(57)【要約】【課題】  大がかりな脱気装置を設けることなく溶存酸素濃度の増加を抑制できる水蓄熱方式の空調システムを提供することである。【解決手段】  建家空調配管系統１６は熱源系統１１から熱を保有した水の供給を受ける。建家空調配管系統１６の供給側循環配管１８は、熱源系統１１からの水をファンコイル１９に導き、前記ファンコイルで熱交換された水は戻り側循環配管２０により熱源系統１１に戻される。戻り側循環配管２０に設けられた逆止機能付き自動空気抜き弁２４は、戻り側循環配管２０が正圧のときは戻り側循環配管２０に含まれる空気を排気し、戻り側循環配管２０が負圧のときは戻り側循環配管２０への空気の混入を阻止する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱を保有した水を供給する熱源系統と、前記熱源系統からの水が保有する熱をファンコイルで熱交換して建家内の空調を行い前記ファンコイルで熱交換された水を前記熱源系統に戻す建家空調配管系統とを備え、前記建家空調配管系統は、前記熱源系統からの水を前記ファンコイルに導く供給側循環配管と、前記ファンコイルで熱交換された水を前記熱源系統に戻す戻り側循環配管と、前記戻り側循環配管に設けられ前記戻り側循環配管が正圧のときは前記戻り側循環配管に含まれる空気を排気し前記戻り側循環配管が負圧のときは前記戻り側循環配管への空気の混入を阻止する逆止機能付き自動空気抜き弁とを備えたことを特徴とする水蓄熱方式の空調システム。
【請求項２】
前記建家空調配管系統は、前記熱源系統からの水が保有する熱を熱交換する熱交換器を備え、前記熱交換器からの水を前記供給側循環配管を通して前記ファンコイルに供給し、前記ファンコイルで熱交換された水を前記戻り側循環配管を通して前記熱交換器に戻すことを特徴とする請求項１記載の水蓄熱方式の空調システム。
【請求項３】
前記戻り側循環配管の圧力が所定値より低いときは圧力低信号を出力する圧力発信器を備えたことを特徴とする請求項１または２記載の水蓄熱方式の空調システム。
【請求項４】
前記戻り側循環配管の圧力が所定値より低いときは圧力低信号を出力する圧力発信器と、前記熱源系統に戻された水の溶存酸素濃度を検出する溶存酸素濃度計とを備えたことを特徴とする請求項１記載の水蓄熱方式の空調システム。
【請求項５】
前記戻り側循環配管の圧力が所定値より低いときは圧力低信号を出力する圧力発信器と、前記熱交換器に戻された水の溶存酸素濃度を検出する溶存酸素濃度計とを備えたことを特徴とする請求項２記載の水蓄熱方式の空調システム。
【請求項６】
前記逆止機能付き自動空気抜き弁に代えて、前記戻り側循環配管が正圧のときは前記戻り側循環配管に含まれる空気を排気する自動空気抜き弁に、前記戻り側循環配管が負圧のときは前記戻り側循環配管への空気の混入を阻止する逆止弁を直列接続したことを特徴とする請求項１ないし５のいずれか一記載の水蓄熱方式の空調システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、熱媒体として水を使用し、水が保有する熱を熱源系統から建家空調配管系統に供給して建家内の空調を行う水蓄熱方式の空調システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
蓄熱方式の空調システムには、媒体として淡水を使用した水蓄熱方式の空調システムがある。この水蓄熱方式の空調システムは、熱源系統からの媒体を建家空調配管系統に供給してファンコイルで熱交換し、建家の冷房や暖房を行い、再び媒体を熱源系統に戻して熱源機から温熱または冷熱の熱量の供給を受け、サイクルを繰り返し行うものである。以下の説明では、ファンコイルとは空調機やファンコイルユニットなどのファンとコイルとを備えたもののすべてを含むものとする。
【０００３】
図８は、熱源系統から建家空調配管系統に冷熱を供給する水蓄熱方式の空調システムの構成図である。熱源系統１１の蓄熱槽１２には冷媒である水が蓄えられており、熱源機１３により蓄熱槽１２の水が冷却される。冷却された水は供給配管１４に設けられた送水ポンプ１５により、建家空調配管系統１６に供給される。
【０００４】
建家空調配管系統１６では、熱源系統１１の供給配管１４からの水を循環ポンプ１７で供給側循環配管１８に導き、熱交換を行うファンコイル１９に水を供給する。ファンコイルで熱交換された水は、戻り側循環配管２０を通って熱源系統１１の戻り配管２１に導かれ、熱源系統１１の蓄熱槽１２に戻される。
【０００５】
建家空調配管系統１６には自動空気抜き弁２２が設けられており、また、戻り側循環配管２０には落水防止弁２３が設けられている。自動空気抜き弁２２は供給側循環配管１８や戻り側循環配管２０に混入した空気を自動的に排出するものであり、落水防止弁２３は、自動空気抜き弁２２から空気が自動的に排出できるように戻り側循環配管２０内の圧力を正圧に保持するものである。すなわち、落水防止弁２３により戻り側循環配管２０内の圧力を常時正圧に保持しておき、例えば、空調システムの起動時には、供給側循環配管１８や戻り側循環配管２０に空気が混入していることがあるので、この混入している空気を自動空気抜き弁２２で排出する。
【０００６】
戻り側循環配管２０に混入している空気を抜くのは、送水ポンプ１５や循環ポンプ１７の性能低下を防止すると共に空調効率を維持するためである。空気が混入していると、送水ポンプ１５や循環ポンプ１７の吐出圧力が低下し、また媒体である水の供給が適正に行えなくなり空調効率が低下するので、これを防止するためである。
【０００７】
このような水蓄熱方式の空調システムでは、蓄熱槽１２が大気に解放されており、空気中の酸素が蓄熱槽１２の水に常時供給されることになるので、水中に溶存酸素が存在することになる。従って、供給配管１４、供給側循環配管１８、戻り側循環配管２０、戻り配管２１等の配管（炭素鋼管、亜鉛めっき鋼管）や、ファンコイル１９の水管（銅管、鋼管）に対する防食が必要となる。
【０００８】
そこで、半球状の水面被覆材を蓄熱槽１２の水面に浮かべて大気からの酸素供給を遮断したり、脱気装置により水中の溶存酸素を除去したり、防錆剤などの薬品を添加している。半球状の水面被覆材としては、例えば、耐食性の素材を用いて中空小型浮球体となし、上半部は球面または錐形面など滑りやすい形状に成形し、かつ筒状の周面を設けて重い下半部が常に液面に接して浮上するようにした液面浮上体を用いる（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】実公昭５４−２３７８５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
ところが、蓄熱槽１２の水は災害時の生活用水や消防用水として使用することになるので、防錆剤などの薬品を水中に添加することは好ましくない。また、水面被覆材を蓄熱槽１２の水面に浮かべて大気からの酸素供給を遮断したり、脱気装置により水中の溶存酸素を除去したとしても、供給配管１４、供給側循環配管１８、戻り側循環配管２０、戻り配管２１等の配管や、ファンコイル１９の水管が腐食し、特にファンコイル１９の水管が腐食してしまう現象が生じている。これは、蓄熱槽１２への大気からの酸素供給を遮断したり、水中の溶存酸素を除去したとしても、溶存酸素が十分に除去されていないことを意味する。
【００１０】
これに対処するためには、熱源系統１１の供給配管１４または戻り配管２１を流れる水の全量に対して、溶存酸素の除去を行うことが考えられるが、そうすると、大がかりな脱気装置が必要となり現実的でない。
【００１１】
本発明の目的は、大がかりな脱気装置を設けることなく溶存酸素濃度の増加を抑制できる水蓄熱方式の空調システムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
請求項１の発明に係わる水蓄熱方式の空調システムは、熱を保有した水を供給する熱源系統と、前記熱源系統からの水が保有する熱をファンコイルで熱交換して建家内の空調を行い前記ファンコイルで熱交換された水を前記熱源系統に戻す建家空調配管系統とを備え、前記建家空調配管系統は、前記熱源系統からの水を前記ファンコイルに導く供給側循環配管と、前記ファンコイルで熱交換された水を前記熱源系統に戻す戻り側循環配管と、前記戻り側循環配管に設けられ前記戻り側循環配管が正圧のときは前記戻り側循環配管に含まれる空気を排気し前記戻り側循環配管が負圧のときは前記戻り側循環配管への空気の混入を阻止する逆止機能付き自動空気抜き弁とを備えたことを特徴とする。
【００１３】
請求項２の発明に係わる水蓄熱方式の空調システムは、請求項１の発明において、前記建家空調配管系統は、前記熱源系統からの水が保有する熱を熱交換する熱交換器を備え、前記熱交換器からの水を前記供給側循環配管を通して前記ファンコイルに供給し、前記ファンコイルで熱交換された水を前記戻り側循環配管を通して前記熱交換器に戻すことを特徴とする。
【００１４】
請求項３の発明に係わる水蓄熱方式の空調システムは、請求項１または２の発明において、前記戻り側循環配管の圧力が所定値より低いときは圧力低信号を出力する圧力発信器を備えたことを特徴とする。
【００１５】
請求項４の発明に係わる水蓄熱方式の空調システムは、請求項１の発明において、前記戻り側循環配管の圧力が所定値より低いときは圧力低信号を出力する圧力発信器と、前記熱源系統に戻された水の溶存酸素濃度を検出する溶存酸素濃度計とを備えたことを特徴とする。
【００１６】
請求項５の発明に係わる水蓄熱方式の空調システムは、請求項２の発明において、前記戻り側循環配管の圧力が所定値より低いときは圧力低信号を出力する圧力発信器と、前記熱交換器に戻された水の溶存酸素濃度を検出する溶存酸素濃度計とを備えたことを特徴とする。
【００１７】
請求項６の発明に係わる水蓄熱方式の空調システムは、請求項１ないし５のいずれか一記載の発明において、前記逆止機能付き自動空気抜き弁に代えて、前記戻り側循環配管が正圧のときは前記戻り側循環配管に含まれる空気を排気する自動空気抜き弁に、前記戻り側循環配管が負圧のときは前記戻り側循環配管への空気の混入を阻止する逆止弁を直列接続したことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、建家空調配管系統の戻り側循環配管に逆止機能付き自動空気抜き弁または逆止弁を設けて、戻り側循環配管の圧力が負圧になった場合に空気が戻り側循環配管内に混入するのを防止するので、戻り側循環配管内の溶存酸素濃度の増加を抑制できる。従って、水の全量に対して溶存酸素を除去するための大がかりな脱気装置を設けることなく溶存酸素濃度の増加を抑制でき、配管やファンコイルの水管の腐食を防止できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明の実施の形態を説明する。図１は本発明の第１の実施の形態に係わる水蓄熱方式の空調システムの構成図である。この第１の実施の形態は、図８に示した従来例に対し、自動空気抜き弁２２に代えて逆止機能付き自動空気抜き弁２４を設けたものである。図８と同一要素には同一符号を付し重複する説明は省略する。
【００２０】
逆止機能付き自動空気抜き弁２４は、逆止機構２５を内蔵しており、この逆止機構２５は、戻り側循環配管２０が負圧のときは戻り側循環配管２０への空気の混入を阻止する。すなわち、逆止機能付き自動空気抜き弁２４は、戻り側循環配管２０が正圧のときは戻り側循環配管２０に含まれる空気を排気し、戻り側循環配管２０が負圧のときは逆止機構２５により、戻り側循環配管２０への空気の混入を阻止する。これにより、戻り側循環配管２０への空気の混入が阻止され、配管やファンコイルの水管の腐食を防止できる。
【００２１】
ここで、自動空気抜き弁２２に代えて逆止機能付き自動空気抜き弁２４を設けるに至った経緯を説明する。
【００２２】
水面被覆材を蓄熱槽１２の水面に浮かべて大気からの酸素供給を遮断したり、脱気装置により水中の溶存酸素を除去したとしても、供給配管１４、供給側循環配管１８、戻り側循環配管２０、戻り配管２１等の配管や、ファンコイル１９の水管が腐食し、特にファンコイル１９の水管が腐食してしまう現象が生じており、この原因を究明することとした。ファンコイル１９の水管が腐食するという現象は、溶存酸素が十分に除去されていないことを意味する。そこで、実験１を行った。
【００２３】
＜実験１＞
水が大気と触れる場所は蓄熱槽１２であることから、水面被覆材を蓄熱槽１２の水面に浮かべて大気からの酸素供給を遮断し、また、脱気装置により溶存酸素を除去した水（例えば溶存酸素濃度が０．１ｐｐｍ以下の水）を蓄熱槽１２に蓄積し、さらに、供給配管１４及び戻り配管２１に溶存酸素濃度計を設置し、供給配管１４から建家空調配管系統１６に溶存酸素を除去した水を供給して、供給配管１４及び戻り配管２１の水中の溶存酸素濃度を計測した。また、途中から脱気装置の運転を停止した。
【００２４】
図２は、実験１での溶存酸素濃度の計測結果を示すグラフである。図２の計測結果曲線Ｓ１は供給配管１４の水の溶存酸素濃度、計測結果曲線Ｓ２は戻り配管２１の水の溶存酸素濃度である。図２では、計測開始と共に脱気装置を運転し、計測を開始してから１５日目に脱気装置の運転を停止した場合を示している。
【００２５】
図２から分かるように、供給配管１４の水の溶存酸素濃度より、戻り配管２１の水の溶存酸素濃度の方が高い値であることが判明した。また、１１日目と１２日目との間、１４日と１５日との間、１５日と１６日との間に戻り配管２１の水の溶存酸素濃度が大きな値を示しており、この時点で大量の空気が配管内に混入したと推察できる。
【００２６】
また、計測の開始後の１５日目に脱気装置の運転を停止したところ、毎朝のほぼ定時に溶存酸素濃度が約０．１ｐｐｍ程度上昇することが判明した。これは、建家空調配管系統１６のいずれかの箇所から配管（供給側循環配管１８や戻り側循環配管２０）に空気が混入していることを意味する。
【００２７】
＜実験１の考察＞
通常、建家空調配管系統１６において、空気が配管に混入する箇所は本来的にあり得ない。すなわち、落水防止弁２３により戻り側循環配管２０内の圧力は常時正圧に保持されるよう構築されているので、自動空気抜き弁２２から空気が配管内に混入することは考えられていない。また、ファンコイル１９の水管からの混入も水管が破断しない限りは考えられない。供給側循環配管１８や戻り側循環配管２０はフランジを介して連結されて構成されているので、フランジの連結が不良であると、このフランジ部分からの空気の混入が考えられるが、フランジの連結が不良である場合には、供給側循環配管１８や戻り側循環配管２０からの水の漏洩を伴うはずである。
【００２８】
図２の溶存酸素濃度の計測結果を見る限り、溶存酸素濃度が高くなっているので、配管内に空気が混入していることは確かである。空気の混入箇所を特定するために実験２を行った。
【００２９】
＜実験２＞
建家空調配管系統１６の戻り側循環配管２０に圧力計を取り付けて、戻り側循環配管２０内の圧力を経時的に測定すると共に、戻り配管２１に溶存酸素濃度計を取り付け、戻り側循環配管２０の圧力と戻り配管２１の水の溶存酸素濃度を計測した。
【００３０】
図３は、実験２での圧力及び溶存酸素濃度の計測結果を示すグラフである。図３の計測結果曲線Ｓ１１は戻り側循環配管２０の圧力、計測結果曲線Ｓ１２は戻り配管２１の水の溶存酸素濃度である。
【００３１】
戻り側循環配管２０内の圧力は毎朝７時頃に瞬時的に５０ｋＰａ程度に増加し、その後に若干減圧になってから１５ｋＰａ程度の一定値となる。この瞬間的な圧力増加は循環ポンプ１７の起動によるものと思われる。
【００３２】
ところが、５日目の昼間部に−３０ｋＰａ程度に達する負圧状態が８時間以上にわたって起きた。この間、戻り配管２１の水の溶存酸素濃度も増加しており、戻り側循環配管２０の圧力が正圧になると溶存酸素濃度も減少した。５日目以外（１日目の午後）にも圧力の減少に対応して溶存酸素濃度が増加している。
【００３３】
＜実験２の考察＞
毎朝７時頃の瞬間的な圧力増加後の溶存酸素濃度の増加は、循環ポンプ１７の起動の急激な流量変化に対して、落水防止弁２３の制御系が追随できずに、一時的に戻り側循環配管２０の圧力が負圧となり、空気の吸い込みが起こるためと思われる。
【００３４】
一方、長時間にわたり負圧となる現象は起こる時期や規模が一定ではなく、その原因も明らかではないので、今のところそれらを予測することはできないが、この現象が生じたときには、この戻り側循環配管２０の圧力が負圧になることから、空気が戻り側循環配管２０に混入してその溶存酸素濃度が増加したと判断できる。すなわち、戻り側循環配管２０が負圧になったときに空気が混入することから、空気の混入箇所は自動空気抜き弁２２であると判断できる。
【００３５】
以上述べた実験１及び実験２の知見に基づき、本願発明では、戻り側循環配管２０に、自動空気抜き弁２２に代えて、逆止機能付き自動空気抜き弁２４を設けることとした。この逆止機能付き自動空気抜き弁２４により、戻り側循環配管２０が正圧のときは、戻り側循環配管２０に含まれる空気を排気し、戻り側循環配管２０が負圧のときは戻り側循環配管２０への空気の混入を阻止する。
【００３６】
図４は、逆止機能付き自動空気抜き弁２４を設けた場合と設けない場合の供給配管１４の溶存酸素濃度と戻り配管２１の水の溶存酸素濃度の計測結果を示すグラフである。
【００３７】
図４中の計測結果曲線Ｓ２１は逆止機能付き自動空気抜き弁２４を設けた場合の供給配管１４の溶存酸素濃度、計測結果曲線Ｓ２２は逆止機能付き自動空気抜き弁２４を設けた場合の戻り配管２１の水の溶存酸素濃度、計測結果曲線Ｓ２１’は逆止機能付き自動空気抜き弁２４を設けない場合の供給配管１４の溶存酸素濃度、計測結果曲線Ｓ２２’は逆止機能付き自動空気抜き弁２４を設けない場合の戻り配管２１の水の溶存酸素濃度である。
【００３８】
図４から分かるように、逆止機能付き自動空気抜き弁２４を設けた場合には、逆止機能付き自動空気抜き弁２４を設けない場合に比較し、戻り配管２１の水の溶存酸素濃度はほぼ一定に保たれた。これは、戻り側循環配管２０内の圧力が毎朝７時頃に瞬時的に増加しても、また、昼間部に負圧状態が発生しても、戻り側循環配管２０への空気の混入を阻止できたためであると判断できる。
【００３９】
以上述べた説明では、戻り側循環配管２０が負圧のときは戻り側循環配管２０への空気の混入を阻止する逆止機構２５を内蔵した逆止機能付き自動空気抜き弁２４を設けたが、逆止機能付き自動空気抜き弁２４に代えて、戻り側循環配管２０が正圧のときは戻り側循環配管２０に含まれる空気を排気する自動空気抜き弁２２に、戻り側循環配管２０が負圧のときは戻り側循環配管２０への空気の混入を阻止する逆止弁を直列接続するようにしてもよい。この場合は、既存の自動空気抜き弁２２に逆止弁を取り付けるだけでよい。
【００４０】
第１の実施の形態によれば、建家空調配管系統の戻り側循環配管に混入する空気を防止して溶存酸素濃度の増加を抑制するので、水の全量に対して溶存酸素を除去するための大がかりな脱気装置を設けることなく溶存酸素濃度の増加を抑制できる。従って、効率的に配管内部の溶存酸素濃度の増加を抑制でき、配管やファンコイルの水管の腐食を防止できる。また、逆止機能付き自動空気抜き弁は、脱気装置に比較してイニシャルコストもランニングコストもはるかに安価であり、特別な運転管理も必要としない。
【００４１】
次に、本発明の第２の実施の形態を説明する。図５は本発明の第２の実施の形態に係わる水蓄熱方式の空調システムの構成図である。この第２の実施の形態は、図１に示した第１の実施の形態に対し、熱源系統１１からの水が保有する熱を熱交換する熱交換器２６を追加して設けたものである。図１と同一要素には同一符号を付し重複する説明は省略する。
【００４２】
熱交換器２６からの水を供給側循環配管１８を通してファンコイル１９に供給し、ファンコイル１９で熱交換された水を戻り側循環配管２０を通して熱交換器２６に戻す。熱交換器２６にて熱源系統１１と建家空調配管系統１６とを分離するので、熱源系統１１の配管内への空気の混入による溶存酸素濃度の増加と、建家空調配管系統１６の配管内への空気の混入による溶存酸素濃度の増加との管理を区分することが可能となり、また、溶存酸素濃度に増加に伴うメンテナンスも区分して行うことができる。
【００４３】
第２の実施の形態によれば、第１の実施の形態の効果に加え、熱交換器２６にて熱源系統１１と建家空調配管系統１６とを分離するので、熱源系統１１と建家空調配管系統１６との溶存酸素濃度の管理を区分することができ、その溶存酸素濃度に増加に伴うメンテナンスも区分して行うことができる。
【００４４】
次に、本発明の第３の実施の形態を説明する。図６は本発明の第３の実施の形態に係わる水蓄熱方式の空調システムの構成図である。この第３の実施の形態は、図１に示した第１の実施の形態に対し、戻り側循環配管２０の圧力が所定値より低いときは圧力低信号を出力する圧力発信器２７と、熱源系統１１の戻り配管２１に戻された水の溶存酸素濃度を検出する溶存酸素濃度計２８とを追加して設けたものである。図１と同一要素には同一符号を付し重複する説明は省略する。
【００４５】
圧力発信器２７は戻り側循環配管２０の圧力を検出し、戻り側循環配管２０の圧力が所定値より低いときは圧力低信号を出力する。この場合の所定値は戻り側循環配管２０の圧力が負圧であるか否かを判定する基準値が設定されている。圧力発信器２７からの圧力低信号は、図示省略のシステム管理室の警報装置に入力される。これにより、システム管理室の運転管理者は、戻り側循環配管２０の圧力が所定値以下（負圧）になったことを警報により知ることができる。
【００４６】
また、溶存酸素濃度計２８で検出された戻り配管２１の水の溶存酸素濃度は、図示省略の記録計に記録される。運転管理者は警報が報知された時点の戻り配管２１の水の溶存酸素濃度を確認することにより、逆止機能付き自動空気抜き弁２４の逆止機構２５が正常に動作しているか否かを判断することになる。
【００４７】
すなわち、警報が報知された時点の戻り配管２１の水の溶存酸素濃度が通常時の溶存酸素濃度より大きいときは、戻り側循環配管２０の圧力が所定値以下（負圧）の状態で戻り配管２１の水の溶存酸素濃度が大きい状態であることから、逆止機能付き自動空気抜き弁２４の逆止機構２５が正常に動作していないと判断できる。
【００４８】
以上の説明では、圧力発信器２７及び溶存酸素濃度計２８の双方を設けた場合について説明したが、圧力発信器２７のみを設けるようにしてもよい。圧力発信器２７のみを設けた場合には、逆止機能付き自動空気抜き弁２４の逆止機構２５が正常に動作しているか否かを判断することはできないが、前述したように、落水防止弁２３により戻り側循環配管２０内の圧力は常時正圧に保持されるよう構築されているので、頻繁に戻り側循環配管２０が負圧になるようだと、建家空調配管系統１６のいずれかに不具合が発生していると判断できる。
【００４９】
第３の実施の形態によれば、第１の実施の形態の効果に加え、逆止機能付き自動空気抜き弁２４の逆止機構２５が正常に動作しているか否か、あるいは建家空調配管系統１６のいずれかに不具合が発生しているか否かを判断できるので、逆止機能付き自動空気抜き弁２４や建家空調配管系統１６のメンテナンスが適切に行える。
【００５０】
次に、本発明の第４の実施の形態を説明する。図７は本発明の第４の実施の形態に係わる水蓄熱方式の空調システムの構成図である。この第４の実施の形態は、図５に示した第２の実施の形態に対し、戻り側循環配管２０の圧力が所定値より低いときは圧力低信号を出力する圧力発信器２７と、熱交換器２６の戻り側循環配管２０に戻された水の溶存酸素濃度を検出する溶存酸素濃度計２９とを追加して設けたものである。図５と同一要素には同一符号を付し重複する説明は省略する。
【００５１】
圧力発信器２７は戻り側循環配管２０の圧力を検出し、戻り側循環配管２０の圧力が所定値より低いときは圧力低信号を出力する。この場合の所定値は戻り側循環配管２０の圧力が負圧であるか否かを判定する基準値が設定されている。圧力発信器２７からの圧力低信号は、図示省略のシステム管理室の警報装置に入力される。これにより、システム管理室の運転管理者は、戻り側循環配管２０の圧力が所定値以下（負圧）になったことを警報により知ることができる。
【００５２】
また、溶存酸素濃度計２９で検出された戻り側循環配管２０の水の溶存酸素濃度は、図示省略の記録計に記録される。運転管理者は警報が報知された時点の戻り側循環配管２０の水の溶存酸素濃度を確認することにより、逆止機能付き自動空気抜き弁２４の逆止機構２５が正常に動作しているか否かを判断することになる。
【００５３】
すなわち、警報が報知された時点の戻り側循環配管２０の水の溶存酸素濃度が通常時の溶存酸素濃度より大きいときは、戻り側循環配管２０の圧力が所定値以下（負圧）の状態で戻り側循環配管２０の水の溶存酸素濃度が大きい状態であることから、逆止機能付き自動空気抜き弁２４の逆止機構２５が正常に動作していないと判断できる。
【００５４】
以上の説明では、圧力発信器２７及び溶存酸素濃度計２９の双方を設けた場合について説明したが、圧力発信器２７のみを設けるようにしてもよい。圧力発信器２７のみを設けた場合には、逆止機能付き自動空気抜き弁２４の逆止機構２５が正常に動作しているか否かを判断することはできないが、前述したように、落水防止弁２３により戻り側循環配管２０内の圧力は常時正圧に保持されるよう構築されているので、頻繁に戻り側循環配管２０が負圧になるようだと、建家空調配管系統１６のいずれかに不具合が発生していると判断できる。
【００５５】
第４の実施の形態によれば、第２の実施の形態の効果に加え、逆止機能付き自動空気抜き弁２４の逆止機構２５が正常に動作しているか否か、あるいは建家空調配管系統１６のいずれかに不具合が発生しているか否かを判断できるので、逆止機能付き自動空気抜き弁２４や建家空調配管系統１６のメンテナンスが適切に行える。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係わる水蓄熱方式の空調システムの構成図。
【図２】本発明の第１の実施の形態における実験１での溶存酸素濃度の計測結果を示すグラフ
【図３】本発明の第１の実施の形態における実験２での圧力及び溶存酸素濃度の計測結果を示すグラフ。
【図４】本発明の第１の実施の形態における逆止機能付き自動空気抜き弁を設けた場合と設けない場合の供給配管の溶存酸素濃度と戻り配管の水の溶存酸素濃度の計測結果を示すグラフ。
【図５】本発明の第２の実施の形態に係わる水蓄熱方式の空調システムの構成図。
【図６】本発明の第３の実施の形態に係わる水蓄熱方式の空調システムの構成図。
【図７】本発明の第４の実施の形態に係わる水蓄熱方式の空調システムの構成図。
【図８】従来の熱源系統から建家空調配管系統に冷熱を供給する水蓄熱方式の空調システムの構成図。
【符号の説明】
【００５７】
１１…熱源系統、１２…蓄熱槽、１３…熱源機、１４…供給配管、１５…送水ポンプ、１６…建家空調配管系統、１７…循環ポンプ、１８…供給側循環配管、１９…ファンコイル、２０…戻り側循環配管、２１…戻り配管、２２…自動空気抜き弁、２３…落水防止弁、２４…逆止機能付き自動空気抜き弁、２５…逆止機構、２６…熱交換器、２７…圧力発信器、２８、２９…溶存酸素濃度計
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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