(57)【要約】【課題】  本発明の目的は、薄層化された有機感光体で発生しやすい画像濃度の低下を防止し、十分な画像濃度と良好なドット再現性（ドット画像の再現性のこと）を両立させ、高濃度で高精細のデジタル画像をうる画像形成方法及び画像形成装置を提供すること。【解決手段】  有機感光体が電荷発生層上に膜厚が８〜１５μｍの電荷輸送層を積層した有機感光体であり、前記帯電手段による均一な帯電電位の絶対値が２５０〜４５０Ｖの条件で静電潜像を形成し、前記現像スリーブに直流電圧とピーク間電圧が３００〜１５００Ｖの交流電圧を重畳した現像バイアスを印加し、現像スリーブを有機感光体の回転方向に対し、カウンター方向に回転させて静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。【選択図】        図１
2006259295.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
円筒状の有機感光体上に、帯電手段で均一な帯電電位を付与した後、露光手段でデジタル画像の静電潜像を形成し、現像剤を担持した円筒状の現像スリーブを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法において、前記有機感光体が電荷発生層上に膜厚が８〜１５μｍの電荷輸送層を積層した有機感光体であり、前記帯電手段による均一な帯電電位の絶対値が２５０〜４５０Ｖの条件で静電潜像を形成し、前記現像スリーブに直流電圧とピーク間電圧が３００〜１５００Ｖの交流電圧を重畳した現像バイアスを印加し、現像スリーブを有機感光体の回転方向に対し、カウンター方向に回転させて静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
円筒状の有機感光体上に均一な帯電電位を付与する帯電手段、デジタル画像の静電潜像を形成する露光手段、現像剤を担持した円筒状の現像スリーブを有機感光体に接触配設し、該静電潜像をトナー画像に顕像化する現像手段及び有機感光体に形成されたトナー像を転写媒体に転写する転写手段を有する画像形成ユニットを複数配列して設け、該複数の画像形成ユニット毎に着色を変えたトナーを用いて有機感光体上に各色トナー像を形成し、該各色トナー像を有機感光体から転写媒体に転写してカラー画像を形成する画像形成方法において、前記有機感光体が電荷発生層上に膜厚が８〜１５μｍの電荷輸送層を積層した有機感光体であり、前記帯電手段による均一な帯電電位の絶対値が２５０〜４５０Ｖの条件で静電潜像を形成し、前記現像スリーブに直流電圧とピーク間電圧が３００〜１５００Ｖの交流電圧を重畳した現像バイアスを印加し、現像スリーブを有機感光体の回転方向に対し、カウンター方向に回転させて静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。
【請求項３】
前記直流電圧の絶対値が１００Ｖ以下であることを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成方法。
【請求項４】
前記現像剤がトナー及びキャリアを含有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項５】
前記キャリアの体積平均粒径が１０〜６０μｍ、飽和磁気値が２０〜８０ｅｍｕ／ｇであることを特徴とする請求項４に記載の画像形成方法。
【請求項６】
前記キャリアがフェライトキャリアであることを特徴とする請求項４又は５に記載の画像形成方法。
【請求項７】
前記キャリアが樹脂被覆キャリアであることを特徴とする請求項４〜６のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項８】
前記トナーは重合トナーであることを特徴とする請求項４〜７のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項９】
円筒状の有機感光体上に、均一な帯電電位を付与する帯電手段、デジタル画像の静電潜像を形成する露光手段、現像剤を担持した円筒状の現像スリーブを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する現像手段を有する画像形成装置において、前記有機感光体が電荷発生層上に膜厚が８〜１５μｍの電荷輸送層を積層した有機感光体であり、前記帯電手段による均一な帯電電位の絶対値が２５０〜４５０Ｖであり、前記現像スリーブに直流電圧とピーク間電圧が３００〜１５００Ｖの交流電圧を重畳した現像バイアスを印加し、現像スリーブを有機感光体の回転方向に対し、カウンター方向に回転させて静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
円筒状の有機感光体上に均一な帯電電位を付与する帯電手段、デジタル画像の静電潜像を形成する露光手段、現像剤を担持した円筒状の現像スリーブを有機感光体に接触配設し、該静電潜像をトナー画像に顕像化する現像手段及び有機感光体に形成されたトナー像を転写媒体に転写する転写手段を有する画像形成ユニットを複数配列して設け、該複数の画像形成ユニット毎に着色を変えたトナーを用いて有機感光体上に各色トナー像を形成し、該各色トナー像を有機感光体から転写媒体に転写してカラー画像を形成する画像形成装置において、前記有機感光体が電荷発生層上に膜厚が８〜１５μｍの電荷輸送層を積層した有機感光体であり、前記帯電手段による均一な帯電電位の絶対値が２５０〜４５０Ｖであり、前記現像スリーブに直流電圧とピーク間電圧が３００〜１５００Ｖの交流電圧を重畳した現像バイアスを印加し、現像スリーブを有機感光体の回転方向に対し、カウンター方向に回転させて静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式の画像形成に用いる画像形成方法及び画像形成装置に関し、更に詳しくは、複写機やプリンターの分野で用いられる電子写真方式の画像形成に用いる画像形成方法及び画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、印刷分野やカラー印刷の分野において、電子写真方式の複写機やプリンタを使用される機会が増加している。該印刷分野やカラー印刷の分野においては、高画質のデジタルのモノクロ画像或いはカラー画像を求める傾向が強い。このような要求に対し、露光光源として短波長のレーザ光を用い、高精細のデジタル画像を形成することが提案されている（特許文献１）。しかしながら、該短波長レーザ光を用い、露光のドット径を絞り、電子写真感光体上に細密の静電潜像（以後、静電潜像を単に潜像とも云う）を形成しても、最終的に得られる電子写真画像は、十分な高画質を達成し得ていないのが現状である。
【０００３】
その原因は、電子写真感光体の静電潜像の形成や静電潜像への適切な現像条件が十分に解明されていず、細密なドット潜像の形成とそのドット潜像をトナー画像の形成に必要な現像条件の両方を備えた画像形成方法が確立されていないことによる。
【０００４】
即ち、電子写真感光体としては、短波長レーザ用に開発された有機感光体（以後、単に感光体とも云う）を用いて、短波長レーザによる像露光を行なっても、細密なドット静電潜像を形成できるとは限らず、又、その後の現像で、該ドット潜像を個々に且つ高濃度に再現できる現像方法がまだ十分に達成されていないため、個々のドット画像が独立に再現できなかったり、消失したりして、細密な電子写真画像が十分に達成されていない。
【０００５】
又、高精細の静電潜像を忠実に再現するためには露光／非露光部の電位コントラストが十分確保されている必要があるが、その為には像露光により発生したキャリアが感光体の表面電荷に到達するまでのキャリアの拡散を押さえることが重要である。高密度画像の潜像劣化は、電荷輸送層の拡散定数（Ｄ）とドリフト移動度（μ）との比Ｄ／μが大きくなると静電潜像への拡散の効果が無視できず、電荷輸送層の膜厚が大きくなると潜像劣化は大きくなると報告されている（非特許文献１）。
【０００６】
電荷輸送層を薄膜化し、静電潜像の拡散を防止する有機感光体は既に特許等で提案されている（特許文献１）。しかしながら、これらの提案された有機感光体を実際に電子写真画像形成装置を用いて、画像形成すると、画像濃度が低下した不鮮明な画像が出現しやすい。この原因は、有機感光体を薄膜化すると、感光層の静電容量が小さくなり、帯電電位が低下しやすく、十分な画像電位（帯電電位と残留電位の差）が得られにくく、その結果現像性が低下し、画像濃度が低下することによるものである。特に、高画質を得るために小粒径トナーを用いた現像剤を用いた場合、現像性が低下し、反転現像での画像濃度が十分でなく、鮮鋭性の良い文字画像や写真画像が得られにくいという問題が発生している。
【０００７】
この現像性低下を回復させるためには、薄膜化された有機感光体に単位面積当たりの電荷量を増大した帯電を付与し、感光体単位膜厚当たりの電界強度を増大させることが有効である。しかしながら、感光体の単位膜厚当たりの電界強度を大きくすると、感光体の感度不足が発生しやすく、繰り返し画像形成中に残留電位が増加しやすく、又、黒ポチや白ヌケ等の周期性の画像欠陥も発生しやすい。
【０００８】
更に、現像方式としては、有機感光体上の潜像の現像方法としては、有機感光体に対設した現像スリーブを現像領域で、有機感光体の進行方向と平行に進行させる現像方式（以後、パラレル現像方式）と、カウンター方向に進行させる現像方式（以後、カウンター現像方式）が知られている（特許文献２）が、両者共、高密度のドット画像を形成するに際し、課題を十分に解決し得ていない。
【０００９】
前記、有機感光体に対設した現像スリーブを有機感光体の進行方向と平行に進行させる現像方式では、薄層の有機感光体では、帯電電位を高くできないことから、現像性が劣化し、濃度不足になりやすく、コントラストが高い写真画像等で、画質が劣化しやすい。
【００１０】
一方、カウンター方向に進行させる現像方式では、薄層の有機感光体を用いる場合、現像性が改善され、高濃度のドット画像を形成できるが、しばしば、カブリが発生したり、先端部に濃度不足が発生しやすい。
【００１１】
即ち、カウンター現像方式では、感光体とトナーの接触摩擦により、逆帯電性のトナーが生成しやすく、その結果、カブリやトナー飛散が発生したり、先端部濃度低下が発生したりしやすく、高精細の静電潜像をトナー画像として再現できない。特に、デジタル露光で、潜像の拡散を小さくするために、感光層を薄膜化した有機感光体では、感度の低下も加わって、先端部画像濃度の低下が発生しやすい。
【特許文献１】特開平５−１１９５０３号公報
【特許文献２】特開２００１−１２５４３５号公報
【非特許文献１】日本画像学会誌第３８巻第４号２９６頁
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は前記のような課題を解決するために提案されたものであり、その目的とするところは、薄層化された有機感光体で発生しやすい画像濃度の低下を防止し、十分な画像濃度と良好なドット再現性（ドット画像の再現性のこと）を両立させ、高濃度で高精細のデジタル画像をうる画像形成方法及び画像形成装置を提供することであり、更には、薄層化された有機感光体をカウンター現像方式に適用した場合に発生しやすい先端部画像濃度の低下やカブリの発生等を防止し、ドット再現性、色再現性が良好な電子写真画像を作製できる画像形成方法及び画像形成装置を提供することであり、又、ポチ等の発生もなく、安定し、良好な電子写真画像が得られる画像形成方法及び画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者等は、本発明の上記のような課題、即ち、薄層化された有機感光体をカウンター現像方式に適用した場合に発生しやすい先端部画像濃度の低下やカブリの発生等を防止し、ドット再現性、色再現性が良好な電子写真画像を作製するには、有機感光体を電荷発生層と電荷輸送層の積層で作製し、電荷輸送層を薄層化すると同時に、有機感光体の静電潜像の形成条件を低電位の条件下で形成し、特定の現像バイアスの条件下で現像することにより、高精細で高画質のトナー画像が得られることを見出し、本発明を完成した。
【００１４】
即ち、本発明は以下のような構成を有することにより達成される。
（請求項１）
円筒状の有機感光体上に、帯電手段で均一な帯電電位を付与した後、露光手段でデジタル画像の静電潜像を形成し、現像剤を担持した円筒状の現像スリーブを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法において、前記有機感光体が電荷発生層上に膜厚が８〜１５μｍの電荷輸送層を積層した有機感光体であり、前記帯電手段による均一な帯電電位の絶対値が２５０〜４５０Ｖの条件で静電潜像を形成し、前記現像スリーブに直流電圧とピーク間電圧が３００〜１５００Ｖの交流電圧を重畳した現像バイアスを印加し、現像スリーブを有機感光体の回転方向に対し、カウンター方向に回転させて静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。
（請求項２）
円筒状の有機感光体上に均一な帯電電位を付与する帯電手段、デジタル画像の静電潜像を形成する露光手段、現像剤を担持した円筒状の現像スリーブを有機感光体に接触配設し、該静電潜像をトナー画像に顕像化する現像手段及び有機感光体に形成されたトナー像を転写媒体に転写する転写手段を有する画像形成ユニットを複数配列して設け、該複数の画像形成ユニット毎に着色を変えたトナーを用いて有機感光体上に各色トナー像を形成し、該各色トナー像を有機感光体から転写媒体に転写してカラー画像を形成する画像形成方法において、前記有機感光体が電荷発生層上に膜厚が８〜１５μｍの電荷輸送層を積層した有機感光体であり、前記帯電手段による均一な帯電電位の絶対値が２５０〜４５０Ｖの条件で静電潜像を形成し、前記現像スリーブに直流電圧とピーク間電圧が３００〜１５００Ｖの交流電圧を重畳した現像バイアスを印加し、現像スリーブを有機感光体の回転方向に対し、カウンター方向に回転させて静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。
（請求項３）
前記直流電圧の絶対値が１００Ｖ以下であることを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成方法。
（請求項４）
前記現像剤がトナー及びキャリアを含有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の画像形成方法。
（請求項５）
前記キャリアの体積平均粒径が１０〜６０μｍ、飽和磁気値が２０〜８０ｅｍｕ／ｇであることを特徴とする請求項４に記載の画像形成方法。
（請求項６）
前記キャリアがフェライトキャリアであることを特徴とする請求項４又は５に記載の画像形成方法。
（請求項７）
前記キャリアが樹脂被覆キャリアであることを特徴とする請求項４〜６のいずれか１項に記載の画像形成方法。
（請求項８）
前記トナーは重合トナーであることを特徴とする請求項４〜７のいずれか１項に記載の画像形成方法。
（請求項９）
円筒状の有機感光体上に、均一な帯電電位を付与する帯電手段、デジタル画像の静電潜像を形成する露光手段、現像剤を担持した円筒状の現像スリーブを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する現像手段を有する画像形成装置において、前記有機感光体が電荷発生層上に膜厚が８〜１５μｍの電荷輸送層を積層した有機感光体であり、前記帯電手段による均一な帯電電位の絶対値が２５０〜４５０Ｖであり、前記現像スリーブに直流電圧とピーク間電圧が３００〜１５００Ｖの交流電圧を重畳した現像バイアスを印加し、現像スリーブを有機感光体の回転方向に対し、カウンター方向に回転させて静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成装置。
（請求項１０）
円筒状の有機感光体上に均一な帯電電位を付与する帯電手段、デジタル画像の静電潜像を形成する露光手段、現像剤を担持した円筒状の現像スリーブを有機感光体に接触配設し、該静電潜像をトナー画像に顕像化する現像手段及び有機感光体に形成されたトナー像を転写媒体に転写する転写手段を有する画像形成ユニットを複数配列して設け、該複数の画像形成ユニット毎に着色を変えたトナーを用いて有機感光体上に各色トナー像を形成し、該各色トナー像を有機感光体から転写媒体に転写してカラー画像を形成する画像形成装置において、前記有機感光体が電荷発生層上に膜厚が８〜１５μｍの電荷輸送層を積層した有機感光体であり、前記帯電手段による均一な帯電電位の絶対値が２５０〜４５０Ｖであり、前記現像スリーブに直流電圧とピーク間電圧が３００〜１５００Ｖの交流電圧を重畳した現像バイアスを印加し、現像スリーブを有機感光体の回転方向に対し、カウンター方向に回転させて静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成装置。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の画像形成方法及び画像形成装置を用いることにより、薄膜化した有機感光体をカウンタ現像方式で現像した場合に発生しやすい先端部画像濃度の低下、カブリ及びポチの発生等を防止し、ドット再現性、色再現性が良好な電子写真画像を作製することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明について、詳細に説明する。
【００１７】
本発明の画像形成方法は、円筒状の有機感光体上に、帯電手段で均一な帯電電位（表面電位）を付与した後、露光手段でデジタル画像の静電潜像を形成し、現像剤を担持した円筒状の現像スリーブを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法において、前記有機感光体が電荷発生層上に膜厚が８〜１５μｍの電荷輸送層を積層した有機感光体であり、前記帯電手段による均一な帯電電位の絶対値が２５０〜４５０Ｖの条件で静電潜像を形成し、前記現像スリーブに直流電圧とピーク間電圧が３００〜１５００Ｖの交流電圧を重畳した現像バイアスを印加し、現像スリーブを有機感光体の回転方向に対し、カウンター方向に回転させて静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする。
【００１８】
又、本発明の画像形成方法は、円筒状の有機感光体上に均一な帯電電位（表面電位）を付与する帯電手段、デジタル画像の静電潜像を形成する露光手段、現像剤を担持した円筒状の現像スリーブを有機感光体に接触配設し、該静電潜像をトナー画像に顕像化する現像手段及び有機感光体に形成されたトナー像を転写媒体に転写する転写手段を有する画像形成ユニットを複数配列して設け、該複数の画像形成ユニット毎に着色を変えたトナーを用いて有機感光体上に各色トナー像を形成し、該各色トナー像を有機感光体から転写媒体に転写してカラー画像を形成する画像形成方法において、前記有機感光体が電荷発生層上に膜厚が８〜１５μｍの電荷輸送層を積層した有機感光体であり、前記帯電手段による均一な帯電電位の絶対値が２５０〜４５０Ｖの条件で静電潜像を形成し、前記現像スリーブに直流電圧とピーク間電圧が３００〜１５００Ｖの交流電圧を重畳した現像バイアスを印加し、現像スリーブを有機感光体の回転方向に対し、カウンター方向に回転させて静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする。
【００１９】
本発明の画像形成方法は上記構成を有することにより、薄膜化した有機感光体をカウンター現像方式で現像した場合に発生しやすい先端部画像濃度の低下やカブリの発生等を防止すると同時に、ドット再現性、色再現性が良好な電子写真画像を作製することができる。即ち、カウンター現像方式で現像した場合に発生しやすい先端部画像濃度の低下やカブリの発生等を防止と、ドット再現性、色再現性の改善を同時に解決することができる。
【００２０】
本発明の画像形成方法は円筒状の有機感光体であり、該有機感光体の構成層の電荷輸送層の膜厚を８〜１５μｍと薄層化しており、該薄層化した有機感光体上に、帯電電位の絶対値が２５０〜４５０Ｖの条件でデジタル画像の静電潜像を形成し、現像スリーブに直流電圧とピーク間電圧が３００〜１５００Ｖの交流電圧を重畳した現像バイアスを印加し、現像スリーブを有機感光体の回転方向に対し、カウンター方向に回転させて静電潜像をトナー画像に顕像化する。
【００２１】
有機感光体上に、短波長レーザ等で微細なドット露光を形成するに際し、有機感光体の表面電位が高い状態は、ドット潜像が太りやすい傾向が見らる。即ち、表面電位が高い状態では、露光により発生する電荷キャリアの拡散が大きくなり、ドット潜像が太りやすいと考えられる。本発明は、ドット潜像の太りを防止し、短波長レーザ等で、露光されたドット潜像の太りを小さくし、ドット潜像をクリアに形成するため、有機感光体を薄膜化し、電荷キャリアの拡散を小さくすると共に、帯電電位の絶対値を２５０〜４５０Ｖの条件で静電潜像を形成し、その後、現像スリーブに直流電圧とピーク間電圧が３００〜１５００Ｖの交流電圧を重畳した現像バイアスを印加し、現像スリーブを有機感光体の回転方向に対し、カウンター方向に回転させて静電潜像をトナー画像に顕像化することにより、十分な画像濃度と微細でクリアなドット画像をうることができる。
【００２２】
上記帯電電位の絶対値が２５０Ｖ未満では、現像時に必要な電位差（非露光部電位と露光部電位の差）が小さく、十分な画像濃度が得られない。又、上記帯電電位の絶対値が４５０Ｖを超えると、ドット潜像が太りやすく、ドット画像が劣化しやすい。
【００２３】
更に、現像スリーブにピーク間電圧（Ｖｐ−ｐ）が３００〜１５００ＶのＡＣバイアスを印加することにより、カウンター現像で発生しやすい先端部画像濃度の低下を防止することができる。
【００２４】
ピーク間電圧が３００Ｖ未満では、先端部画像濃度低下の効果が小さく、１５００Ｖを超えると、黒ポチ等の画像欠陥が発生しやすい。
【００２５】
上記交流電圧の周波数は０．２〜１０ｋＨｚが好ましい。この周波数を用いることにより、カウンター現像で発生しやすい先端部画像濃度の低下を効果的に防止することができる。
【００２６】
次に、本発明に係わる有機感光体の構成について記載する。
【００２７】
本発明に係わる有機感光体は、円筒状支持体上に電荷発生層と電荷輸送層の積層構造を有しており、該電荷輸送層の膜厚が８〜１５μｍである。即ち、電荷発生層上に薄層の電荷輸送層を設けることにより、電荷発生層で発生したキャリアの拡散を防止し、ドット潜像の太りを防止し、先鋭なドット画像を形成することが出来る・その際、感光体に付与する帯電電位を２５０〜４００Ｖと比較的低く帯電し、現像スリーブにピーク間電圧が３００〜１５００ＶのＡＣバイアスを印加して、カウンター現像を行うことにより、鮮鋭に形成されたな潜像を、その鮮鋭性を劣化させずにトナー画像に顕像化することができる。
【００２８】
本発明において、有機感光体とは電子写真感光体の構成に必要不可欠な電荷発生機能及び電荷輸送機能の少なくとも一方の機能を有機化合物に持たせて構成された電子写真感光体を意味し、公知の有機電荷発生物質又は有機電荷輸送物質から構成された感光体、電荷発生機能と電荷輸送機能を高分子錯体で構成した感光体等公知の有機感光体を全て含有する。
【００２９】
本発明に係わる感光体の構成は、導電性支持体上に感光層として電荷発生層および電荷輸送層を順次積層した構成が好ましい。更に、導電性支持体と感光層の間に中間層を設けることが好ましい。また、必要により、前記電荷輸送層（第一の電荷輸送層）上に表面保護層を兼ねた第二の電荷輸送層を設けてもよい。本発明に係わる電荷輸送層の膜厚は８〜１５μｍであるが、該膜厚は複数の電荷輸送層の場合は、その合計膜厚を云う。この合計膜厚が８μｍ未満では、有機感光体の帯電電位を２５０〜４５０Ｖに安定して、均一な帯電電位を維持することが難しく、このため、感度不足となりやすく、画像濃度の低下、カブリの発生が生じやすく、ドット画像の再現性、色再現性の劣化を生じやすい。一方膜厚が１５μｍを超えると、潜像形成時の電荷キャリアの拡散が大きくなり、ドット画像が太り、ドット画像の再現性が劣化しやすい。
【００３０】
以下に本発明に係わる有機感光体の層構成の好ましい具体例について記載する。
【００３１】
導電性支持体
本発明に係わる感光体に用いられる導電性支持体としてはシート状或いは円筒状の導電性支持体が用いられる。
【００３２】
円筒状の導電性支持体とは回転することによりエンドレスに画像を形成できるに必要な円筒状の支持体を意味し、円筒度が５〜４０μｍが好ましく、７〜３０μｍがより好ましい。
【００３３】
この円筒度とは、ＪＩＳ規格（Ｂ０６２１−１９８４）による。即ち、円筒基体を２つの同軸の幾何学的円筒で挟んだとき、同軸２円筒の間隔が最小となる位置の半径の差で表し、本発明では該半径の差をμｍで表す。円筒度の測定方法は円筒状基体の両端１０ｍｍの２点、中心部、両端と中心部の間を３等分した点の４点、計７点の真円度を測定し求める。測定器は非接触万能ロール径測定機（（株）ミツトヨ製）を用いて測定できる。
【００３４】
導電性支持体の材料としてはアルミニウム、ニッケルなどの金属ドラム、又はアルミニウム、酸化錫、酸化インジュウムなどを蒸着したプラスチックドラム、又は導電性物質を塗布した紙・プラスチックドラムを使用することができる。導電性支持体としては常温で比抵抗１０3Ωｃｍ以下が好ましい。
【００３５】
本発明で用いられる導電性支持体は、その表面に封孔処理されたアルマイト膜が形成されたものを用いても良い。アルマイト処理は、通常例えばクロム酸、硫酸、シュウ酸、リン酸、硼酸、スルファミン酸等の酸性浴中で行われるが、硫酸中での陽極酸化処理が最も好ましい結果を与える。硫酸中での陽極酸化処理の場合、硫酸濃度は１００〜２００ｇ／ｌ、アルミニウムイオン濃度は１〜１０ｇ／ｌ、液温は２０℃前後、印加電圧は約２０Ｖで行うのが好ましいが、これに限定されるものではない。又、陽極酸化被膜の平均膜厚は、通常２０μｍ以下、特に１０μｍ以下が好ましい。
【００３６】
中間層
本発明においては導電性支持体と感光層の間に、中間層を設けることが好ましい。
【００３７】
本発明に用いられる中間層にはＮ型半導性粒子を含有することが好ましい。該Ｎ型半導性粒子とは、主たる電荷キャリアが電子である粒子を意味する。すなわち、主たる電荷キャリアが電子であることから、該Ｎ型半導性粒子を絶縁性バインダーに含有させた中間層は、基体からのホール注入を効率的にブロックし、また、感光層からの電子に対してはブロッキング性が少ない性質を有する。
【００３８】
Ｎ型半導性粒子としては、酸化チタン（ＴｉＯ2）、酸化亜鉛（ＺｎＯ）が好ましく、特に酸化チタンが特に好ましく用いられる。
【００３９】
Ｎ型半導性粒子は数平均一次粒子径が３．０〜２００ｎｍの範囲の微粒子を用いる。特に、５ｎｍ〜１００ｎｍが好ましい。数平均一次粒子径とは、微粒子を透過型電子顕微鏡観察によって１００００倍に拡大し、ランダムに１００個の粒子を一次粒子として観察し、画像解析によってフェレ方向平均径としての測定値である。数平均一次粒径が３．０ｎｍ未満のＮ型半導性粒子は中間層バインダー中での均一な分散ができにくく、凝集粒子を形成しやすく、該凝集粒子が電荷トラップとなって転写メモリーが発生しやすい。一方、数平均一次粒径が２００ｎｍより大きいＮ型半導性粒子は中間層の表面に大きな凹凸を作りやすく、これらの大きな凹凸を通してポチが発生しやすい。又、数平均一次粒径が２００ｎｍより大きいＮ型半導性粒子は分散液中で沈澱しやすく、凝集物が発生しやすく、その結果、ポチが発生しやすい。
【００４０】
前記酸化チタン粒子は、結晶形としては、アナターゼ形、ルチル形、ブルッカイト形及びアモルファス形等があるが、中でもルチル形酸化チタン顔料又はアナターゼ形酸化チタン顔料は、中間層を通過する電荷の整流性を高め、即ち、電子の移動性を高め、帯電電位を安定させ、残留電位の増大を防止すると共に、高密度のドット画像を形成することができ、本発明に係わるＮ型半導性粒子として最も好ましい。
【００４１】
Ｎ型半導性粒子はメチルハイドロジェンシロキサン単位を含む重合体で表面処理されたものが好ましい。該メチルハイドロジェンシロキサン単位を含む重合体の分子量は１０００〜２００００のものが表面処理効果が高く、その結果、Ｎ型半導性粒子の整流性を高め、このＮ型半導性粒子を含有する中間層を用いることにより、黒ポチ発生が防止され、又、高密度のドット画像の作製に効果がある。
【００４２】
メチルハイドロジェンシロキサン単位を含む重合体とは−（ＨＳｉ（ＣＨ3）Ｏ）−の構造単位とこれ以外の構造単位（他のシロキサン単位のこと）の共重合体が好ましい。他のシロキサン単位としては、ジメチルシロキサン単位、メチルエチルシロキサン単位、メチルフェニルシロキサン単位及びジエチルシロキサン単位等が好ましく、特にジメチルシロキサンが好ましい。共重合体中のメチルハイドロジェンシロキサン単位の割合は１０〜９９モル％、好ましくは２０〜９０モル％である。
【００４３】
メチルハイドロジェンシロキサン共重合体はランダム共重合体、ブロック共重合体、グラフト共重合体等のいずれでもよいがランダム共重合体及びブロック共重合体が好ましい。又、共重合成分としてはメチルハイドロジェンシロキサン以外に、一成分でも二成分以上でもよい。
【００４４】
又、Ｎ型半導性粒子は下式で表される反応性有機ケイ素化合物で表面処理したものでもよい。
【００４５】
（Ｒ）n−Ｓｉ−（Ｘ）4-n
（上式中、Ｓｉはケイ素原子、Ｒは該ケイ素原子に炭素が直接結合した形の有機基を表し、Ｘは加水分解性基を表し、ｎは０〜３の整数を表す。）
上式で表される有機ケイ素化合物において、Ｒで示されるケイ素に炭素が直接結合した形の有機基としては、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、オクチル、ドデシル等のアルキル基、フェニル、トリル、ナフチル、ビフェニル等のアリール基、γ−グリシドキシプロピル、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチル等の含エポキシ基、γ−アクリロキシプロピル、γ−メタアクリロキシプロピルの含（メタ）アクリロイル基、γ−ヒドロキシプロピル、２，３−ジヒドロキシプロピルオキシプロピル等の含水酸基、ビニル、プロペニル等の含ビニル基、γ−メルカプトプロピル等の含メルカプト基、γ−アミノプロピル、Ｎ−β（アミノエチル）−γ−アミノプロピル等の含アミノ基、γ−クロロプロピル、１，１，１−トリフロオロプロピル、ノナフルオロヘキシル、パーフルオロオクチルエチル等の含ハロゲン基、その他ニトロ、シアノ置換アルキル基を挙げられる。また、Ｘの加水分解性基としてはメトキシ、エトキシ等のアルコキシ基、ハロゲン基、アシルオキシ基が挙げられる。
【００４６】
また、上式で表される有機ケイ素化合物は、単独でも良いし、２種以上組み合わせて使用しても良い。
【００４７】
また、上式で表される有機ケイ素化合物の具体的化合物で、ｎが２以上の場合、複数のＲは同一でも異なっていても良い。同様に、ｎが２以下の場合、複数のＸは同一でも異なっていても良い。又、上式で表される有機ケイ素化合物を２種以上を用いるとき、Ｒ及びＸはそれぞれの化合物間で同一でも良く、異なっていても良い。
【００４８】
また、前記メチルハイドロジェンシロキサン共重合体や反応性有機ケイ素化合物の表面処理に先立ちＮ型半導性粒子をアルミナ、シリカ等の無機の表面処理を行ってもよい。
【００４９】
なお、前述のアルミナ、シリカの処理は同時に行っても良いが、特にアルミナ処理を最初に行い、次いでシリカ処理を行うことが好ましい。また、アルミナとシリカの処理をそれぞれ行う場合のアルミナ及びシリカの処理量は、アルミナよりもシリカの多いものが好ましい。
【００５０】
本発明に用いられる中間層を形成するために作製する中間層塗布液は前記表面処理酸化チタン等のＮ型半導性粒子の他にバインダー樹脂、分散溶媒等から構成される。
【００５１】
Ｎ型半導性粒子の中間層中での比率は、中間層のバインダー樹脂との体積比（バインダー樹脂の体積を１とすると）で１．０〜２．０倍が好ましい。中間層中でこのような高密度で本発明に係わるＮ型半導性粒子を用いることにより、中間層の整流性が高まり、膜厚を厚くしても残留電位の上昇や転写メモリーも発生せず、黒ポチを効果的に防止でき、電位変動が小さい良好な有機感光体を形成することができる。又、このような中間層はバインダー樹脂１００体積部に対し、Ｎ型半導性粒子を１００〜２００体積部を用いることが好ましい。
【００５２】
一方、これらの粒子を分散し、中間層の層構造を形成するバインダー樹脂としては、粒子の良好な分散性を得る為にポリアミド樹脂が好ましいが、特に以下に示すポリアミド樹脂が好ましい。
【００５３】
中間層のバインダー樹脂としてはアルコール可溶性ポリアミド樹脂が好ましい。有機感光体の中間層のバインダー樹脂としては、中間層を均一な膜厚で形成するために、溶媒溶解性の優れた樹脂が必要とされている。このようなアルコール可溶性のポリアミド樹脂としては、前記した６−ナイロン等のアミド結合間の炭素鎖の少ない化学構造から構成される共重合ポリアミド樹脂やメトキシメチル化ポリアミド樹脂が知られている。
【００５４】
又、下記ポリアミド樹脂も中間層のポリアミド樹脂として好ましく用いられる。
【００５５】
【化１】
2006259295.tif 000003
【００５６】
【化２】
2006259295.tif 000004
【００５７】
【化３】
2006259295.tif 000005
【００５８】
又、上記ポリアミド樹脂の分子量は数平均分子量で５，０００〜８０，０００が好ましく、１０，０００〜６０，０００がより好ましい。数平均分子量が５，０００以下だと中間層の膜厚の均一性が劣化し、本発明の効果が十分に発揮されにくい。一方、８０，０００より大きいと、樹脂の溶媒溶解性が低下しやすく、中間層中に凝集樹脂が発生しやすく、黒ポチが発生しやすく、ドット再現性が劣化しやすい。
【００５９】
上記ポリアミド樹脂はその一部が既に市販されており、例えばダイセル・デグサ（株）社製のベスタメルトＸ１０１０、Ｘ４６８５等の商品名で販売されて、一般的なポリアミドの合成法で作製することができる。
【００６０】
上記ポリアミド樹脂を溶解し、塗布液を作製する溶媒としては、エタノール、ｎ−プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブタノール、ｔ−ブタノール、ｓｅｃ−ブタノール等の炭素数２〜４のアルコール類が好ましく、ポリアミドの溶解性と作製された塗布液の塗布性の点で優れている。これらの溶媒は全溶媒中に３０〜１００質量％、好ましくは４０〜１００質量％、更には５０〜１００質量％が好ましい。前記溶媒と併用し、好ましい効果を得られる助溶媒としては、メタノール、ベンジルアルコール、トルエン、メチレンクロライド、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン等が挙げられる。
本発明に係わる中間層の膜厚は０．３〜１０μｍが好ましい。中間層の膜厚が０．５μｍ未満では、黒ポチ、ハーフトーン画像にポチ等が発生しやすく、１０μｍを超えると、残留電位の上昇が発生しやすく、ドット再現性が劣化しやすい。中間層の膜厚は０．５〜５μｍがより好ましい。
【００６１】
又、上記中間層は実質的に絶縁層であることが好ましい。ここで絶縁層とは、体積抵抗が１×１０8以上である。本発明に係わる中間層及び保護層の体積抵抗は１×１０8〜１０15Ω・ｃｍが好ましく、１×１０9〜１０14Ω・ｃｍがより好ましく、更に好ましくは、２×１０9〜１×１０13Ω・ｃｍである。体積抵抗は下記のようにして測定できる。
【００６２】
測定条件；ＪＩＳ：Ｃ２３１８−１９７５に準ずる。
【００６３】
測定器：三菱油化社製Ｈｉｒｅｓｔａ  ＩＰ
測定条件：測定プローブ  ＨＲＳ
印加電圧：５００Ｖ
測定環境：３０±２℃、８０±５ＲＨ％
体積抵抗が１×１０8未満では中間層の電荷ブロッキング性が低下し、黒ポチの発生が増大し、有機感光体の電位保持性も劣化し、良好な画質が得られない。一方１０15Ω・ｃｍより大きいと繰り返し画像形成で残留電位が増大しやすく、良好な画質が得られない。
【００６４】
感光層
電荷発生層
本発明に係わる有機感光体には、電荷発生物質として３５０ｎｍ〜５００ｎｍの波長領域に高感度特性を有する電荷発生物質を用いることが好ましい。このような電荷発生物質としては下記縮合多環系化合物等の顔料が好ましく用いられる。又、これらの顔料を併用して用いることができる。
【００６５】
縮合多環系化合物の電荷発生物質としては、下記一般式（１）〜一般式（３）の多環キノン顔料化合物、一般式（４）〜一般式（６）及び一般式（７）のペリレン顔料化合物が好ましい。
【００６６】
これらの顔料化合物は、波長が３５０〜５００ｎｍの露光光源に対し、単位露光量に対する電位減衰値が大きく、小径のドット潜像をシャープに形成することができる。
【００６７】
【化４】
2006259295.tif 000006
【００６８】
（一般式（１）、（２）及び（３）中、Ｘはハロゲン原子、アルキル基、ニトロ基、シアノ基、アシル基またはカルボキシル基を表し、ｎは０〜４の整数、ｍは０〜６の整数を表す。）
一般式（１）〜一般式（３）の多環キノン顔料化合物の具体例を下記に例示する。
【００６９】
【化５】
2006259295.tif 000007
【００７０】
【化６】
2006259295.tif 000008
【００７１】
【化７】
2006259295.tif 000009
【００７２】
【化８】
2006259295.tif 000010
【００７３】
（一般式（４）、（５）及び（６）中、Ａは水素原子、アルキル基、アルコキシ基、または置換されてもよい芳香族炭化水素基、Ｂは置換されてもよい二価の芳香族炭化水素基または二価の含窒素複素環基を表す。）
一般式（４）〜一般式（６）のペリレン顔料化合物の具体例を下記に例示する。
【００７４】
【化９】
2006259295.tif 000011
【００７５】
【化１０】
2006259295.tif 000012
【００７６】
【化１１】
2006259295.tif 000013
【００７７】
【化１２】
2006259295.tif 000014
【００７８】
【化１３】
2006259295.tif 000015
【００７９】
（一般式（７）中、Ｒ1、Ｒ2は、水素、置換又は無置換のアルキルであり、Ｒ1とＲ2が同一であっても、異なっても良い。また、Ｙはｎ＝１のとき橋かけ部分であり、置換又は無置換のアルキレンであり、ｎ＝０のときはＮ−Ｎの直結合である。）
一般式（７）のペリレン顔料化合物の具体例を下記に例示する。
【００８０】
【化１４】
2006259295.tif 000016
【００８１】
電荷発生層にＣＧＭの分散媒としてバインダーを用いる場合、バインダーとしては公知の樹脂を用いることができるが、最も好ましい樹脂としてはホルマール樹脂、ブチラール樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン変性ブチラール樹脂、フェノキシ樹脂等が挙げられる。バインダー樹脂と電荷発生物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し２０〜６００質量部が好ましい。これらの樹脂を用いることにより、繰り返し使用に伴う残留電位増加を最も小さくできる。電荷発生層の膜厚は０．３μｍ〜２μｍが好ましい。
【００８２】
電荷輸送層
電荷輸送層には電荷輸送物質（ＣＴＭ）及びＣＴＭを分散し製膜するバインダー樹脂を含有する。その他の物質としては必要により酸化防止剤等の添加剤を含有しても良い。
【００８３】
電荷輸送物質（ＣＴＭ）としては３５０〜５００ｎｍの領域のレーザ光の吸収が小さく、且つ電荷輸送能が高い化合物が好ましい。このような化合物として、下記一般式（８）〜一般式（１１）の化合物が好ましい。
【００８４】
【化１５】
2006259295.tif 000017
【００８５】
（一般式（８）中、Ｒ1およびＲ1′は、それぞれ水素原子、アルキル基、アルコキシ基またはハロゲン原子を表し、Ｒ2、Ｒ2′、Ｒ3およびＲ3′は、それぞれ水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子または置換アミノ基を表し、ｍ、ｍ′、ｎおよびｎ′は、それぞれ１または２の整数を意味する。）
以下に、一般式（８）の化合物の具体例を示す。
【００８６】
【化１６】
2006259295.tif 000018
【００８７】
【化１７】
2006259295.tif 000019
【００８８】
【化１８】
2006259295.tif 000020
【００８９】
（一般式（９）中、Ｒ4は、水素原子またはメチル基を表し、Ａｒ1及びＡｒ2は、それぞれハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基または置換アミノ基を有していてもよいアリール基またはチエニル基を表し、ｋは１または２の整数を意味する。）
以下に、一般式（９）の化合物の具体例を示す。
【００９０】
【化１９】
2006259295.tif 000021
【００９１】
【化２０】
2006259295.tif 000022
【００９２】
【化２１】
2006259295.tif 000023
【００９３】
（一般式（１０）中、Ｒ1は水素原子、アルキル基、アルコキシ基またはハロゲン原子を表し、Ｒ2およびＲ3はアルキル基、置換もしくは無置換のアラルキル基あるいは置換もしくは無置換のアリール基を表し、Ｒ2およびＲ3は同じでも異なっていてもよい。Ｒ4、Ｒ5は水素原子、低級アルキル基または置換もしくは無置換のアリール基を表し、また、Ａｒは置換もしくは無置換のアリール基を表し、ＡｒとＲ5が結合し、環を形成してもよい。）
以下に、一般式（１０）の化合物の具体例を示す。
【００９４】
【化２２】
2006259295.tif 000024
【００９５】
【化２３】
2006259295.tif 000025
【００９６】
【化２４】
2006259295.tif 000026
【００９７】
【化２５】
2006259295.tif 000027
【００９８】
（一般式（１１）中、Ａｒ1及びＡｒ2は置換又は無置換の芳香族環基を表し、Ｒ1及びＲ2は水素原子又はアルキル基を表し、Ｒ3は水素原子、アルキル基又はハロゲン原子を表す。）
以下に、一般式（１１）の化合物の具体例を示す。
【００９９】
【化２６】
2006259295.tif 000028
【０１００】
電荷輸送層（ＣＴＬ）に用いられるバインダー樹脂としては熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂いずれの樹脂かを問わない。例えばポリスチレン、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂並びに、これらの樹脂の繰り返し単位構造のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂。又これらの絶縁性樹脂の他、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等の高分子有機半導体が挙げられる。これらの中で吸水率が小さく、ＣＴＭの分散性、電子写真特性が良好なポリカーボネート樹脂が最も好ましい。
【０１０１】
バインダー樹脂と電荷輸送物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し５０〜２００質量部が好ましい。
【０１０２】
本発明に係わる電荷輸送層の膜厚は８〜１５μｍであるが、該膜厚は複数の電荷輸送層の場合は、その合計膜厚を云う。この合計膜厚が８μｍ未満では、有機感光体の帯電電位を２５０〜４５０Ｖに安定して、均一な帯電電位を維持することが難しく、このため、感度不足となりやすく、画像濃度の低下、カブリの発生が生じやすく、ドット画像の再現性、色再現性の劣化を生じやすい。一方膜厚が１５μｍを超えると、潜像形成時の電荷キャリアの拡散が大きくなり、ドット画像が太り、ドット画像の再現性が劣化しやすい。
【０１０３】
本発明に係わる有機感光体には酸化防止剤を含有させることが好ましい。酸化防止剤を電荷輸送層に含有させることにより、感光体表面の化学的、物理的な特性（接触角等）のバラツキを小さくでき、カウンター現像方式での現像性を均一性を改善でき、先端部濃度低下の発生を防止することができる。
【０１０４】
酸化防止剤とは、感光体中ないしは感光体表面に存在する自動酸化性物質に対して、光、熱、放電等の条件下で酸素の作用を防止ないし、抑制する性質を有する物質である。詳しくは下記の化合物群が挙げられる。
【０１０５】
（１）ラジカル連鎖禁止剤
・フェノール系酸化防止剤（ヒンダードフェノール系）
・アミン系酸化防止剤（ヒンダードアミン系、ジアリルジアミン系、ジアリルアミン系）
・ハイドロキノン系酸化防止剤
（２）過酸化物分解剤
・硫黄系酸化防止剤（チオエーテル類）
・燐酸系酸化防止剤（亜燐酸エステル類）
上記酸化防止剤のうちでは、（１）のラジカル連鎖禁止剤が良く、特にヒンダードフェノール系或いはヒンダードアミン系酸化防止剤が好ましい。又、２種以上のものを併用してもよく、例えば（１）のヒンダードフェノール系酸化防止剤と（２）のチオエーテル類の酸化防止剤との併用も良い。更に、分子中に上記構造単位、例えばヒンダードフェノール構造単位とヒンダードアミン構造単位を含んでいるものでも良い。
【０１０６】
前記酸化防止剤の中でも特にヒンダードフェノール系、ヒンダードアミン系酸化防止剤が高温高湿時のカブリの発生や先端部濃度低下防止に特に効果がある。
【０１０７】
ヒンダードフェノール系或いはヒンダードアミン系酸化防止剤の表面層中の含有量は０．０１〜２０質量％が好ましい。０．０１質量％未満だとカブリやポチが発生しやすく、２０質量％より多い含有量では表面層中の電荷輸送能の低下がおこり、残留電位が増加しやすくなり、画像濃度が低下し、又膜強度の低下し、筋傷が発生しやすい。
【０１０８】
ここでヒンダードフェノールとはフェノール化合物の水酸基に対しオルト位置に分岐アルキル基を有する化合物類及びその誘導体を云う（但し、水酸基がアルコキシに変成されていても良い。）。
【０１０９】
ヒンダードアミン系とはＮ原子近傍にかさ高い有機基を有する化合物である。かさ高い有機基としては分岐状アルキル基があり、例えばｔ−ブチル基が好ましい。例えば下記構造式で示される有機基を有する化合物類が好ましい。
【０１１０】
【化２７】
2006259295.tif 000029
【０１１１】
式中のＲ13は水素原子又は１価の有機基、Ｒ14、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17はアルキル基、Ｒ18は水素原子、水酸基又は１価の有機基を示す。
【０１１２】
ヒンダードフェノール部分構造を持つ酸化防止剤としては、例えば特開平１−１１８１３７号（Ｐ７〜Ｐ１４）記載の化合物が挙げられるが本発明はこれに限定されるものではない。
【０１１３】
ヒンダードアミン部分構造を持つ酸化防止剤としては、例えば特開平１−１１８１３８号（Ｐ７〜Ｐ９）記載の化合物も挙げられるが本発明はこれに限定されるものではない。
【０１１４】
有機リン化合物としては、例えば、一般式：ＲＯ−Ｐ（ＯＲ）−ＯＲで表される化合物で代表的なものとして下記のものがある。尚、ここにおいてＲは水素原子、各々置換もしくは未置換のアルキル基、アルケニル基又はアリール基を表す。
【０１１５】
有機硫黄系化合物としては、例えば、一般式：Ｒ−Ｓ−Ｒで表される化合物で代表的なものとして下記のものがある。尚、ここにおいてＲは水素原子、各々置換もしくは未置換のアルキル基、アルケニル基又はアリール基を表す。
【０１１６】
以下に代表的な酸化防止剤の化合物例を挙げる。
【０１１７】
【化２８】
2006259295.tif 000030
【０１１８】
【化２９】
2006259295.tif 000031
【０１１９】
【化３０】
2006259295.tif 000032
【０１２０】
【化３１】
2006259295.tif 000033
【０１２１】
又、製品化されている酸化防止剤としては以下のような化合物、例えばヒンダードフェノール系として「イルガノックス１０７６」、「イルガノックス１０１０」、「イルガノックス１０９８」、「イルガノックス２４５」、「イルガノックス１３３０」、「イルガノックス３１１４」、「イルガノックス１０７６」、「３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシビフェニル」、ヒンダードアミン系として「サノールＬＳ２６２６」、「サノールＬＳ７６５」、「サノールＬＳ７７０」、「サノールＬＳ７４４」、「チヌビン１４４」、「チヌビン６２２ＬＤ」、「マークＬＡ５７」、「マークＬＡ６７」、「マークＬＡ６２」、「マークＬＡ６８」、「マークＬＡ６３」が挙げられ、チオエーテル系として「スミライザ−ＴＰＳ」、「スミライザーＴＰ−Ｄ」が挙げられ、ホスファイト系として「マーク２１１２」、「マークＰＥＰ−８」、「マークＰＥＰ−２４Ｇ」、「マークＰＥＰ−３６」、「マーク３２９Ｋ」、「マークＨＰ−１０」が挙げられる。
【０１２２】
本発明に係わる表面層は電荷輸送物質を含有することが好ましい。電荷輸送物質（ＣＴＭ）としては公知の正孔輸送性（Ｐ型）の電荷輸送物質（ＣＴＭ）を用いることが好ましい。例えばトリフェニルアミン誘導体、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物などを用いることができる。これら電荷輸送物質は通常、適当なバインダー樹脂中に溶解して層形成が行われる。
【０１２３】
表面層中のバインダー樹脂と電荷輸送物質の質量比はバインダー１００質量部に対し、電荷輸送物質３０〜２００質量部が好ましく、５０〜１５０質量部がより好ましい。
【０１２４】
中間層、電荷発生層、電荷輸送層等の層形成に用いられる溶媒又は分散媒としては、ｎ−ブチルアミン、ジエチルアミン、エチレンジアミン、イソプロパノールアミン、トリエタノールアミン、トリエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソプロピルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、１，２−ジクロロプロパン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエタン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン、メタノール、エタノール、ブタノール、イソプロパノール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシド、メチルセロソルブ等が挙げられる。本発明はこれらに限定されるものではないが、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、メチルエチルケトン等が好ましく用いられる。また、これらの溶媒は単独或いは２種以上の混合溶媒として用いることもできる。
【０１２５】
又、これらの各層の塗布溶液は塗布工程に入る前に、塗布溶液中の異物や凝集物を除去するために、金属フィルター、メンブランフィルター等で濾過することが好ましい。例えば、日本ポール社製のプリーツタイプ（ＨＤＣ）、デプスタイプ（プロファイル）、セミデプスタイプ（プロファイルスター）等を塗布液の特性に応じて選択し、濾過をすることが好ましい。
【０１２６】
次に有機感光体を製造するための塗布加工方法としては、ライドホッパー型塗布装置の他に、浸漬塗布、スプレー塗布等の塗布加工法が用いられる。本発明に係わる表面層の形成には円形スライドホッパー型塗布装置を用いるのが最も好ましい。
【０１２７】
上記塗布液供給型の塗布装置の中でもスライドホッパー型塗布装置を用いた塗布加方法は、前記した低沸点溶媒を用いた分散液を塗布液として用いる場合に最も適しており、円筒状の感光体の場合は特開昭５８−１８９０６１号公報等に詳細に記載されている円形スライドホッパー型塗布装置等を用いて塗布することが好ましい。
【０１２８】
本発明では、上記のようにして形成した静電潜像を、以下のようなキャリアを用いた現像剤で、カウンター方式でソフトに現像することにより、高精細で高画質のトナー像に顕像化することができる。
【０１２９】
以下、本発明に係わる現像剤について記載する。
【０１３０】
本発明に係わる現像剤はトナー及びキャリアを含有する２成分現像剤がこのましく、前記キャリアの体積平均粒径が１０〜６０μｍ、飽和磁気値が２０〜８０ｅｍｕ／ｇであることが好ましい。
【０１３１】
〈キャリア〉
本発明に係わるキャリアは、の体積平均粒径が１０〜６０μｍ、飽和磁気値が２０〜８０ｅｍｕ／ｇが好ましい。このようにキャリアの粒径が小さく、飽和磁化値も低いキャリアを用いることにより、現像スリーブ上の磁気ブラシが柔らかくなり、カウンター現像方式で、ソフトタッチの現像が可能となり、カブリや先端部濃度低下を防止できる。
【０１３２】
本発明に用いられるキャリアの磁性体粒子としては、鉄粉、マグネタイト及び各種フェライト等が使用出来るが、好ましくはマグネタイトや各種フェライトである。
【０１３３】
フェライトキャリアは、下記式を有する。
（ＭｎＯ）ｘ（ＭｇＯ）ｙ（Ｆｅ2Ｏ3）ｚ
上記式においてｘ＋ｙ＋ｚ＝１００ｍｏｌ％であり、基本組成としてｘ、ｙ及びｚはそれぞれ５〜３５ｍｏｌ％、１０〜４５ｍｏｌ％及び４５〜５５ｍｏｌ％の範囲が好ましく、特に好ましくは７．５〜１２．５ｍｏｌ％、３５〜４５ｍｏｌ％及び４５〜５５ｍｏｌ％の範囲である。
【０１３４】
また、ＭｎＯ、ＭｇＯ及びＦｅ2Ｏ3の一部をＳｎＯ2で置換する。このＳｎＯ2の置換量は０．５〜５．０ｍｏｌ％が好ましく、特には０．５〜３．０ｍｏｌ％が好ましい。ＳｎＯ2の置換量が０．５ｍｏｌ％未満では、充分なキャリア表面性の均一化が得られず、一方、ＳｎＯ2の置換量が５．０ｍｏｌ％超では、飽和磁化が低下しやすい。このように、ＳｎＯ2の置換量が０．５〜５．０ｍｏｌ％の範囲内にあれば、安定して低飽和磁化キャリアが得られることにより、磁気ブラシ上の穂が柔らかくなるためソフトな現像が可能となり、かつ表面性が均一であるキャリアが得られることにより、樹脂被覆後の特性の安定化が可能になり、さらには画質及び耐久性に優れ、環境に優しく、長寿命で、かつ環境安定性に優れたフェライトキャリアが得られる。
【０１３５】
本発明に係わるキャリアの粒径は、好ましくは平均粒径１０〜６０μｍ程度のものであり、さらに好ましくは平均粒径１５〜５５μｍである。
【０１３６】
平均粒径が１０未満では、キャリアが飛散しやすく、感光体へのキャリア付着が発生しやすい。６０μｍ超では、磁気ブラシ上の穂が租になりやすく、ソフト現像方式への対応が難しくなる。
【０１３７】
体積平均粒径は、湿式分散器を備えたレーザー回折式粒度分析装置「ＨＥＬＯＳ」（シンパテック株式会社製）により測定される体積基準の平均粒径である。
【０１３８】
キャリアの磁性体粒子自体が有する磁化特性としては、飽和磁化で２０〜８０ｅｍｕ／ｇが好ましい。飽和磁化が２０ｅｍｕ／ｇ未満である場合は、現像スリーブへの磁気束縛力が小さいため像形成体へのキャリア付着が発生したり、磁気ブラシが小さくなるため高濃度の画像が得られない。又、８０ｅｍｕ／ｇを越える場合は、磁気ブラシが堅くなり、カウンター現像方式では先端部濃度低下を発生させやすい。
【０１３９】
飽和磁化は、「直流磁化特性自動記録装置３２５７−３５」（横河電気株式会社製）により測定される。
【０１４０】
〈キャリアの樹脂被覆〉
本発明に係わるキャリアは磁性体粒子を芯材（コア）とし、その表面を樹脂で被覆することが好ましい。上記キャリア芯材の被覆に用いられる樹脂としては、特に制限はなく、各種の樹脂を用いることが可能である。正帯電性トナーに対しては、例えばフッ素系樹脂、フッ素−アクリル系樹脂、シリコーン系樹脂、変性シリコーン系樹脂等を用いることができ、好ましくは縮合型のシリコーン系樹脂が良い。また、逆に、負帯電性トナーに対しては、例えばアクリル−スチレン系樹脂、アクリル−スチレン系樹脂とメラミン系樹脂の混合樹脂及びその硬化樹脂、シリコーン系樹脂、変性シリコーン系樹脂、エポキシ系樹脂、ポリエステル系樹脂、ウレタン系樹脂、ポリエチレン系樹脂等が挙げられ、好ましくはアクリル−スチレン系樹脂とメラミン系樹脂の混合樹脂及びその硬化樹脂、並びに縮合型のシリコーン系樹脂である。また必要に応じ、荷電制御剤、密着性向上剤、プライマー処理剤あるいは抵抗制御剤等を添加しても良い。
【０１４１】
コーティング樹脂としては、シロキサン系樹脂を用いることが好ましく、樹脂中に架橋構造を有するものが好ましい。シロキサン系樹脂としては、シリコーン樹脂を挙げることが出来る。このシリコーン樹脂の構造としては、下記一般式（１２）、（１３）で示されるものが好ましい。
【０１４２】
【化３２】
2006259295.tif 000034
【０１４３】
一般式（１２）、（１３）中、Ｒ5〜Ｒ8は各々メチル基、エチル基、フェニル基、ビニル基、水酸基等より選択される置換基を示している。特にＲ5とＲ6の組み合わせでは、水酸基とメチル基の組み合わせとメチル基とメチル基の組み合わせの混合物が接着性の観点から好ましい。さらに、この構成の樹脂を使用することにより、以下に述べる硬化剤を使用することで架橋被膜を形成することができ好ましい。また、アルキル変性、フェノール変性、ウレタン変性などの変性タイプを使用してもよい。上記一般式（１２）と（１３）の比率に関しては、
（１２）：（１３）＝１：９９〜７０：３０
が好ましい。より好ましくは、
（１２）：（１３）＝５：９５〜５０：５０
である。
【０１４４】
又、シリコーン樹脂に対してシランカップリング剤を添加することで、帯電量などを調整することが出来る。この帯電量を調整するためには、シリコーン樹脂１００質量部に対してシランカップリング剤を５〜５０質量部、好ましくは７〜４５質量部添加することである。添加量が過多になると樹脂の硬度が低下する問題があり、添加量が過小であると、帯電性付与能力が低下し、目的を達成することができない。
【０１４５】
シランカップリング剤としては、末端にアミノ基あるいはアミンを有するアルコキシシランであり、下記構造のものを挙げることが出来る。
【０１４６】
【化３３】
2006259295.tif 000035
【０１４７】
上記シランカップリング剤のなかで好適なものとしては、例示化合物（１）、（２）、（３）、（５）及び（６）の構造にあるような、末端にアミン基を持つものを挙げることが出来る。この理由として明確ではないが、末端に存在するアミンの活性水素の影響により、より容易に樹脂中に取り込むことができ、帯電性を安定化することができるためと推定される。さらに、この末端にアミン基を持つものを使用することで、架橋点を増大することができ、より緻密な架橋構造を持たせることが出来る。
【０１４８】
又、樹脂を架橋構造化するために硬化剤を使用することが好ましい。硬化剤としては下記一般式（１４）で示す構造のオキシムタイプの硬化剤を挙げることが出来る。
【０１４９】
【化３４】
2006259295.tif 000036
【０１５０】
一般式（１４）中、Ｒ9はメチル基、エチル基、プロピル基、フェニル基及びそれらの誘導体よりなるグループから選択された置換基を示し、Ｒ10及びＲ11は各々メチル基、エチル基、プロピル基及びそれらの誘導体よりなるグループから選択された置換基を示す。
【０１５１】
具体的には、下記構造のものを挙げることが出来る。
【０１５２】
【化３５】
2006259295.tif 000037
【０１５３】
本発明において、上記オキシムタイプの硬化剤の添加量は、樹脂１００質量部に対して０．１〜１０質量部、好ましくは０．５〜８質量部添加することがよい。この添加量の範囲であると緻密な架橋構造を形成することができ、従って、緻密な被膜を形成することが出来る。添加量が過多な場合には、かえって反応残さが残ったりするために架橋度が低下し、膜の緻密さが低減してしまうことで耐久性が低下する問題が発生しやすい。
【０１５４】
〈キャリアの製造方法〉
キャリアは、シリコーン樹脂等を磁性体粒子に複数回のコーティングと加熱処理を行い製造することが出来る。
【０１５５】
コーティング方法としては特に限定されず、浸漬法或いはスプレードライ法等の被覆方法が用いられる。又、加熱処理方法も特に限定されず、例えばバケット内にコーティングしたキャリアを入れ加熱して乾燥する乾燥機等を用いることが出来る。
【０１５６】
複数回のコーティングと加熱処理とは、磁性体粒子にシリコーン樹脂をコーティングし、加熱処理を行った後、さらにシリコーン樹脂をコーティングし、加熱処理の工程を繰り返し行うことを云う。加熱処理は各回毎に十分に行い、架橋反応させることが好ましい。加熱温度としては１８０℃≦１回目加熱温度≦ｎ回目加熱温度≦３００℃であることが好ましい。１８０℃未満では十分な架橋反応が進まないため膜摩耗が発生し十分な耐久性が得られず、３００℃を越えると膜が熱劣化し好ましくない。又、１回目加熱温度≦ｎ回目加熱温度とすることで低架橋成分を無くすことが出来好ましい。
【０１５７】
１回目のコーティングの樹脂被覆量は樹脂被覆量全体の４０〜９５質量％とすることが好ましい。さらに好ましくは４５〜９０質量％である。一方、２回目以降の最終被覆コーティングでの樹脂被覆量は、樹脂被覆量全体の５質量〜６０質量％が好ましく、さらに好ましくは１０〜５５質量％である。すなわち、樹脂被覆量が５質量％未満となると、最終被覆が均一化できず、表面の樹脂層にムラが発生し好ましくない。
【０１５８】
コーティングの回数は、多数回行っても特性上問題は無いが、２回行えば本特性を満足出来るので、生産性の観点からコーティング回数は２回が好ましい。
【０１５９】
キャリアに機械的ストレスを加える装置としては特に限定されず、例えばナウターミキサー、ターブラーミキサー、Ｖ型混合機及びＷコーン型混合機等の撹拌混合機等を用いることが出来る。ナウターミキサー等の単位時間当たりの衝撃エネルギーが小さい装置は、性能を満足するキャリアを得のに長時間を要するため、単位時間当たり衝撃力の高いターブラーミキサー、Ｖ型混合機及びＷコーン型混合機等の撹拌混合機を用いるのが好ましい。
【０１６０】
磁性体粒子へのシリコーン樹脂のコーティング樹脂膜厚は、０．２〜２．０μｍが好ましく、より好ましくは０．３〜１．５μｍである。
【０１６１】
コーティング樹脂膜厚が、２．０μｍより厚い場合は画像濃度が低く良好な画像が得られず好ましくなく、０．２μｍより薄い場合は十分な耐久性が得られず、更に現像スリーブから電荷が注入され像形成体表面にキャリアが付着し易くなり好ましくない。
【０１６２】
コーティング樹脂の膜厚は、キャリア粒子の中心を切断し、その切断面を走査型電子顕微鏡で観察して測定し、無作為に数カ所抽出しその平均値をコーティング樹脂膜厚とした。
【０１６３】
磁性体粒子へのシリコーン樹脂のコーティング樹脂量は、磁性体粒子に対して０．３〜１５質量％が好ましく、０．４〜１０質量％がより好ましい。コーティング樹脂量が０．３質量％未満であると磁性体粒子表面に均一な被覆層を形成することが出来ず、又、１５質量％を越えると被覆層が厚くなりすぎ磁性体粒子同士の造粒が発生し、不均一で流動性が悪いキャリア粒子となり好ましくない。又、好ましい範囲外のコーティング樹脂量では十分な帯電性及び帯電立ち上がり特性が得られず好ましくない。
【０１６４】
コーティング樹脂量は、量炭素分析装置「ＥＭＡＩＡ−５００」（堀場製作所製）で測定した。
【０１６５】
〈トナー〉
トナーは結着樹脂、着色剤及びその他の添加剤を含有する着色粒子に無機微粒子を混合したものが好ましい。トナーの体積平均粒径は３〜１２μｍが好ましく、４〜１０μｍがより好ましい。着色粒子の製造法は特に限定されず、粉砕法或いは重合法で作製されたものを用いることが出来るが、本発明では粒度分布が均一な特性が得られる重合法で作製された重合トナーがより好ましい。ここで、重合トナーとは、トナー用バインダーの樹脂の生成とトナー形状がバインダー樹脂の原料モノマーの重合と、必要によりその後の化学的処理により形成されるトナーを意味する。より具体的には懸濁重合、乳化重合等の重合反応と、必要によりその後に行われる粒子同士の融着工程を経て形成されるトナーを意味する。重合トナーは原料モノマーを水系で均一に分散した後に重合させトナーを製造することから、トナーの粒度分布、及び形状が均一なトナーが得られる。
【０１６６】
トナーに用いられる結着樹脂としては、特に限定されず従来公知の種々の樹脂が用いられる。具体的にはスチレン系樹脂、アクリル系樹脂、スチレン／アクリル系樹脂及びポリエステル系樹脂等が挙げられる。着色剤も特に限定されず従来公知の材料が用いられる。具体的にはカーボンブラック、ニグロシン染料、アニリンブルー、カルコインブルー、クロムイエロー、ウルトラマリンブルー、デュポンオイルレッド、キノリンイエロー、メチレンブルークロライド、フタロシアニンブルー、マラカイトグリーンオクサレート及びローズベンガル等が挙げられる。その他の添加剤としては、サリチル酸誘導体及びアゾ系金属錯体等の荷電制御剤、低分子量ポリオレフィン及びカルナウバワックス等の定着性改良剤等が挙げられる。
【０１６７】
又、磁性トナーは、着色剤として磁性体微粒子を用いることにより得ることが出来る。磁性体微粒子としては、平均一次粒子径が０．１〜２．０μｍのフェライト、マグネタイト等の粒子が用いられる。磁性体微粒子の添加量はトナー中の２０〜７０質量％が好ましい。
【０１６８】
又、流動性付与の観点から、無機微粒子を着色粒子に混合することが好ましい。無機微粒子としては、シリカ、チタニア及びアルミナ等の無機酸化物粒子が好ましく、さらに、これら無機微粒子はシランカップリング剤、或いはチタンカップリング剤等によって疎水化処理されていることがより好ましい。
【０１６９】
〈現像剤〉
現像剤は、トナー及びキャリアを混合して作製することが出来る。トナーのキャリアに対する混合量は、２〜１０質量％が好ましい。
【０１７０】
混合する装置としては特に限定されず、ナウターミキサー、Ｗコーン及びＶ型混合機等を用いることが出来る。
【０１７１】
次に、本発明に係わる有機感光体について記載する。
【０１７２】
以下、本発に係わる有機感光体の構成について記載する。
【０１７３】
カウンター方向現像方式の現像装置を図１により説明する。現像工程で用いられる現像装置（現像手段）１０２は、二成分現像剤を収容した現像容器１１０の開口部に、円筒状の磁石１２１を非回転に配置した現像スリーブ１２０が有機感光体１０１に対向して配設され、この現像スリーブ１２０は、矢印方向に回転する有機感光体１０１に対しカウンター方向に回転して、その表面上に吸着保持された現像剤を有機感光体１０１と対向した現像部に搬送する。磁石１２１は、有機感光体１０１側に現像磁極Ｎ１を有し、この現像磁極Ｎ１から現像スリーブ１２０の回転方向に、第１搬送磁極Ｓ３、第２搬送磁極Ｎ２、第３搬送磁極Ｓ２、及び第３搬送磁極と離間磁極を構成する汲み上げ磁極Ｓ１を有している。
【０１７４】
現像容器１１０内の現像剤は、磁石１２１の汲み上げ磁極Ｓ１に対応する現像スリーブ１２０の表面上の位置（汲み上げ位置）Ｑ１で、汲み上げ極Ｓ１の作用により現像スリーブ１２０上に吸着保持され、現像ブレード１２２によって層厚が規制されたのち現像部に至り、現像部で現像磁極Ｎ１の作用により磁気ブラシを形成して、有機感光体１０１上に接触して潜像を現像する。
【０１７５】
現像によってトナー濃度が低下した現像剤は、第１、第２搬送磁極Ｓ３、Ｎ２の作用によって、現像容器１１０内まで現像スリーブ１２０上に保持されて戻され、第３搬送磁極Ｓ２と汲み上げ磁極Ｓ１の中間の磁束密度が最も小さい現像スリーブ１２０表面上の位置（現像剤落下位置）Ｐで、現像スリーブ１２０上から剥離して落下する。現像剤が剥離された現像スリーブ１２０は、上記のように、汲み上げ位置Ｑ１で新たな現像剤が吸着保持される。
【０１７６】
現像容器１１０内の現像スリーブ１２０の下方には、第１の攪拌搬送部材１２３が設置され、隔壁１４０を介して更に第２の攪拌搬送部材１２４が設置されている。これら第１、第２の攪拌搬送部材１２３、１２４は、スクリュータイプとされ、らせん状のスクリュー羽根１２８及びその羽根の鍔間の板状突起１３０を有してなっている。現像時には、現像スリーブには直流電圧とピーク間電圧が３００〜１５００Ｖの交流電圧を重畳した現像バイアスが印加される。
【０１７７】
現像スリーブ１２０上から剥離したトナー濃度が低い現像剤は、第１攪拌搬送部材１２３上に落下して、第１攪拌搬送部材１２３により近傍の現像剤と軸方向に攪拌搬送され、隔壁１４０の一端部の図示しない開口を通って、第２攪拌搬送部材１２４に受け渡される。第２攪拌搬送部材１２４は、受け渡された現像剤、及び現像容器１１０の補給口１１８から補給されたトナーを攪拌しながら上記と逆回転に搬送し、隔壁１４０の他端部の図示しない開口を通って、第１攪拌搬送部材１２３側に戻す。
【０１７８】
次に、本発明に係わるプロセスカートリッジならびに電子写真装置について説明する。
図２に有機感光体を含むプロセスカートリッジを有する電子写真装置の概略構成を示す。
【０１７９】
図２において、１はドラム状の有機感光体（感光体）であり、軸Ｃを中心に矢印方向に所定の周速度で回転駆動される。有機感光体１は、回転過程において、帯電手段（帯電工程）２によりその周面に正又は負の所定電位の均一帯電を受け、次いで、スリット露光やレーザービーム走査露光等の露光手段（露光工程：不図示）から出力される目的の画像情報の時系列電気デジタル画像信号に対応して強調変調された露光光３（露光手段）を受ける。こうして有機感光体１の周面に対し、目的の画像情報に対応した静電潜像が順次形成されていく。
【０１８０】
形成された静電潜像は、次いで現像手段（現像工程）４によりトナー現像され、不図示の給紙部から有機感光体１と転写手段（転写工程）５との間に有機感光体１の回転と同期して取り出されて給紙された転写材Ｐに、有機感光体１の表面に形成担持されているトナー画像が転写手段５により順次転写されていく。
【０１８１】
トナー画像の転写を受けた転写材Ｐは、有機感光体面から分離されて像定着手段２４へ導入されて像定着を受けることにより画像形成物（プリント、コピー）として装置外へプリントアウトされる。
【０１８２】
像転写後の有機感光体１の表面は、クリーニング手段６によって転写残りトナーの除去を受けて清浄面化され、更に前露光手段（不図示）からの前露光光Ｐｅｘにより除電処理された後、繰り返し画像形成に使用される。なお、帯電手段２が帯電ローラー等を用いた接触帯電手段である場合は、前露光は必ずしも必要ではない。
【０１８３】
本発明においては、上述の有機感光体１、帯電手段２、現像手段４及びクリーニング手段６等の構成要素のうち、複数のものを容器ＰＣに納めてプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このプロセスカートリッジを複写機やレーザービームプリンター等の電子写真装置本体に対して着脱自在に構成してもよい。例えば、帯電手段２、現像手段４及びクリーニング手段６の少なくとも一つを有機感光体１と共に一体に支持してカートリッジ化して、装置本体のレール等の案内手段ＡＮを用いて装置本体に着脱自在なプロセスカートリッジとすることができる。
【０１８４】
さらに、本発明を適用したフルカラー画像形成装置として、電子写真方式のプリンタ（以下、単にプリンタという）の一実施形態について説明する。
【０１８５】
図３は、本発明の一実施の形態を示すカラー画像形成装置の断面構成図である。
【０１８６】
このカラー画像形成装置は、タンデム型カラー画像形成装置と称せられるもので、４組の画像形成部（画像形成ユニット）１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７と、給紙搬送手段２１及び定着手段２４とから成る。画像形成装置の本体Ａの上部には、原稿画像読み取り装置ＳＣが配置されている。
【０１８７】
イエロー色の画像を形成する画像形成部１０Ｙは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｙの周囲に配置された帯電手段２Ｙ、露光手段３Ｙ、現像手段４Ｙ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｙ、クリーニング手段６Ｙを有する。マゼンタ色の画像を形成する画像形成部１０Ｍは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｍ、帯電手段２Ｍ、露光手段３Ｍ、現像手段４Ｍ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｍ、クリーニング手段６Ｍを有する。シアン色の画像を形成する画像形成部１０Ｃは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｃ、帯電手段２Ｃ、露光手段３Ｃ、現像手段４Ｃ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｃ、クリーニング手段６Ｃを有する。黒色画像を形成する画像形成部１０Ｂｋは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｂｋ、帯電手段２Ｂｋ、露光手段３Ｂｋ、現像手段４Ｂｋ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｂｋ、クリーニング手段６Ｂｋを有する。
【０１８８】
前記４組の画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋは、感光体ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋを中心に、回転する帯電手段２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｋと、像露光手段３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｋと、回転する現像手段４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｋ、及び、感光体ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋをクリーニングするクリーニング手段５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｋより構成されている。
【０１８９】
前記画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋは、感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋにそれぞれ形成するトナー像の色が異なるだけで、同じ構成であり、画像形成ユニット１０Ｙを例にして詳細に説明する。
【０１９０】
画像形成ユニット１０Ｙは、像形成体である感光体ドラム１Ｙの周囲に、帯電手段２Ｙ（以下、単に帯電手段２Ｙ、あるいは、帯電器２Ｙという）、露光手段３Ｙ、現像手段４Ｙ、クリーニング手段５Ｙ（以下、単にクリーニング手段５Ｙ、あるいは、クリーニングブレード５Ｙという）を配置し、感光体ドラム１Ｙ上にイエロー（Ｙ）のトナー像を形成するものである。また、本実施の形態においては、この画像形成ユニット１０Ｙのうち、少なくとも感光体ドラム１Ｙ、帯電手段２Ｙ、現像手段４Ｙ、クリーニング手段５Ｙを一体化するように設けている。
【０１９１】
帯電手段２Ｙは、感光体ドラム１Ｙに対して一様な電位を与える手段であって、本実施の形態においては、感光体ドラム１Ｙにコロナ放電型の帯電器２Ｙが用いられている。
【０１９２】
像露光手段３Ｙは、帯電器２Ｙによって一様な電位を与えられた感光体ドラム１Ｙ上に、画像信号（イエロー）に基づいて露光を行い、イエローの画像に対応する静電潜像を形成する手段であって、この露光手段３Ｙとしては、感光体ドラム１Ｙの軸方向にアレイ状に発光素子を配列したＬＥＤと結像素子（商品名；セルフォックレンズ）とから構成されるもの、あるいは、レーザ光学系などが用いられる。
【０１９３】
本発明の画像形成装置においては、感光体上に静電潜像を形成するに際し、発振波長が３５０〜５００ｎｍの半導体レーザ又は発光ダイオードを像露光光源として用いることを前提としている。これらの像露光光源を用いて、書込みの主査方向の露光径が１０〜５０μｍに絞り込み、有機感光体上にデジタル露光を行うことにより、６００ｄｐｉ（ｄｐｉ：２．５４ｃｍ当たりのドット数）以上から２５００ｄｐｉの高解像度の電子写真画像をうることができる。
【０１９４】
前記露光径とは該露光ビームの強度がピーク強度の１／ｅ2以上の領域の主走査方向にそった長さ（Ｌｄ）を云う。
【０１９５】
用いられる光ビームとしては半導体レーザを用いた走査光学系及びＬＥＤの固体スキャナー等があり、光強度分布についてもガウス分布及びローレンツ分布等があるがそれぞれのピーク強度の１／ｅ2以上の領域を本発明に係わる露光径とする。
【０１９６】
画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋより形成された各色の画像は、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋにより、回動する無端ベルト状中間転写体７０上に逐次転写されて、合成されたカラー画像が形成される。給紙カセット２０内に収容された転写材（定着された最終画像を担持する支持体：例えば普通紙、透明シート等）としての転写材Ｐは、給紙手段２１により給紙され、複数の中間ローラ２２Ａ、２２Ｂ、２２Ｃ、２２Ｄ、レジストローラ２３を経て、二次転写手段としての二次転写ローラ５ｂに搬送され、転写材Ｐ上に二次転写してカラー画像が一括転写される。カラー画像が転写された転写材Ｐは、定着手段２４により定着処理され、排紙ローラ２５に挟持されて機外の排紙トレイ２６上に載置される。ここで、中間転写体や転写材等のトナー画像の感光体からのトナー画像の転写媒体を、総称して転写媒体と云う。
【０１９７】
一方、二次転写手段としての二次転写ローラ５ｂにより転写材Ｐにカラー画像を転写した後、転写材Ｐを曲率分離した無端ベルト状中間転写体７０は、クリーニング手段６ｂにより残留トナーが除去される。
【０１９８】
画像形成処理中、一次転写ローラ５Ｂｋは常時、感光体１Ｂｋに圧接している。他の一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃはカラー画像形成時にのみ、それぞれ対応する感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃに圧接する。
【０１９９】
二次転写ローラ５ｂは、ここを転写材Ｐが通過して二次転写が行われる時にのみ、無端ベルト状中間転写体７０に圧接する。
【０２００】
また、装置本体Ａから筐体８を支持レール８２Ｌ、８２Ｒを介して引き出し可能にしてある。
【０２０１】
筐体８は、画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７とから成る。
【０２０２】
画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、垂直方向に縦列配置されている。感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋの図示左側方には無端ベルト状中間転写体ユニット７が配置されている。無端ベルト状中間転写体ユニット７は、ローラ７１、７２、７３、７４を巻回して回動可能な無端ベルト状中間転写体７０、一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋ、及びクリーニング手段６ｂとから成る。
【０２０３】
次に図４は本発明に係わる有機感光体を用いたカラー画像形成装置（少なくとも有機感光体の周辺に帯電手段、露光手段、複数の現像手段、転写手段、クリーニング手段及び中間転写体を有する複写機あるいはレーザービームプリンタ）の構成断面図である。ベルト状の中間転写体７０は中程度の抵抗の弾性体を使用している。
【０２０４】
１は像形成体として繰り返し使用される回転ドラム型の感光体であり、矢示の反時計方向に所定の周速度をもって回転駆動される。
【０２０５】
感光体１は回転過程で、帯電手段２により所定の極性・電位に一様に帯電処理され、次いで不図示の像露光手段３により画像情報の時系列電気デジタル画素信号に対応して変調されたレーザービームによる走査露光光等による画像露光を受けることにより目的のカラー画像のイエロー（Ｙ）の色成分像に対応した静電潜像が形成される。
【０２０６】
次いで、その静電潜像がイエロー（Ｙ）の現像手段（イエロー色現像器）４Ｙにより第１色であるイエロートナーにより現像される。この時第２〜第４の現像手段（マゼンタ色現像器、シアン色現像器、ブラック色現像器）４Ｍ、４Ｃ、４Ｂｋの各現像器は作動オフになっていて感光体１には作用せず、上記第１色目のイエロートナー画像は上記第２〜第４の現像器により影響を受けない。
【０２０７】
中間転写体７０はローラ７９ａ、７９ｂ、７９ｃ、７９ｄ、７９ｅで張架されて時計方向に感光体１と同じ周速度をもって回転駆動されている。
【０２０８】
感光体１上に形成担持された上記第１色目のイエロートナー画像が、感光体１と中間転写体７０とのニップ部を通過する過程で、１次転写ローラ５ａから中間転写体７０に印加される１次転写バイアスにより形成される電界により、中間転写体７０の外周面に順次中間転写（１次転写）されていく。
【０２０９】
中間転写体７０に対応する第１色のイエロートナー画像の転写を終えた感光体１の表面は、クリーニング装置６ａにより清掃される。
【０２１０】
以下、同様に第２色のマゼンタトナー画像、第３色のシアントナー画像、第４色のクロ（ブラック）トナー画像が順次中間転写体７０上に重ね合わせて転写され、目的のカラー画像に対応した重ね合わせカラートナー画像が形成される。
【０２１１】
２次転写ローラ５ｂで、２次転写対向ローラ７９ｂに対応し平行に軸受させて中間転写体７０の下面部に離間可能な状態に配設してある。
【０２１２】
感光体１から中間転写体７０への第１〜第４色のトナー画像の順次重畳転写のための１次転写バイアスはトナーとは逆極性で、バイアス電源から印加される。その印加電圧は、例えば＋１００Ｖ〜＋２ｋＶの範囲である。
【０２１３】
感光体１から中間転写体７０への第１〜第３色のトナー画像の１次転写工程において、２次転写ローラ５ｂ及び中間転写体クリーニング手段６ｂは中間転写体７０から離間することも可能である。
【０２１４】
ベルト状の中間転写体７０上に転写された重ね合わせカラートナー画像の第２の画像担持体である転写材Ｐへの転写は、２次転写ローラ５ｂが中間転写体７０のベルトに当接されると共に、対の給紙レジストローラ２３から転写紙ガイドを通って、中間転写体７０のベルトに２次転写ローラ５ｂとの当接ニップに所定のタイミングで転写材Ｐが給送される。２次転写バイアスがバイアス電源から２次転写ローラ５ｂに印加される。この２次転写バイアスにより中間転写体７０から第２の画像担持体である転写材Ｐへ重ね合わせカラートナー画像が転写（２次転写）される。トナー画像の転写を受けた転写材Ｐは定着手段２４へ導入され加熱定着される。
【実施例】
【０２１５】
以下、実施例をあげて本発明を詳細に説明するが、本発明の様態はこれに限定されない。尚、下記文中「部」とは「質量部」を表す。
【０２１６】
感光体１の作製
下記の様に感光体１を作製した。
【０２１７】
円筒形アルミニウム支持体の表面を切削加工し、十点表面粗さＲｚ＝１．５（μｍ）の導電性支持体を用意した。
〈中間層〉
中間層１
上記導電性支持体上に、下記中間層塗布液を浸漬塗布法で塗布し、１２０℃３０分で乾燥し、乾燥膜厚１．０μｍの中間層１を形成した。
【０２１８】
下記中間層分散液を同じ混合溶媒にて二倍に希釈し、一夜静置後に濾過（フィルター；日本ポール社製リジメッシュフィルター公称濾過精度：５ミクロン、圧力；５０ｋＰａ）し、中間層塗布液を作製した。
【０２１９】
（中間層分散液の作製）
バインダー樹脂：（例示ポリアミドＮ−１）              １部（１．００体積部）
Ｎ型半導性粒子：ルチル形酸化チタンＡ１（一次粒径３５ｎｍ；メチルハイドロジェンシロキサンとジメチルシロキサンの共重合体（モル比１：１）を用い、酸化チタン全質量の５質量％の量で表面処理したもの）                                      ３．５部（１．０体積部）
エタノール／ｎ−プロピルアルコール／ＴＨＦ（＝４５／２０／３０質量比）１０部
上記成分を混合し、サンドミル分散機を用い、１０時間、バッチ式にて分散して、中間層分散液を作製した。
【０２２０】
〈電荷発生層：ＣＧＬ〉
電荷発生物質（ＣＧＭ）：前記ＣＧ１−５                                ２４部
ポリビニルブチラール樹脂「エスレックＢＬ−１」（積水化学社製）        １２部
２−ブタノン／シクロヘキサノン＝４／１（ｖ／ｖ）                    ３００部
上記組成物を混合し、サンドミルを用いて分散し、電荷発生層塗布液を調製した。この塗布液を浸漬塗布法で塗布し、前記中間層の上に乾燥膜厚０．５μｍの電荷発生層を形成した。
【０２２１】
〈電荷輸送層（ＣＴＬ）〉
電荷輸送物質（ＣＴＭ）：前記ＣＴ２−３５                            ２２５部
ポリカーボネート（Ｚ３００：三菱ガス化学社製）                      ３００部
酸化防止剤（例示化合物ＡＯ１−３）                                      ６部
ＴＨＦ／トルエン混合液（体積比３／１混合）                        ２０００部
シリコンオイル（ＫＦ−５４：信越化学社製）                              １部
を混合し、溶解して電荷輸送層塗布液１を調製した。この塗布液を前記電荷発生層の上に浸漬塗布法で塗布し、１１０℃７０分の乾燥を行い、乾燥膜厚１２．０μｍの電荷輸送層１を形成し、感光体１を作製した。
【０２２２】
感光体２の作製
感光体１のＣＧＭをＣＧ１−５からＣＧ２−１７に変更した以外は感光体１と同様にし、感光体２を作製した。
【０２２３】
感光体３の作製
感光体１のＣＧＭをＣＧ１−５からＣＧ３−１／ＣＧ３−２／ＣＧ３−３（１／２／１質量比の混合）に、ＣＴＭをＣＴ２−３５からＣＴ１−７に変更した以外は感光体１と同様にし、感光体３を作製した。
【０２２４】
感光体４〜７の作製
感光体１の電荷輸送層１の膜厚を表１のように変化した以外は感光体１と同様にして感光体４〜７を作製した。
【０２２５】
【表１】
2006259295.tif 000038
【０２２６】
キャリアの作製
キャリア１〜５の作製
ＭｎＯ：１０ｍｏｌ％、ＭｇＯ：３９ｍｏｌ％、Ｆｅ2Ｏ3：５０ｍｏｌ％及びＳｎＯ2：１ｍｏｌ％を用い、これを湿式ボールミルで５時間粉砕、混合し、乾燥させた後、８５０℃で１時間保持し、仮焼成を行った。これを湿式ボールミルで７時間粉砕し、３μｍ以下とした。このスラリーに分散剤及びバインダーを適量添加し、スプレードライヤーにより造粒、乾燥し、造粒物を得た。
【０２２７】
この造粒物を大気雰囲気の電気炉にて、１２００℃で４時間保持し、本焼成を行った。その後、解砕し、さらに分級条件を変更して分級し、平均粒径１２μｍ、３５μｍ、５８μｍのフェライトキャリアを得た。これらを芯材とし、一般式（１２）でＲ5とＲ6の組み合わせがメチル基と水酸基であるシリコーン樹脂と一般式（１３）で置換基がいずれもメチル基のものの混合物（質量比＝（１２）：（１３）＝４０：６０）１００部とシランカップリング剤（例示化合物（１））１０部、オキシムタイプ硬化剤（例示化合物（１５））５部とを混合し、固形分濃度が１５質量％のトルエン溶液を調製した。ついで、１磁性体粒子に対して１回目のコーティングを被覆量が１．５質量％となるように、噴霧乾燥法で行い、加熱温度２００℃にて３時間硬化処理を行った。２回目のコーティングは被覆量が０．８質量％となるように、噴霧乾燥法で行い、加熱温度２５０℃にて３時間硬化処理を行いシリコーン樹脂で被覆し、平均粒径１２μｍ、３５μｍ及び５８μｍに対応した樹脂被覆されたフェライトキャリアを得た１〜３を得た。
【０２２８】
キャリア４、５の作製
表１に示すように、ＭｎＯ、ＭｇＯ、Ｆｅ2Ｏ3及びＳｎＯ2の組成を変えた以外は、実施例１と同様にして平均粒径３５μｍのＭｎ−Ｍｇ−Ｓｎ系フェライトキャリア４、５を得た。
【０２２９】
フェライトキャリア１〜５について、飽和磁化の測定を行った。
【０２３０】
【表２】
2006259295.tif 000039
【０２３１】
トナーの作製
＊トナーＢｋ、トナーＹ、トナーＭ、トナーＣの作製
ｎ−ドデシル硫酸ナトリウム＝０．９０ｋｇと純水１０．０Ｌを入れ撹拌溶解する。この液に、撹拌下、リーガル３３０Ｒ（キャボット社製カーボンブラック）１．２０ｋｇを徐々に加え、ついで、サンドグラインダー（媒体型分散機）を用いて、２０時間連続分散した。分散後、大塚電子社製・電気泳動光散乱光度計ＥＬＳ−８００を用いて、上記分散液の粒径を測定した結果、重量平均粒径で１２２ｎｍであった。また、静置乾燥による質量法で測定した上記分散液の固形分濃度は１６．６質量％であった。この分散液を「着色剤分散液１」とする。
【０２３２】
ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム０．０５５ｋｇをイオン交換水４．０Ｌに混合し、室温下撹拌溶解する。これを、アニオン界面活性剤溶液Ａとする。
【０２３３】
ノニルフェニルアルキルエーテル０．０１４ｋｇをイオン交換水４．０Ｌに混合し、室温下撹拌溶解する。これを、ノニオン界面活性剤溶液Ａとする。
【０２３４】
過硫酸カリウム＝２２３．８ｇをイオン交換水１２．０Ｌに混合し、室温下撹拌溶解する。これを、開始剤溶液Ａと呼ぶ。
【０２３５】
温度センサー、冷却管、窒素導入装置を付けた１００Ｌの反応釜に、数平均分子量（Ｍｎ）が３５００のポリプロピレンエマルジョン３．４１ｋｇとアニオン界面活性剤溶液Ａとノニオン界面活性剤溶液Ａとを入れ、撹拌を開始する。次いで、イオン交換水４４．０Ｌを加える。
【０２３６】
加熱を開始し、液温度が７５℃になったところで、開始剤溶液Ａを全量添加する。その後、液温度を７５℃±１℃に制御しながら、スチレン１４．３ｋｇとアクリル酸ｎ−ブチル２．８８ｋｇとメタクリル酸０．８ｋｇとｔ−ドデシルメルカプタン５４８ｇとを投入する。
【０２３７】
さらに、液温度を８０℃±１℃に上げて、６時間加熱撹拌を行った。液温度を４０℃以下に冷却し撹拌を停止する。ポールフィルターで濾過し、これをラテックスＡ１とした。
【０２３８】
なお、ラテックスＡ１中の樹脂粒子のガラス転移温度は５９℃、軟化点は１１６℃、分子量分布は、重量平均分子量＝１．３４万、重量平均粒径は１２５ｎｍであった。
【０２３９】
過硫酸カリウム＝２００．７ｇをイオン交換水１２．０Ｌに混合し、室温下撹拌溶解する。これを、開始剤溶液Ｂとする。
【０２４０】
温度センサー、冷却管、窒素導入装置、櫛形バッフルを付けた１００Ｌの反応釜に、ノニオン界面活性剤溶液Ａを入れ、撹拌を開始する。次いで、イオン交換水４４．０Ｌを投入する。
【０２４１】
加熱を開始し、液温度が７０℃になったところで、開始剤溶液Ｂを添加する。この時、スチレン１１．０ｋｇとアクリル酸ｎ−ブチル４．００ｋｇとメタクリル酸１．０４ｋｇとｔ−ドデシルメルカプタン９．０２ｇとをあらかじめ混合した溶液を投入する。
【０２４２】
その後、液温度を７２℃±２℃に制御して、６時間加熱撹拌を行った。さらに、液温度を８０℃±２℃に上げて、１２時間加熱撹拌を行った。
【０２４３】
液温度を４０℃以下に冷却し撹拌を停止する。ポールフィルターで濾過し、この濾液をラテックスＢ１とした。
【０２４４】
なお、ラテックスＢ１中の樹脂粒子のガラス転移温度は５８℃、軟化点は１３２℃、分子量分布は、重量平均分子量＝２４．５万、重量平均粒径は１１０ｎｍであった。
【０２４５】
塩析剤としての塩化ナトリウム＝５．３６ｋｇとイオン交換水２０．０Ｌを入れ、撹拌溶解する。これを、塩化ナトリウム溶液Ａとする。
【０２４６】
温度センサー、冷却管、窒素導入装置、櫛形バッフルを付けた１００ＬのＳＵＳ反応釜（撹拌翼はアンカー翼）に、上記で作製したラテックスＡ１＝２０．０ｋｇとラテックスＢ１＝５．２ｋｇと着色剤分散液１＝０．４ｋｇとイオン交換水２０．０ｋｇとを入れ撹拌する。ついで、３５℃に加温し、塩化ナトリウム溶液Ａを添加する。その後、５分間放置した後に、昇温を開始し、液温度８５℃まで５分で昇温する（昇温速度＝１０℃／分）。液温度８５℃±２℃にて、６時間加熱撹拌し、塩析／融着させる。その後、３０℃以下に冷却し撹拌を停止する。目開き４５μｍの篩いで濾過し、この濾液を会合液とする。ついで、遠心分離機を使用し、会合液よりウェットケーキ状の非球形状粒子を濾取した。その後、イオン交換水により洗浄した。
【０２４７】
上記で洗浄を完了したウェットケーキ状の着色粒子を、４０℃の温風で乾燥し、着色粒子を得た。更に風力分級機により念入りな分級をして５０％体積粒径（Ｄｖ５０）が４．２μｍの着色粒子を得た。さらに、この着色粒子に疎水性シリカ（疎水化度＝７０、数平均一次粒子径＝１２ｎｍ）を１．０質量％添加し、「トナーＢｋ」を得た。
【０２４８】
トナーＢｋの製造において、カーボンブラック１０部の代わりにＣ．Ｉ．ピグメントイエロー１８５を８部使用した以外同様にして「トナーＹ」を得た。
【０２４９】
トナーＢｋの製造において、カーボンブラック１０部の代わりにＣ．Ｉ．ピグメントレッド１２２を１０部使用した以外同様にして「トナーＭ」を得た。
【０２５０】
トナーＢｋの製造において、カーボンブラック１０部の代わりにＣ．Ｉ．ピグメントブルー１５：３を５部使用した以外同様にして「トナーＣ」を得た。
【０２５１】
トナーＢｋ、トナーＹ、トナーＭ、トナーＣの体積平均粒径は各々４．５μｍ、４．３μｍ、４．６μｍ、４．７μｍであった。
【０２５２】
現像剤群１〜５の作製
前記「キャリア１〜５」１００質量部と前記「トナーＢｋ、トナーＹ、トナーＭ、トナーＣ」４質量部（キャリアとトナーを各一種類毎に）をＶ型攪拌機で混合し「現像剤群１（１Ｂｋ、１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ）〜現像剤群５（５Ｂｋ、５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ）」を製造した。
【０２５３】
評価１（カウンター現像方式での評価）
得られた感光体を市販のフルカラー複合機８０５０（中間転写体を用いたタンデム方式のフルカラー複合機８０５０（コニカミノルタビジネステクノロジーズ（株）社製）をカウンター現像方式に改造）に搭載し、帯電器で−４００Ｖに感光体を帯電した後、露光光源として４０５ｎｍの短波長レーザ光源を用い、スポット露光の露光径（Ｌｄ）が感光体面上で３０μｍ、０．５ｍＷになるように設定し、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｂｒの各色トナーを用いたカラーの画像評価を行った。白地部、べた部のソリット画像部、ハーフトーン画像部、文字画像部を有するオリジナル画像を用いて、Ａ４紙に連続複写し評価した。詳しくは、スタート時及び５０００枚毎に、評価画像を取り出し、計５枚印刷して評価した。評価項目と評価基準を以下に示す。
【０２５４】
評価条件
帯電条件：感光体の帯電電位の絶対値：４００Ｖ
感光体の線速：２２０ｍｍ／ｓｅｃ
露光光源：４０５ｎｍの短波長レーザ光源を用いた
現像スリーブの線速：４００ｍｍ／ｓｅｃ
現像スリーブの直流（ＤＣ）及び交流（ＡＣ）バイアス電位は表３に記載した。但し、  ＡＣは１ｋＨｚの交流周波数を用いた。
【０２５５】
現像：カウンター現像方式、反転現像法
尚、感光体の帯電電位、現像スリーブの直流及び交流電位は上記フルカラー複合機８０５０のコントローラで各目標値に設定し、調整した。
（１）画像評価
画像濃度
スタート時、５万枚目について濃度計「ＲＤ−９１８」（マクベス社製）を使用し、プリンター用紙の濃度を０．０とした相対濃度で測定した。
【０２５６】
◎：１．３以上／良好
○：１．０以上〜１．３未満／実用上問題ないレベル
×：１．０未満／実用上問題あり
カブリ
スタート時、５万枚目について濃度計「ＲＤ−９１８」（マクベス社製）を使用し、カブリ濃度についてはＡ４紙の反射濃度を０．０００とした相対濃度で測定した。
◎：０．０１０未満（非常に良好）
○：０．０１０以上０．０２０未満（実用上問題ないレベル）
×：０．０２０以上（実用上問題あり）
先端部濃度低下
５万枚時のハーフトーン画像を作製して評価した。
【０２５７】
◎：先端部濃度低下の発生が見られず、ハーフトーン画像が明瞭に再現されている（非常に良好）。
【０２５８】
○：ハーフトーン画像が明瞭に再現されているが、反射濃度で０．０４未満の先端部濃度低下有り（実用的に問題なし）。
【０２５９】
×：ハーフトーン画像に反射濃度で０．０４以上の先端部濃度低下有り（実用的に問題あり）。
【０２６０】
ポチの評価
ポチの評価は、感光体の周期と一致する、長径が０．４ｍｍ以上のポチがＡ４紙当たり何個あるかで判定した。判定基準は、下記に示す通りである。
【０２６１】
ポチ（１万枚の画像だしを通して）
◎；０．４ｍｍ以上のポチ頻度：全ての複写画像が１個／Ａ４以下（良好）
○：０．４ｍｍ以上の黒ポチ頻度：２個／Ａ４以上、４個／Ａ４以下が１枚以上発生（実用性あり）
×：０．４ｍｍ以上の黒ポチ頻度：２個／Ａ４以上、５個／Ａ４以上が１枚以上発生（実用上問題あり）
ドット画像の再現性
トナー画像を構成するドット画像の再現性を１００倍の拡大鏡を覗いて評価した。
【０２６２】
◎：個々のドット画像の大きさ（径）が露光径の±２５％未満でそれぞれ独立に再現されている（良好）
○：個々のドット画像の大きさ（径）が露光径の２５〜５０％増加又は減少し、それぞれ独立に再現されている（実用性があるレベル）
×：個々のドット画像の大きさ（径）が露光径の５０％を越えて増加又は減少し、部分的にドット画像が消失したり、連結したりしている（実用上問題のレベル）
色再現性
１枚目の画像および１００枚目の画像のＹ、Ｍ、Ｃ各トナーにおける二次色（レッド、ブルー、グリーン）のソリッド画像部の色を「ＭａｃｂｅｔｈＣｏｌｏｒ−Ｅｙｅ７０００」により測定し、ＣＭＣ（２：１）色差式を用いて各ソリッド画像の１枚目と１００枚目の色差を算出した。
【０２６３】
◎：色差が３以下（良好）
×：色差が３より大の（実用上問題あり実用不可）
結果を表３に示す。
【０２６４】
【表３】
2006259295.tif 000040
【０２６５】
表３から明らかなように、カウンター現像方式で作製した画像評価では、有機感光体の電荷輸送層の膜厚が８〜１５μｍであり、有機感光体に帯電電位の絶対値が２５０〜４５０Ｖの帯電電位を付加して静電潜像を形成し、且つ現像スリーブにピーク間電圧（Ｖｐ−ｐ：周波数は１ｋＨｚ）が３００〜１５００ＶのＡＣバイアスを印加した組み合わせ（組み合わせＮｏ．２〜６、８〜１０、１３〜１５）は、画像濃度、カブリ、先端部濃度低下、ポチの評価、ドット再現性、色再現性等の全ての評価項目で良好な特性を示しているのに対し、ＡＣバイアスが２５０Ｖの組み合わせＮｏ．１では、カブリ、先端部濃度低下が発生し、その結果、ドット再現性、色再現性が劣化している。又、ＡＣバイアスが１７００Ｖの組み合わせＮｏ．７では、ポチの発生が多く、カブリも発生し、色再現性が劣化している。一方、電荷輸送層の膜厚が６μｍの感光体の組み合わせＮｏ．１２は、画像濃度、カブリ、先端部濃度低下、ポチの評価、ドット再現性、色再現性等の全ての評価項目が劣化しており、電荷輸送層の膜厚が１７μｍの感光体の組み合わせＮｏ．１３は、膜厚が厚いため、静電潜像の拡散が大きくなり、ドット再現性が劣化している。
【０２６６】
評価２（カウンター現像方式での評価）
評価１で行なった評価を帯電条件を表４のように変更した組み合わせ（組み合わせＮｏ．１７〜２０）で行なった。
【０２６７】
評価条件
帯電条件：感光体の帯電電位の絶対値：２２０Ｖ、２７０Ｖ、４３０Ｖ、５００Ｖに変化した。
【０２６８】
感光体の線速：２２０ｍｍ／ｓｅｃ
現像スリーブの線速：４００ｍｍ／ｓｅｃ
現像：カウンター現像方式、反転現像法
【０２６９】
【表４】
2006259295.tif 000041
【０２７０】
その結果、帯電条件が本発明内の組み合わせＮｏ．１８及び１９は、画像濃度、カブリ、先端部濃度低下、ポチの評価、ドット再現性、色再現性等の全ての評価項目で良好な特性を示しているのに対し、帯電電位が２２０Ｖの組み合わせＮｏ．１７は、画像濃度が低く、先端部濃度低下も発生し、色再現性も劣化している。又、帯電電位が５００Ｖの組み合わせＮｏ．２０は、ポチの発生が多く、又、ドット再現性も劣化している。
【０２７１】
評価３（パラレル現像方式での評価）
評価１で行なった評価を感光体と現像スリーブの進行方向を平行に進行させるパラレル現像方式で評価した。
【０２７２】
評価条件
帯電条件：感光体の帯電電位：４００Ｖ
感光体の線速：２２０ｍｍ／ｓｅｃ
現像スリーブの線速：３５０ｍｍ／ｓｅｃ
現像：パラレル現像方式、反転現像法
その結果、評価１の本発明と比較例の差が明瞭に現れず、且つ全部の本発明及び比較例で、先端部濃度低下やカブリの発生は見られなかったが、カウンター現像方式に比し、どの組み合わせも、画像濃度が低下し、濃度不足で色再現性が劣化した電子写真画像が得られた。
【図面の簡単な説明】
【０２７３】
【図１】カウンター方向現像方法の現像装置の断面を示す図である。
【図２】有機感光体を含むプロセスカートリッジを有する電子写真装置の概略構成の例を示す図である。
【図３】本発明の一実施の形態を示すカラー画像形成装置の断面構成図である。
【図４】本発明の有機感光体を用いたカラー画像形成装置の構成断面図である。
【符号の説明】
【０２７４】
１  有機感光体
Ｃ  軸
２  帯電手段
３  露光光
４  現像手段
５  転写手段
Ｐ  転写材
２４  定着手段
６  クリーニング手段
Ｐｅｘ  前露光手段
ＰＣ  プロセスカートリッジ容器
ＡＮ  案内手段
１０１  有機感光体
１０２  現像装置
１１０  現像容器
１１８  補給口
１２０  現像スリーブ
１２１  磁石
１２２  現像ブレード
１２３  第一搬送部材
１２４  第二搬送部材
１２８  スクリュー羽根
１３０  板状突起
１４０  隔壁
Ｎ１  現像磁極
Ｎ２  第二現像磁極
Ｓ１  汲み上げ磁極
Ｓ２  第三搬送磁極
Ｓ３  第一搬送磁極
Ｐ１  現像剤落下位置
Ｑ１  汲み上げ位置
【図１】
2006259295.tif 000042
【図２】
2006259295.tif 000043
【図３】
2006259295.tif 000044
【図４】
2006259295.tif 000045