(57)【要約】【課題】  糖鎖分析用の標準サンプル等として有用な新規なＯ−結合型糖アミノ酸及びその簡便な製造方法を提供する。【解決手段】  下記式（Ｉ）：【化１】2006111618.tif 000062［式中、Ｒは、【化２】2006111618.tif 000063等であり；Ｘは、水素等であり；Ｙは、水素等であり；Ｚ１、Ｚ２はそれぞれ独立して水素等であり；但し、ＸとＹは同時に水素となることはない。］で表される化合物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（Ｉ）：
【化１】
2006111618.tif 000049
［式中、
Ｒは、
【化２】
2006111618.tif 000050
であり；
Ｘ、Ｙは、それぞれ独立して、水素、単糖残基又はオリゴ糖残基であり；
Z１は、水素、アミノ基の保護基又は標識基であり；
Z２は、ヒドロキシル基、カルボキシル基の保護基、活性化基又は標識基である。]
で表される化合物。
但し、Ｘ及びＹが同時に水素となることはなく、また下記化合物を除く：
【化３】
2006111618.tif 000051
【請求項２】
Ｒは、
【化４】
2006111618.tif 000052
であり；
Ｘ及びＹは、それぞれ独立して、水素、
【化５】
2006111618.tif 000053
であり；
Ｚは、ヒドロキシル基、
【化６】
2006111618.tif 000054
であり；
Ｒ３、Ｒ６及びＲ６’は、互いに独立して、水素、又は
【化７】
2006111618.tif 000055
であり；
Ｒ３’及びＲ３”は、互いに独立して、水素又は、
【化８】
2006111618.tif 000056
であり；
ｎは１〜２０までの整数である；
の請求項１記載の化合物。
【請求項３】
下記式：
【化９】
2006111618.tif 000057
2006111618.tif 000058
2006111618.tif 000059
で表される請求項１記載の化合物。
【請求項４】
下記式：
【化１０】
2006111618.tif 000060
2006111618.tif 000061
で表される請求項１記載の化合物。
【請求項５】
請求項１記載の式（Ｉ）の化合物を出発原料として用いるＯ−結合型糖アミノ酸の製造方法。
【請求項６】
糖供与体の存在下で、請求項１記載の式（Ｉ）の化合物に糖転移酵素を作用させて、式（Ｉ）の化合物の糖鎖を伸長することを特徴とするＯ−結合型糖アミノ酸の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は種々のＯ−結合型糖アミノ酸の合成のための出発化合物として有用な糖アミノ酸、及びそれを用いるＯ−結合型糖アミノ酸の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年のゲノム研究の発展により、核酸とタンパク質に関する研究は急速に発展した。タンパク質が実際に機能するためには正しくフォールディングし、特定の部位へ輸送される必要があるが、これに糖鎖が深く関わっていることが近年報告され、その詳細な機構の解明が期待されている。さらに、特定の部位に配置されたタンパク質が様々な相互作用を利用して機能する場面においても、多くの場合、糖鎖との相互作用は避けて通ることのできない重要な情報伝達経路である。
【０００３】
このようにポストゲノム分野において糖鎖はきわめて重要な役割を果たしているにもかかわらず、その詳細な機能の解明はあまり進んでいない。その主な理由として糖鎖はタンパク質などとの複合体として機能していることが多く、さらに特定のタンパク質に特定の糖鎖が修飾されるわけではなく、加齢、病変などに伴いその糖鎖構造は多様に変化することがあげられる。また、特定のタンパク質上の糖鎖構造の変化を測定する技術に関してもまだ有力なものは開発されていない。
【０００４】
糖鎖の機能をより詳細に解明するには、まず、構造が明確で純粋な（均一な）複合糖質サンプルを容易にしかも迅速に合成できなければならない。
【０００５】
しかしながら、現在のところ標準糖鎖として入手可能な糖タンパク質関連糖鎖はほぼＮ−結合型糖アミノ酸のものに限られており（例えば、特開２００１−１１５６１６号公報、特開平１１−２５５８０７号公報）、Ｏ−結合型糖アミノ酸の標準サンプルは入手は非常に困難である。一部のＯ−結合型糖アミノ酸について報告されているが、その簡便な合成法についは知られていない。
【０００６】
【特許文献１】特開平１１−２５５８０７号公報
【特許文献２】特開２００１−１１５６１６号公報
【非特許文献１】Y.Nakahara et al., Tetrahedron, 59, 8415-8427(2003)
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
多様な糖鎖を有する種々のＯ−結合型糖アミノ酸の簡便な製造方法及びそのための原料化合物、並びに新規なＯ−結合型糖アミノ酸を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、特定の糖アミノ酸を出発化合物として用い、これに糖転移酵素を作用させることにより、前記課題を解決できることを見出し、本発明を完成させるに至った。
【０００９】
即ち、本発明は以下の発明を包含する。
（１）下記式（Ｉ）：
【化１】
2006111618.tif 000002
［式中、
Ｒは、
【００１０】
【化２】
2006111618.tif 000003
であり；
Ｘ、Ｙは、それぞれ独立して、水素、単糖残基又はオリゴ糖残基であり；
Z１は、水素、アミノ基の保護基又は標識基であり；
Z２は、ヒドロキシル基、カルボキシル基の保護基、活性化基又は標識基である。]
で表される化合物。
但し、Ｘ及びＹが同時に水素となることはなく、また下記化合物を除く：
【００１１】
【化３】
2006111618.tif 000004
【００１２】
（２）Ｒは、
【化４】
2006111618.tif 000005
であり；
Ｘ及びＹは、それぞれ独立して、水素、
【００１３】
【化５】
2006111618.tif 000006
であり；
Ｚは、ヒドロキシル基、
【００１４】
【化６】
2006111618.tif 000007
であり；
Ｒ３、Ｒ６及びＲ６’は、互いに独立して、水素、又は
【００１５】
【化７】
2006111618.tif 000008
であり；
Ｒ３’及びＲ３”は、互いに独立して、水素又は、
【００１６】
【化８】
2006111618.tif 000009
であり；
ｎは１〜２０までの整数である；
の前記（１）記載の化合物。
【００１７】
（３）下記式：
【化９】
2006111618.tif 000010
2006111618.tif 000011
2006111618.tif 000012
で表される前記（１）記載の化合物。
【００１８】
（４）下記式：
【化１０】
2006111618.tif 000013
2006111618.tif 000014
で表される前記（１）記載の化合物。
【００１９】
（５）前記（１）記載の式（Ｉ）の化合物を出発原料として用いるＯ−結合型糖アミノ酸の製造方法。
（６）糖供与体の存在下で、前記（１）記載の式（Ｉ）の化合物に糖転移酵素を作用させて、式（Ｉ）の化合物の糖鎖を伸長することを特徴とするＯ−結合型糖アミノ酸の製造方法。
【発明の効果】
【００２０】
本発明の方法によれば、特定のコア構造を有する糖アミノ酸を出発化合物として、これに糖転移酵素を作用させることにより、糖鎖が均一なＯ−結合型糖アミノ酸を容易に得ることができる。また、本発明の新規なＯ−結合型糖アミノ酸は、糖鎖分析用の標準サンプルとして、又はタンパク質との相互作用解析用サンプル等として有用である。さらには、本発明のＯ−結合型糖アミノ酸は、これ自体を原料とし、糖転移酵素を作用させることにより糖鎖を伸長させることもできる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下に本発明を詳細に説明する。
本発明の化合物は、下記式（Ｉ）：
【化１１】
2006111618.tif 000015
であらわされ、式中、
Ｒは、
【００２２】
【化１２】
2006111618.tif 000016
である。
【００２３】
上記Ｘ及びＹとしては、互いに独立して、水素、糖残基又は２〜３０糖の糖鎖が挙げられる。前記糖残基又は２〜３０糖の糖鎖としては、単糖及びオリゴ糖（２〜３０糖、好ましくは２〜１５糖、さらに好ましくは２〜１０糖）のいずれでもよく、また、各構成糖はペントース、ヘキソース及びヘプトース等のいずれであってもよい。３糖以上のオリゴ糖鎖である場合には直鎖状糖鎖及び分岐状糖鎖のいずれでもよい。前記糖残基又は糖鎖は、その水酸基の１つ以上が硫酸基、リン酸基、メチル基及び／又はアセチル基により置換されていてもよい。前記糖残基又は糖鎖の糖鎖構造は天然型および非天然型のいずれでもよい。
【００２４】
前記糖残基又は糖鎖の具体例としては、例えば、Ｎ−アセチルグルコサミン、Ｎ−アセチルガラクトサミン、キシロース、マンノース、ガラクトース、グルコース、フコース、Ｎ−アセチルノイラミン酸、Ｎ−グリコイルノイラミン酸、Ｎ−アセチルラクトサミン、リボース、ラクトース、マルトース等の単糖類、並びにこれらの構成糖単位を含み直鎖状又は分岐状に結合したオリゴ糖が挙げられる。
【００２５】
Z１は水素、アミノ基の保護基、又は標識基である。アミノ基の保護基としては例えば、９−フルオレニルオキシカルボニル基（Ｆｍｏｃ基）、ベンジルオキシカルボニル基、第３ブチルオキシカルボニル基等が挙げられ、特にＦｍｏｃ基が好ましい。また、標識基としては発色団、蛍光基又は放射性同位体が挙げられる。
【００２６】
Z２はヒドロキシル基、カルボキシル基の保護基、標識基、又はカルボキシル基の活性化基である。通常は遊離酸（即ち、Z２はヒドロキシル基）の状態で使用されるが、必要に応じて発色団、蛍光基、放射性同位体等の標識基を導入してもよく、ペプチド合成を行う場合には、保護基により保護したり、活性化してもよい。カルボキシル基の活性化基とは、カルボキシル基のカルボニル炭素の反応性を高める目的で導入される官能基である。カルボキシル基の保護基及び活性化基Ｒ２としては、例えば、−ＯＲ（エステル：−ＣＯＯＲとして）、Ｐｆｐ（ペンタフルオロフェニル基）、フッ素基、Ｓ−アルキル基及びＳ−アリール基（チオエステル：−ＣＯＳＲとして）等が挙げられる。ここで、前記Ｒは低級アルキル又はアリール基である。
【００２７】
本明細書で言う発色団とはＵＶ−ＶＩＳ（可視）領域の電磁波（２００〜８００ｎｍが好ましい）を吸収する官能基であり、蛍光基とはＵＶ−ＶＩＳ領域の電磁波を吸収することによりＶＩＳ領域の電磁波（300〜900ｎｍが好ましい）を発する官能基を指す。そのような発色団及び蛍光基の具体例としては、例えば、フルオレセイン基、ダンシル基、ＡＭＣＡ基、ＤＩＤＳ基、ピリジルアミノ基、ローダミン基、テトラメチルローダミン基、クマリン基、７−メトキシクマリン基、ピレン基、ＮＢＤ基等が挙げられる。
【００２８】
但し、本発明の化合物は、式（Ｉ）においてＸ及びＹが同時に水素となることはなく、また下記化合物は除外される：
【００２９】
【化１３】
2006111618.tif 000017
式（Ｉ）において、好ましい置換基は以下のとおりである。
【００３０】
好ましくは、Ｒは
【化１４】
2006111618.tif 000018
である。
【００３１】
好ましくは、Ｘ、Ｙは、それぞれ独立して、水素、
【化１５】
2006111618.tif 000019
である。
【００３２】
好ましくは、前記Ｚは、水素、
【化１６】
2006111618.tif 000020
である。
【００３３】
好ましくは、前記Ｒ３、Ｒ６及びＲ６’は、互いに独立して、水素又は、
【化１７】
2006111618.tif 000021
である。
【００３４】
好ましくは、前記Ｒ３'及びＲ３”は、互いに独立して、水素又は、
【化１８】
2006111618.tif 000022
である。
【００３５】
好ましくは、前記ｎは１〜２０までの整数である。
本発明のＯ−結合型糖アミノ酸は糖転移酵素を用いて製造することができる。出発化合物としては、特に限定されるものではないが、以下のコア構造を有する糖アミノ酸：
【００３６】
【化１９】
2006111618.tif 000023
が好ましい。
【００３７】
Ｃｏｒｅ２と呼ばれる分岐型３糖を有する上記糖アミノ酸化合物１から出発して、糖転移酵素を用いて、例えば、以下のようなスキームにより多様なＯ−結合型糖アミノ酸を製造することができる。
【００３８】
【化２０】
2006111618.tif 000024
2006111618.tif 000025
【００３９】
以下に、上記化合物１を出発化合物とする本発明のＯ−結合型糖アミノ酸の製造方法について例を示して説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。なお、生成したＯ−結合型糖アミノ酸の分離精製及び分析感度の点から、そのアミノ基部位は非極性の置換基であるＦｍｏｃ基が望ましい。
【００４０】
糖転移酵素としては、例えば、グルコース転移酵素（ＧｌｃＴ）、ガラクトース転移酵素（ＧａｌＴ）、N-アセチルグルコサミン転移酵素（ＧｌｃＮＡｃＴまたはＧｎＴ）、N-アセチルガラクトサミン転移酵素（ＧａｌＮＡｃＴ）、グルクロン酸転移酵素（ＧｌｃＡＴ）、マンノース転移酵素（ＭａｎＴ）、フコース転移酵素（ＦｕｃＴ）、シアル酸転移酵素（ＳｉａＴ）、キシロース転移酵素（ＸｙｌＴ）、ガラクツロン酸転移酵素（ＧａｌＡＴ）等が挙げられ、より具体的には、β−１，４−ＧｌｃＴ、α−１，２−ＧｌｃＴ、α−１，３−ＧｌｃＴ、α−１，４−ＧｌｃＴ、β−１，２−ＧｌｃＮＡｃＴ、β−１，３−ＧｌｃＮＡｃＴ、β−１，４−ＧｌｃＮＡｃＴ、β−１，６−ＧｌｃＮＡｃＴ、β−１，３−ＧａｌＮＡｃＴ、β−１，４−ＧａｌＮＡｃＴ、β−１，６−ＧａｌＮＡｃＴ、α−１，２−ＧａｌＮＡｃＴ、α−１，３−ＧａｌＮＡｃＴ、α−１，４−ＧａｌＮＡｃＴ、α−１，６−ＧａｌＮＡｃＴ、β−１，４−ＧａｌＴ、β−１，３−ＧａｌＴ、α−１，４−ＧａｌＴ、α−１，３−ＧａｌＴ、α−１，２−ＭａｎＴ、α−１，３−ＭａｎＴ、α−１，６−ＭａｎＴ、α−２，３（Ｏ）−ＳｉａＴ、α−２，３（Ｎ）−ＳｉａＴ、α−２，３−ＳｉａＴ、α−２，６（Ｎ）−ＳｉａＴ、α−２，６−ＳｉａＴ、α−２，３／８−ＳｉａＴ、α−２，８−ＳｉａＴ、α−２，８／９−ＳｉａＴ、α−１，２−ＦｕｃＴＩ、α−１，２−ＦｕｃＴII、α−１，３／４−ＦｕｃＴIII、α−１，３／４−ＦｕｃＴIII、α−１，３−ＦｕｃＴIV、α−１，３−ＦｕｃＴＶ、α−１，３−ＦｕｃＴVI、α−１，３−ＦｕｃＴVII、α−１，６−ＦｕｃＴVIII、α−１，３−ＦｕｃＴIX、α−１，４−ＧａｌＡＴ、α−１，３−ＸｙｌＴ、β−１，２−ＸｙｌＴ等が挙げられる。
【００４１】
本発明に用いる糖鎖供与体としては、糖転移酵素の基質となり得るものであれば特に限定されるものではなく、例えば、ＵＤＰ−Ｇｌｃ、ＵＤＰ−Ｇａｌ、ＵＤＰ−ＧｌｃＮＡｃ、ＵＤＰ−ＧａｌＮＡｃ、ＵＤＰ−ＧｌｃＡ、ＵＤＰ−ＧａｌＡ、ＵＤＰ−Ｘｙｌ、ＧＤＰ−Ｇｌｃ、ＧＤＰ−Ｍａｎ、ＧＤＰ−Ｆｕｃ、ＣＭＰ−ＮｅｕＡｃ、及びこれらのナトリウム塩等が挙げられる。また、酵素的あるいは化学的に修飾された糖鎖、あるいは化学合成された糖鎖も用いることができる。
【００４２】
本発明の反応は、基質の糖供与体、糖受容体である糖アミノ酸及び糖転移酵素を緩衝溶液中で混合することにより行われる。通常、糖供与体の濃度を１ｍＭ以上、好ましくは１０〜１００ｍＭ、糖アミノ酸の濃度を０．１ｍｇ／ｍｌ以上、好ましくは１．０〜２０ｍｇ／ｍｌになるように加える。酵素量は、好ましくは０．１〜５００ｍＵ、さらに好ましくは５〜２００ｍＵ程度の量で用いる。緩衝液としては、ｐＨ５〜１０程度、濃度１０〜２００ｍＭ、好ましくは２０〜１００ｍＭの適当な緩衝液（例えば、ＨＥＰＥＳ、ＭＥＳ緩衝液）が用いられる。また、必要に応じて金属塩を追加してもよい。添加できる金属塩としてはＭｇ、Ｍｎ、Ｃａ、Ｃｏ、Ｚｎ、Ｃｕ等があり、通常塩化物等の形で添加することができる。
【００４３】
反応温度は通常、酵素の至適温度、例えば、１０〜５０℃程度、好ましくは２０〜４０℃で行われ、反応時間は１〜４８時間、好ましくは１〜２４時間程度である。
【００４４】
生成したＯ−結合型糖アミノ酸は公知の手段に従って反応終了液から容易に分離精製することができる。例えば、ゲルろ過カラムクロマトグラフィー、イオン交換樹脂カラムクロマトグラフィー、レクチンカラムクロマトグラフィー、高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）等により反応終了液から反応生成物のＯ−結合型糖アミノ酸を分離し、更に必要に応じて濃縮、脱塩、凍結乾燥等を行えばよい。
さらに糖鎖を伸長する場合には、上記の操作を繰り返し行えばよい。
【００４５】
このように作用させる糖転移酵素の種類、順番を変えることにより、さまざまな構造のＯ−結合型糖アミノ酸を調製することができる。
【００４６】
上記の方法により、例えば、以下のようなＯ−結合型糖アミノ酸を製造できる：
このような化合物の具体例としては、以下の化合物：
【００４７】
【化２１】
2006111618.tif 000026
2006111618.tif 000027
2006111618.tif 000028
が挙げられる。
【００４８】
また、本発明の化合物のアミノ酸残基（即ち、トレオニン又はセリン）に他のアミノ酸を結合してペプチドを形成してもよい。
【００４９】
ペプチド鎖を形成するには公知のペプチド合成反応を利用して行うことができる。例えば、公知の縮合剤（例えば、ジフェニルホスホリルアジド(ＤＰＰＡ)、ジエチルホスホリルシアニデート、アジドトリス(ジメチルアミノ)ホスホニウムヘキサフルオロリン酸塩等の有機リン化合物、Ｎ−エトキシカルボニル−２−エトキシ−１,２−ジハイドロキノリン(ＥＥＤＱ)、１−イソブチル−２−イソブチル−１,２−ジヒドロキシキノリン等のキノリン系ペプチド縮合剤、２-(１Ｈ-ベンゾトリアゾール-1-イル)-1,1,3,3-テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスフェート(ＨＢＴＵ）、ＤＣＣ等のカルボジイミド類等)を用いて、本発明の化合物のトレオニン又はセリン残基のアミノ基又はカルボキシル基に、順次アミノ酸を結合していくことによりペプチド鎖を伸長することができる。また、マイクロ波を照射しながら行ってもよい。本明細書で言う「マイクロ波」とは波長約０．３〜３０ｃｍ程度の電磁波（１〜１００ＧＨｚに相当する）のことをいう。マイクロ波の波長としては、好ましくは２３００〜２６００ＭＨｚであるが、さらに好ましくは２３５０〜２５５０ＭＨｚ、特に好ましくは２４００〜２５００ＭＨｚである。
【００５０】
このペプチド合成は固相反応により行ってもよく、例えば、固相担体に本発明の化合物のＮ末端アミノ基又はＣ末端カルボキシル基を結合して（例えば、Ｃ末端のカルボキシル基をクロロトリチル樹脂、クロルメチル樹脂、オキシメチル樹脂、ｐ−アルコキシベンジルアルコール樹脂等の担体に結合する）、通常の固相合成反応と同様にして行うことができる。
【実施例】
【００５１】
以下に本発明を実施例によりさらに具体的に説明するが、本発明は、これらに限定されるものではない。
【００５２】
ＨＰＬＣによる生成物の分析
以下に示される条件で分析を行った。また、生成物の分取も同条件で行った。
カラム：Ｉｎｅｒｔｓｉｌ  ＯＤＳ−３（ＧＬサイエンス製、内径４．６ｍｍ、長さ２５０ｍｍ）
移動相：Ａ：０．１％トリフロロ酢酸、Ｂ：アセトニトリル（０．１％トリフロロ酢酸）
０→５ｍｉｎ          Ａ：Ｂ＝８５：１５
５→３５ｍｉｎ        Ａ：Ｂ＝８５：１５→４５：５５
３５→３５．１ｍｉｎ  Ａ：Ｂ＝４５：５５→１０：９０
３５．１→４５ｍｉｎ  Ａ：Ｂ＝１０：９０
流速：１ｍｌ／ｍｉｎ
カラム温度：４０℃
検出：ＵＶ２５４ｎｍ
参考例  コア(Core)２トレオニン誘導体の調製
下記の合成スキームにしたがってコア２トレオニン誘導体(化合物８)を調製した。
【００５３】
【化２２】
2006111618.tif 000029
【００５４】
化合物（１）の合成
３，４，６−トリ−Ｏ−アセチル−Ｄ−ガラクタール（６８．９ｇ）を乾燥アセトニトリル（１０００ｍｌ）に溶かし、−２０℃に冷却した。−２０℃まで冷えたらセリウムアンモニウムナイトレート（２１６ｇ）及びアジ化ナトリウム（１３．０ｇ）を加え、−２０℃で激しく攪拌した。１時間後、さらにセリウムアンモニウムナイトレート（２００ｇ）及びアジ化ナトリウム（１１．７ｇ）を加え、−２０℃で攪拌した。６時間後、反応液にエーテルと水とを加え、分液操作により有機層を集め、水層からエーテルで２回抽出操作を行った。有機層を集め、硫酸マグネシウム乾燥した後、減圧濃縮した。残渣をシリカゲル（２００ｇ）を充填したショートカラムに加え、ヘキサン−酢酸エチル（１：１）で溶出した。得られた粗生成物画分を集め、濃縮し、その残渣をアセトン−水（１：１）混合液（１０００ｍｌ）に溶かし、これに炭酸カルシウム（２５ｇ）を加え、室温で３日間攪拌した。反応懸濁液からカルシウム塩を濾別したのち、濾液を半量になるまで濃縮し、酢酸エチルを用いて３回抽出した。有機層を乾燥、濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー［トルエン−酢酸エチル（２：１）］により精製し、化合物（１）（４３ｇ、５２％）を得た。化合物（１）：Ｒｆ０．３［ヘキサン−酢酸エチル（１：１）］。
【００５５】
化合物（２）の合成
化合物（１）（４．０５ｇ）とトリクロロアセトニトリル（２．４５ｍｌ）とのジクロロメタン（４０ｍｌ）溶液に無水炭酸カリウム（１．６９ｇ）を加え、室温で７時間激しく攪拌した。炭酸カリウムをセライトろ過により濾別した後、濾液を濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー［トルエン−酢酸エチル−トリエチルアミン（１５０：５０：１）］により精製し、化合物（２）（４．６ｇ、７９％）を得た。化合物（２）：Ｒｆ０．４［トルエン−酢酸エチル−トリエチルアミン（１５０：５０：１）］。
【００５６】
化合物（３）の合成
化合物（２）（２５．０ｇ）とN−α−Fmoc−L−トレオニン−ｔ−ブチルエステル（１１．４ｇ）をジクロロメタン−エーテル（１：１）の乾燥混合液（２００ｍｌ）に溶かし、−３０℃に冷却した後、ＴＭＳＯＴｆ（５１６μｌ）を滴下した。反応液を−３０℃で３０分間攪拌した後、トリエチルアミン（４００μｌ）で中和し、クロロホルムで希釈した後、０．１Ｍ  塩酸で洗浄、硫酸マグネシウム乾燥、濃縮を順次行った。残渣を減圧乾燥した後、乾燥メタノールに溶かし、これに、ｐＨ８〜９の範囲に保つように注意しながら０．５Ｍ  ナトリウムメトキシドメタノール溶液を滴下した。ＴＬＣで目的物（Ｒｆ０．５；酢酸エチル）の蓄積を確認した後、反応液に酢酸（２．０ｍｌ）を加え、減圧濃縮した。次に、残渣をクロロホルムに溶かし、飽和炭酸水素ナトリウム水、水で順次洗浄した後、有機層を硫酸マグネシウム乾燥、濃縮し、減圧乾燥した。続いて、残渣を乾燥アセトニトリルに溶かし、ベンズアルデヒドジメチルアセタール（８．５ｍｌ）とＣＳＡ（２００ｍｇ）を加え、室温で３時間攪拌した。反応液に飽和炭酸水素ナトリウム水を加え、この懸濁液からクロロホルムで３回抽出した。抽出液を硫酸マグネシウム乾燥、濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー［ヘキサン−酢酸エチル（３：２）］により精製し、化合物（３）（７．２ｇ、３８％）を得た。化合物（３）：Ｒｆ０．６［ヘキサン−酢酸エチル（１：１）］。
【００５７】
化合物（４）の合成
化合物（３）（２００ｍｇ）、２,３,４,６−テトラ−Ｏ−アセチル−α−Ｄ−ガラクトーストリクロロアセトイミデート（２００ｍｇ）のジクロロメタン（４ｍｌ）溶液を０℃に冷却し、ＴＭＳＯＴｆ（１１μｌ）を滴下した。０℃で時間攪拌した後、反応液にトリエチルアミン（８μｌ）を加え、反応液に０．１Ｍ塩酸を加えた。有機層の分液及び水層のクロロホルム抽出を行った後、有機層を合わせ、硫酸マグネシウム乾燥し、濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー［ヘキサン−酢酸エチル（１：１）］により精製し、化合物（４）（２４９ｍｇ、８４％）を得た。化合物（４）：Ｒｆ０．４［ヘキサン−酢酸エチル（１：１）］。
【００５８】
化合物（５）の合成
化合物（４）（２２４ｍｇ）を８０％酢酸水に溶かし、８０℃で２時間攪拌した。反応液の濃縮、トルエン共沸を行い、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー［ヘキサン−酢酸エチル（１：３）］により精製し、化合物（５）（１７６ｍｇ、８６％）を得た。化合物（５）：Ｒｆ０．２［ヘキサン−酢酸エチル（１：３）］。
【００５９】
化合物（６）の合成
化合物（５）（１．７１ｇ）と３,４,６−トリ−Ｏ−アセチル−Ｎ−（２,２,２−トリクロロエチルオキシカルボニル）−Ｄ−グルコサミントリクロロイミデート（２．２８ｇ）の乾燥ジクロロメタン（５０ｍｌ）溶液を−４０℃に冷却し、ＴＭＳＯＴｆ（４８μｌ）を滴下した。１０分後、反応液にトリエチルアミン（３８μｌ）を加え、反応液に０．１Ｍ塩酸を加えた。有機層の分液及び水層のクロロホルム抽出を行った後、有機層を合わせ、硫酸マグネシウム乾燥し、濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー［ヘキサン−酢酸エチル（１：２）］により精製し、化合物（６）（３．１５ｇ、９２％）を得た。化合物（６）：Ｒｆ０．６［ヘキサン−酢酸エチル（１：３）］。
【００６０】
化合物（７）の合成
化合物（６）（３．５ｇ）及び酢酸（８．０ｍｌ）の酢酸エチル溶液（６０ｍｌ）に亜鉛粉末（１９ｇ）を加え、激しく攪拌した。３０分後、反応液に無水酢酸（８．０ｍｌ）を加え、さらに３０分間攪拌した。未反応の亜鉛末をセライトろ過により濾別した後、濾液を０．１Ｍ塩酸及び水で順次洗浄し、硫酸マグネシウム乾燥、濃縮した。残渣にシリカゲルカラムクロマトグラフィー［アセトン−ヘキサン（２：１）］を行い（７）の粗生成物（３．０ｇ、９４％）を得た。さらにクロロホルム−ヘキサンより３回再結晶することにより化合物（７）の精製物（１．９ｇ、６０％）を得た。化合物（７）：Ｒｆ０．３［アセトン−ヘキサン（２：１）］。
【００６１】
化合物（８）の合成
化合物（７）（１．８ｇ）を９５％ＴＦＡに溶かし、室温で１時間攪拌した。反応液をトルエンで希釈した後濃縮し、さらにトルエン共沸を２回行い、化合物（８）（１．７ｇ、１００％）を得た。化合物（８）：Ｒｆ０．５［クロロホルム−メタノール（４：１）］。化合物８の水酸基を保護するアセチル基を定法により脱保護して、以下の実施例で使用する化合物１を得た。
【００６２】
実施例１  化合物２の合成
【化２３】
2006111618.tif 000030
【００６３】
β１，４−ＧａｌＴ（東洋紡製）を１００ｍＵ／ｍｌ、ＵＤＰ−Ｇａｌを２５ｍＭ、ＭｎＣｌ２を１０ｍＭ、ＢＳＡを０．１％含む５０ｍＭＨＥＰＥＳ緩衝液（ｐＨ７．０）１ｍｌに化合物１を４．６ｍｇ加え、２５℃で２４時間反応させた。反応後、９５℃で３分間加熱し、反応を停止した。反応液１μｌを蒸留水で５０倍希釈し、ＨＰＬＣで分析したところ、原料である化合物１に相当するピークは消失しており、生成物に由来する新たなピークが確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物４．３ｍｇを得た。
得られた生成物を、２，５−ジヒドロ安息香酸をマトリックスとする、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳで分析したところ、１０９４．３［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝１０９４．４）にピークが検出され、化合物２であることが確認された。
【００６４】
実施例２  化合物３及び６の合成
【化２４】
2006111618.tif 000031
【００６５】
Glycobiology, 9, 1061-1071(1999)に従って調製したNeisseria menigitidis MC58株（ATCC  BAA-335D）由来のβ1,3-GlcNAcTを３０ｍU／ｍｌ、ＵＤＰ−ＧｌｃＮＡｃを５ｍＭ、ＭｇＣｌ２を１０ｍＭ、ＭｎＣｌ２を１０ｍＭ、ＢＳＡを０．０１％含む１００ｍＭグリシン緩衝液（ｐＨ１０．０）２ｍｌに実施例１で得られた化合物２を２．２ｍｇ加え、20℃で２４時間反応させた。反応後、９５℃で３分間加熱し、反応を停止した。反応液５μｌを蒸留水で１０倍希釈し、ＨＰＬＣで分析したところ、原料である化合物２に相当するピークは消失しており、生成物に由来する新たなピークが確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物２．０ｍｇを得た。
得られた生成物を、２，５−ジヒドロ安息香酸をマトリックスとする、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳで分析したところ、１２９６．３［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝１０９７．５）にピークが検出され、化合物３であることが確認された。
なお、同様に48時間反応した後、熱処理したサンプルをHPLCで分析したところ、化合物３に対応するピークの他に新たなピークの出現が確認された。HPLCを用いて当該ピークを分取し、凍結乾燥後、得られた生成物を  ２，５−ジヒドロ安息香酸をマトリックスとする、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳで分析したところ、化合物６（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝１５００．５）に対応するにピーク  １４９９．５［Ｍ＋Ｎａ］＋を確認した。
【００６６】
実施例３  化合物４の合成
【化２５】
2006111618.tif 000032
【００６７】
Neisseria meningitidis  ＭＣ５８株由来β１，３−ＧｌｃＮＡｃＴを３０ｍＵ／ｍｌ、ＵＤＰ−ＧｌｃＮＡｃを５ｍＭ、ＭｇＣｌ２を１０ｍＭ、ＭｎＣｌ２を１０ｍＭ、ＢＳＡを０．１ｍｇ／ｍｌ含む５０ｍＭグリシン緩衝液（ｐＨ１０．０）１ｍｌに化合物１を１．０ｍｇ加え、２０℃で２４時間反応させた。反応後、９５℃で３分間加熱し、反応を停止した。反応液１μｌを蒸留水で１０倍希釈し、ＨＰＬＣで分析したところ、原料である化合物１に相当するピークの他に、生成物に由来する新たなピークの出現を確認した。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥し、これを２，５−ジヒドロ安息香酸をマトリックスとする、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳで分析したところ、化合物４（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝１１３５．４）に対応するにピーク  １１３５．４［Ｍ＋Ｎａ］＋を確認した。
【００６８】
実施例４  化合物５の合成
【化２６】
2006111618.tif 000033
【００６９】
α２，３（Ｏ）−ＳｉａＴ（カルビオケム社製）を１６９ｍＵ／ｍｌ、ＣＭＰ−ＮｅｕＡｃを２５ｍＭ、ＭｇＣｌ２を１０ｍＭ、トリトンＣＦ−５４を０．１％、ＢＳＡを０．１％含む５０ｍＭＨＥＰＥＳ緩衝液（ｐＨ７．０）１ｍｌに化合物１を４．６ｍｇ加え、２５℃で２４時間反応させた。反応後、実施例１と同様の方法で反応の停止及びＨＰＬＣ分析を行った。その結果、原料である化合物１に相当するピークは消失しており、生成物に由来する新たなピークが確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物４．８ｍｇを得た。
得られた生成物を、実施例１と同様の方法でＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ分析したところ、１２２３．２［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝１２２３．４）にピークが検出され、化合物５であることが確認された。
【００７０】
実施例５  化合物７の合成
【化２７】
2006111618.tif 000034
【００７１】
α２，３（Ｎ）−ＳｉａＴ（カルビオケム社製）を２０ｍＵ／ｍｌ、ＣＭＰ−ＮｅｕＡｃを２５ｍＭ、ＭｇＣｌ２を１０ｍＭ、トリトンＣＦ−５４を０．１％、ＢＳＡを０．１％含む５０ｍＭＭＥＳ緩衝液（ｐＨ６．５）１ｍｌに実施例１で得た化合物２を５．４ｍｇ加え、２５℃で２時間反応させた。反応後、実施例１と同様の方法で反応の停止及びＨＰＬＣ分析を行った。その結果、原料である化合物２に相当するピークは消失しており、生成物に由来する新たなピークが確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物５．４ｍｇを得た。
得られた生成物を、実施例１と同様の方法でＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ分析したところ、１３８６．３［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝１３８５．５）にピークが検出され、化合物７であることが確認された。
【００７２】
実施例６  化合物８の合成
【化２８】
2006111618.tif 000035
【００７３】
化合物１に代えて実施例１で得た化合物２を５．４ｍｇ用いる以外は実施例４と同様の方法で反応を行った。反応後、実施例１と同様の方法で反応の停止及びＨＰＬＣ分析を行った。その結果、原料である化合物２に相当するピークは消失しており、生成物に由来する新たなピーク（但し、実施例５の生成物とは異なる保持時間）が確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物５．５ｍｇを得た。
得られた生成物を、実施例１と同様の方法でＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ分析したところ、１３８５．４［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝１３８５．５）にピークが検出され、化合物８であることが確認された。
【００７４】
実施例７  化合物９の合成
【化２９】
2006111618.tif 000036
【００７５】
化合物２に代えて実施例６で得た化合物８を６．８ｍｇ用いる以外は実施例５と同様の方法で反応を行った。反応後、実施例１と同様の方法で反応の停止及びＨＰＬＣ分析を行った。その結果、原料である化合物８に相当するピークは消失しており、生成物に由来する新たなピークが確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物６．６ｍｇを得た。
得られた生成物を、実施例１と同様の方法でＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ分析したところ、１６７７．２［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝１６７６．６）にピークが検出され、化合物９であることが確認された。
【００７６】
実施例８  化合物９の合成
【化３０】
2006111618.tif 000037
【００７７】
化合物２に代えて実施例５で得た化合物７を６．８ｍｇ用いる以外は実施例６と同様の方法で反応を行った。反応後、実施例１と同様の方法で反応の停止及びＨＰＬＣ分析を行った。その結果、原料である化合物７に相当するピークは消失しており、生成物に由来する新たなピーク（実施例７の生成物と同じ保持時間）が確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物６．５ｍｇを得た。
得られた生成物を、実施例１と同様の方法でＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ分析したところ、１６７６．９［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝１６７６．６）にピークが検出され、化合物９であることが確認された。
【００７８】
実施例９  化合物１０の合成
【化３１】
2006111618.tif 000038
【００７９】
α１，３−ＦｕｃＴＶ（カルビオケム社製）を５０ｍＵ／ｍｌ、ＧＤＰ−Ｆｕｃを２５ｍＭ、ＭｎＣｌ２を２０ｍＭ、トリトンＣＦ−５４を０．１％、ＢＳＡを０．１％含む５０ｍＭＨＥＰＥＳ緩衝液（ｐＨ７．５）１ｍｌに実施例７で得た化合物９を８．３ｍｇ加え、２５℃で２４時間反応させた。反応後、実施例１と同様の方法で反応の停止及びＨＰＬＣ分析を行った。その結果、原料である化合物９に相当するピークは消失しており、生成物に由来する新たなピークが確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物７．２ｍｇを得た。
得られた生成物を、実施例１と同様の方法でＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ分析したところ、１８２４．０［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝１８２４．６）にピークが検出され、化合物１０であることが確認された。
【００８０】
実施例１０  化合物１１の合成
【化３２】
2006111618.tif 000039
【００８１】
化合物９に代えて実施例５で得た化合物７を６．８ｍｇ用いる以外は実施例７と同様の方法で反応を行った。反応後、実施例１と同様の方法で反応の停止及びＨＰＬＣ分析を行った。その結果、原料である化合物７に相当するピークは消失しており、生成物に由来する新たなピークが確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物６．０ｍｇを得た。
得られた生成物を、実施例１と同様の方法でＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ分析したところ、１５３３．１［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝１５３３．５）にピークが検出され、化合物１１であることが確認された。
【００８２】
実施例１１  化合物１２の合成
【化３３】
2006111618.tif 000040
【００８３】
化合物９に代えて実施例６で得た化合物８を６．８ｍｇ用いる以外は実施例９と同様の方法で反応を行った。反応後、実施例１と同様の方法で反応の停止及びＨＰＬＣ分析を行った。その結果、原料である化合物８に相当するピークは消失しており、生成物に由来する新たなピーク（但し、実施例１０の生成物とは異なる保持時間）が確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物５．９ｍｇを得た。
得られた生成物を、実施例１と同様の方法でＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ分析したところ、１５３２．８［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝１５３３．５）にピークが検出され、化合物１２であることが確認された。
【００８４】
実施例１２  化合物１３の合成
【化３４】
2006111618.tif 000041
【００８５】
β１，４−ＧａｌＴ（東洋紡製）を１００ｍＵ／ｍｌ、ＵＤＰ−Ｇａｌを５ｍＭ、ＭｎＣｌ２を１０ｍＭ、ＢＳＡを０．１ｍｇ／ｍｌ含む５０ｍＭＨＥＰＰＥＳ緩衝液（ｐＨ７．０）１．５ｍｌに化合物３を１．９ｍｇ加え、２５℃、２４時間反応させた。反応後、９５℃で３分間加熱し、反応液５μｌを１０倍希釈し、ＨＰＬＣで分析したところ、原料である化合物３に相当するピークは消失しており、生成物に由来する新たなピークが確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物１．８ｍｇを得た。
得られた生成物を、２，５−ジヒドロ安息香酸をマトリックスとする、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳで分析したところ、１４４６．５［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝１４４５．５）にピークが検出され、化合物１３であることが確認された。
【００８６】
実施例１３  化合物１４の合成
【化３５】
2006111618.tif 000042
【００８７】
Neisseria meningitidis  ＭＣ５８株由来β１，３−ＧｌｃＮＡｃＴを３０ｍＵ／ｍｌ、ＵＤＰ−ＧｌｃＮＡｃを５ｍＭ、ＭｇＣｌ２を１０ｍＭ、ＭｎＣｌ２を１０ｍＭ、ＢＳＡを０．１ｍｇ／ｍｌ含む５０ｍＭグリシン緩衝液（ｐＨ１０．０）１ｍｌに化合物１３を１．６ｍｇ加え、２０℃で２４時間反応させた。反応後、９５℃で３分間加熱し、反応を停止した。反応液２μｌを蒸留水で１０倍希釈し、ＨＰＬＣで分析したところ、原料である化合物１３に相当するピークはほぼ消失しており、生成物に由来する新たなピークが確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物１．５ｍｇを得た。
得られた生成物を、２，５−ジヒドロ安息香酸をマトリックスとする、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳで分析したところ、１６４８．２［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝１６４８．６）にピークが検出され、化合物１４であることが確認された。
【００８８】
実施例１４  化合物１５の合成
【化３６】
2006111618.tif 000043
【００８９】
β１，４−ＧａｌＴ（東洋紡製）を１００ｍＵ／ｍｌ、ＵＤＰ−Ｇａｌを５ｍＭ、ＭｎＣｌ２を１０ｍＭ、ＢＳＡを０．１ｍｇ／ｍｌ含む５０ｍＭＨＥＰＰＥＳ緩衝液（ｐＨ７．０）０．８ｍｌに化合物１４を１．３ｍｇ加え、２５℃、２４時間反応させた。反応後、９５℃で３分間加熱し、反応液２μｌを１０倍希釈し、ＨＰＬＣで分析したところ、原料である化合物１４に相当するピークは消失しており、生成物に由来する新たなピークが確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物１．３ｍｇを得た。
得られた生成物を、２，５−ジヒドロ安息香酸をマトリックスとする、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳで分析したところ、１８１０．６［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝１８１０．６）にピークが検出され、化合物１５であることが確認された。
【００９０】
実施例１５  化合物１６の合成
【化３７】
2006111618.tif 000044
【００９１】
Neisseria meningitidis  ＭＣ５８株由来β１，３−ＧｌｃＮＡｃＴを３０ｍＵ／ｍｌ、ＵＤＰ−ＧｌｃＮＡｃを５ｍＭ、ＭｇＣｌ２を１０ｍＭ、ＭｎＣｌ２を１０ｍＭ、ＢＳＡを０．１ｍｇ／ｍｌ含む５０ｍＭグリシン緩衝液（ｐＨ１０．０）０．８ｍｌに化合物１５を１．１ｍｇ加え、２０℃で２４時間反応させた。反応後、９５℃で３分間加熱し、反応を停止した。反応液２μｌを蒸留水で１０倍希釈し、ＨＰＬＣで分析したところ、原料である化合物１５に相当するピークと共に、生成物に由来する新たなピークが確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物０．４ｍｇを得た。
得られた生成物を、２，５−ジヒドロ安息香酸をマトリックスとする、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳで分析したところ、２０１３．９［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝２０１３．７）にピークが検出され、化合物１６であることが確認された。
【００９２】
実施例１６  化合物１７の合成
【化３８】
2006111618.tif 000045
【００９３】
β１，４−ＧａｌＴ（東洋紡製）を１００ｍＵ／ｍｌ、ＵＤＰ−Ｇａｌを５ｍＭ、ＭｎＣｌ２を１０ｍＭ、ＢＳＡを０．１ｍｇ／ｍｌ含む５０ｍＭＨＥＰＰＥＳ緩衝液（ｐＨ７．０）０．３ｍｌに化合物１６を０．３ｍｇ加え、２５℃、２４時間反応させた。反応後、９５℃で３分間加熱し、反応液２μｌを１０倍希釈し、ＨＰＬＣで分析したところ、原料である化合物１６に相当するピークは消失しており、生成物に由来する新たなピークが確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物０．３ｍｇを得た。
得られた生成物を、２，５−ジヒドロ安息香酸をマトリックスとする、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳで分析したところ、２１７５．８［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝２１７５．８）にピークが検出され、化合物１７であることが確認された。
【００９４】
実施例１７  化合物１８の合成
【化３９】
2006111618.tif 000046
【００９５】
β１，４−ＧａｌＴ（東洋紡製）を１００ｍＵ／ｍｌ、ＵＤＰ−Ｇａｌを５ｍＭ、ＭｎＣｌ２を１０ｍＭ、ＢＳＡを０．１ｍｇ／ｍｌ含む５０ｍＭＨＥＰＰＥＳ緩衝液（ｐＨ７．０）１．０ｍｌに化合物６を１．３ｍｇ加え、２５℃、２４時間反応させた。反応後、９５℃で３分間加熱し、反応液２μｌを１０倍希釈し、ＨＰＬＣで分析したところ、原料である化合物６に相当するピークは消失しており、生成物に由来する新たなピークが確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物１．５ｍｇを得た。
得られた生成物を、２，５−ジヒドロ安息香酸をマトリックスとする、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳで分析したところ、１８１０．５［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝１８１０．６）にピークが検出され、化合物１８であることが確認された。
【００９６】
実施例１８  化合物１９の合成
【化４０】
2006111618.tif 000047
【００９７】
Neisseria meningitidis  ＭＣ５８株由来β１，３−ＧｌｃＮＡｃＴを３０ｍＵ／ｍｌ、ＵＤＰ−ＧｌｃＮＡｃを５ｍＭ、ＭｇＣｌ２を１０ｍＭ、ＭｎＣｌ２を１０ｍＭ、ＢＳＡを０．１ｍｇ／ｍｌ含む５０ｍＭグリシン緩衝液（ｐＨ１０．０）０．８ｍｌに化合物１８を１．３ｍｇ加え、２０℃で２４時間反応させた。反応後、９５℃で３分間加熱し、反応を停止した。反応液２μｌを蒸留水で１０倍希釈し、ＨＰＬＣで分析したところ、原料である化合物１８に相当するピークは消失しており、生成物に由来する新たなピークが確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物１．４ｍｇを得た。
得られた生成物を、２，５−ジヒドロ安息香酸をマトリックスとする、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳで分析したところ、２２１６．９［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝２２１６．８）にピークが検出され、化合物１９であることが確認された。
【００９８】
実施例１９  化合物２０の合成
【化４１】
2006111618.tif 000048
【００９９】
β１，４−ＧａｌＴ（東洋紡製）を１００ｍＵ／ｍｌ、ＵＤＰ−Ｇａｌを５ｍＭ、ＭｎＣｌ２を１０ｍＭ、ＢＳＡを０．１ｍｇ／ｍｌ含む５０ｍＭＨＥＰＰＥＳ緩衝液（ｐＨ７．０）０．８ｍｌに化合物１９を１．０ｍｇ加え、２５℃、２４時間反応させた。反応後、９５℃で３分間加熱し、反応液２μｌを１０倍希釈し、ＨＰＬＣで分析したところ、原料である化合物１９に相当するピークは消失しており、生成物に由来する新たなピークが確認された。反応液より、ＨＰＬＣを用いて生成物に由来するピークを分取することにより、生成物を分離精製した。生成物画分を凍結乾燥することにより生成物１．１ｍｇを得た。
得られた生成物を、２，５−ジヒドロ安息香酸をマトリックスとする、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳで分析したところ、２５４０．９［Ｍ＋Ｎａ］＋（理論値［Ｍ＋Ｎａ］＋＝２５４０．９）にピークが検出され、化合物２０であることが確認された。
【産業上の利用可能性】
【０１００】
本発明のＯ−結合型糖アミノ酸は糖アミノ酸の糖部分の水酸基が遊離であり、糖ペプチド合成用原料に限らず、それ自体で天然糖鎖の標準サンプルとしても有用である。また、タンパク質との相互作用解析用サンプルとしても使用することができる。
【０１０１】
さらに本発明の糖アミノ酸から出発して多様なＯ−結合型糖アミノ酸を製造することができ、Ｏ−結合型糖アミノ酸ライブラリー合成を可能となり、糖タンパク質の機能解析や構造解析が飛躍的に進行するものと期待される。