(57)【要約】  【課題】  NGS によりねじ部の径を直接測ることにより、ねじ干渉量を直接管理して焼付き防止を図ることのできる手段を開発する。  【解決手段】  完全ねじ部、ピン先端近くの不完全ねじ部、ピン切り上り部の不完全ねじ部の少なくとも３箇所のねじ外径を測定する。ボックスについてもピンの測定位置に相対する場所でねじ内径を測定する。【選択図】図１
2006078327.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
油井管用特殊ねじ継手のねじ部の検査方法であって、完全ねじ部において２箇所、不完全ねじ部において１箇所の少なくとも３箇所のねじ径を測定し、得られた測定値と管理範囲とを比較することを特徴とする油井管用特殊ねじ継手のねじ部の検査方法。
【請求項２】
請求項１においてピンのねじ部の３箇所のねじ径を測定することを特徴とする油井管用特殊ねじ継手のねじ部の検査方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、油井管用特殊ねじ継手のピン用の雄ねじおよび／またはボックス用の雌ねじのねじ部の検査方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
油井管用特殊ねじ継手の製造にあたり、ピンまたはボックスのねじのテーパは所定の公差内の基準テーパになるように製造されている。
そのようにして製造されたねじ継手の検査に際しては、ねじの形状そのものをゲージとして使用する従来のハードゲージシステムにおいては、ねじのテーパの変動はねじの先端からのゲージの位置（スタンドオフ）の変動の一要素となる。この場合、スタンドオフを管理することにより、ねじ全体の干渉が管理されるので、そのような検査を行う限り、テーパの変動による焼付き等が問題となることは少なかった。
【０００３】
しかし、ねじのある１点における径をマイクロメータのような手段で測定する直接径測定法[NGS(Numerical Gauging System)] の採用により、ねじのテーパの変動、特にピンの不完全ねじ部のテーパの変動がねじの干渉へ影響を与え、継手における焼付きが起こり易くなってきている。特に、これはメタルシール部を有する特殊ねじ継手や、表面に潤滑層を有するねじ継手において顕著となる。API のBTC 、RTC 等のネジのみの継手においても、NGS を使用する場合は同様の傾向となる。
【０００４】
このような状況に鑑み、今後はNGS での検査が主体となる特殊ねじ継手の製造に際して、ねじのテーパの変動の影響を軽減化するために、より正確にねじ部の測定を行なう検査方法が求められてきている。
【０００５】
特許文献１には、管用テーパねじのカップリング構造の技術が開示されている。この技術は、カップリングのみに限定しており、API 規格のねじをベースとして、これを多段ねじテーパとしている。
【０００６】
特許文献２には、耐焼き付き性の優れたねじ継手の技術が開示されており、それによれば、ピンの不完全ねじ部にのみねじテーパの限定を与えて、それに数値限定をすることで、焼き付き性能の改善を提唱している。
【０００７】
これら２つの特許文献が開示するのは、ハードゲージシステム(HGS）による径測定を前提としたねじ継手の製造方法であり、これは、NGS を前提にした特殊ねじ継手の製造方法については何１つ規定するものはない。
【特許文献１】特開昭60−116994号公報
【特許文献２】特開平４−157282号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の目的は、NGS を前提とした特殊ねじ継手のねじ部の検査方法であり、ねじ干渉量を正確に管理できる新しい測定方法にもとづく特殊ねじ継手の検査方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
ハードゲージシステムにおいては、ねじのテーパの変動はスタンドオフの変動の要因となる。つまり、ねじテーパが基準よりきついピンは、スタンドオフが規定されているため、ねじ径が小さくなる。逆に、ねじテーパがゆるいピンはねじ径が大きくなる。これはボックスにおけるねじ径の測定においても同様である。
【００１０】
ここに、ピンの雄ねじおよびボックスの雌ねじを総称して単にねじあるいはねじ部といい、それらの外径、内径を総称して単に径という。
従来は、ねじの干渉により発生するトルクは、基本的には、ねじ全長に対する平均的なねじ干渉により規定されていたから、上述のようなスタンドオフによる管理はこれに適合するものである。
【００１１】
しかしながら、NGS の採用により、ねじの干渉は、一断面の径管理により規定され、その結果ねじテーパの変動は、この方法では管理できない要因となった。
NGS で管理されるねじ継手は、ねじテーパの変動によるピンおよびボックスのねじの径の変化がそのままねじの干渉量に反映する。よって、NGS で管理されていてもテーパの変動による締付けトルクは大きく変動することとなる。
【００１２】
以上より、NGS による検査を伴うねじ継手の製造方法においては、ピン、ボックスのねじのテーパをどのように管理するかが課題となる。
当然、ねじのテーパの影響を少なくするため、公差を極めて狭くすることも可能であるが、製造が極めて困難となる。
【００１３】
そこで、発明者は種々検討を重ねた結果、NGS によるねじ部の径の測定方法を規定することでねじの干渉量を適切に制御し、ねじ継手の焼き付きを防止することができることを知り、本発明を完成した。
【００１４】
これらの多段ねじ径測定を実現する手段として、油井管用特殊ねじ継手のねじ部の測定に際して、完全ねじ部において２箇所、不完全ねじ部において１箇所、少なくとも３箇所測定して、その数値を管理することが効果的であることを見出した。このときの利点は、後述するように、従来は１箇所であった測定点が３箇所に増え、作業の手間が増加するという不利益を相殺して余りある。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、NGS でのねじテーパの変動による締付けトルクへの影響を低減することが可能である。
また、ねじ同士の干渉量が部分的に高くなるために起こるねじの焼き付きも、同時に減少させることができる。
【００１６】
そして、ピン、ボックスのねじの径を個別に管理することにより、ねじテーパが公差内で変化させられた場合でも各々のねじの干渉量を管理することができ、締付トルクのバラツキを低減することができる。
【００１７】
したがって、本発明によれば、NGS にて製造する特殊ねじにおいて、特にピンの不完全ねじ部で発生する焼き付きを防止すると共にショルダリングトルクをハードゲージシステムで検査しているものと同等のレベルに管理できるものであって、その実用上の価値は高い。しかも、３箇所という少ない測定点でもって、焼付きの原因となるテーパの変動を管理することができ、その実際上の利益は大きい。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
ねじのかみ合いによるトルクは、一山毎に干渉量を規定して計算することができる。
NGS により求めた径の基準値に対して、ピンのねじのテーパの変動により、各ポイントでのねじの相互の干渉量が規定される。その一山毎のねじの干渉から発生するトルクを積算することにより、ねじ全体でのトルクが規定される。これは主として、FEM による計算にて求めることができる。
【００１９】
次に、添付図面を参照して、具体的に多段ねじにおけるねじ部の径の測定方法について説明する。
図１は、ボックスの場合の多段ねじのねじ部の径の測定方法の測定点の説明図であり、図中、各記号は次の通りである。
【００２０】
Ａ： (ボックスシール先端部から距離ａにある) 内径測定での完全ねじ部内における第一測定部
Ｂ： (ボックスシール先端部から距離ｂにある) 設計図面のピッチ径の径指定部におけるねじ部第二測定部
Ｃ： (ボックスシール先端部から距離ｃにある) ボックス端面から２山目の距離に対応する完全ねじ部内における第三測定部
図２は、ピンの場合の多段ねじ径の測定方法の測定点の説明図であり、図中、各記号は次の通りである。
【００２１】
Ａ： (ピンシール先端部から距離ａにあるねじ径測定) での完全ねじ部内における第一測定部
Ｂ： (ピンシール先端部から距離ｂにある) 設計図面のピッチ径の径指定部ねじ部における第二測定部
Ｃ： (ピンシール先端部から距離ｃにある) ボックス端面から２山目の距離に対応するピンの位置での不完全ねじ部内における第三測定部
本発明におけるねじ部の径の測定手段は特定のものに制限されないが、一般的にはねじ径測定機器(MRP) を用いて容易に測定可能である。
【００２２】
図３は、ボックスおよびピンにおける各３点でねじ干渉量を計算する場合の実際の計算方法の要領の説明図である。
(1) ねじ干渉量の規定からApおよびAbに対しては径測定公差が規定される。
【００２３】
→Ap十α/-β、Ab＋γ/-δ
ねじ干渉量は（Ap＋α/-β）−（Ab＋γ/-δ）
＝（Ap−Ab）＋（α＋δ）−（β＋γ）
(2) ピッチ径の規定部における測定部位Ｂp 、ＢB は、ねじテーパの公差分での外径変動の影響を配慮するので、以下となる。
【００２４】
例えば、ねじテーパが1/16の場合（6.25％）で公差が＋0.3 ％/-0.1 ％であれば、
外径への変動として＋Ｘ1P、−Ｙ1Pとして
＋Ｘ1P＝＋ (ＬB −ＬA ) ×(0.0625 ＋0.003)、
−Ｙ1P＝− (ＬB −ＬA ) ×(0.0625 −0.001)
となる。
【００２５】
(3) ピンの不完全ねじ部での測定部位Ｃp は、ねじ干渉量の低減をはかるためＣp の径による基準より、小さくする対応が必要である。
例えば、ねじテーパが１/16 の場合（6.25％）で公差が−0.3 ％／−0.7 ％であれば、外径への変動を＋Ｘ2P、−Ｙ2pとすると
＋Ｘ2P＝＋(LB -LA ) ×（0.0625＋0.003)＋(LC −LB ) ×(0.0625-0.003)
−Ｙ2P＝−(LB -LA ) ×（0.0625−0.001)−(LC −LB ) ×(0.0625-0.007)
となる。
【００２６】
ここに、ボックスのねじに関してはＢb の部位とＣb の部位は同じ完全ねじ部でＢb での外形変動はテーパの変動を加味すれば、ねじテーパが1/16の場合（6.25％）で、公差が±0.2 ％であれば、
＋Ｘ1B＝＋(LB -LA ）×(0.0625+0.002)
−Ｙ1B＝−(LB -LA ）×(0.0625-0.002)
となる。
【００２７】
Ｃb での外形変動は、テーパの変動を加味すれば、ねじテーパが1/16の場合（6.25％）で公差が＋0.20％／−0.20％であれば、
＋Ｘ2B＝＋(LB -LA ）×(0.0625+0.0002) ＋(Lc -LB ）×(0.0625+0.0020) 
−Ｙ2B＝−(LB -LA ）×(0.0625-0.002)＋(Lc -LB ）×(0.0625-0.002)
となる。
【００２８】
以上より、各部位でのねじ干渉量は次のようになる。
Ａ部位： (ＡP −Ａb ) 、＋（α＋δ)/-(β＋γ）
Ｂ部位： (ＡP −Ａb ) 、＋（α＋δ）＋ (Ｘ1P＋Ｙ1b)/-(β＋γ)-(X1b＋Y1P ) 
Ｃ部位： (ＡP −Ａb ) 、＋（α＋δ）＋ (Ｘ1P＋Ｙ1b) ＋ (Ｘ2P＋Ｙ2b) 
/-（β十γ）−（Ｘ1b＋Ｙ1P) −（Ｘ2b＋Ｙ2P) 
Ａ部、Ｂ部でのねじの干渉量にて、焼き付きは、発生していないので、Ｃ部をＢ部と同じねじ干渉量にすることが、焼き付きを発生させないポイントである。
【００２９】
ねじテーパの管理でなく、各製品のＣ部位で実際のねじ部の径を計ることにより、実際の製品のねじ干渉量を規定値に確実に管理できる。
Ｂ部位とＣ部位のねじ干渉量を同等以下とするためには、上記の式から、下記が得られる。
【００３０】
（Ｘ1P＋Ｙ1b）＋（Ｘ2P＋Ｙ2b）≦（Ｘ1P＋Ｙ1b）
つまり
Ｘ2P＋Ｙ2b≦ 0
図３の場合を例とすれば、次の通りである。
（LC−LB) ＊（0.0625−TPP)＋（LC−LB）＊（0.0625−TPB)≦ 0
（TPP ：ピンの不完全ねじ部のテーパ公差上限補正値）
（TPB ：BOX の管端２山部でのテーパ公差下限補正値）
これを整理すれば、
（LC−LB）＊（TPP ＋TPB)≦ 0
ここで、一例として、LA＝17mm、LB＝32.78mm 、LC＝58.905mmの場合を考えると次のようになる。
【００３１】
（58.905−32.78)  ＊（TPP ＋TPB)≦ 0
これを整理すれば
TPP ≦−TPB 
ケース l：TPB ：0.002 であれば、TPP ≦−0.002 
ケース 2：TPB ：0.001 であれば、TPP ≦−0.001 
ケース 3：TPB ：0 なら        TPP ≦ 0
ここに、ケース１であれば、ピンのＣ部位での外径測定レンジは、次のように規定できる。
（LB−LA）＊（0.0655）＋（LC−LB）＊（0.0625＋0)＋Ap＋α
（LB−LA）＊（0.0615）＋（LC−LB）＊（0.0625−0.004)＋Ap−β
さらにボックスのＣ部位での外径測定レンジは、次のように規定できる。
（LB−LA）＊（0.0645）＋（LC−LB）＊（0.0625＋0.002)＋Ab＋γ
（LB−LA）＊（0.0605）＋（LC−LB）＊（0.0625−0.002)＋Ab−δ
ケース 2であればピンのＣ部位での外径測定レンジは、次のように規定できる。
（LB−LA) ＊（0.0655）＋（LC−LB）＊（0.0625＋0.001)＋Ap＋α
（LB−LA）＊（0.0615）＋（LC−LB）＊（0.0625−0.003)＋Ap−β
さらにボックスのＣ部位での外径測定レンジは、次のように規定できる。
（LB−LA) ＊（0.0645）＋（LC−LB）＊（0.0625＋0.003)＋Ab＋γ
（LB−LA）＊（0.0605）＋（LC−LB）＊（0.0625−0.001)＋Ab−δ
ケース 3であれば、ピンのＣ部位での外径測定レンジは、次のように規定できる。
（LB−LA) ＊（0.0655）＋（LC−LB）＊（0.0625＋0.002)＋Ap＋α
（LB−LA）＊（0.0615）＋（LC−LB）＊（0.0625−0.002)＋Ap−β
さらにボックスのＣ部位での外径測定レンジは、次のように規定できる。
（LB−LA) ＊（0.0645）＋（LC−LB）＊（0.0625＋0.004)＋Ab＋γ
（LB−LA）＊（0.0605）＋（LC−LB）＊（0.0625−0.00 )＋Ab−δ
同様の作業を、各サイズの継手に適用して、Ａ、Ｂ、Ｃの各部位での測定に対して、設定値を規定することができる。
【００３２】
このような計算式を踏まえてそれぞれ３箇所での測定をすることで、ねじ干渉量を確実に規制する測定法を実施でき、その結果として、焼付きが発生せず、またショルダリングトルクのレベルを管理するねじが製造できる。
【００３３】
このように、本発明によれば、３点という少ない測定点でもって焼付きの原因となるテーパの変動を管理することができる。
さらに、この方法で管理した場合、ピンの不完全ねじ部のテーパは完全ねじ部のテーパとは全体的にずれた範囲で管理される。すなわち、ピンであれば、先端の不完全ねじ部のテーパは完全ねじ部のテーパよりも大きい、つまり傾斜が大きく、ボックスとの干渉量は少ない範囲で管理され、根元の不完全ねじ部のテーパは完全ねじ部のテーパより小さい、つまり傾斜が小さく、ボックスとの干渉量が少ない範囲となる。これはボックスにおいても同様である。このテーパの変動の範囲はねじ継手の設計の範囲内で管理されることになるが、それぞれ独立して管理する場合、ハードゲージシステムで全体を管理する場合に比べて、焼付きに影響のない範囲で緩い管理をすることになり、ねじの製造能率が向上し、コストの低減に寄与する。
【００３４】
比較例として１箇所測定したもので合格したものについて、締め付けテストを行いトルクの変化および焼付きを調べた。
【実施例】
【００３５】
種々の外径・肉厚（単位長さ当りの質量）・鋼種でメタルシールを有する特殊ねじ継手を有する油井管およびカップリングを作製した。その際、ねじのテーパを規格内で変化させた。その油井管をNGS にて検査した。そして本発明例 (３箇所測定) および比較例として１箇所測定したもので合格したものについて、締め付けテストを行い、トルクの変化および焼付きを調べた。
【００３６】
測定地点は図３における通りであり、それぞれの場合の測定点の距離は表１にまとめて示す。
【００３７】
【表１】
2006078327.tif 000003
【００３８】
表中のPNBNは、ピン(P) がノミナル(N) でボックス(B) もノミナル(N) の場合であり、PFBSはピンがファースト(F) 、ボックスがスロー(S) の場合であり、PSBFの場合はピンがスロー、ボックスがファーストの場合である。ここで、ノミナル(N) とはテーパが基準値通りのもの、ファースト(F) とは、テーパが基準値よりきついもの、スロー(S) とはテーパが基準値よりゆるいものである。
【００３９】
また、ショルダリングトルク比率は、締め付け時のショルダリングトルク／締付点 推奨トルクであり、これが多すぎると締付不良となる。
ピンに本発明の径測定を実施することにより、ショルダリングトルク比率の低減と、ねじの焼き付きを防止することが可能となった。
【００４０】
【表２】
2006078327.tif 000004
【００４１】
ピンに本発明の径測定を行うことにより、ショルダリングトルク比率が、従来の検査方法に較べ、確実に低下することが確認できた。
【００４２】
但し、本発明のねじ径測定の採用により、PSBFの場合、ショルダリングトルク比率が、一段テーパのPSBFの場合よりさらに低くなる。ショルダリングトルクが低すぎても締付け不良となるので、これを従来のショルダリングトルク比率の範囲へ入れるためには、ピンのねじテーパの目標値を変更する必要がある。
【００４３】
つまり、PSBFの場合、ピンは6.05％がテーパ目標値で、ボックスは6.45％がテーパ目標値である。全体のショルダリングトルクをあげるために、ピンは6.15％をテーパ目標値とする。よって、NOMINAL 値は6.35％となり、MAX テーパは6.55％となる。製造を考慮してレンジとして0.4 ％とした。この方法で再度油井管を作製し、テストを実施した結果を、以下の表３に記載する。
【００４４】
【表３】
2006078327.tif 000005
【００４５】
また、ピン不完全ねじ部のねじ底での焼き付き発生レベルを検証した。その結果を以下の表４に記す。
【００４６】
【表４】
2006078327.tif 000006
【００４７】
表４で示された通りピンの３箇所でねじ径測定を行い、PSBFのピンのねじテーパを従来の一段ねじテーパより、きつくすること[PS(6.05％）→（6.15％)]により、PFBSでのショルダリングトルクを、従来の一段ねじテーパでのショルダリングトルクより低くしつつ、PSBFでのショルダリングトルクを、従来の一段ねじテーパでのショルダリングトルクと同等にすることが可能になる。
【００４８】
【表５】
2006078327.tif 000007
【００４９】
【表６】
2006078327.tif 000008
【００５０】
表５、６で示された通り本発明の多段ねじ径測定品にすることにより、ねじ底で発生する焼き付きが大幅に低減したことが、分かる。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】ボックスの場合の本発明にかかる多段ねじ径の測定方法の測定点の説明図である。
【図２】ピンの場合の本発明にかかる多段ねじ径の測定方法の測定点の説明図である。
【図３】ボックスおよびピンにおける各３点でのねじ径を測定する場合の実際の計算方法の要領の説明図である。
【図１】
2006078327.tif 000009
【図２】
2006078327.tif 000010
【図３】
2006078327.tif 000011