(57)【要約】【課題】  ２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物の効率のよい異性化方法を提供する。【解決手段】  ２−アルケニル環状エーテル化合物の異性化方法は、下記式（１）【化１】2006182741.tif 000012（式中、環Ｚは酸素原子を含有する３員以上の飽和環であり、Ｃ1、Ｃ2はそれぞれ環Ｚを構成している炭素原子である。Ｒ1は有機基を示し、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、同一又は異なって、水素原子又は有機基を示す。Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、２以上が結合して、隣接する炭素原子又は炭素−炭素二重結合とともに環を形成していてもよい）で表される２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物に酸を作用させて、炭素原子Ｃ1に結合しているＲ1と炭素原子Ｃ2に結合しているアルケニル基についての立体配置をトランス配置からシス配置へ、又はシス配置からトランス配置へ異性化することを特徴とする。【選択図】        なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）
【化１】
2006182741.tif 000009
（式中、環Ｚは酸素原子を含有する３員以上の飽和環であり、Ｃ1、Ｃ2はそれぞれ環Ｚを構成している炭素原子である。Ｒ1は有機基を示し、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、同一又は異なって、水素原子又は有機基を示す。Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、２以上が結合して、隣接する炭素原子又は炭素−炭素二重結合とともに環を形成していてもよい）
で表される２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物に酸を作用させて、炭素原子Ｃ1に結合しているＲ1と炭素原子Ｃ2に結合しているアルケニル基についての立体配置をトランス配置からシス配置へ、又はシス配置からトランス配置へ異性化することを特徴とする２−アルケニル環状エーテル化合物の異性化方法。
【請求項２】
下記式（２）
【化２】
2006182741.tif 000010
で表される４−メチル−２−（２−メチル−１−プロペニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピランに酸を作用させて、トランス体をシス体に異性化する請求項１記載の２−アルケニル環状エーテル化合物の異性化方法。
【請求項３】
式（１）で表される化合物に酸を作用させて、炭素原子Ｃ1に結合しているＲ1と炭素原子Ｃ2に結合しているアルケニル基についての立体配置をトランス配置からシス配置へ異性化する請求項１記載の２−アルケニル環状エーテル化合物の異性化方法。
【請求項４】
下記式（１）
【化３】
2006182741.tif 000011
（式中、環Ｚは酸素原子を含有する３員以上の飽和環であり、Ｃ1、Ｃ2はそれぞれ環Ｚを構成している炭素原子である。Ｒ1は有機基を示し、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、同一又は異なって、水素原子又は有機基を示す。Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、２以上が結合して、隣接する炭素原子又は炭素−炭素二重結合とともに環を形成していてもよい）
で表される２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物に酸を作用させて、炭素原子Ｃ1に結合しているＲ1と炭素原子Ｃ2に結合しているアルケニル基についての立体配置をトランス配置からシス配置へ、又はシス配置からトランス配置へ異性化することにより、該化合物のシス体又はトランス体を得ることを特徴とするシス又はトランス−２−アルケニル環状エーテル化合物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物の異性化方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物は、香料、医薬品、農薬等の精密化学品やその中間体などとして有用である。この２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物は、環にもう一つの置換基を有している場合には、前記アルケニル基とこの置換基との立体的な位置関係によりシス体とトランス体の幾何異性体が存在する。このような幾何異性体は互いに物性が異なるため、何れか一方の異性体のみが有用である場合がある。また、２つの異性体の存在比により特性（例えば、香気特性など）が変化するので、その比率が特定の範囲の異性体混合物が有用である場合もある。
【０００３】
２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物の代表的な例として、４−メチル−２−（２−メチル−１−プロペニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン（「ローズオキサイド」とも称される）が知られている。ローズオキサイドには幾何異性体及び光学異性体の４種の異性体［シス−（２Ｓ，４Ｒ）体、シス−（２Ｒ，４Ｓ）体、トランス−（２Ｒ，４Ｒ）体、トランス−（２Ｓ，４Ｓ）体］が存在する。ローズオキサイドはさわやかな花様の香気を発するため香料として利用されているが、その異性体により香気に微妙な違いがあり、シス−ローズオキサイドはゼラニウム様、ハッカ様のグリーンノートを有し、トランス−ローズオキサイドはシス体に比べてやや強い香気を有するとされている（特許文献１参照）。
【０００４】
ローズオキサイドの特定の異性体を得る製造法として、（Ｓ）−シトロネロール又は（Ｒ）−シトロネロールを原料とし、これにソーダ灰の存在下で臭素を反応させて臭化物とし、アセトニトリル溶媒中アリコットの存在下で脱臭化水素化を行い、デヒドロシトロネロールとし、これを希硫酸を用いて環化してローズオキサイドとし、精密蒸留により精製して各異性体を得る方法が知られている（特許文献１参照）。また、デヒドロシトロネロールを希硫酸で環化してローズオキサイドとした後、これをシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製してシス体を得る方法も知られている（非特許文献１参照）。しかし、これらの方法では精密蒸留やカラムクロマトグラフィーにより異性体を分離するのでコストがかかるだけでなく、反応で生成した所望しない方の異性体は不要となるので、原料の利用効率が低いという欠点を有する。
【０００５】
【特許文献１】特開平９−１６９９９３号公報
【非特許文献１】ジャーナル  オブ  オーガニック  ケミストリー（Ｊ．Ｏ．Ｃ）、第４７巻、１９８２年、第４７頁
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従って、本発明の目的は、２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物の効率のよい異性化方法を提供することにある。
本発明の他の目的は、シス体のローズオキサイドを効率よく得る方法を提供することにある。
本発明のさらに他の目的は、２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物のトランス体をシス体に効率よく変換する方法を提供することにある。
本発明の他の目的は、２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物のトランス体及びシス体のうち何れか一方の幾何異性体、または何れか一方の幾何異性体を主成分とする異性体混合物を効率よく製造する方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物の幾何異性体のうち一方の異性体を優先して得る方法について鋭意検討した結果、該２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物に酸処理を施すことにより異性化反応が円滑に進行することを見出し、本発明を完成した。
すなわち、本発明は、下記式（１）
【化１】
2006182741.tif 000002
（式中、環Ｚは酸素原子を含有する３員以上の飽和環であり、Ｃ1、Ｃ2はそれぞれ環Ｚを構成している炭素原子である。Ｒ1は有機基を示し、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、同一又は異なって、水素原子又は有機基を示す。Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、２以上が結合して、隣接する炭素原子又は炭素−炭素二重結合とともに環を形成していてもよい）
で表される２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物に酸を作用させて、炭素原子Ｃ1に結合しているＲ1と炭素原子Ｃ2に結合しているアルケニル基についての立体配置をトランス配置からシス配置へ、又はシス配置からトランス配置へ異性化することを特徴とする２−アルケニル環状エーテル化合物の異性化方法を提供する。
【０００８】
前記異性化方法の好ましい態様として、下記式（２）
【化２】
2006182741.tif 000003
で表される４−メチル−２−（２−メチル−１−プロペニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピランに酸を作用させて、トランス体をシス体に異性化する方法が挙げられる。
【０００９】
前記異性化方法の他の好ましい態様として、前記式（１）で表される化合物に酸を作用させて、炭素原子Ｃ1に結合しているＲ1と炭素原子Ｃ2に結合しているアルケニル基についての立体配置をトランス配置からシス配置へ異性化する方法が挙げられる。
【００１０】
本発明は、また、下記式（１）
【化３】
2006182741.tif 000004
（式中、環Ｚは酸素原子を含有する３員以上の飽和環であり、Ｃ1、Ｃ2はそれぞれ環Ｚを構成している炭素原子である。Ｒ1は有機基を示し、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、同一又は異なって、水素原子又は有機基を示す。Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、２以上が結合して、隣接する炭素原子又は炭素−炭素二重結合とともに環を形成していてもよい）
で表される２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物に酸を作用させて、炭素原子Ｃ1に結合しているＲ1と炭素原子Ｃ2に結合しているアルケニル基についての立体配置をトランス配置からシス配置へ、又はシス配置からトランス配置へ異性化することにより、該化合物のシス体又はトランス体を得ることを特徴とするシス又はトランス−２−アルケニル環状エーテル化合物の製造方法を提供する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物を効率よく異性化できる。また、シス体のローズオキサイド又はシス体を主成分とするローズオキサイドを効率よく得ることができる。さらに、２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物のトランス体をシス体に効率よく変換できる。また、本発明によれば、２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物のトランス体及びシス体の何れか一方の幾何異性体、又は一方の幾何異性体を主成分とする異性体混合物を効率よく製造することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
［２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物］
本発明では、式（１）で表される２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物を原料として用いる。式（１）中、環Ｚは酸素原子を含有する３員以上の飽和環であり、Ｃ1、Ｃ2はそれぞれ環Ｚを構成している炭素原子である。Ｒ1は有機基を示し、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、同一又は異なって、水素原子又は有機基を示す。Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、２以上が結合して、隣接する炭素原子又は炭素−炭素二重結合とともに環を形成していてもよい。式（１）で表される化合物には、炭素原子Ｃ1に結合しているＲ1と炭素原子Ｃ2に結合しているアルケニル基（−ＣＲ4＝ＣＲ2Ｒ3）についての立体配置がトランス配置であるトランス体と、該立体配置がシス配置であるシス体が存在する。
【００１３】
環Ｚとしては、例えば、オキシラン環、オキセタン環、オキシラン環、オキサン環、オキセパン環、オキソカン環などの式中に示される酸素原子以外はすべて炭素原子からなる３〜１０員程度の含酸素飽和環が挙げられる。なかでも３〜８員の含酸素飽和環、特に５員又は６員の含酸素飽和環（オキソラン環又はオキサン環）が好ましい。環Ｚは、通常、式中に示されるＲ1及びアルケニル基（−ＣＲ4＝ＣＲ2Ｒ3）以外に置換基を有しないが、有していてもよい。該置換基としては、例えば、アルキル基（メチル基等のＣ1-4アルキル基など）、アルコキシ基などが挙げられる。
【００１４】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4における有機基としては、例えば、炭化水素基、複素環式基、保護基で保護されたヒドロキシル基（アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、アシルオキシ基等を含む）、保護基で保護されたメルカプト基（アルキルチオ基、アリールチオ基、アラルキルチオ基、アシルチオ基等を含む）、保護基で保護されたアミノ基（モノ又はジアルキル置換アミノ基、アシルアミノ基等を含む）、保護基で保護されたカルボキシル基（アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アラルキルオキシカルボニル基等の置換オキシカルボニル基；カルバモイル基、モノ又はジアルキルカルバモイル基等のアミド基を含む）、アシル基（Ｃ1-10アシル基等）、シアノ基などが挙げられる。前記保護基としては、有機合成の分野で慣用の保護基を使用できる。
【００１５】
前記炭化水素基には、脂肪族炭化水素基、脂環式炭化水素基、芳香族炭化水素基、これらが２以上結合した基などが含まれる。脂肪族炭化水素基としては、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシル、オクチル、デシル、アリル基などの炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０、さらに好ましくは１〜６）程度の直鎖状又は分岐鎖状の脂肪族炭化水素基（アルキル基、アルケニル基及びアルキニル基）が挙げられる。脂環式炭化水素基としては、例えば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘキセニル、シクロオクチル基などの炭素数３〜１５（好ましくは炭素数３〜８）程度の脂環式炭化水素基（シクロアルキル基、シクロアルケニル基、橋架け炭素環式基等）が挙げられる。芳香族炭化水素基としては、例えば、フェニル、ナフチル基などの炭素数６〜１４程度の芳香族炭化水素基が挙げられる。
【００１６】
これらの炭化水素基は、種々の置換基、例えば、ハロゲン原子（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素原子）、オキソ基、保護基で保護されたヒドロキシル基（アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、アシルオキシ基等を含む）、保護基で保護されたメルカプト基（アルキルチオ基、アリールチオ基、アラルキルチオ基、アシルチオ基等を含む）、保護基で保護されたアミノ基（モノ又はジアルキル置換アミノ基、アシルアミノ基等を含む）、保護基で保護されたカルボキシル基（アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アラルキルオキシカルボニル基等の置換オキシカルボニル基；カルバモイル基、モノ又はジアルキルカルバモイル基等のアミド基を含む）、ニトロ基、アシル基、シアノ基、アルキル基（例えば、メチル、エチル基などのＣ1-4アルキル基など）、シクロアルキル基、アリール基（例えば、フェニル、ナフチル基など）、複素環式基などを有していてもよい。前記保護基としては、有機合成の分野で慣用の保護基を使用できる。
【００１７】
前記有機基の例としての複素環式基を構成する複素環には、芳香族性複素環及び非芳香族性複素環が含まれる。このような複素環としては、例えば、ヘテロ原子として酸素原子を含む複素環（例えば、フラン、テトラヒドロフラン、オキサゾール、イソオキサゾールなどの５員環、４−オキソ−４Ｈ−ピラン、テトラヒドロピラン、モルホリンなどの６員環、ベンゾフラン、イソベンゾフラン、４−オキソ−４Ｈ−クロメン、クロマン、イソクロマンなどの縮合環など）、ヘテロ原子としてイオウ原子を含む複素環（例えば、チオフェン、チアゾール、イソチアゾール、チアジアゾールなどの５員環、４−オキソ−４Ｈ−チオピランなどの６員環、ベンゾチオフェンなどの縮合環など）、ヘテロ原子として窒素原子を含む複素環（例えば、ピロール、ピロリジン、ピラゾール、イミダゾール、トリアゾールなどの５員環、ピリジン、ピリダジン、ピリミジン、ピラジン、ピペリジン、ピペラジンなどの６員環、インドール、インドリン、キノリン、アクリジン、ナフチリジン、キナゾリン、プリンなどの縮合環など）などが挙げられる。これらの複素環式基は、置換基（例えば、前記炭化水素基が有していてもよい置換基と同様の基）を有していてもよい。
【００１８】
Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4のうち２以上が結合して、隣接する炭素原子又は炭素−炭素二重結合とともに形成する環としては、例えば、シクロプロパン、シクロブタン、シクロペンタン、シクロペンテン、シクロヘキサン、シクロヘキセン、シクロオクタン、シクロデカン、シクロドデカン環、デカリン環、アダマンタン環などの３〜２０員（好ましくは３〜１５員、さらに好ましくは５〜１５員、特に５〜８員）程度の非芳香族性炭素環（シクロアルカン環、シクロアルケン環、橋架け炭素環）などが挙げられる。これらの環は、置換基（例えば、前記炭化水素基が有していてもよい置換基と同様の基）を有していてもよく、また他の環（非芳香族性環又は芳香族性環）が縮合していてもよい。
【００１９】
好ましいＲ1には、Ｃ1-10脂肪族炭化水素基（メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシル、オクチル、デシル基など；特にＣ1-6アルキル基）、脂環式炭化水素基（例えば、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘキセニル基などのＣ3-15シクロアルキル基又はシクロアルケニル基等）、Ｃ6-14アリール基などが含まれる。好ましいＲ2、Ｒ3、Ｒ4には、前記好ましいＲ1として挙げた基のほか、水素原子が含まれる。また、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4のうち２以上が結合して、隣接する炭素原子又は炭素−炭素二重結合とともに３〜１５員（特に５〜８員）程度の非芳香族性炭素環を形成するのも好ましい。
【００２０】
式（１）で表される２−アルケニル環状エーテル化合物の最も代表的な例は、前記式（２）で表される４−メチル−２−（２−メチル−１−プロペニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン（ローズオキサイド）である。式（１）で表される化合物の他の例として、２−メチル−２−ビニル−５−（２−ヒドロキシ−２−プロピル）テトラヒドロフラン、テトラヒドロ−２，２，６−トリメチル−６−ビニルピラン−３−オール、５−イソプロペニル−２−メチル−２−ビニルテトラヒドロフラン、１−オキサスピロ［４．５］−２，６，１０，１０−テトラメチル−６−デセンなどが挙げられる。
【００２１】
［２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物の製造］
式（１）で表される２−アルケニル環状エーテル化合物としては、どのような製造法により得られたものも用いることができる。例えば、ローズオキサイドを得る方法として、前記特許文献１、非特許文献１に記載の方法のほか、ｄｌ−シトロネロール（３，７−ジメチル−６−オクテン−１−オール）を光酸化した後、亜硫酸ナトリウムで還元して、３，７−ジメチル−５−オクテン−１，７−ジオールとし、これに希硫酸を作用させることにより得る方法（精密有機合成［実験マニュアル］、４５８頁、１９８７年、南江堂）、３，７−ジメチル−５−オクテン−１，５−ジオールをｐ−トルエンスルホン酸で処理して得る方法（Helv. Chim. Acta 70, 1987, 1879）、３，７−ジメチル−５−オクテン−１，５−ジオールを酢酸パラジウム及び１，４−ジフェニルホスフィノブタンで処理して得る方法（特開平９−６７３６１号公報）などがある。
【００２２】
また、式（１）で表される２−アルケニル環状エーテル化合物は、対応する下記式（３）
【化４】
2006182741.tif 000005
（式中、Ｃ1、Ｃ2はそれぞれ炭素原子である。Ｒ1は有機基を示し、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、同一又は異なって、水素原子又は有機基を示す。Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は、２以上が結合して、隣接する炭素原子又は炭素−炭素二重結合とともに環を形成していてもよい）
で表されるアルケニル基を有するアルコールを酸素と反応させることにより得ることもできる。
【００２３】
酸素としては分子状酸素を用いることができる。分子状酸素は特に制限されず、純粋な酸素を用いてもよく、窒素、ヘリウム、アルゴン、二酸化炭素などの不活性ガスで希釈した酸素や空気を使用してもよい。酸素は系内で発生させてもよい。酸素の使用量は、基質［式（３）で表されるアルケニル基を有するアルコール）］の種類によっても異なるが、通常、基質１モルに対して０．５モル以上（例えば、１モル以上）、好ましくは１〜１００モル、さらに好ましくは２〜５０モル程度である。基質に対して過剰モルの酸素を使用する場合が多い。
【００２４】
酸素との反応は触媒の存在下で行ってもよい。触媒として、例えば、コバルト化合物、マンガン化合物などの遷移金属化合物を使用できる。コバルト化合物としては、例えば、ギ酸コバルト、酢酸コバルト、プロピオン酸コバルト、ナフテン酸コバルト、ステアリン酸コバルト、乳酸コバルトなどの有機酸塩；水酸化コバルト、酸化コバルト、塩化コバルト、臭化コバルト、硝酸コバルト、硫酸コバルト、リン酸コバルトなどの無機化合物；コバルトアセチルアセトナートなどの錯体等の２価又は３価のコバルト化合物などが挙げられる。また、マンガン化合物としては、例えば、ギ酸マンガン、酢酸マンガン、プロピオン酸マンガン、ナフテン酸マンガン、ステアリン酸マンガン、乳酸マンガンなどの有機酸塩；水酸化マンガン、酸化マンガン、塩化マンガン、臭化マンガン、硝酸マンガン、硫酸マンガン、リン酸マンガンなどの無機化合物；マンガンアセチルアセトナートなどの錯体等の２価又は３価のマンガン化合物などが挙げられる。これらの遷移金属化合物は単独で又は２種以上を組み合わせて使用できる。中でも、コバルト化合物、マンガン化合物又はこれらの混合物が好ましい。
【００２５】
触媒として遷移金属化合物等を用いる場合、その使用量は、基質に対して、例えば０．０１〜３０モル％、好ましくは０．１〜２０モル％程度である。
【００２６】
また、触媒として、下記式（ｉ）
【化５】
2006182741.tif 000006
［式中、Ｘは酸素原子又は−ＯＲ基（Ｒは水素原子又はヒドロキシル基の保護基を示す）を示す。２つの炭素原子から左方に伸びる線はそれぞれ結合手を示す］
で表される骨格を環の構成要素として含む窒素原子含有環状化合物を用いることもできる。この窒素原子含有環状化合物は前記遷移金属化合物（例えば、コバルト化合物及び／又はマンガン化合物）と組み合わせて用いてもよい。触媒として、イミド系化合物と遷移金属化合物とを組み合わせて用いると、反応速度や反応選択性が大幅に向上することがある。
【００２７】
式（ｉ）において、窒素原子とＸとの結合は単結合又は二重結合である。前記窒素原子含有環状化合物は、分子中に、式（ｉ）で表される骨格を複数個有していてもよい。また、この窒素原子含有環状化合物は、前記Ｘが−ＯＲ基であり且つＲがヒドロキシル基の保護基である場合、式（ｉ）で表される骨格のうちＲを除く部分が複数個、Ｒを介して結合していてもよい。式（ｉ）中、Ｒで示されるヒドロキシル基の保護基としては、有機合成の分野で慣用のヒドロキシル基の保護基を用いることができる。
【００２８】
また、Ｘが−ＯＲ基である場合において、式（ｉ）で表される骨格のうちＲを除く部分（Ｎ−オキシ環状イミド骨格）が複数個、Ｒを介して結合する場合、該Ｒとして、例えば、オキサリル、マロニル、スクシニル、グルタリル、アジポイル、フタロイル、イソフタロイル、テレフタロイル基などのポリカルボン酸アシル基；カルボニル基；メチレン、エチリデン、イソプロピリデン、シクロペンチリデン、シクロヘキシリデン、ベンジリデン基などの多価の炭化水素基（特に、２つのヒドロキシル基とアセタール結合を形成する基）などが挙げられる。
【００２９】
好ましいＲには、例えば、水素原子；メトキシメチルなどのヒドロキシル基とアセタール又はヘミアセタール基を形成可能な基；カルボン酸、スルホン酸、炭酸、カルバミン酸、硫酸、リン酸、ホウ酸などの酸からＯＨ基を除した基（アシル基、スルホニル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基等）などの加水分解により脱離可能な加水分解性保護基などが含まれる。
【００３０】
前記窒素原子含有環状化合物には、例えば、下記式（Ｉ）
【化６】
2006182741.tif 000007
［式中、ｎは０又は１を示す。Ｘは酸素原子又は−ＯＲ基（Ｒは水素原子又はヒドロキシル基の保護基を示す）を示す］
で表されるＮ−置換環状イミド骨格を有する環状イミド系化合物が含まれる。前記環状イミド系化合物は、分子中に、式（Ｉ）で表されるＮ−置換環状イミド骨格を複数個有していてもよい。また、この環状イミド系化合物は、前記Ｘが−ＯＲ基であり且つＲがヒドロキシル基の保護基である場合、Ｎ−置換環状イミド骨格のうちＲを除く部分（Ｎ−オキシ環状イミド骨格）が複数個、Ｒを介して結合していてもよい。
【００３１】
式（Ｉ）において、ｎは０又は１を示す。すなわち、式（Ｉ）は、ｎが０の場合は５員のＮ−置換環状イミド骨格を表し、ｎが１の場合は６員のＮ−置換環状イミド骨格を表す。
【００３２】
好ましいイミド化合物のうち５員のＮ−置換環状イミド骨格を有する化合物の代表的な例として、例えば、Ｎ−ヒドロキシコハク酸イミド、Ｎ−ヒドロキシ−α−メチルコハク酸イミド、Ｎ−ヒドロキシマレイン酸イミド、Ｎ−ヒドロキシヘキサヒドロフタル酸イミド、Ｎ，Ｎ′−ジヒドロキシシクロヘキサンテトラカルボン酸ジイミド、Ｎ−ヒドロキシフタル酸イミド、Ｎ−ヒドロキシテトラブロモフタル酸イミド、Ｎ−ヒドロキシテトラクロロフタル酸イミド、Ｎ−ヒドロキシヘット酸イミド、Ｎ−ヒドロキシハイミック酸イミド、Ｎ−ヒドロキシトリメリット酸イミド、Ｎ，Ｎ′−ジヒドロキシピロメリット酸ジイミド、Ｎ，Ｎ′−ジヒドロキシナフタレンテトラカルボン酸ジイミド、α，β−ジアセトキシ−Ｎ−ヒドロキシコハク酸イミド、Ｎ−ヒドロキシ−α，β−ビス（プロピオニルオキシ）コハク酸イミドなどの式（Ｉ）におけるＸが−ＯＲ基で且つＲが水素原子である化合物；これらの化合物に対応する、Ｒがアセチル基、プロピオニル基、ベンゾイル基等のアシル基である化合物；Ｎ−メトキシメチルオキシフタル酸イミド、Ｎ−（２−メトキシエトキシメチルオキシ）フタル酸イミド、Ｎ−テトラヒドロピラニルオキシフタル酸イミドなどの式（Ｉ）におけるＸが−ＯＲ基で且つＲがヒドロキシル基とアセタール又はヘミアセタール結合を形成可能な基である化合物；Ｎ−メタンスルホニルオキシフタル酸イミド、Ｎ−（ｐ−トルエンスルホニルオキシ）フタル酸イミドなどの式（Ｉ）におけるＸが−ＯＲ基で且つＲがスルホニル基である化合物；Ｎ−ヒドロキシフタル酸イミドの硫酸エステル、硝酸エステル、リン酸エステル又はホウ酸エステルなどの式（Ｉ）におけるＸが−ＯＲ基で且つＲが無機酸からＯＨ基を除した基である化合物などが挙げられる。
【００３３】
好ましいイミド化合物のうち６員のＮ−置換環状イミド骨格を有する化合物の代表的な例として、例えば、Ｎ−ヒドロキシグルタルイミド、Ｎ−ヒドロキシ−α，α−ジメチルグルタルイミド、Ｎ−ヒドロキシ−β，β−ジメチルグルタルイミド、Ｎ−ヒドロキシ−１，８−デカリンジカルボン酸イミド、Ｎ，Ｎ′−ジヒドロキシ−１，８；４，５−デカリンテトラカルボン酸ジイミド、Ｎ−ヒドロキシ−１，８−ナフタレンジカルボン酸イミド（Ｎ−ヒドロキシナフタル酸イミド）、Ｎ，Ｎ′−ジヒドロキシ−１，８；４，５−ナフタレンテトラカルボン酸ジイミドなどの式（Ｉ）におけるＸが−ＯＲ基で且つＲが水素原子である化合物；これらの化合物に対応する、Ｒがアセチル基、プロピオニル基、ベンゾイル基等のアシル基である化合物；Ｎ−メトキシメチルオキシ−１，８−ナフタレンジカルボン酸イミド、Ｎ，Ｎ′−ビス（メトキシメチルオキシ）−１，８；４，５−ナフタレンテトラカルボン酸ジイミドなどの式（Ｉ）におけるＸが−ＯＲ基で且つＲがヒドロキシル基とアセタール又はヘミアセタール結合を形成可能な基である化合物；Ｎ−メタンスルホニルオキシ−１，８−ナフタレンジカルボン酸イミド、Ｎ，Ｎ′−ビス（メタンスルホニルオキシ）−１，８；４，５−ナフタレンテトラカルボン酸ジイミドなどの式（Ｉ）におけるＸが−ＯＲ基で且つＲがスルホニル基である化合物；Ｎ−ヒドロキシ−１，８−ナフタレンジカルボン酸イミド又はＮ，Ｎ′−ジヒドロキシ−１，８；４，５−ナフタレンテトラカルボン酸ジイミドの硫酸エステル、硝酸エステル、リン酸エステル又はホウ酸エステルなどの式（Ｉ）におけるＸが−ＯＲ基で且つＲが無機酸からＯＨ基を除した基である化合物などが挙げられる。
【００３４】
前記窒素原子含有環状化合物には、上記環状イミド系化合物の他に、下記式（II）
【化７】
2006182741.tif 000008
［式中、ｍは１又は２を示す。Ｇは炭素原子又は窒素原子を示し、ｍが２のとき、２つのＧは同一でもよく異なっていてもよい。Ｒは前記に同じ］
で表される環状アシルウレア骨格を有する環状アシルウレア系化合物が含まれる。前記環状アシルウレア系化合物は、分子中に、式（II）で表される環状アシルウレア骨格を複数個有していてもよい。また、この環状アシルウレア系化合物は、式（II）で表される環状アシルウレア骨格のうちＲを除く部分（Ｎ−オキシ環状アシルウレア骨格）が複数個、Ｒを介して結合していてもよい。前記環状アシルウレア骨格を構成する原子Ｇ、及び該Ｇに結合している窒素原子は各種置換基を有していてもよく、また、前記環状アシルウレア骨格には非芳香族性又は芳香族性環が縮合していてもよい。さらに、前記環状アシルウレア骨格は環に二重結合を有していてもよい。
【００３５】
好ましい環状アシルウレア系化合物の代表的な例として、例えば、３−ヒドロキシヒダントイン、１，３−ジヒドロキシヒダントイン、４−ヒドロキシ−１，２，４−トリアゾリジン−３，５−ジオン、４−ヒドロキシ−１，２，４−トリアゾリン−３，５−ジオン、ヘキサヒドロ−３−ヒドロキシ−１，３−ジアジン−２，４−ジオン、ヘキサヒドロ−１，３−ジヒドロキシ−１，３−ジアジン−２，４−ジオン、ヘキサヒドロ−１，３−ジヒドロキシ−１，３−ジアジン−２，４，６−トリオン、３−ヒドロキシウラシル、ヘキサヒドロ−４−ヒドロキシ−１，２，４−トリアジン−３，５−ジオン、ヘキサヒドロ−１，３，５−トリヒドロキシ−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオン、１，３，５−トリアセトキシ−ヘキサヒドロ−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオン、１，３，５−トリス（ベンゾイルオキシ）−ヘキサヒドロ−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオン、ヘキサヒドロ−１，３，５−トリス（メトキシメチルオキシ）−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオン、ヘキサヒドロ−１−ヒドロキシ−１，３，５−トリアジン−２，６−ジオン、ヘキサヒドロ−１−ヒドロキシ−３，５−ジメチル−１，３，５−トリアジン−２，６−ジオン、１−アセトキシ−ヘキサヒドロ−１，３，５−トリアジン−２，６−ジオン、１−アセトキシ−ヘキサヒドロ−３，５−ジメチル−１，３，５−トリアジン−２，６−ジオン、１−ベンゾイルオキシ−ヘキサヒドロ−１，３，５−トリアジン−２，６−ジオン、１−ベンゾイルオキシ−ヘキサヒドロ−３，５−ジメチル−１，３，５−トリアジン−２，６−ジオン、ヘキサヒドロ−５−ヒドロキシ−１，２，３，５−テトラジン−４，６−ジオン等が挙げられる。
【００３６】
前記窒素原子含有環状化合物のうち、Ｘが−ＯＲ基で且つＲが水素原子である化合物（Ｎ−ヒドロキシ環状化合物）は、公知の方法に準じて、又は公知の方法の組み合わせにより製造することができる。また、前記窒素原子含有環状化合物のうち、Ｘが−ＯＲ基で且つＲがヒドロキシル基の保護基である化合物は、対応するＲが水素原子である化合物（Ｎ−ヒドロキシ環状化合物）に、慣用の保護基導入反応を利用して、所望の保護基を導入することにより調製することができる。
【００３７】
具体的には、前記環状イミド系化合物のうち、Ｘが−ＯＲ基で且つＲが水素原子である化合物（Ｎ−ヒドロキシ環状イミド化合物）は、慣用のイミド化反応、例えば、対応する酸無水物とヒドロキシルアミンとを反応させ、酸無水物基の開環及び閉環を経てイミド化する方法により得ることができる。例えば、Ｎ−アセトキシフタル酸イミドは、Ｎ−ヒドロキシフタル酸イミドに無水酢酸を反応させたり、塩基の存在下でアセチルハライドを反応させることにより得ることができる。また、これ以外の方法で製造することも可能である。
【００３８】
特に好ましいイミド化合物は、脂肪族多価カルボン酸無水物（環状無水物）又は芳香族多価カルボン酸無水物（環状無水物）から誘導されるＮ−ヒドロキシイミド化合物（例えば、Ｎ−ヒドロキシコハク酸イミド、Ｎ−ヒドロキシフタル酸イミド、Ｎ，Ｎ′−ジヒドロキシピロメリット酸ジイミド、Ｎ−ヒドロキシグルタルイミド、Ｎ−ヒドロキシ−１，８−ナフタレンジカルボン酸イミド、Ｎ，Ｎ′−ジヒドロキシ−１，８；４，５−ナフタレンテトラカルボン酸ジイミドなど）；及び該Ｎ−ヒドロキシイミド化合物のヒドロキシル基に保護基を導入することにより得られる化合物などが含まれる。
【００３９】
前記環状アシルウレア系化合物のうち、例えば、１，３，５−トリアセトキシ−ヘキサヒドロ−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオン（＝１，３，５−トリアセトキシイソシアヌル酸）は、ヘキサヒドロ−１，３，５−トリヒドロキシ−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオン（＝１，３，５−トリヒドロキシイソシアヌル酸）に無水酢酸を反応させたり、塩基の存在下でアセチルハライドを反応させることにより得ることができる。
【００４０】
式（ｉ）で表される骨格を環の構成要素に含む窒素原子含有環状化合物は、反応において、単独で又は２種以上組み合わせて使用できる。例えば、式（Ｉ）で表される環状イミド骨格を有する環状イミド系化合物と、式（II）で表される環状アシルウレア骨格を有する環状アシルウレア系化合物などとを併用することもできる。窒素原子含有環状化合物は反応系内で生成させてもよい。窒素原子含有環状化合物は、活性炭、シリカなどの担体に担持した形態で用いてもよい。
【００４１】
前記窒素原子含有環状化合物の使用量は、広い範囲で選択でき、例えば、前記基質１モルに対して０．００００００１〜１モル、好ましくは０．０００００１〜０．５モル、さらに好ましくは０．００００１〜０．４モル程度であり、０．０００１〜０．３５モル程度である場合が多い。
【００４２】
反応においては助触媒を用いることができる。上記触媒と助触媒とを併用することにより反応速度や反応の選択性を向上させることができる。助触媒として、少なくとも１つの有機基が結合した周期表１５族又は１６族元素を含む多原子陽イオン又は多原子陰イオンとカウンターイオンとで構成された有機塩が挙げられる。好ましい有機塩には、例えば、第４級アンモニウム塩、第４級ホスホニウム塩、メタンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩などが含まれる。有機塩の使用量は、例えば、前記触媒１モルに対して、０．００１〜０．１モル程度、好ましくは０．００５〜０．０８モル程度である。
【００４３】
また、助触媒として、強酸（例えば、ｐＫａ２（２５℃）以下の化合物）が使用されることもある。好ましい強酸には、例えば、ハロゲン化水素、ハロゲン化水素酸、硫酸、ヘテロポリ酸などが含まれる。強酸の使用量は、前記触媒１モルに対して、例えば０．００１〜３モル程度である。
【００４４】
さらに、助触媒として、電子吸引基が結合したカルボニル基を有する化合物が用いられる場合もある。電子吸引基が結合したカルボニル基を有する化合物の代表的な例として、ヘキサフルオロアセトン、トリフルオロ酢酸、ペンタフルオロフェニルケトン、ペンタフルオロフェニルケトン、安息香酸などが挙げられる。この化合物の使用量は、シクロアルカン類（基質）１モルに対して、例えば０．０００１〜３モル程度である。
【００４５】
また、反応系内にラジカル発生剤やラジカル反応促進剤を存在させることもある。このような成分として、例えば、ハロゲン（塩素、臭素など）、過酸（過酢酸、ｍ−クロロ過安息香酸など）、過酸化物（過酸化水素、ｔ−ブチルヒドロペルオキシド（ＴＢＨＰ）等のヒドロペルオキシドなど）、硝酸又は亜硝酸若しくはそれらの塩、二酸化窒素、ベンズアルデヒド等のアルデヒドなどが挙げられる。これらの成分を系内に存在させると、反応が促進される場合がある。これらの成分の使用量は、前記触媒１モルに対して、例えば０．００１〜３モル程度である。
【００４６】
酸化反応は通常溶媒の存在下で行われる。溶媒としては、例えば、ベンゼンなどの芳香族炭化水素類；ジクロロメタン、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、ジクロロベンゼンなどのハロゲン化炭化水素類；ｔ−ブタノール、ｔ−アミルアルコールなどのアルコール類；アセトニトリル、ベンゾニトリルなどのニトリル類；酢酸、プロピオン酸などのカルボン酸；ホルムアミド、アセトアミド、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルアセトアミドなどのアミド類などが例示でき、これらの溶媒は混合して使用してもよい。
【００４７】
反応温度は、例えば０〜２００℃、好ましくは１０〜１５０℃、さらに好ましくは１５〜１２０℃である。反応温度が０℃未満では反応速度が遅くなり、反応温度が高すぎると、目的物の選択率が低下しやすくなる。反応圧力は、常圧、加圧下の何れであってもよい。また、反応はバッチ式、セミバッチ式、連続式などの何れの方法で行うこともできる。
【００４８】
上記反応により、原料として用いた式（３）で表されるアルケニル基を有するアルコールの酸素原子がアルケニル基が結合している炭素原子Ｃ2と結合して環化した環状エーテル化合物［式（１）で表される化合物］が生成する。
【００４９】
反応生成物は、濾過、濃縮、蒸留、抽出、晶析、再結晶、カラムクロマトグラフィー等の分離手段により分離精製できる。なお、反応生成物を分離することなく、反応で得た反応混合液をそのまま、或いは希釈又は濃縮等の簡単な処理を施した後、次の異性化反応に供してもよい。
【００５０】
［異性化］
本発明では、前記式（１）で表される２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物に酸を作用させて、炭素原子Ｃ1に結合しているＲ1と炭素原子Ｃ2に結合しているアルケニル基についての立体配置をトランス配置からシス配置へ、又はシス配置からトランス配置へ異性化する。
【００５１】
酸としては、例えば、塩酸、硫酸、硝酸、リン酸、ホウ酸等の無機酸；メタンスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、ナフタレンスルホン酸等のスルホン酸類；強酸性陽イオン交換樹脂などが挙げられる。なかでも、硫酸、スルホン酸類、強酸性陽イオン交換樹脂などが好ましく、特にスルホン酸類が好適である。
【００５２】
酸の使用量は、酸の種類等によっても異なるが、通常、式（１）で表される２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物に対して、０．５〜１００モル％程度の範囲である。酸として、特にスルホン酸類を用いる場合には、その使用量は、式（１）で表される２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物に対して、好ましくは１〜２０モル％、さらに好ましくは１．５〜１５モル％である。
【００５３】
反応は無溶媒下でも円滑に進行するが、反応に不活性な溶媒中で行ってもよい。溶媒としては、例えば、ベンゼン、トルエンなどの芳香族炭化水素類；ヘキサン、オクタンなどの脂肪族炭化水素；シクロヘキサンなどの脂環式炭化水素；ジクロロメタン、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、ジクロロベンゼンなどのハロゲン化炭化水素類；アセトニトリル、ベンゾニトリルなどのニトリル類；酢酸、プロピオン酸などのカルボン酸；ホルムアミド、アセトアミド、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルアセトアミドなどのアミド類；水などが例示でき、これらの溶媒は混合して使用してもよい。
【００５４】
異性化の反応温度は、式（１）で表される２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物の種類や酸触媒の種類等によっても異なるが、一般には−４０℃〜１５０℃、好ましくは０℃〜１００℃の範囲である。
【００５５】
異性化反応は熱力学的に安定な異性体の比率が増大する方向に進行する。したがって、式（１）で表される２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物の種類により、シス体が有利に生成する場合とトランス体が有利に生成する場合とがある。式（１）で表される２位にアルケニル基を有する環状エーテル化合物が４−メチル−２−（２−メチル−１−プロペニル）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン（ローズオキサイド）である場合など多くの場合は、シス体の比率が増大する方向に反応が進行する。
【００５６】
反応は酸を中和することにより停止できる。したがって、アルカリ等を加えて酸を中和する時期を選択することにより、所望の異性体比を有する２−アルケニル環状エーテル化合物を得ることができる。アルカリとしては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウムなどのアルカリ金属水酸化物；炭酸ナトリウム、炭酸カリウムなどのアルカリ金属炭酸塩；炭酸水素ナトリウムなどのアルカリ金属炭酸水素塩；水酸化カルシウム、水酸化マグネシウムなどのアルカリ土類金属水酸化物；炭酸カルシウム、炭酸マグネシウムなどのアルカリ土類金属炭酸塩などが挙げられる。アルカリは水溶液又は水懸濁液の形態で添加する場合が多い。
【００５７】
本発明は、上記のように、反応の停止を容易に行うことができるので、所望する異性体比（トランス−シス異性体比）を有する異性体混合物を得るのに好適であるほか、所望しない方の異性体又は所望する異性体の比率が比較的小さい異性体混合物から、所望する異性体又は所望する異性体の比率の大きい異性体混合物を得るのに有用である。例えば、所望する（又は比率を大きくしたい）幾何異性体Ｉａと所望しない（又は比率を小さくしたい）幾何異性体Ｉｂとの比率（Ｉａ／Ｉｂ）が０／１００以上８０／２０未満（特に、０／１００〜７５／２５）の単独異性体又は異性体混合物から、該異性体比率が１００／０〜８０／２０（特に、１００／０〜８５／１５）の単独異性体又は異性体混合物を得ることができる。
【００５８】
反応生成物は、液性調整、濾過、濃縮、蒸留、抽出、晶析、再結晶、カラムクロマトグラフィー等の分離手段により分離精製できる。なお、分離精製工程で分離された所望しない方の幾何異性体は反応工程にリサイクルできる。したがって、所望する幾何異性体を極めて効率よく製造することができる。
【実施例】
【００５９】
以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例により限定されるものではない。
【００６０】
製造例１
冷却管と撹拌装置を装備した２Ｌのガラス製フラスコに、３，７−ジメチル−６−オクテン−１−オール１９８．２７ｇ（１．２７モル）、Ｎ−ヒドロキシフタルイミド６２．４５ｇ（０．３８モル）、硝酸コバルト（II）六水塩７．３７ｇ（２５．３ミリモル）、酢酸マンガン（II）四水和物６．３０ｇ（２５．７ミリモル）、アセトニトリル８０６ｇを入れ、酸素雰囲気下（０．１ＭＰａ）、７５℃で７時間撹拌した。得られた反応混合液中の組成をガスクロマトグラフィーにより分析したところ、ローズオキサイドが６８．１１ｇ（０．４４モル、収率３４．８％）、原料の３，７−ジメチル−６−オクテン−１−オールが６５．２３ｇ（０．４２モル、回収率３２．９％）含まれていた。ローズオキサイドのシス体の比率は６５．１％（ガスクロマトグラフィーによる分析値）であった。
上記で得られた反応混合液中の固形物を濾別し、濾液中のアセトニトリルをロータリーエバポレーターにより留去し、残渣を蒸留して得られた留分［留出温度４８〜１１８℃／２５ｍｍＨｇ（＝３．３ｋＰａ）６４．９ｇ］には、ローズオキサイドが４５．６ｇ（純度７０．４％）含まれており、そのシス体の比率は６５．５％（ガスクロマトグラフィーによる分析値）であった。
【００６１】
実施例１
製造例１で得られたローズオキサイド３７．１ｇ（純分２６．１ｇ、０．１７モル）に、メタンスルホン酸０．８２ｇ（８．５３ミリモル、５モル％）を加え、窒素雰囲気下、４０℃で４時間撹拌した。反応混合液を室温まで冷却した後、０．５Ｎ炭酸水素ナトリウム水溶液を加えて中和した。上層（３５．８ｇ）を分離し、ガスクロマトグラフィーで分析したところ、ローズオキサイドが７３．０％（２６．１ｇ、０．１７モル）含まれていた。ローズオキサイドのシス体の比率は９０．２％（ガスクロマトグラフィーによる分析値）であった。
【００６２】
実施例２
製造例１で得られたローズオキサイド２．００ｇ（純分１．４１ｇ、９．１ミリモル）に、メタンスルホン酸０．０８５ｇ（０．８８ミリモル、１０モル％）を加え、窒素雰囲気下、４０℃で２時間撹拌した。反応混合液を室温まで冷却した後、０．５Ｎ炭酸水素ナトリウム水溶液を加えて中和した。上層（１．８９ｇ）を分離し、ガスクロマトグラフィーで分析したところ、ローズオキサイドが７４．１％（１．４０ｇ、９．１ミリモル）含まれていた。ローズオキサイドのシス体の比率は９０．７％（ガスクロマトグラフィーによる分析値）であった。
【００６３】
実施例３
製造例１で得られたローズオキサイド１．００ｇ（純分０．７０ｇ、４．５ミリモル）に、９８重量％硫酸０．２５ｇ（２．５ミリモル、５．６モル％）、水４．７５ｇを加え、窒素雰囲気下、２０℃で４時間撹拌した。反応混合液に０．５Ｎ炭酸水素ナトリウム水溶液を加えて中和した。上層（０．９５ｇ）を分離し、ガスクロマトグラフィーで分析したところ、ローズオキサイドが７０．８％（０．６７ｇ、４．４ミリモル）含まれていた。ローズオキサイドのシス体の比率は８６．８％（ガスクロマトグラフィーによる分析値）であった。
【００６４】
実施例４
製造例１で得られたローズオキサイド１．００ｇ（純分０．７０ｇ、４．５ミリモル）に、ｐ−トルエンスルホン酸一水和物０．０２２ｇ（０．１１ミリモル、２．５モル％）を加え、窒素雰囲気下、４０℃で４時間撹拌した。反応混合液を室温まで冷却した後、０．５Ｎ炭酸水素ナトリウム水溶液を加えて中和した。上層（０．９６ｇ）を分離し、ガスクロマトグラフィーで分析したところ、ローズオキサイドが７１．９％（０．６９ｇ、４．５ミリモル）含まれていた。ローズオキサイドのシス体の比率は８７．０％（ガスクロマトグラフィーによる分析値）であった。
【００６５】
実施例５
冷却管と撹拌装置を装備した２０ｍｌのガラス製フラスコに、３，７−ジメチル−６−オクテン−１−オール１．９８ｇ（１２．７ミリモル）、Ｎ−ヒドロキシフタルイミド２０７ｍｇ（１．２７ミリモル）、コバルト（III）アセチルアセトナト１８１ｍｇ（０．５１ミリモル）、酢酸コバルト（II）四水和物３２ｍｇ（０．１２７ミリモル）、アセトニトリル８．１ｇを入れ、酸素雰囲気下（０．１ＭＰａ）、３０℃で４時間撹拌した。得られた反応混合液にメタンスルホン酸６１ｍｇ（０．６４ミリモル、５モル％）を加え、窒素雰囲気下、４０℃で４時間撹拌した。得られた反応混合液中の組成をガスクロマトグラフィーにより分析したところ、ローズオキサイドが０．５５ｇ（３．６ミリモル、収率２８％）、原料の３，７−ジメチル−６−オクテン−１−オールが０．８６ｇ（５．５ミリモル、回収率４３．３％）が含まれていた。ローズオキサイドのシス体の比率は９０．３％（ガスクロマトグラフィーによる分析値）であった。