる撚り長さを有している。この方法は、線対撚り調整装置を使用して前記線対に意識的に変えられる仮撚りを与えること、及び前記線対撚り調整装置の下流側にある線対撚り装置を使用して前記線対に追加の撚りを与えることを含んでいてよい。
【０００６】
本発明の方法の更なる実施形態によると、ケーブル媒体を形成するための方法は、第１及び第２の導電部材を含む第１の撚線対と、第３及び第４の導電部材を含む第２の撚線対とを用意することを含んでいる。第１、第２、第３及び第４の導電部材の各々は、導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとを有している。前記第１及び第２の撚線対は互いに巻き付けられて撚りコアを形成し、該撚りコアは、その長さに沿って意識的に変わる撚り長さを有している、この方法は、コア撚り調整装置を使用して前記第１の撚線対及び前記第２の撚線対に意識的に変えられる仮撚りを与えること、前記コア撚り調整装置の下流側にあるコア撚り装置を使用して前記第１の撚線対及び前記第２の撚線対に追加の撚りを与えることを含んでいてよい。
【０００７】
本発明の別の実施形態によると、導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとをそれぞれが有する第１及び第２の導電部材を含む線対を使用して、ケーブル媒体を形成するための装置が提供されている。該装置は、前記第１及び前記第２の導電部材を互いに巻き付けて撚線対を形成するように適応しており、該撚線対は、その長さに沿って意識的に変わる撚り長さを有している。この装置は、意識的に変えられる仮撚りを前記線対に与えるように適応した線対撚り調整装置と、前記線対撚り調整装置の下流側にあって、前記線対に追加の撚りを与えるように適応した線対撚り装置とを含むことができる。
【０００８】
本発明の更なる実施形態によると、導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとをそれぞれが有する第１及び第２の導電部材を含む第１の撚線対、並びに導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとをそれぞれが有する第３及び第４の導電部材を含む第２の撚線対を使用して、ケーブル媒体を形成するための装置が提供されている。該装置は、前記第１及び前記第２の撚線対を互いに巻き付けて撚りコアを形成するように適応しており、該撚りコアは、その長さに沿って意識的に変わる撚り長さを有している。この装置は、意識的に変えられる仮撚りを前記第１及び前記第２の撚線対に与えるように適応したコア撚り調整装置と、前記コア撚り調整装置の下流側にあって、前記第１及び前記第２の撚線対に追加の撚りを与えるように適応したコア撚り装置とを含むことができる。
【０００９】
本発明の別の実施形態によると、導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとをそれぞれが有する第１及び第２の導電部材を含む線対を使用して、ケーブル媒体を形成するための線対撚り調整装置が提供されている。該線対撚り調整装置は、前記線対に意識的に変えられる撚りを与えるように適応している。該線対撚り調整装置は、前記線対に係合し撚り軸線の回りに回転振動させるように適応した係合部材を含むことができる。
【００１０】
本発明の更に別の実施形態によると、導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとをそれぞれが有する第１及び第２の導電部材を含む第１の撚線対、並びに導体と該導体を囲繞する絶縁カバーとをそれぞれが有する第３及び第４の導電部材を含む第２の撚線対を使用して、ケーブル媒体を形成するためのコア撚り調整装置が提供されている。該コア撚り調整装置は、前記第１及び前記第２の撚線対に意識的に変えられる撚りを与えるように適応している。該コア撚り調整装置は、前記第１及び前記第２の撚線対に係合し撚り軸線の回りに回転振動させるように適応した係合部材を含むことができる。
【００１１】
本発明の諸目的は、以下に続く例示的な実施形態についての詳細な説明及び図面から当業者により理解されるであろうが、かかる説明は本発明の単なる例証に過ぎない。
【００１２】
明細書に組み込まれていてその一部を構成する添付図面は、本発明の幾つかの実施形態を例証しており、その記載と一緒に、本発明の原理を説明するのに役立っている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本発明の実施形態が例示されている添付図面を参照し、本発明について以下により詳しく説明する。しかしながら、本発明は、種々の異なる形態で実施可能であり、ここに示された実施形態に限定されるものと解釈されるべきではない。むしろ、これらの実施形態は、その開示が首尾よく終って完結すると共に本発明の範囲を当業者に十分に与えるように提示されている。
【００１４】
同様の数字は、説明全体を通じて、同様の要素を指している。言うまでもなく、ここで使用されているような用語“備えている”又は“構成される”は、状況に応じて変更がありうるから、未記載の１つ以上の要素、ステップ及び機能を除外することなく、記載された要素、ステップ及び機能の１つ以上を含むものである。ここで使用されている用語“及び／又は”は、１つ以上の掲示した関連品目の任意の及び全ての組合せを含んでいる。ここに注記した場合を除き、“第１”、“第２”、“第３”等の呼称は、ステップ又は要素の順序又は序列を示しているのではない。
【００１５】
後に続く本発明の説明において、用語“下流側”は、走行している又は作用を受けている特定の材料（例えば、導電部材又は撚線対）が他の材料よりもプロセスが進行していることを示すのに使用されている。逆に、用語“上流側”は、下流方向とは反対の方向について言及している。
【００１６】
図１は、本発明による方法及び／又は装置を使用して形成しうる例示的なケーブル媒体、即ち、ケーブル１を示している。ケーブル１の端部は、複数の撚線対を示すためにジャケット２が取り除かれている。特に、図１の実施形態は、第１の撚線対３、第２の撚線対５、第３の撚線対７、第４の撚線対９を有するケーブル１を示している。このケーブル１はまた、セパレータもしくは強度部材４２も含んでいる。セパレータ４２は、例えばポリエチレンのような電気絶縁性の可撓材料から形成しうる。
【００１７】
各撚線対は、２本の導電部材を含んでいる。特に、第１の撚線対３は、第１の導電部材１１及び第２の導電部材１３を含んでいる。第２の撚線対５は、第３の導電部材１５及び第４の導電部材１７を含んでいる。第３の撚線対７は、第５の導電部材１９及び第６の導電部材２１を含んでいる。第４の撚線対９は、第７の導電部材２３及び第８の導電部材２５を含んでいる。
【００１８】
導電部材１１，１３，１５，１７，１９，２１，２３，２５の各々は、内側の導体を囲む絶縁層もしくはカバーから構成されている。外側の該絶縁層は、難炎性かつ防煙性の特性を有する可撓性のプラスチック材料から形成しうる。内側の導体は、銅、アルミニウム又はそれらの合金のような金属から形成しうる。外側の絶縁層及び内側の導体は、他の適当な材料から形成してもよいことが理解されるべきである。内側の導体は、実質的に連続であり、細長い。絶縁層もまた、実質的に連続で、細長くてよい。
【００１９】
図１に例示したように、各撚線対は、その２本の導体部材を互いに連続的に撚り合わせることにより形成されている。第１の撚線対３については、第１のケーブル１の長さに沿った第１の間隔ｗで、第１の導電部材１１及び第２の導電部材１３が互いに完全に、３６０度巻き付けられている。第１の間隔ｗは、第１のケーブル１の長さに沿って意識的に変えられている。例えば、第１の間隔ｗは、第１のケーブル１の長さに沿った第１の値域内でランダムに意識的に変えうる。或いは、第１の間隔ｗは、第１のケーブル１の長さに沿ってある演算規則もしくはアルゴリズムに従って意識的に変えうる。
【００２０】
第２の撚線対５については、第１のケーブル１の長さに沿った第２の間隔ｘで、第３の導電部材１５及び第４の導電部材１７が互いに完全に、３６０度巻き付けられている。第２の間隔ｘは、第１のケーブル１の長さに沿って意識的に変えられている。例えば、第２の間隔ｘは、第１のケーブル１の長さに沿った第２の値域内でランダムに意識的に変えうる。或いは、第２の間隔ｘは、第１のケーブル１の長さに沿ってある演算規則に従って意識的に変えうる。
【００２１】
第３の撚線対７については、第１のケーブル１の長さに沿った第３の間隔ｙで、第５の導電部材１９及び第６の導電部材２１が互いに完全に、３６０度巻き付けられている。第３の間隔ｙは、第１のケーブル１の長さに沿って意識的に変えられている。例えば、第３の間隔ｙは、第１のケーブル１の長さに沿った第３の値域内でランダムに意識的に変えうる。或いは、第３の間隔ｙは、第１のケーブル１の長さに沿ってある演算規則に従って意識的に変えうる。
【００２２】
第４の撚線対９については、第１のケーブル１の長さに沿った第４の間隔ｚで、第７の導電部材２３及び第８の導電部材２５が互いに完全に、３６０度巻き付けられている。第４の間隔ｚは、第１のケーブル１の長さに沿って意識的に変えられている。例えば、第４の間隔ｚは、第１のケーブル１の長さに沿った第４の値域内でランダムに意識的に変えうる。或いは、第４の間隔ｚは、第１のケーブル１の長さに沿ってある演算規則もしくはアルゴリズムに従って意識的に変えうる。
【００２３】
撚り間隔のランダム性もしくは不規則性のため、隣接する第２のケーブルがケーブル１と同様の方法で構成されているとしても、第２のケーブルの撚り間隔が、その撚線対の撚りについて、第１のケーブル１の撚線対３，５，７，９と同一のランダム性を有することは到底ありえない。或いは、撚線対の撚りがアルゴリズムによって設定されていれば、撚線対を有する第２のケーブルのセグメントが同じ撚りパターンの撚線対３，５，７，９を有する第１のケーブル１のセグメントと並んで位置することは到底ありえないであろう。
【００２４】
撚線対３，５，７，９の各々は、それぞれ第１，第２，第３及び第４の値域内の第１，第２，第３及び第４の平均値を有している。一実施形態において、撚りの間隔ｗ，ｘ，ｙ，ｚの第１，第２，第３及び第４の平均値は固有である。例えば、多くの実施形態のうちの１つにおいて、第１の撚り間隔ｗの第１平均値は、例えば、約１１.２ｍｍ（０.４４インチ）であり、第２の撚り間隔ｘの第２平均値は、例えば、約１０.４ｍｍ（０.４１インチ）であり、第３の撚り間隔ｙの第３平均値は、例えば、約１５.０ｍｍ（０.５９インチ）であり、第４の撚り間隔ｚの第４平均値は、例えば、約１７.０ｍｍ（０.６７インチ）である。多くの実施形態のうちの１つにおいて、第１，第２、第３，第４の撚り間隔についての第１，第２，第３及び第４の平均値は、下記の表１（単位：インチ）に要約されているように、各域値について平均値から＋／−１.２７ｍｍ（０.０５インチ）にわたっている。
【００２５】
【表１】
2006097224.tif 000003
【００２６】
ケーブル媒体１の長さに沿った撚りの間隔ｗ，ｘ，ｙ，ｚを意識的に変えることにより、第１のケーブル１全体にわたり高速度のデータビットレートであっても、内部の近端漏話（ＮＥＸＴ）及び外来の近端漏話（ＡＮＥＸＴ）を受け入れできるレベルまで減少させることが可能である。
【００２７】
撚りの間隔ｗ，ｘ，ｙ，ｚを意識的に変更或いは調節することにより、隣接するケーブル間の混信信号カップリングをランダム化することができる。換言すれば、第１の信号がケーブルの一端から他端へと撚線対に沿って流れると仮定し、撚線対は、ランダム化された、或いは少なくとも変化する撚りパターンを有している。別の撚り線に沿って流れる第２の信号は（同じケーブル内でも或いは異なるケーブル内でも）、同じ又は同様の撚りパターンで第１の信号に並んでかなりの距離にわたり進むことは、とても起こり得ないことであろう。２つの隣接する信号が異なる変動撚りパターンを有する隣接撚線対内を流れるので、２つの隣接する撚り線パターン間のどんな混信カップリングでも大きく減少させることができる。
【００２８】
撚線対の撚りパターンを変えることによる混信減少の利点は、「ケーブル媒体のための密に撚った線対装置(TIGHTLY TWISTED WIRE PAIR ARRANGEMENT FOR CABLING MEDIA)」と題する西暦２００３年１０月８日提出の同時係続出願にかかる共同所有の特許文献２に開示された密撚りの間隔と組み合わせることができ、これは参照によりここに組み入れられる。こうした状況では、本発明による混信減少の利点は、なおさら大きく増進することができる。例えば、第１，第２，第３及び第４の撚り間隔ｗ，ｘ，ｙ，ｚについての第１，第２，第３及び第４の平均値は、それぞれ１１.２ｍｍ(０.４４インチ）、８.１ｍｍ(０.３２インチ)、１０.４ｍｍ(０.４１インチ)及び８.９ｍｍ（０.３５インチ)に設定しうる。
【００２９】
【特許文献２】米国特許願第１０/６８０,１５６号明細書
【００３０】
可変の撚り間隔ｗ，ｘ，ｙ，ｚについての少なくとも１組の値域は、ケーブルを標準ケーブルの仕様内に維持すると共にケーブル媒体の全費用効率の良い製造を可能にしながら、外来のＮＥＸＴ特性を非常に向上させることが分かった。上述した実施形態において、４つの撚線対の各々の撚り長さは、各撚線対の撚り長さの平均値から約＋/−１.２７ｍｍ（０.０５インチ）意識的に変えられている。従って、各撚り長さは、撚り長さの平均値から意識的に約＋/−(７〜１２）％変動するよう設定されている。これは本発明の一実施形態に過ぎないことを認識すべきである。もっと多くの又はもっと少ない撚線対がケーブル１（例えば、２対、２５対又は１００対型のケーブル）に含まれていてもよいことは本発明の範囲内である。更に、各撚線対の撚り長さの平均値は、もっと大きく又はもっと小さく設定してもよい。更にまた、撚り長さの意識的変動も、もっと大きく又はもっと小さく設定してもよい（例えば、＋/−０.１５インチ、＋/−０.２５インチ、＋/−０.５インチ又は＋/−１.０インチ、別の言い方をすれば、平均撚り長さに対する撚り長さの意識的変動の比を例えば２０％、５０％又は７５％のような種々の比に設定することができる。）。
【００３１】
図２は、ジャケット２が取り除かれた図１のケーブル１の中間部の斜視図である。図２は、第１の撚線対３、第２の撚線対５、第３の撚線対７、第４の撚線対９が第１のケーブル１の長さに沿って互いに連続的に巻き付いていることを示している。第１の撚線対３、第２の撚線対５、第３の撚線対７及び第４の撚線対９は、ケーブル１の長さに沿って、意識的に変えられたコア撚り長さ間隔ｖで、互いに完全に、３６０度巻き付けられている。幾つかの実施形態によると、コア撚り長さ間隔ｖは約１１１.８ｍｍ（４.４インチ）の平均値を有しており、ケーブル媒体の長さに沿って３５.６〜１８８.０ｍｍ（１.４〜７.４インチ）の範囲にわたっている。また、コア撚り長さの変化はランダムであってよいし、或いはアルゴリズムに基づくこともできる。
【００３２】
撚線対３，５，７，９の互いの巻付きもしくは撚り合せは、外来のＮＥＸＴを更に減少させるのに役立ちうると共に、ケーブルの機械的な曲げ特性を向上させうる。技術的に理解できるように、外来のＮＥＸＴは、第１のケーブル媒体（例えば、第１のケーブル１）の撚線対と“異なる”ケーブル媒体（例えば、第２のケーブル４４）の別の撚線対との間の漏話の誘導である。外来漏話は、複数のケーブル媒体が相当な距離にわたり共通の経路に沿って引き回されている場合に問題になりうる。例えば、建屋においては、複数のケーブル媒体がしばしば共通のダクトに通される。ケーブル媒体の長さに沿ったコア撚り長さ間隔ｖを変えることによって、外来のＮＥＸＴを更に減少させることができる。
【００３３】
図３を参照すると、本発明の実施形態による線対撚り装置１００が示されている。この線対撚り装置１００は、撚線対３を形成するのに使用しうる。同じ又は同様の装置を使用して撚線対５，７，９を形成しうる。線対撚り装置１００は、線送出し部１１０と、ガイドプレート１２０と、線対撚り調整装置２００と、エンコーダ１７０と、撚合せ部１４０とを含んでいる。導電部材１１，１３は、線送出し部１１０から撚合せ部１４０へとＦ方向に搬送される（例えば、引っ張られる）。
【００３４】
線送出し部１１０はリール１１１，１１３を含んでおり、そこから導電部材１１，１３がガイドプレート１２０へと送り出される。線送出し部１１０はハウジング１１５を有することができる。線送出し部１１０は、１つ以上の線張力付与装置や、選択された一定の撚り（例えば、逆撚り）を導電部材１１，１３に与える機構等のような更なる諸機構を含みうる。線送出し部１１０についての適当な構造、改変及び選択は、当業者にとって明らかであろう。適当な線送出し部１１０には、フランス国のセティ（Setic)から入手しうるＤＶＤ６３０がある。
【００３５】
ガイドプレート１２０は、導電部材１１，１３を相対的に位置決めすると共に整列させるための１つ以上のアイレットを有する単なる固定プレートとすることができる。適当なガイドプレートは、この明細書の記載から当業者にとって明らかであろう。
【００３６】
図４及び図５を参照すると、導電部材１１，１３はガイドプレート１２０から線対撚り調整装置２００へと進み、そこで導電部材は線対撚り調整装置２００のハウジング２０２に入る。ハウジング２０２は、閉止可能の蓋２０２Ａを含みうる。より具体的には、導電部材１１，１３は、ガイドプレート２１０に装着されたアイレット２１１，２１３に画成された通路２１１Ａ，２１３Ａを通り線対撚り調整装置２００に入る。アイレット２１１，２１３は、例えば、セラミック材料から形成しうる。その後、導電部材１１，１３は、後述するように第１の調整装置サブアセンブリ２３０、第２の調整装置サブアセンブリ２５０及び第３の調整装置サブアセンブリ２７０の各アイレットに通される。
【００３７】
線対撚り調整装置２００は、ケーブル２２２を有するモータ２１２を含んでおり、これによりモータ２１２がコントローラ２９０に接続されている。幾つかの実施形態によると、モータ２１２は可逆サーボモータである。このモータ２１２は、モータ歯車２１４付きの出力軸を有している。エンドレスの一次駆動ベルト２１６は、駆動軸２２０に取り付けられた歯車２２２を介して該駆動軸２２０にモータ歯車２１４を接続している。駆動軸２２０は、軸受を含みうる装着台２２４により基台２０３に回転自在に結合されている。
【００３８】
第１の調整装置サブアセンブリ２３０は基台２０３に固定された装着台２３４を含んでいる。主歯車２３８は、軸線Ａ−Ａ（図５）を中心として回転可能に軸受２３９により装着台２３４に装着されている。軸線Ａ−Ａは方向Ｆと実質的に平行でよい。歯車２３２は駆動軸２２０に取り付けられており、従動プーリ２３６（図４）は装着台２３４に回転自在に装着されている。エンドレスの駆動ベルト２４０は歯車２３２，２３８及び従動プーリ２３８の周りに延びていて、モータ２１２が主歯車２３８を駆動するのを可能としている。
【００３９】
撚りプレート２４２は歯車２３８に取り付けられている。アイレット２４４，２４６（例えば、セラミックから形成される）は、この撚りプレート２４２に形成されていて、通路２４４Ａ，２４６Ａを画成している。幾つかの実施形態によると、アイレットの通路２４４Ａ，２４６Ａの直径は、導電部材１１，１３の外径よりも約３３〜１７８％大きい。歯車２３８には貫通通路２３８Ａが形成されており、装着台２３４には貫通通路２３５が形成されている。
【００４０】
第２の調整装置サブアセンブリ２５０及び第３の調整装置サブアセンブリ２７０は、第２の調整装置サブアセンブリ２５０の駆動軸歯車２５２が第１の調整装置サブアセンブリ２３０の歯車２３２よりも大きな直径を有している点と、第３の調整装置サブアセンブリ２７０の歯車２７２が第２の調整装置サブアセンブリ２５０の歯車２５２よりも大きな直径を有している点とを除いて、第１の調整装置サブアセンブリ２３０と同様に構成されている。第１，第２及び第３の調整装置サブアセンブリ２３０，２５０，２７０は、図示のように、導電部材１１，１３の通路に沿って直列に配置されている。
【００４１】
導電部材１１，１３は、通路２１１Ａ，２１３Ａから、通路２４４Ａ，２４６Ａと、第２の調整装置サブアセンブリ２５０のアイレット２６４，２６６（図４）と、第３の調整装置サブアセンブリ２７０のアイレット２８４，２８６（図４）とを通り、線対撚り調整装置２００の外に出る。
【００４２】
導電部材１１，１３が撚りプレート２４２，２６２，２８２を通り搬送される（例えば、撚合せ部１４０により引っ張られる）ときに、撚りプレート２４２，２６２，２８２が軸線Ａ−Ａを中心として回転される。より具体的には、コントローラ２９０が作動してモータ２１２により駆動軸２２０、従動プーリ２３２，２５２，２７２及び駆動ベルト２４０，２６０，２８０を介して撚りプレート２４２，２６２，２８２を回転させる。撚りプレート２４２，２６２，２８２は、時計方向Ｃ及び反時計方向Ｄ（図４）の双方に回転往復動もしくは回転振動する。その際に、撚りプレート２４２，２６２，２８２は、対の導電部材１１，１３に撚りを加えたり或いは取り除いたりする連動部材として機能する。即ち、撚りプレート２４２，２６２，２８２は、導電部材１１，１３を軸線Ａ−Ａを中心として互いに回転させたり或いは撚り戻したりする。導電部材１１，１３が撚りプレートを通過するときに撚りプレート２４２，２６２，２８２の回転位置を変え、それにより導電部材１１，１３の回転位置を変えることにより、線対撚り調整装置２００は、同線対撚り調整装置２００の出口での導電部材１１，１３の互いの周りの回転度合いを意識的に変更又は調整する。
【００４３】
導電部材１１，１３は、仮撚線対３Ａとして線対撚り調整装置２００から出る。仮撚線対３Ａの仮撚りもしくは仮撚りは、正（即ち、撚線対３の撚りと同じ方向）、ゼロ又は負（即ち、撚線対３の撚りと反対の方向）である。例えば、仮撚線対３Ａの第１の長手方向部分については、導電部材は時計方向に互いに巻き付けられ、その後、第２の長手方向部分が時計方向にもっと密に巻き付けられ、その後、第３の長手方向部分が時計方向であるがもっと粗に互いに巻き付けられ、その後、第４の長手方向部分が反時計方向に巻き付けられる。これらの部分自体及び該部分間の移行部は、スムーズに且つ連続的に変化しうる。仮撚線対３Ａの平均撚りもまた正、ゼロ又は負でありうる。
【００４４】
コントローラ２９０は、モータ２１２の作動を指令する調整シーケンスを組み込んでプログラムされていてよい。コントローラ２９０は、同コントローラ２９０をプログラムすると共にパラメータを設定しレビューするため表示・入力装置（例えば、タッチスクリーン）２９２を備えていてよい。調整シーケンスは、ランダムでもよいし、或いはアルゴリズムに準拠していてもよい。幾つかの実施形態によると、撚りプレート２４２，２６２，２８２の位置は、定期的にかつ連続的に変更しうる。コントローラ２９０は、調整シーケンスに従って、モータの速度及び方向を制御すると共に、各方向における巻き回数及び角距離を制御する。
【００４５】
コントローラ２９０は、エンコーダ１７０を使用して導電部材１１，１３の線形速度（即ち、線速度）を探知することができる。このエンコーダ１７０は、例えば、撚合せ部１４０又は送出し部１１０と従来から連係していた線速度エンコーダでよい。また、コントローラ２９０は、送出し部１１０のモータ、モータ２１２、及び/又は撚合せ部１４０のモータの速度を監視することもできる。コントローラ２９０は、適当なセンサにより線の過張力状態が検知されれば、送出し部１１０、撚合せ部１４０及び／又はモータ２１２を停止する又は作動打ち切りにするようプログラムされていてよい。
【００４６】
採用された特定の調整シーケンスは、撚線対３についての撚り調整に左右されるであろう。採用された調整シーケンスは、撚合せ部１４０の作動に依存することができる。幾つかの実施形態によると、仮撚線対３Ａの平均撚りはゼロである。幾つかの実施形態によると、仮撚線対３Ａを形成するため線対に加えられる仮撚りは、最終撚線対３の名目上の撚り長さの少なくとも０.５％の全絶対範囲にわたり変わる。幾つかの実施形態によると、仮撚線対３Ａを形成するため線対に加えられる仮撚りは、最終撚線対３の名目上の撚り長さの約１〜５％の全絶対範囲にわたり変わる。
【００４７】
図９は、従来の線対撚りスキームと比較した本発明の実施形態による調整スキームの撚り長さ分布をグラフで表示している。従来の線対撚りスキームの場合、曲線Ｓcで表わされているように、ケーブルの長さに沿った撚り長さ（例えば、インチ当りの撚り数）の分布は、規定の平均撚り長さＴmから若干変化するに過ぎないのであり、かかる変化は、装置の公差やプロセスの実行により無意識的に生ずる。曲線Ｓmodで表わされる本発明の実施形態によるスキームにおいては、ケーブルの長さに沿った撚り長さの分布は、意識的に広くした範囲に基づいて変化している。曲線Ｓmodの分布は、最小撚り長さＴminから最大撚り長さＴmaxまで変化している。図示のような分布はほぼベル形の曲線であるが、該分布は、調整シーケンスの適切なプログラム化及び選択により希望に応じて調整することができる。
【００４８】
図１０は、本発明の実施形態に基づく撚りプレート２４２の例示的な調整シーケンスをグラフで表示している。曲線Ｒは、撚りプレートを通過する線対の長さに沿った位置の関数として撚りプレートの回転位置を表わしている。例示した回転位置は、図９の最小撚り長さＴminに対応しうる最大回転位置Ｐmaxと、図９の最大撚り長さＴmaxに対応しうる最小回転位置Ｐminとの間で変化する。幾つかの実施形態によると、ＰminからＰmaxまでの回転距離は約１０８０〜２１６０度の間である。撚りプレート２６２，２８２は、線対の長手方向位置の関数として相応じて位置決めされるが、それらの位置は、異なる歯車比（より大きな直径の歯車２５２，２７２から得られる）の結果として概算されている。幾つかの実施形態によると、回転位置Ｐmin〜Ｐmaxの間の中間点は線対のゼロ撚り位置（即ち、撚りがガイドプレート２１０と撚りプレート２４２との間に存在しない位置）に対応している。幾つかの実施形態によると、回転位置Ｐmin又は回転位置Ｐmaxは線対のゼロ撚り位置に対応している。
【００４９】
特に、歯車２３２，２５２，２７２は異なる直径を有しているので、撚りプレート２４２，２６２，２８２は、異なる速度及び角距離で回転するであろうから、異なる量の撚りを撚線対３Ａに与える。このようにして、導電部材１１，１３が線対撚り調整装置２００を通過するときにだんだん、及び／又は所定の線速度についてもっと速い回転速度を使用して同じ量の撚りを与えるためにもっと少数の撚りプレートが採用されていればもっと徐々に、撚りを与えることができる。
【００５０】
図３を再び参照すると、仮撚線対３Ａは、線対撚り調整装置２００から撚合せ部１４０へと通過している。撚合せ部１４０は、適当な構造のものでよく、また、通常の設計のものでよい。適用な撚合せ装置は日本国所在の株式会社キンレイから入手しうる。
【００５１】
撚合せ部１４０は、フレーム又はハウジング１４２と、Ｔ方向に回転自在にハブ１４６，１４８に装着された頭部１５２とを含んでいる。仮撚線対３Ａは、ハブ１４６を抜けて、プーリ１５０を回り、頭部１５２のアームに沿って通る。頭部１５２がプーリ１５０を中心として回転するときに、それは仮撚線対３Ａに既知の方法で撚りを与え、そのため仮撚線対３Ａは撚線対３Ｂになる。撚線対３Ｂは、引き続きプーリ１５６を回り、リール１５８へと延びる。頭部１５２がプーリ１５６を中心として回転するときに、それは撚線対３Ｂに第２の撚りを与え、そのため撚線対３Ｂは線対３になる。
【００５２】
幾つかの実施形態によると、撚合せ部１４０（また、特に頭部１５２及びプーリ１５０，１５６）は、少なくとも２撚り／インチの率で撚りを仮撚線対３Ａに与える。幾つかの実施形態によると、撚合せ部１４０は、約２〜３撚り／インチの範囲の率（一定でよい）で撚りを仮撚線対３Ａに与える。幾つかの実施形態によると、撚合せ部１４０によりもたらされる単位長さ当りの撚りの率（例えば、撚り数／インチ）は実質的に一定である。
【００５３】
特に、頭部１５２及びプーリ１５０，１５６により与えられる撚りは、仮撚線対３Ａにある撚り（正及び／又は負）に対する単なる追加である。従って、仮撚線対３Ａに存在する撚り調整は、撚線対３Ｂ及び最終の撚線対３まで実行される。
【００５４】
その後、撚線対３は組み合わせられて、ジャケットが付けられるか及び／又はさもなければ従来の或いはその他の適当な方法で使用もしくは処理される多対ケーブルになる。
【００５５】
図６を参照すると、本発明の実施形態によるコア撚り装置３００が示されている。このコア撚り装置３００は、調整されたストランドコア長さを有するコア４０を形成するのに使用しうる。コア撚り装置３００は、線対送出し部３１０と、ガイドプレート３２１，３２３と、コア撚り調整装置４００と、集群化装置もしくは撚合せ部３６０とを含んでいる。
【００５６】
送出し部３１０は、リール３０１，３０３，３０５，３０７，３０９を含み、それらからセパレータ４２と撚線対３，５，７，９とがそれぞれ送り出される。撚線対３，５，７，９及びセパレータ４２は、ガイドプレート３２１，３２３を通り、コア撚り調整装置４００へと方向付けられている。
【００５７】
コア撚り調整装置４００は、もっと多数の且つもっと大きな直径の撚線対３，５，７，９及びセパレータ４２に適応するよう適当な修正を施して、線対撚り調整装置２００と実質的に同様の方法で構成することができる。図７を参照すると、コア撚り調整装置４００の主歯車アセンブリ４３１がそこに示されている。この主歯車アセンブリ４３１は、歯車２３８に相当する歯車４３８と、修正撚りプレート４４２とを含んでいる。主歯車アセンブリ４３１は、セパレータ４２及び撚線対３，５，７，９を受け入れるように適応したアイレット通路４４１Ａ，４４４Ａ，４４５Ａ，４４６Ａ，４４７Ａをそれぞれ画成するアイレット４４１，４４４，４４５，４４６，４４７（例えば、セラミックから形成されている）を含んでいる。幾つかの実施形態によると、アイレット通路４４１Ａ，４４４Ａ，４４５Ａ，４４６Ａ，４４７Ａの直径は、撚線対３，５，７，９の外径よりも約１１〜１７７％大きい。撚りプレート４４２は、撚りプレート２４２，２６２，２８２の代わりにコア撚り調整装置４００で使用されている。コア撚り調整装置４００において処理すべきもっと多くの及び／又はサイズの線に適応するため、必要に応じてその他の適当な改変を行なうことができる。
【００５８】
コア撚り調整装置４００は、線対撚り調整装置２００に関して上述したのと同じ方法で仮撚りしたストランド又はコア４０Ａを製造するため、適当な調整シーケンスに基づいてコントローラにより作動されうる。前述したように、この調整シーケンスは、ランダムであってよいし、或いはアルゴリズムに基づくこともできる。幾つかの実施形態によると、撚りプレート４４２の位置は定期的に且つ連続的に変えられている。
【００５９】
幾つかの実施形態によると、仮撚りしたコア４０Ａを形成するために線対に与えられた仮撚りは、少なくとも０.１撚り/インチの全絶対範囲にわたり変わる。幾つかの実施形態によると、仮撚りしたコア４０Ａを形成するために線対に与えられた仮撚りは、約０.１〜１.０撚り/インチの全絶対範囲にわたり変わる。幾つかの実施形態によると、仮撚りしたコア４０Ａにおける撚り率の変化範囲は、コア４０の平均撚り率の少なくとも０.５％であり、幾つかの実施形態によると、約１〜１０％である。
【００６０】
仮撚りしたコア４０Ａは、その後、集群化部３６０へと通過する。集群化部３６０において、仮撚りしたコア４０Ａは、回転する頭部３６４及び第１のプーリ３６２により撚りコア４０Ｂになる。より具体的には、撚線対３，５，７，９は、"集群化(bunching)"と通常呼ばれている方法で互いに巻き付けられる。撚りコア４０Ｂは、その後、頭部３６４及び第２のプーリ３６６により（更に撚り／集群化することにより）最終の撚りコア４０に変えられ、リール３６８に巻き取られる。
【００６１】
幾つかの実施形態によると、集群化部３６０（及び、より具体的には、頭部３６４及びプーリ３６２，３６６）は、仮撚りしたコア４０Ａに少なくとも３インチ／１撚りの率で撚りを与える。幾つかの実施形態によると、集群化部３６０は、仮撚りしたコア４０Ａに約２〜８インチ／１撚りの範囲に入る率で撚りを与える。幾つかの実施形態によると、集群化部３６０によりもたらされる単位長さ当りの撚りの率（例えば、撚り数／インチ）は実質的に一定である。
【００６２】
特に、頭部３６４及びプーリ３６２，３６６により与えられる撚りは、仮撚りしたコア４０Ａにおける撚り（正及び／又は負）に対する単なる追加である。従って、仮撚りしたコア４０Ａにおける撚り調整は、撚りコア４０Ｂ及び撚りコア４０まで続行される。
【００６３】
その後、撚りコア４０は、ジャケットが付けられるか及び／又はさもなければ従来の或いはその他の適当な方法で使用もしくは処理されうる。
【００６４】
図８を参照すると、本発明の実施形態による連動撚合せ装置５００が示されており、この連動撚合せ装置５００は、例えば、ケーブル１を形成するのに使用しうる。連動撚合せ装置５００は、線対撚り装置１００及びコア撚り装置３００の双方の線対撚り調整、撚合せ、コア撚り調整、及び撚線動作を実現している。
【００６５】
連動撚合せ装置５００は、線送出し部１１０に対応する線送出し部５１０を含んでいる。導電部材１１，１３，１５，１７，１９，２１，２３，２５は、それぞれのガイドプレート５２０を通り、図示のようにそれぞれの線対撚り調整装置２００へと通されている。線対撚り調整装置２００は、上述した調整方式でそれぞれの線対を仮撚りし、線対を仮撚り線対３Ａ，５Ａ，７Ａ，９Ａに変える。その後、該仮撚り線対３Ａ，５Ａ，７Ａ，９Ａは、それぞれ、撚合せ部１４０に対応する撚合せ部５４０へと進み、該撚合せ部が仮撚り線対３Ａ，５Ａ，７Ａ，９Ａを既に述べたような調整撚り長さを有する撚線対３，５，７，９に変える。
【００６６】
セパレータ４２は送出し部５０１から送り出される。該セパレータ４２及び撚線対３，５，７，９は、ガイドプレート５２１，５２３を通りコア撚り調整装置４００に進む。コア撚り調整装置４００は、セパレータ４２及び撚線対３，５，７，９を調整仮撚りコア４０Ａに変える。この仮撚りコア４０Ａは、集群化部３６０に対応する集群化部５６０を通過し、この集群化部が仮撚りコア４０Ａをコア４０に変える。
【００６７】
コア４０は、その後、ジャケット２をコア４０の周りに取り付けるジャケット付け部５７０に通される。このジャケット付け部５７０は、例えば、押出し製造ラインでよい。適当なジャケット付け部には、豪州国のローセンダール（Rosendahl)から入手しうるものがある。ジャケット付きケーブル１は、その後、リール５７５に巻き取ることができる。
【００６８】
連動撚合せ装置５００の種々の構成要素は連続直線プロセスを形成しうる。或いは、諸動作及び／又は諸構成要素の一部は他から分離されていてもよい。例えば、ジャケット付け部は、連動撚合せ装置５００の残りの構成要素と同一の直線上にない別の装置でよい。
【００６９】
種々の改変を上述して方法及び装置に対して行なうことができる。例えば、他の線対撚り調整装置又は追加の線対撚り調整装置を使用しうる。線対撚り調整装置２００及び／又はコア撚り調整装置４００は、もっと多くの又はもっと少ない調整装置サブアセンブリ及び撚りプレートを使用してもよい。調整装置サブアセンブリ２３０，２５０，２７０は個々に制御されてもよいし、それらの回転速度は比例倍率になっていなくてもよい。撚線対の撚りを調整するための方法及び装置、並びにコアの撚りを調整するための方法及び装置は別々に使用しうる。
【００７０】
前述したことは、本発明の例示であり、本発明を限定するものと解釈されるべきではない。本発明の少数の例示的な実施形態について記載したが、当業者には容易に分かるように、本発明の新規な教示内容及び利点から実質的に逸脱することなく、多くの改変が例示的な実施形態に対して可能であろう。従って、かかる改変の全ては、特許請求の範囲に規定された本発明の範囲内に含まれることが考えられる。従って、前述したことは、本発明の例示であり、開示した特定の実施形態に限定されるものと解釈されるべきではなく、また、開示した実施形態は言うまでもなく、その他の実施形態に対する改変は、添付した特許請求の範囲内に含まれるべきものと考えられる。本発明は、それに含まれるべき諸請求項の均等物を伴って、添付の特許請求の範囲により規定されている。
【図面の簡単な説明】
【００７１】
【図１】本発明の実施形態によるケーブルの斜視図であり、そのジャケットは部分的に取り除かれていて、該ケーブルのセパレータと４つの撚線対とを示している。
【図２】図１のケーブルの部分的な拡大側面図であり、ジャケットの一部は取り除かれていて、ケーブルの撚りコアを示している。
【図３】本発明の実施形態による線対撚り装置の概要図である。
【図４】図３の線対撚り装置の一部を形成する線対撚り調整装置の正面斜視図である。
【図５】図４の線対撚り調整装置の部分側面図である。
【図６】本発明の実施形態によるコア撚り装置の概要図である。
【図７】図６のコア撚り装置におけるコア撚り調整装置の一部を形成する主歯車アセンブリの正面図である。
【図８】本発明の実施形態による連動撚合せ装置の概要図である。
【図９】本発明の実施形態に基づく調整スキームに対応する撚り長さ分布と、先行技術に基づく線対撚りスキームに対応する撚り長さ分布とを図解するグラフである。
【図１０】本発明の実施形態に基づく典型的調整シーケンスを図解するグラフである。
【符号の説明】
【００７２】
１    ケーブル（ケーブル媒体）
２    ジャケット
３，５，７，９    撚線対
３Ａ    仮撚線対
３Ｂ    撚線対
１１    第１の導電部材
１３    第２の導電部材
１５    第３の導電部材
１７    第４の導電部材
１９    第５の導電部材
２１    第６の導電部材
２３    第７の導電部材
２５    第８の導電部材
４０    最終コア
４０Ａ    仮撚りコア
４０Ｂ    撚りコア
４４    ケーブル
１００    線対撚り装置
１１１，１１３    リール（導電部材の供給源）
１２０，２１０，３２１，３２３，５２０，５２１，５２３    ガイドプレート（係合部材）
２００    線対撚り調整装置
２１１    アイレット（第１のアイレット）
２１３    アイレット（第２のアイレット）
２４２，２６２，２８２    撚りプレート（係合部材）
２４４，２４６    アイレット（係合部材）
２９０    コントローラ
３００    コア撚り装置
３０３，３０５，３０７，３０９    リール（撚線対の供給源）
３１０    送出し部（供給源）
４００    コア撚り調整装置
５７０    ジャケット付け部（ジャケット付け装置）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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