(57)【要約】 【課題】  建物の固有振動数を計測したい時に即座にかつ簡易に計測することのできる固有振動数測定システムを提供すること。【解決手段】  往復スライド可能なプレート２１と往復スライド可能領域Ｌの端部に備えたストッパー２２，２２とから構成された加振手段２Ａ（２）と、２支点間で緊張された弦４１を複数備えてそれぞれの弦４１，４１…が異なる固有振動数を備えている振動検知手段４Ａ（４）と、から固有振動数測定システム１を構成する。プレート２１上に人Ｎが載ってＸ１方向、Ｙ１方向、Ｘ１方向…と繰り返しの往復スライド運動を行って水平力Ｆ１，Ｆ２を起こし、建物８をＸ２方向、Ｙ２方向、Ｘ２方向…に振動させ、建物８の応答振動を振動検知手段４Ａ（４）で計測して該建物８の固有振動数を求めるものである。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
加振手段によって建物に振動を与え、振動検知手段によって測定された建物の応答振動から建物の固有振動数を求める固有振動数測定システムであって、
前記加振手段は、往復スライド可能なプレートと、往復スライド可能領域の端部に備えたストッパーとからなり、建物内に設置された前記プレートが往復スライドしながら前記ストッパーに衝突することを繰り返すことによって建物に振動を与えることを特徴とする、固有振動数測定システム。
【請求項２】
加振手段によって建物に振動を与え、振動検知手段によって測定された建物の応答振動から建物の固有振動数を求める固有振動数測定システムであって、
前記加振手段は、往復動可能な錘を備えており、建物内に設置された前記錘が往復動を繰り返すことによって建物に振動を与えることを特徴とする、固有振動数測定システム。
【請求項３】
前記振動検知手段は、２支点間で緊張された弦を複数備えており、それぞれの前記弦が異なる固有振動数を備えていることを特徴とする、請求項１または２に記載の固有振動数測定システム。
【請求項４】
前記振動検知手段は、振動マスと、該振動マスの両側に取り付けた弾性体とから構成される振動体を複数備えており、それぞれの前記振動体が異なる固有振動数を備えていることを特徴とする、請求項１または２に記載の固有振動数測定システム。
【請求項５】
前記振動検知手段は、長さの異なる複数の振り子からなり、それぞれの前記振り子が異なる固有振動数を備えていることを特徴とする、請求項１または２に記載の固有振動数測定システム。
【請求項６】
前記振動検知手段は、固有振動数の異なる複数の振動棒からなることを特徴とする、請求項１または２に記載の固有振動数測定システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の固有振動数を測定する固有振動数測定システムに係り、特に、建物の固有振動数を測定したい時に該建物に容易に振動を与えることができ、建物の応答振動から簡易に固有振動数を同定することのできる固有振動数測定システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
建物とその固有振動数とは該建物の耐震性において極めて密接な相関があり、例えば固有振動数が低い木造住宅などは耐震性に問題があるといわれている。従来、建物の固有振動数を測定するには、比較的高価で大掛かりな加振器と振動検知センサを建物に設置し、専門技術者が測定を行うことにより建物の固有振動数を評価していた。
【０００３】
上記する従来の建物の固有振動数測定を簡易な方法で行おうとする発明が特許文献１に開示されている。かかる発明は、設置台上において、該設置台が設置された被測定物の振動に伴って振れる複数の針を立設させ、これらの針は針の先端から設置台の針立設面までの長さを針相互に異ならしめた振動周波数測定器に関するものである。針相互の長さは、設置台上面を傾斜面として各針の先端レベルを一定にすることにより異ならしめることができる。また、針立設面周りには、針立設面の縦方向と横方向に沿って振動周波数が表示されている。
【０００４】
この振動周波数測定器を被測定物である建物の安定した場所に設置し、建物が振動した際にかかる建物振動と共振して最もよく振動した針の固有振動数を読み取ることにより、該建物の固有振動数を同定し、もって建物の固有振動数を測定するものである。また、かかる振動周波数測定器は１人で簡単に持ち運びができる重さに設定されているため、容易に被測定物に設置することができる。
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−１０７２２１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１に開示の振動周波数測定器によれば、１人で簡単に建物に測定器を設置でき、建物が例えば交通振動などによって振動するのを待つだけでよい。建物が振動した際には、複数ある針のうち最もよく振動する針、または最もよく振動する複数の針からなる針群の波紋に対応する振動数を読み取ることにより、該建物の固有振動数を同定することができる。
【０００７】
しかし、上記する振動周波数測定器では、建物が振動するのを待たなければならない。建物は、交通振動や風荷重、地震動などによって振動するが、風荷重、地震動などは自然現象に依存することとなり、また、交通振動は、被測定物である建物が道路や鉄道などの幹線から離れている場合には車両交通に起因する振動が建物に伝達される前に減衰してしまう。いずれにせよ、被測定物である建物の固有振動数を測定したい時に、測定することができないという問題がある。
【０００８】
また、測定対象である針や針群では、それらの振動が微小な場合に、最もよく振動している針（または針群）を捕らえ難く、したがって建物の固有振動数を同定し難いという問題もある。
【０００９】
本発明の固有振動数測定システムは、上記する問題に鑑みてなされたものであり、簡単
に持ち運ぶことができる簡易な装置であって、建物の固有振動数を測定したい時に測定することができる固有振動数測定システムを提供することを目的とする。さらに、計測センサ（本発明における振動検知手段）の振動が微小な場合でもその振動を明確に視認することができる固有振動数測定システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記目的を達成すべく、請求項１に記載の発明による固有振動数測定システムは、加振手段によって建物に振動を与え、振動検知手段によって測定された建物の応答振動から建物の固有振動数を求める固有振動数測定システムであって、前記加振手段は、往復スライド可能なプレートと、往復スライド可能領域の端部に備えたストッパーとからなり、建物内に設置された前記プレートが往復スライドしながら前記ストッパーに衝突することを繰り返すことによって建物に振動を与えることを特徴とする。ここで、建物とは、戸建て住宅用のユニット式建物をはじめ、木造、鉄筋コンクリート造の建物などを意味する広い概念である。
【００１１】
加振手段を備えることによって、建物の固有振動数を測定したい時に該建物を振動させることができる。この加振手段は、一定のスライド領域内を往復スライドできるプレートと、スライド領域の端部にストッパーを備えている。プレートの往復スライド運動とは、例えば、プレートの上に人が載り、左右の足に交互に力を加えることによって該プレートが一定幅のスライド領域内で往復運動を行うことをいう。左足に力を加えることによってプレートは人を載せた状態で左方向にスライドし、左側の端部にあるストッパーに衝突して止まる。次に、右足に力を加えることによって今度はプレートが右方向にスライドし、右側の端部にあるストッパーに衝突して止まる。プレート上の人が左右の足に交互に力を加えることによってプレートは左右の端部にあるストッパーで衝突を繰り返しながら往復スライド運動を繰り返すことができる。
【００１２】
一方、上記する加振手段は、建物の床上で比較的強固に設置し、上記するようにプレートが往復スライド運動する際に該加振手段が床上を移動しないようにしておく。このように加振手段を建物の床上に固定することにより、プレートとストッパーとの衝突によって生じる衝撃力（水平力）は建物の床（すなわち、建物）に伝達される。プレートとストッパーとの衝突が繰り返し行われることによって、建物には左右の方向（逆方向）に水平力が繰り返し伝達されることとなり、かかる水平力によって建物に振動が励起される。
【００１３】
なお、この加振手段は、１人で簡単に持ち運びできるコンパクトな装置として製作されるものであるが、加振対象の建物規模に応じてその規模は適宜調整することができる。また、加振時に複数の加振手段を建物内に設置しておき、複数の人がそれぞれの加振手段に載って同時に水平力を発生させて建物に振動を励起させることもできる。
【００１４】
振動する建物は、一般には建物固有の固有振動数にて振動することとなる。厳密に言えば、建物は、その剛性や階数などから上記する固有振動数（１次モードの振動数）のみならず、２次、３次…といった高次モードの振動数をも備えている。その中でも１次モードの振動数である固有振動数が最も卓越していることと、したがって地震等の際に建物が顕著に振動する時の振動数が固有振動数であることなどから、固有振動数の測定が極めて重要となる。
【００１５】
建物の床上には、建物振動検知手段を設置する。例えば、上記する加振手段と同じ床上に設置するのがよい。
【００１６】
振動する建物の応答振動を振動検知手段によって測定することにより、該建物の固有振動数を求めることができる。なお、振動検知手段の好ましい実施形態については後述する
。
【００１７】
また、請求項２に記載の発明による固有振動数測定システムにおいて、前記加振手段は、往復動可能な錘を備えており、建物内に設置された前記錘が往復動を繰り返すことによって建物に振動を与えることを特徴とする。
【００１８】
この加振手段は、例えば、回転可能な円板の一側に棒部材を取り付け、該棒部材の先端に錘を取り付けた構成としたものである。円板を例えば手動にて回転させると、棒部材も円軌道を描きながら往復動する。したがって、棒部材の先端に取り付けられた錘も同様に往復動を行うこととなる。円板はその回転中心となる支軸を支持する支持台上に載置される。この支持台を例えば建物の床上に強固に設置する。円板を回転させて錘を往復動させると、該錘に励起される水平力が棒部材を介して円板に伝達され、円板を支持する支持台を介して建物の床に伝達されて、建物に振動を励起することができる。なお、円板のほかにも平面視が楕円や多角形状などの回転板を使用することもでき、かかる円板や回転板を手動のほかに小型モーターにて回転する構成とすることもできる。
【００１９】
また、請求項３に記載の発明による固有振動数測定システムにおいて、前記振動検知手段は、２支点間で緊張された弦を複数備えており、それぞれの前記弦が異なる固有振動数を備えていることを特徴とする。
【００２０】
２支点間で緊張された弦の固有振動数は、支点間距離と、弦の線密度と、弦を緊張する緊張力とによって決定される。したがって、これらをパラメータとして設定を変えた弦を複数備えておくことにより、それぞれに固有振動数の異なった複数の弦からなる振動検知手段を用意することができる。例えば、０．２Ｈｚ、０．３Ｈｚ、０．４Ｈｚ、…という具合に固有振動数が予め設定された弦を５〜１０本程度、所定の間隔を置いて板部材上に設置してなる振動検知手段を用意しておくことにより、建物の振動時に最もよく振れた弦を選定することで、容易に該建物の固有振動数を同定することが可能となる。ここで、弦としては、例えばピアノ線などを使用することができる。また、弦の振動態様をより明確に視認できるように、弦の中央部に軽量ビーズなどを取り付けておいてもよい。
【００２１】
また、請求項４に記載の発明による固有振動数測定システムにおいて、前記振動検知手段は、振動マスと、該振動マスの両側に取り付けた弾性体とから構成される振動体を複数備えており、それぞれの前記振動体が異なる固有振動数を備えていることを特徴とする。
【００２２】
振動マスの両側に弾性体を取り付け、該振動マスを一方の弾性体側に押し付けてから解放すると、振動マスは両側の弾性体に付勢されて他方の弾性体側に移動し、今度は逆方向に付勢されて移動する。このような移動の繰り返し、すなわち振動マスの往復運動は、該振動マスの質量や弾性体の弾性係数などによって決定される。したがって、上記する弦からなる振動検知手段と同様に、振動マスの質量や弾性体の弾性係数などをパラメータとして設定を変えた複数の振動体からなる振動検知手段を容易しておく。予め固有振動数が設定された振動体のうち、振動マスが最も激しく振動した振動体を選定することにより、建物の固有振動数を同定することができる。なお、弾性体としては、コイルバネなどを使用することができる。
【００２３】
また、請求項５に記載の発明による固有振動数測定システムにおいて、前記振動検知手段は、長さの異なる複数の振り子からなり、それぞれの前記振り子が異なる固有振動数を備えていることを特徴とする。
【００２４】
振り子は、例えば紐に錘をぶら下げたものであって、紐の長さの異なる複数の振り子を容易する。振り子の固有振動数は紐の長さによって決定されるため、異なる長さの紐から
なる複数の振り子を備えた振動検知手段とし、例えば建物の天井などに複数の振り子を吊り下げて設置する。建物の振動時に最も振れが激しい振り子を選定することで、建物の固有振動数を同定することができる。
【００２５】
さらに、請求項６に記載の発明による固有振動数測定システムにおいて、前記振動検知手段は、固有振動数の異なる複数の振動棒からなることを特徴とする。
【００２６】
複数の振動棒は、例えば断面形状と断面積がそれぞれ一定であって、長さの異なる複数の振動棒を板部材に突設させて振動検知手段とすることができる。振動棒は、弾性体から製作されるのが好ましい。弾性体からなる棒体の振動特性は、一般に該棒体が備えた弾性係数をもった串の先端に該棒体の質量を備えた仮想の団子を突き刺してなる串団子モデルに置き換えることができるため、かかる振動棒の固有振動数は、その弾性係数と質量によって決定できる。複数の振動棒のうち、建物の振動時に最も大きく振動した振動棒を選定し、該建物の固有振動数を同定することができる。
【発明の効果】
【００２７】
以上の説明から理解できるように、本発明の固有振動数測定システムによれば、建物の固有振動数を測定したい時に容易に測定を実施することができる。また、加振手段や振動検知手段は比較的軽量でコンパクトな大きさに製作できることから、１人で簡単に持ち運んで建物内に設置でき、また建物への加振や建物の固有振動数の測定までを全て１人で行うことができる。さらに、振動検知手段を構成する振動体は、その振動態様が明確に視認し易いものとなっており、したがって計測が極めて容易なものとなる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。図１は、加振手段によって建物に振動を与え、振動検知手段によって建物の固有振動数を測定している本発明の固有振動数測定システムの概要を示した説明図である。図２は、加振手段の一実施形態を人がプレート上に載って加振している状況とともに示した斜視図であり、図３は加振手段の他の実施形態を示した斜視図である。図４は、振動検知手段の一実施形態を示した斜視図であり、図５は、図４の振動検知手段を構成する弦が振動している状況を示した説明図である。図６，８は振動検知手段の他の実施形態を斜視図で示したものであり、図７は振動検知手段の他の実施形態を正面図で示したものである。なお、以下の説明では、２階建てのユニット式建物を対象に説明するが、本発明の固有振動数測定システムの適用はかかる建物に拘束されるものでないことは勿論である。
【００２９】
図１は、建物８の２階床上に加振手段２と振動検知手段４を設置して固有振動数測定システム１を構成させ、人Ｎが加振手段２上に載ってＸ１方向とＹ１方向に往復スライドしている状況を示している。
【００３０】
加振手段の具体例として、図２にその一実施形態を示す。図２に示す加振手段２Ａは、所定間隔を置いて載置された２つの固定部材２３，２３と、それらの上面に延出させた取り付け具２５，２５の穴に案内棒２４，２４を嵌装設置して一体とする。また、プレート２１の下面から延出させた嵌装部材２７，２７に案内棒２４，２４を嵌装しておく。この嵌装部材２７，２７はその下端にローラー２８，２８が取り付けられており、プレート２１は、往復スライド可能領域Ｌの間を往復運動することができる。さらに、プレート２１と取り付け具２５の間の案内棒２４には、該案内棒２４周りにコイルバネ２６が取り付けられている。両側に取り付けられたコイルバネ２６，２６によって、プレート２１は往復スライド運動時に該コイルバネ２６，２６に付勢されてスムーズなスライド運動を行うことができる。固定部材２３，２３には、例えば棒状のストッパー２２，２２の端部の面がプレート２１に対向するように取り付けられている。なお、かかるコイルバネ２６を取り
付けない実施形態であってもよい。
【００３１】
上記のような構成の加振手段２Ａを床８１上に載置し、プレート２１上に人Ｎが載って左右の足に交互に力を入れながら、プレート２１をＸ１方向、Ｙ１方向、Ｘ１方向、…という具合に往復運動する。プレート２１は、往復スライド可能領域Ｌの一端にきたときにストッパー２２，２２に衝突して止まり、コイルバネ２６，２６によって付勢されて他端方向に向かってスライドをはじめる。
【００３２】
図１に戻って説明すると、例えばプレート２１がＸ１方向にスライドしてストッパー２２と衝突すると、その衝突時にはＸ１方向への水平力Ｆ１が固定部材２３を介して床８１に伝達される。次に、プレート２１がＹ１方向にスライドしてストッパー２２と衝突すると、その衝突時にはＹ１方向への水平力Ｆ２が固定部材２３を介して床８１に伝達される。プレート２１の往復運動によって水平力Ｆ１，Ｆ２が床８１に交互に伝達され、かかる水平力Ｆ１，Ｆ２によって建物８に振動（Ｘ２方向とＹ２方向の揺れの繰り返し）が励起されることとなる。
【００３３】
加振手段の他の実施形態を図３に示す。この加振手段２Ｂは、板部材３１の一側面から延出した支軸３３において該支軸３３周りに回転できる円板３２を取り付けたものである。円板３２の上面からはピン３４が延出しており、棒部材３５の一端側に設けたピン穴に該ピン３４が差し込まれ、棒部材３５の他端側には錘３６が取り付けられている。例えば、円板３２を手動にてＸ方向に回転させると、円板３２の回転にともなって錘３６はＹ方向に楕円形状の軌跡を描きながら動く。すなわち、円板３２の回転によって錘３６は一定の往復スライド運動を行うこととなり、図１に示す加振手段２として該加振手段２Ｂを使用しても、建物８に振動を励起させることができる。
【００３４】
次に、図１に示した振動検知手段４の具体例として、図４にその一実施形態を示す。図４に示す振動検知手段４Ａは、脚４３，４３を備えた２つの板部材４２，４２を所定の間隔を置いて載置し、一方の板部材４２上には滑車４４が取り付けてある。この板部材４２，４２にはその延伸方向に所定間隔おきに複数の弦４１，４１…が、それぞれ板部材４２，４２間にわたって緊張されている。すなわち、弦４１の一端側は一方の板部材４２に接着され、弦４１の他端側は他方の板部材４２上の滑車４４から吊り下げられ、その端部に錘４５が取り付けられた構成となっており、かかる錘４５の重量によって弦４１は緊張される。
【００３５】
なお、弦４１としては、例えばピアノ線などを使用することができる。かかるピアノ線だけでもその振動態様は明確に視認可能であるが、さらにその振動態様を明確にするために、ピアノ線に着色された軽量ビーズ４７を取り付けることもできる。
【００３６】
さらに、図４に示すように、それぞれの弦４１，４１…は、板部材４２，４２の途中に備えた支持脚４６にて支持されるように構成する。この支持脚４６の設置位置を調整することによって弦４１の振動領域を決定する支点間距離を変化させることができる。図４では、５本の弦４１，４１…のそれぞれの支点間距離をＬ１〜Ｌ５とした実施形態を示している。
【００３７】
弦の基本振動数（一次振動数）は一般に次式によって算定される。
[式１]
ｆ＝１／２Ｌ×（Ｔ／σ）１／２
ここで、ｆは振動数、Ｌは支点間距離、Ｔは張力、σは弦の線密度をそれぞれ示す。
【００３８】
上式より、２支点間で緊張された弦４１の固有振動数は、支点間距離と、弦４１の線密
度と、弦を緊張する張力によって決定されるため、これらをパラメータとして弦の振動数を調整することができる。本実施形態では、錘４５，４５…の重量を一定とし、線密度の同じ弦４１，４１…を使用し、支点間距離のみを変化させて５パターンの固有振動数をもった弦４１，４１…から振動検知手段４Ａを構成している。
【００３９】
振動検知手段４Ａを使用して、振動検知を行った結果の一例を図５に示す。図５では、それぞれの弦４１，４１…がａ１〜ａ５の振幅をもって振動しているが、その中でも最大の振幅ａ２を示す弦４１の固有振動数をもって、被測定物である建物８の固有振動数を同定することができる。
【００４０】
なお、建物８の固有振動数をさらに詳細に測定するためには、上記するような振幅ａ２で振れる弦４１と、その支点間距離よりもわずかに長く、または短く変更した支点間距離の弦４１，４１…からなる振動検知手段４Ａに構成し直して、改めて建物８の加振とその固有振動数の計測を行ってみるのがよい。かかる操作を繰り返すことによって、建物８の固有振動数をより精度よく測定することが可能となる。
【００４１】
弦４１は、その振動態様が非常に視認し易いことに加えて、本実施形態のように着色された軽量ビーズ４７を取り付けておくとさらに視認し易くなる。特に、弦４１の振動態様が全ての弦４１，４１…において同程度である場合には、立設した針の振動などに比べて最もよく振動した弦４１はより明確なものとなり得る。
【００４２】
図１に戻って、加振手段２上に載って建物８に振動を励起させた人Ｎは、その後、加振手段２から降りて振動検知手段４を測定することができ、１人で建物８の加振から建物８の固有振動数の測定までを容易に行うことができる。
【００４３】
振動検知手段の他の実施形態を図６に示す。図６に示す振動検知手段４Ｂは、台座５３上において、振動マス５１と、その両側に弾性体５２，５２の一端が取り付けられてなる振動体５０が載置されたものである。例えばコイルバネからなる弾性体５２，５２の他端は台座５３の端部において上方に延出された係止具５４，５４にそれぞれ取り付けられている。振動マス５１は、下面にローラー５１２，５１２を備えた板部材５１１と、その一側面上で上方に延出された支軸５１３、支軸５１３に取り付けられた錘５１４などから構成される。板部材５１１の一側面上には上方に延出する２つの係止具５１５，５１５が設けてあり、弾性体５２，５２の一端がそれぞれ係止されている。支軸５１３としてネジ溝を備えたボルトを使用する場合は、錘５１４としてナットを使用することにより、ナットを支軸５１３に螺合させることができる。錘５１４を必要に応じて支軸５１３に取り付けることにより、振動マス５１の重量を調整することができる。なお、１つの台座５３上に、複数の振動体５０，５０…を備えた構成とすることもできる。
【００４４】
一般に、マス−バネ系の振動モデルにおけるマスの固有振動数は下式によって算定される。
[式２]
ｆ＝１／２π×（ｋ／Ｍ）１／２
ここで、ｆは振動数、ｋはバネ定数、Ｍはマスの質量をそれぞれ示す。
【００４５】
上式より、マス−バネ系モデルにおけるマスの固有振動数は、バネ定数とマスの質量によって決定できる。したがって、それらのパラメータを調整しながら、床上に、複数の振動検知手段４Ｂ、４Ｂ…を設置しておき、最も激しく振動している振動マス５１から建物８の固有振動数を同定することができる。
【００４６】
図７に振動検知手段の他の実施形態を示す。図７に示す振動検知手段４Ｃは、紐６１と
マス６２からなる振り子６０を複数用意し、振り子の長さがそれぞれ異なるように構成されたものであって、図示する実施形態ではそれぞれの振り子６０，６０…を建物８の天井から吊り下げた振動検知手段としている。図７では、４つの振り子６０，６０…のそれぞれの振り子の長さをＬ１〜Ｌ４に設定している。
【００４７】
一般に、振り子の固有振動数は下式によって算定される。
[式３]
ｆ＝１／２π×（ｇ／Ｌ）１／２
ここで、ｆは振動数、ｇは重力加速度、Ｌは振り子の長さをそれぞれ示す。
【００４８】
上式より、振り子の固有振動数は、振り子の長さによって決定される。したがって、図示するように、長さの異なる振り子を複数容易しておき、その中で最も激しく振れた振り子から建物８の固有振動数を同定することができる。なお、天井から振り子を吊るした構成ではなく、フレーム枠を構成する水平部材に複数の振り子を吊り下げた実施形態とすることもできる。
【００４９】
さらに、振動検知手段の他の実施形態を図８に示す。図８に示す振動検知手段４Ｄは、板部材７１上に複数の振動棒７２，７２…を延出させたものである。振動棒７２は、板バネや棒状のバネを使用でき、振動棒７２の上端にはその振動態様を明確に視認できるように、例えば重量を無視できるほどの軽量なビーズ７３を備えた構成とすることもできる。この振動棒７２の固有振動数の算定は、一般に該振動棒７２が備えた弾性係数（バネ定数）をもった串の先端に該振動棒７２の質量を備えた仮想の団子を突き刺してなる串団子モデルに置き換えることができ、上記する式２から算定することができる。よって、振動棒７２，７２…の中で最も激しく振動している振動棒７２の固有振動数をもって建物８の固有振動数を同定することができる。
【００５０】
なお、本発明の固有振動数測定システムは、加振手段として加振手段２Ａまたは２Ｂを使用し、振動検知手段として公知の振動センサを使用した組み合わせとすることもできるし、逆に、加振手段として公知のモーター加振器などを使用し、振動検知手段として振動検知手段２Ａ〜２Ｄを使用した組み合わせとすることもできる。
【００５１】
以上、本発明の実施の形態を図面を用いて詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における設計変更等があっても、それらは本発明に含まれるものである。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明の固有振動数測定システムの概要を示した説明図。
【図２】加振手段の一実施形態を示した斜視図。
【図３】加振手段の他の実施形態を示した斜視図。
【図４】振動検知手段の一実施形態を示した斜視図。
【図５】図４の振動検知手段を構成する弦が振動している状況を示した説明図。
【図６】振動検知手段の他の実施形態を示した斜視図。
【図７】振動検知手段の他の実施形態を示した正面図。
【図８】振動検知手段の他の実施形態を示した斜視図。
【符号の説明】
【００５３】
１…固有振動数測定システム、２，２Ａ，２Ｂ…加振手段、４，４Ａ，４Ｂ，４Ｃ，４Ｄ…振動検知手段、８…建物、２１…プレート、２２…ストッパー、３６…錘、４１…弦、５０…振動体、５１…振動マス、５２…弾性体、６０…振り子、７２…振動棒
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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