(57)【要約】【課題】  放電効率及び輝度を向上させる。【解決手段】  対向配置される第１基板１及び第２基板３と；第１基板と第２基板の間の空間に配設されて複数の放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂを区画する隔壁５と；各々の放電セル内に形成される蛍光体層９Ｒ，９Ｇ，９Ｂと；第１基板または第２基板のいずれかに一方向に延びて形成される複数のアドレス電極１１と；第１基板にアドレス電極と交差する方向に延びて形成される複数の表示電極１３，１５とを含み；表示電極は，各放電セルの一側の縁部近傍と他側の縁部近傍とに対をなして配置される少なくとも一対の第１表示電極１３と，放電セルを横切るように対をなす第１表示電極の対の間に配置される第２表示電極１５とを含み；第２表示電極は，その一側及び他側が，それぞれ第１表示電極と対向配置されて，各放電セル内にそれぞれ少なくとも２個の放電ギャップを形成するように構成した。【選択図】    図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
対向配置される第１基板及び第２基板と；
前記第１基板と前記第２基板の間の空間に配設されて複数の放電セルを区画する隔壁と；
前記各々の放電セル内に形成される蛍光体層と；
前記第１基板または前記第２基板のいずれかに一方向に延びて形成される複数のアドレス電極と；
前記第１基板に前記アドレス電極と交差する方向に延びて形成される複数の表示電極とを含み；
前記表示電極は，
前記各放電セルの一側の縁部近傍と他側の縁部近傍とに対をなして配置される少なくとも一対の第１表示電極と，
前記放電セルを横切るように前記対をなす第１表示電極の対の間に配置される第２表示電極とを含み；
前記第２表示電極は，その一側及び他側が，それぞれ前記第１表示電極と対向配置されて，前記各放電セル内にそれぞれ少なくとも２個の放電ギャップを形成すること，
を特徴とするプラズマディスプレイパネル。
【請求項２】
前記放電セル内の一側において前記対をなす第１表示電極の一方と前記第２表示電極の一側とが対向配置される構造と，前記放電セル内の他側において前記対をなす第１表示電極の他方と前記第２表示電極の他側とが対向配置される構造とは，前記放電セルの前記第２表示電極の長さ方向の中心線を基準に線対称となるように形成されることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項３】
前記第１表示電極と前記第２表示電極とが対向配置されて形成される前記放電ギャップは，前記第１表示電極と前記第２表示電極との間の距離が，第１間隔により離隔される部分及び第２間隔により離隔される部分を含み，
前記第１間隔は前記第２間隔より大きいことを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項４】
前記第１表示電極と前記第２表示電極との間の距離が前記第１間隔により離隔される部分は，前記放電セルの前記表示電極の長さ方向の中間に位置することを特徴とする請求項３に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項５】
前記第１表示電極または前記第２表示電極の少なくとも一方は，金属材のバス電極で形成されることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項６】
前記第１表示電極は，前記各放電セルの一側に配置される第１電極部と前記各放電セルの他側に配置される第２電極部を含み，
前記第２表示電極は，前記第１電極部と対向して放電ギャップを形成する第３電極部と，前記第２電極部と対向して放電ギャップを形成する第４電極部とを含むことを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項７】
前記第３電極部と前記第４電極部は，放電セルの前記表示電極の長さ方向の中間位置にてショートバーにより相互に連結されることを特徴とする請求項６に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項８】
前記第１電極部と前記第２電極部は，端子部で相互に連結されて実質的に同一の信号電圧が印加されることを特徴とする請求項６に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項９】
前記第３電極部と前記第４電極部は，端子部で相互に連結されて実質的に同一の信号電圧が印加されることを特徴とする請求項８に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１０】
前記第３電極部と前記第４電極部は，端子部で相互に連結されて実質的に同一な信号電圧が印加されることを特徴とする請求項６に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１１】
前記第１電極部と前記第２電極部には，相互に異なる信号電圧が印加されることを特徴とする請求項６に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１２】
前記複数の表示電極にそれぞれ含まれる前記第１表示電極には，アドレス期間においてスキャンパルス電圧が順に印加されることを特徴とする請求項６に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１３】
前記複数の表示電極にそれぞれ含まれる前記第２表示電極には，アドレス期間においてスキャンパルス電圧が順に印加されることを特徴とする請求項６に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１４】
前記第１表示電極は，前記各放電セルの一側に配置される第１電極部と前記各放電セルの他側に配置される第２電極部を含み，
前記第２表示電極は，放電ギャップを形成するように前記第１電極部及び前記第２電極部とそれぞれ対向しながら前記放電セルの中心を通過するバス電極と，前記バス電極から前記第１表示電極の方向に向かって形成される面を有する透明電極とにより構成されることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１５】
前記透明電極は，前記第１表示電極と対向配置されて放電ギャップを形成することを特徴とする請求項１４に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１６】
前記第１電極部と前記第２電極部は，端子部で相互に連結されて実質的に同一の信号電圧が印加されることを特徴とする請求項１４に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１７】
前記第１電極部と前記第２電極部には，相互に異なる信号電圧が印加されることを特徴とする請求項１４に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１８】
前記複数の表示電極にそれぞれ含まれる前記第１表示電極には，アドレス期間においてスキャンパルス電圧が順に印加されることを特徴とする請求項１４に記載のプラズマディスプレイパネル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は，ガス放電を利用して画像を実現するプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般的に，プラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ：Ｐｌａｓｍａ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｐａｎｅｌ）は，気体放電により得られたプラズマから放射される真空紫外線（ＶＵＶ：Ｖａｃｕｕｍ  Ｕｌｔｒａ  Ｖｉｏｌｅｔ）で蛍光体を励起させ，この時に発生する赤（Ｒ：Ｒｅｄ），緑（Ｇ：Ｇｒｅｅｎ），青（Ｂ：Ｂｌｕｅ）の可視光を利用して映像を実現するディスプレイ素子である。このプラズマディスプレイパネルは，６０インチ以上の超大型画面を僅か１０ｃｍ以内の厚さで実現することができる。また，ＣＲＴと同様に自発光ディスプレイ素子であるので，色再現力が優れており，視野角による歪曲現象が生じないといった特性を有する。更に，液晶表示装置（ＬＣＤ：Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）などと比較すると製造工法が単純であって，生産性及び原価側面からも利点を有する。従って，かかるプラズマディスプレイパネルは，ＴＶ及び産業用平板ディスプレイとして脚光を浴びいている。
【０００３】
上記プラズマディスプレイパネルには，大きく分類すると，交流型（ＡＣ型）プラズマディスプレイパネルと直流型（ＤＣ型）プラズマディスプレイパネルとがある。このうち，交流型（ＡＣ型）プラズマディスプレイパネルは，対向配置される背面基板と前面基板とを含んで構成される。ここで，上記前面基板がプラズマディスプレイパネルの画像表示面となるが，以下の説明では，前面基板が位置する方向をプラズマディスプレイの前面とする。背面基板上には一方向に沿ってアドレス電極が形成され，上記アドレス電極を覆いながら背面基板の前面に誘電層が形成される。そして，上記誘電層上の各アドレス電極の間に配置されるように，例えば帯状などの形状の隔壁が形成される。各々の隔壁の間には赤（Ｒ），緑（Ｇ），青（Ｂ）の蛍光体層が形成される。一方，上記背面基板と対向する前面基板の一面には，アドレス電極と交差する方向に沿って一対の透明電極とバス電極とで構成される表示電極が形成される。そして，上記表示電極を覆いながら，前面基板全体に誘電層とＭｇＯ保護膜が順に形成される。このとき，背面基板上のアドレス電極と前面基板上の一対の表示電極とが交差する地点で放電セルが形成される。
【０００４】
上記のような構成を有するプラズマディスプレイパネルの内部には，数百万個以上の単位放電セルがマトリックス（Ｍａｔｒｉｘ）形態に配列されている。マトリックス形態に配列された交流型プラズマディスプレイパネルの放電セルは，記憶特性を利用して駆動される。
【０００５】
以下に，プラズマディスプレイパネルの発光についてより詳細に説明する。一対の表示電極を構成するＸ電極とＹ電極との間で放電を起こすためには，Ｘ電極とＹ電極との間に所定の電圧以上の電位差が生じる必要がある。このような放電が発生する境界となる電圧を放電開始電圧（Ｖｆ：Ｆｉｒｉｎｇ  Ｖｏｌｔａｇｅ）という。
【０００６】
先ず，スキャンパルス（走査パルス）とアドレス電圧（Ｖａ）がＹ電極とアドレス電極に各々印加されると，この二つの電極の間でアドレス放電が開始されて，選択された放電セル内にプラズマが形成される。そして，放電セル内に形成されたプラズマ内の電子及びイオン（空間電荷）は，それぞれ反対極性を有する電極側に移動して，電流が流れるようになる。
【０００７】
ここで，交流型プラズマディスプレイパネルの各電極には誘電層が塗布されているため，移動した空間電荷のほとんどは反対極性を有する誘電層上に蓄積される。したがって，Ｙ電極とアドレス電極の間の純（ｎｅｔ）空間電位は，元来印加されたアドレス電圧（Ｖａ）よりも小さくなって，放電は弱まり，アドレス放電は消滅される。この時，Ｘ電極には相対的に少量の電子が蓄積され，Ｙ電極には相対的に多量のイオンが蓄積される。このような，Ｘ電極及びＹ電極を覆う誘電層上に蓄積された電荷を，壁電荷（Ｑｗ：Ｗａｌｌ  Ｃｈａｒｇｅ）という。そして，上記壁電荷によってＸ電極とＹ電極との間に形成される空間電圧を壁電圧（Ｖｗ：Ｗａｌｌ  Ｖｏｌｔａｇｅ）という。
【０００８】
続いて，Ｘ電極とＹ電極の間に一定の電圧（放電維持電圧；Ｖｓ：Ｓｕｓｔａｉｎ  Ｖｏｌｔａｇｅ）が印加されたとき，放電維持電圧（Ｖｓ）と壁電圧（Ｖｗ）の大きさを合わせた値（Ｖｓ＋Ｖｗ）が放電開始電圧（Ｖｆ）より高くなると，放電セル内で放電が起こる。そして，この時に発生する真空紫外線（ＶＵＶ）が，放電セル内に形成された蛍光体を励起させることにより可視光が放出され，上記可視光が透明な前面基板を通して放出されることにより画像が表示される。
【０００９】
しかし，Ｙ電極とアドレス電極との間のアドレス放電が発生しなかった場合（つまり，アドレス電圧（Ｖａ）が印加されなかった場合）は，Ｘ電極とＹ電極との間，すなわちＸ電極及びＹ電極を覆う誘電層上には壁電荷は蓄積されず，その結果，Ｘ電極とＹ電極との間の壁電圧も形成されない。このような状態でＸ電極とＹ電極の間に放電維持電圧（Ｖｓ）が印加されても，上記放電維持電圧（Ｖｓ）のみが放電セル内に形成され，かかる放電維持電圧（Ｖｓ）は放電開始電圧（Ｖｆ）よりも低いため，当該Ｘ電極とＹ電極との間の気体空間では放電が起こらない。
【００１０】
上記のように駆動されるプラズマディスプレイパネルの各放電セル内には一対のＸ電極とＹ電極が含まれるため，維持放電は，Ｘ電極とＹ電極の間の一つの位置で発生する。すなわち，先ず，リセット期間にて，全放電セルの壁電荷が初期化される。そして次に，アドレス期間にて，Ｙ電極とアドレス電極とが交差する放電セル内の一つの位置でアドレス放電を発生させて，放電させるセルが選択される。その後，維持期間にて，上記アドレシングされて選択された放電セルのＸ電極とＹ電極との間の一つの位置で維持放電を発生させる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかし，上記のようなプラズマディスプレイパネルでは，放電セル内のＸ電極とＹ電極との間で面放電が発生するため，該放電は，Ｘ電極とＹ電極の間に相当する放電セルの中央部を中心に発生する。このため，放電セルの中央部から放電セルの両側部に行くに従って，すなわち放電セルの中央部からの距離が遠くなるほど，面放電を起こすプラズマの密度及びこの密度の均一度が急激に弱まる。このような放電セルの両側部におけるプラズマ密度の低下及びプラズマ密度の不均一性によって，従来のプラズマディスプレイパネルにおいては，放電効率及び輝度が低下するという問題があった。
【００１２】
そこで，本発明は，このような問題に鑑みてなされたもので，その目的とするところは，放電効率及び輝度が向上されたプラズマディスプレイパネルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記課題を解決するために，本発明のある観点によれば，対向配置される第１基板（前面基板）及び第２基板（背面基板）と；上記第１基板と上記第２基板の間の空間に配設されて複数の放電セルを区画する隔壁と；上記各々の放電セル内に形成される蛍光体層と；上記第１基板または上記第２基板のいずれかに一方向に延びて形成される複数のアドレス電極と；上記第１基板に上記アドレス電極と交差する方向に延びて形成される複数の表示電極とを含み；上記表示電極は，上記各放電セルの一側の縁部近傍と他側の縁部近傍とに対をなして配置される少なくとも一対の第１表示電極と，上記放電セルを横切るように上記対をなす第１表示電極の対の間に配置される第２表示電極とを含み；上記第２表示電極は，その一側及び他側が，それぞれ上記第１表示電極と対向配置されて，上記各放電セル内にそれぞれ少なくとも２個の放電ギャップを形成すること，を特徴とするプラズマディスプレイパネルが提供される。
【００１４】
このような本発明にかかるプラズマディスプレイパネルによれば，上記各放電セル内において，放電セルの一側縁部に形成される第１表示電極と第２表示電極との間，及び放電セルの他側縁部に形成される第１表示電極と第２表示電極との間の，少なくとも２個の放電ギャップが形成される。これにより，面放電を起こすプラズマの密度及びプラズマの密度の均一度が低下しがちな放電セルの縁部近傍で放電を発生させることができるので，各放電セルの中心から遠い位置に形成される蛍光体層がより効果的に励起され，プラズマディスプレイパネルの放電効率及び輝度を向上させることができる。
【００１５】
このとき，上記放電セル内の一側において上記対をなす第１表示電極の一方と上記第２表示電極の一側とが対向配置される構造と，上記放電セル内の他側において上記対をなす第１表示電極の他方と上記第２表示電極の他側とが対向配置される構造とは，上記放電セルの上記第２表示電極の長さ方向の中心線を基準に線対称となるように形成されるのがよい。これにより，上記中心線の一側及び他側において，上記中心線から同じ距離だけ離隔された位置で放電を発生させることができる。
【００１６】
また，上記第１表示電極と上記第２表示電極とが対向配置されて形成される上記放電ギャップは，上記第１表示電極と上記第２表示電極との間の距離が，第１間隔により離隔される部分及び第２間隔により離隔される部分を含み，上記第１間隔は上記第２間隔より大きく形成されるのがよい。そして，上記第１表示電極と上記第２表示電極との間の距離が上記第１間隔により離隔される部分は，上記放電セルの上記表示電極の長さ方向の中間（中心部）に位置するように構成されるのがよい。このように，上記第１間隔により上記第２間隔に対して相対的に長い放電ギャップが形成される構造は，上記長い放電ギャップの両側へのプラズマ拡散を誘導し，上記放電セルの中心から遠い位置でのプラズマの密度を増大させることができる。これにより，各放電セルの中心から遠い位置に形成される蛍光体層がより効果的に励起されて，プラズマディスプレイパネルの発光効率を向上させることができる。
【００１７】
このとき，上記第１表示電極または上記第２表示電極の少なくとも一方は，金属材のバス電極で形成されるのがよい。
【００１８】
また，上記第１表示電極は，上記各放電セルの一側に配置される第１電極部と上記各放電セルの他側に配置される第２電極部を含み，上記第２表示電極は，上記第１電極部と対向して放電ギャップを形成する第３電極部と，上記第２電極部と対向して放電ギャップを形成する第４電極部とを含むように構成するのがよい。このとき，上記第３電極部と上記第４電極部は，放電セルの上記表示電極の長さ方向の中間位置にてショートバー（ｓｈｏｒｔ  ｂａｒ：短い導電性の部材）により相互に連結されることができる。
【００１９】
また，上記第１電極部と上記第２電極部は，端子部で相互に連結されて実質的に同一の信号電圧が印加されるように構成することができる。そして，上記第３電極部と上記第４電極部は，端子部で相互に連結されて実質的に同一の信号電圧が印加されるように構成することができる。あるいは，上記第１電極部と上記第２電極部には，相互に異なる信号電圧が印加されるように構成することもできる。
【００２０】
このとき，上記複数の表示電極にそれぞれ含まれる上記第１表示電極には，アドレス期間においてスキャンパルス電圧が順に印加されることができる。あるいは，上記複数の表示電極にそれぞれ含まれる上記第２表示電極には，アドレス期間においてスキャンパルス電圧が順に印加されるようにすることもできる。ここで，上記スキャンパルスは，アドレス放電を発生させるアドレス期間において，点灯させるべき放電セルに選択的にアドレス放電を発生させて壁電荷を蓄積するために印加されるパルス電圧である。かかるスキャンパルスを，アドレス電極に印加されるアドレス電圧に同期して印加することにより，選択された放電セルにアドレス放電を発生させることができる。
【００２１】
また，上記第１表示電極は，上記各放電セルの一側に配置される第１電極部と上記各放電セルの他側に配置される第２電極部を含み，上記第２表示電極は，放電ギャップを形成するように上記第１電極部及び上記第２電極部とそれぞれ対向しながら上記放電セルの中心を通過するバス電極と，上記バス電極から上記第１表示電極の方向に向かって形成される面を有する透明電極とにより構成されることができる。このとき，上記透明電極は，上記第１表示電極と対向配置されて放電ギャップを形成することができる。また，上記第１電極部と上記第２電極部は，端子部で相互に連結されて実質的に同一の信号電圧が印加されるように構成することができる。あるいは，上記第１電極部と上記第２電極部には，相互に異なる信号電圧が印加されるように構成することもできる。またこのとき，上記複数の表示電極にそれぞれ含まれる上記第１表示電極には，アドレス期間においてスキャンパルス電圧が順に印加されることができる。
【００２２】
また，上記課題を解決するために，本発明の別の観点によれば，上記第１表示電極は，上記各放電セルの両側とそれぞれ対応するように配置される第１Ｙ電極と第２Ｙ電極とで構成され；上記第２表示電極は，上記第１Ｙ電極と上記第２Ｙ電極との間の放電セルの中央部に，上記第１Ｙ電極及び上記第２Ｙ電極と対応するようにそれぞれ配置される第１Ｘ電極及び第２Ｘ電極とで構成されることができる。これにより，上記第２表示電極は，上記第１Ｙ電極及び上記第２Ｙ電極と両側で対向することができる。
【００２３】
このとき，上記第１Ｙ電極及び上記第２Ｙ電極は，同一な放電維持電圧が印加されるように同一端子に連結されることができる。そして，上記第１Ｘ電極及び上記第２Ｘ電極は，同一な放電維持電圧が印加されるように同一端子に連結されることができる。また，上記第１Ｘ電極及び上記第２Ｘ電極は，上記放電セルの中心で上記アドレス電極の伸張方向に形成されるショートバーにより連結されることができる。
【００２４】
また，上記課題を解決するために，本発明の別の観点によれば，上記第１表示電極は，上記各放電セルの両側にそれぞれ対応するように配置される第１Ｘ電極と第２Ｘ電極とで構成され；上記第２表示電極は，上記第１Ｘ電極と上記第２Ｘ電極との間の放電セルの中央部に，上記第１Ｘ電極及び上記第２Ｘ電極に対応して配置されるＹ電極で構成されることができる。これにより，上記第２表示電極は，上記第１Ｘ電極及び上記第２Ｘ電極と両側で対向することができる。
【００２５】
このとき，上記第１Ｘ電極及び上記第２Ｘ電極は，同一な放電維持電圧が印加されるように同一端子に連結されることができる。
【００２６】
また，上記Ｙ電極は，上記放電セルの中心を通過するバス電極と，上記バス電極から上記第１表示電極に向かって上記第１表示電極と対応する形状の構造を有する透明電極とで構成されることができる。
【００２７】
また，上記課題を解決するために，本発明の別の観点によれば，上記第１表示電極は，上記各放電セルの両側とそれぞれ対応するように配置される第１Ｙ電極と第２Ｙ電極とで構成され；上記第２表示電極は，上記第１Ｙ電極と上記第２Ｙ電極との間の放電セルの中央部に，上記第１Ｙ電極及び上記第２Ｙ電極と対応するようにそれぞれ配置される第１Ｘ電極及び第２Ｘ電極とで構成されることができる。これにより，上記第２表示電極は，上記第１Ｙ電極及び上記第２Ｙ電極と両側で対向することができる。
【００２８】
このとき，上記第１Ｙ電極及び上記第２Ｙ電極は，互いに異なる信号電圧が印加されるように互いに異なる端子に連結されることができる。
【００２９】
また，上記課題を解決するために，本発明の別の観点によれば，上記第１表示電極は，上記各放電セルの両側にそれぞれ対応するように配置される第１Ｙ電極と第２Ｙ電極とで構成され；上記第２表示電極は，上記第１Ｙ電極と上記第２Ｙ電極との間の放電セルの中央部に，上記第１Ｙ電極及び上記第２Ｙ電極と対応して配置されるＸ電極で構成されることができる。これにより，上記第２表示電極は，上記第１Ｙ電極及び上記第２Ｙ電極と両側で対向することができる。
【００３０】
このとき，上記第１Ｙ電極及び上記第２Ｙ電極は，互いに異なる信号電圧が印加されるように互いに異なる端子に連結されることができる。
【００３１】
また，上記課題を解決するために，本発明の別の観点によれば，上記第１表示電極は，上記各放電セルの両側にそれぞれ対応するように配置される第１Ｘ電極と第２Ｘ電極とで構成され；上記第２表示電極は，上記第１Ｘ電極と上記第２Ｘ電極との間の放電セルの中央部に，上記第１Ｘ電極及び上記第２Ｘ電極と対応するようにそれぞれ配置される第１Ｙ電極及び第２Ｙ電極とで構成されることができる。これにより，上記第２表示電極は，上記第１Ｘ電極及び第２Ｘ電極と両側で対向することができる。
【００３２】
このとき，上記第１Ｘ電極及び上記第２Ｘ電極は，互いに異なる信号電圧が印加されるように互いに異なる端子に連結されることができる。
【００３３】
また，上記課題を解決するために，本発明の別の観点によれば，上記第１表示電極は，上記各放電セルの両側とそれぞれ対応するように配置される第１Ｘ電極と第２Ｘ電極とで構成され；上記第２表示電極は，上記第１Ｘ電極と上記第２Ｘ電極との間の放電セルの中央部に，上記第１Ｘ電極及び上記第２Ｘ電極に対応して配置されるＹ電極で構成されることができる。これにより，上記第２表示電極は，上記第１Ｘ電極及び上記第２Ｘ電極と両側で対向することができる。
【００３４】
このとき，上記第１Ｘ電極及び第２Ｘ電極は，互いに異なる信号電圧が印加されるように互いに異なる端子に連結されることができる。
【発明の効果】
【００３５】
本発明によれば，表示電極を第１表示電極と第２表示電極とで構成し，上記第１表示電極と上記第２表示電極により各放電セルの両側でアドレス放電及び維持放電が発生するようにすることにより，放電効率及び輝度を向上させることができるプラズマディスプレイパネル提供できるものである。上記第１表示電極及び上記第２表示電極は，Ｘ電極またはＹ電極として多様な形態に配置して構成することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３６】
以下に添付図面を参照しながら，本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお，本明細書及び図面において，実質的に同一の機能構成を有する構成要素については，同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００３７】
先ず，本発明の第１の実施の形態について説明する。図１は，本発明の第１の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの概略構成を示す部分分解斜視図である。
【００３８】
第１の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルは，第１基板１（以下，‘前面基板’という）と第２基板３（以下，‘背面基板’という）とが，それぞれの面が相互に対向するように配設されて封着された構造を有する。前面基板１と背面基板３の間の空間には，プラズマ放電を起こすことができる複数の放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂを区画するように，複数の隔壁５が配設される。各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの内部には，放電ガスである例えばＮｅ−Ｘｅの混合ガスなどが充填される。また，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの内壁には，印刷された赤（Ｒ：Ｒｅｄ），緑（Ｇ：Ｇｒｅｅｎ），青（Ｂ：Ｂｌｕｅ）の蛍光体による蛍光体層９Ｒ，９Ｇ，９Ｂが形成される。
【００３９】
背面基板３上には，一方向に沿ってアドレス電極１１が延びて形成されるが，第１の実施の形態においては，図１のｙ軸方向に沿ってアドレス電極１１が形成される。互いに隣接するアドレス電極１１は，ｘ軸方向の間隔が，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂのｘ軸方向の幅に相応する間隔となるように配設されることができる。第１の実施の形態では，アドレス電極１１が背面基板３に配設されるが，アドレス電極１１の構成は必ずしもかかる構成に限定されるものではなく，アドレス電極１１は前面基板１や隔壁５などにも適切に配設されることができる。
【００４０】
前面基板１上には，アドレス電極１１と交差する方向，すなわち図１のｘ軸方向に沿って表示電極１３，１５が延びて形成される。また，互いに隣接する表示電極１３，１５は，ｙ軸方向に放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂに相応する間隔で配置される。すなわち，一つの放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂに形成される表示電極１３，１５を一組の表示電極１３，１５とすると，ｙ軸方向に隣接する各組の表示電極１３，１５は，各組の相互の間隔が，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂのｙ軸方向の幅に相応する間隔となるように配設されることができる。このとき，一組の表示電極１３，１５は，様々な形状または本数を有するように形成されることができる（詳細後述）。
【００４１】
前面基板１と背面基板３の間の空間に配設される隔壁５は，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂを閉鎖型に形成する第１隔壁部材５ａ及び第２隔壁部材５ｂを含む。第１隔壁部材５ａは，ｙ軸方向に延びて形成され，隣接する他の第１隔壁部材５ａと並行に配置される。第２隔壁部材５ｂは，この第１隔壁部材５ａと交差するようにｘ軸方向に延びて形成され，隣接する他の第２隔壁部材５ｂと並行に配置される。このように，第１隔壁部材５ａ及び第２隔壁部材５ｂにより，プラズマ放電に必要な放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂが閉鎖型に区画される。
【００４２】
プラズマディスプレイパネルの隔壁構造としては，第１の実施の形態においては，ｙ軸方向とｘ軸方向に延びて相互に交差する第１隔壁部材５ａ及び第２隔壁部材５ｂによって，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂを形成する閉鎖型の隔壁構造を例示した。しかし，本発明は，ストライプ型の隔壁構造にも適用することができる。ストライプ型の隔壁構造としては，例えば，第２隔壁部材５ｂが形成されず第１隔壁部材５ａによって構成される隔壁構造などがある。また，第１隔壁部材５ａ及び第２隔壁部材５ｂを備える場合においても，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂは，第１隔壁部材５ａの形状に応じて８角形又は６角形などの多様な形状に形成されることができる。
【００４３】
先ず，アドレス電極１１について，図１及び図２を参照しながら説明する。図２は，図１のＡ−Ａ線の断面図である。アドレス電極１１は，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内で壁電荷が形成されてアドレス放電を起こすことができるように，第１誘電層１７で覆われる。この第１誘電層１７は，可視光の反射率を確保できるように白色誘電体で形成されるのがよい。
【００４４】
次に，表示電極１３，１５について説明する。アドレス電極１１と交差する方向には，表示電極１３，１５が配設される。表示電極１３，１５は，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内で相互に対向して配置される第１表示電極１３と第２表示電極１５とを含んで構成される。また，表示電極１３，１５は，第２誘電層１９とＭｇＯ保護膜２１で覆われる。ここで，表示電極１３，１５は，２組の相互に対向する第１表示電極１３と第２表示電極１５とを含むように構成されることができる。この場合，表示電極１３，１５はアドレス電極１１とアドレス放電を起こした後，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの２箇所で維持放電を起こすことができる。
【００４５】
ここで，上記プラズマディスプレイパネルの駆動方法について説明する。上記プラズマディスプレイパネルは，１フレームが複数のサブフィールドに時分割されて駆動され，各サブフィールドは，リセット期間，アドレス期間，維持期間からなる。そして，第１表示電極１３と第２表示電極１５は，アドレス電極１１と共にプラズマディスプレイパネルを駆動させるために，リセット期間，アドレス期間，及び維持期間のそれぞれの期間において，それぞれ適切な電圧の印加を受ける。
【００４６】
このとき，上記アドレス放電を発生させるアドレス期間においては，点灯させるべき放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂに選択的にアドレス放電を発生させて壁電荷を蓄積することができる。具体的には，アドレス電極１１に所定のアドレス電圧を印加し，上記アドレス電圧に同期して表示電極１３，１５に所定のスキャンパルスを印加すると，アドレス電圧が印加されたアドレス電極１１とスキャンパルスが印加された表示電極１３，１５の交点の放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂでアドレス放電が発生する。このようにして点灯させる放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂを選択するとき，上記スキャンパルスは，第１表示電極１３に印加されることもできるし，第２表示電極１５に印加されることもできる。
【００４７】
また，上記維持放電を発生させる維持期間においては，表示電極を構成する第１表示電極１３と第２表示電極１５との間に放電開始電圧（Ｖｆ：Ｆｉｒｉｎｇ  Ｖｏｌｔａｇｅ）以上の電位差が生じる必要がある。このとき，上記アドレス期間にて選択された放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂにおいては，壁電荷（Ｑｗ：Ｗａｌｌ  Ｃｈａｒｇｅ）が形成され，そして第１表示電極１３と第２表示電極１５との間に壁電圧（Ｖｗ：Ｗａｌｌ  Ｖｏｌｔａｇｅ）が形成される。したがって，上記維持期間において，第１表示電極１３と第２表示電極１５との間に放電維持電圧（Ｖｓ：Ｓｕｓｔａｉｎ  Ｖｏｌｔａｇｅ）が印加されると，上記選択された放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂでは，放電維持電圧（Ｖｓ）と壁電圧（Ｖｗ）の大きさを合わせた値（Ｖｓ＋Ｖｗ）が放電開始電圧（Ｖｆ）より高くなるので，放電が発生する。そして，この時に発生する真空紫外線（ＶＵＶ）が，放電セル内に形成された蛍光体を励起させることにより可視光が放出され，上記可視光が透明な前面基板を通して放出されることにより画像が表示される。
【００４８】
ここで，詳細は後述するが，第１表示電極１３は，第１電極部及び第２電極部からなることができる。また，第２表示電極１５は，一体に形成されることもできるし，第３電極部及び第４電極部からなることもできる。また，第１表示電極１３はアドレス期間にてスキャンパルス（走査パルス）が印加されるＹ電極として構成することができる。このとき，第２表示電極は維持期間にて維持パルスが印加されるＸ電極として構成され，維持期間においては上記Ｙ電極との間の電位差が放電維持電圧（Ｖｓ）となるような電圧を印加されることができる。逆に，第２表示電極１５をアドレス期間にてスキャンパルス（走査パルス）が印加されるＹ電極として構成することもできる。この場合，第１表示電極１３は維持期間にて維持パルスが印加されるＸ電極として構成される。
【００４９】
図３は，本発明の第１の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの一部分を示す平面図である。図３を参照して，第１表示電極１３及び第２表示電極１５について説明すす。
【００５０】
第１の実施の形態による第１表示電極１３は，アドレス電極１１の伸張方向（ｙ軸方向）に沿った各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの両側において，アドレス電極１１と交差する状態で対応して各々配置される。すなわち，第１表示電極１３は，対をなす一組を，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内でそれぞれアドレス電極１１と交差するように設けることができる。そして，対をなす第１表示電極１３のうちの一方の第１表示電極１３は，アドレス電極１１の一方の端部の近傍でアドレス電極１１と交差するように，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内の一側の縁部近傍に設けられることができる。一方，対をなす第１表示電極１３のうちの他方の第１表示電極１３は，アドレス電極１１の他方の端部の近傍でアドレス電極１１と交差するように，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内の他側の縁部近傍に設けられることができる。
【００５１】
ここで，第１の実施の形態では，第１表示電極１３は，対をなす一組の電極で構成されたが，対をなす複数組の電極で構成されることもできる。この場合，複数組の対の一方の電極が各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内の一側に設けられ，複数組の対の他方の電極が各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内の他側に設けられる。
【００５２】
第１の実施の形態による第２表示電極１５は，両側で第１表示電極１３と対応するように第１表示電極１３の間に配置される。すなわち，第２表示電極１５は，対をなす第１表示電極１３の対の間に配設されて，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内でそれぞれアドレス電極１１と交差するように形成されることができる。そして，第２表示電極１５の一側は第１表示電極１３の対の一方に対して対向配置され，第２表示電極１５の他側は第１表示電極１３の対の他方に対して対向配置される。つまり，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内において，ｙ軸方向を基準にすれば，その外郭の両側に一対の第１表示電極１３が配置され，この第１表示電極１３の間（内側）で，概して並んだ状態で第２表示電極１５が配置される。
【００５３】
したがって，アドレス放電時には，アドレス電圧が印加されるアドレス電極１１と，スキャンパルスが印加される第１表示電極１３は，一つの放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内の２箇所で相互対抗する。すなわち，アドレス電圧が印加されたアドレス電極１１と，スキャンパルスが印加された対をなす第１表示電極１３は，一つの放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内の２箇所において，図１のｚ軸方向に相互に対向しつつ交差して，アドレス放電を発生させることができる。これにより，一つの放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの２箇所で又は２回のアドレス放電が起こるようになり，アドレス放電がより容易に行われる。すなわち，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂにおけるアドレス放電は，対をなす第１表示電極１３がアドレス電極１１と交差する２箇所で発生し得るが，２箇所で同時にアドレス放電を発生させることもできるし，各箇所のアドレス放電のタイミングを異ならせて２回のアドレス放電を発生させることもできる。
【００５４】
また，第１表示電極１３と第２表示電極１５は，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内で対称構造を有するように形成されるのがよい。すなわち，表示電極１３，１５が延長される方向に沿った放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中心線の一側及び他側にそれぞれ形成される第１表示電極１３及び第２表示電極１５は，上記中心線に対してそれぞれ線対称の形状に形成されるのがよい。つまり，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの一側での第１表示電極１３と第２表示電極１５の対向構造は，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの他側での第１表示電極１３と第２表示電極１５の対向構造と相互に対称に形成されるのがよい。より具体的には，第１表示電極１３と第２表示電極１５は，第２表示電極１５の伸張方向（ｘ軸方向）の仮想の中央線（ｘ軸方向）を基準にして，相互に対称な構造で形成されることができる。したがって，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂにおいて，その中央線を基準とした中央線から同一の距離の両側でアドレス放電及び維持放電が起こるので，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中心の１箇所で放電を起こす構造と比較するとプラズマの密度を増加させて，プラズマ密度の均一度を向上させることができる。
【００５５】
また，第１表示電極１３と第２表示電極１５の相互対向部分には，第１間隔（ａ）及び第２間隔（ｂ）が形成される。すなわち，第１表示電極１３と第２表示電極１５は，上記放電セルの中心線の一側及び他側においてそれぞれ相互に離隔されて配置されるが，相互に離隔される距離が，第１間隔（ａ）である箇所と，第２間隔（ｂ）である箇所を有することができる。そして，第１間隔（ａ）は，第２間隔（ｂ）に比べてロングギャップ（ｌｏｎｇ  ｇａｐ）構造を形成する。すなわち，第１間隔（ａ）の方が第２間隔（ｂ）よりも長い。そして，第１表示電極１３と第２表示電極１５との間の距離である第１間隔（ａ）または第２間隔（ｂ）のうち，第１間隔（ａ）は各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中心に対応する部分に相当し，第２間隔（ｂ）は第１間隔（ａ）の両側に対応する。すなわち，第１表示電極１３と第２表示電極１５とは，表示電極１３，１５の延長方向の中央部（中間点）において第１間隔（ａ）により離隔され，上記中央部の各側部において第１間隔（ａ）よりも小さい第２間隔（ｂ）により離隔される。
【００５６】
そして，アドレス電極１１は各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中心からｙ軸方向に延びて形成される。以上のような構造により，第１表示電極１３と第２表示電極１５が対向する第１間隔（ａ）または第２間隔（ｂ）のうち，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中心部分に相当する第１間隔（ａ）がその両側に対応する第２間隔（ｂ）に比べてロングギャップ構造を形成する。このとき，第２間隔（ｂ）に対する第１間隔（ａ）の相対的なロングギャップ（長い放電ギャップ）構造は，このロングギャップの両側へのプラズマ拡散を誘導し，プラズマ密度の極大化を，特に放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中心部から遠い位置において，実現することができる。これにより，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの両側に形成される蛍光体層９Ｒ，９Ｇ，９Ｂがより効果的に励起され，可視光の発光効率が向上する。
【００５７】
上記のような構造を有する第１表示電極１３は，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの側面両側に分離形成される。すなわち，一対の第１表示電極１３は，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内において分離されて形成される。そしてこのとき，それぞれの第１表示電極１３は，アドレス電極１１の一方及び他方の端部の近傍でそれぞれアドレス電極１１と交差するように配設されることができる。すなわち，第１表示電極１３は，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内において，図３のｙ軸方向における両端部近傍（側面両側）にそれぞれ配設されて，第２隔壁部材５ｂに隣接するように配置されることができる。一方，第２表示電極１５は，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内でその中心に一体に形成されることができる。すなわち，上記のように，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの一側及び他側に設けられた一対の第１表示電極１３の内側に各第１表示電極１３と対向するように設けられる第２表示電極１５は，一体に形成されることができる。その詳細な構成は後述する各実施の形態にて説明する。
【００５８】
第１表示電極１３に用いる材質としては，第１表示電極１３は放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの両側部に配置されるので，可視光の遮断を最小化しつつも，スキャンパルス及び放電維持電圧の印加が良好に行われる導電性に優れた材質の電極を用いるのがよい。このような材質の電極としては，例えばアルミニウム（Ａｌ）のような金属材のバス電極を用いるのがよい。
【００５９】
これに対し，第２表示電極１５に用いる材質としては，第２表示電極１５は放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中央部に配置されるので，可視光の遮断を最小化することのできる材質の電極を用いるのがよい。このような材質の電極としては，例えば，第１表示電極１３のようなバス電極のみを用いることもできるし，上記バス電極に透明電極をさらに含むようにすることもできる。この透明電極は，輝度確保のために透明なＩＴＯからなるのがよい。
【００６０】
ここで，第１表示電極１３のバス電極は，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの側面両側，すなわち放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂのアドレス電極１１が延びる方向における両端部近傍に，アドレス電極１１と交差する方向に延びて形成される。また，第２表示電極１５のバス電極は，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中心に近い位置で延びて形成される。そして，第２表示電極１５が透明電極をさらに含む場合，第２表示電極１５の透明電極は，第２表示電極１５のバス電極から第１表示電極１３に向かって形成され，また，第１表示電極１３に対応する構造で形成される。すなわち，第２表示電極がバス電極と透明電極から成る場合，上記バス電極は放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中心付近にアドレス電極１１と交差する方向に形成されることができる。そして，上記透明電極も放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中心付近にアドレス電極１１と交差する方向に形成されるが，上記バス電極よりも広い幅を有して第１表示電極１３側に向かって形成される面状の部分を有することができる。このとき，上記透明電極の，第１表示電極１３側に向かって形成された面状部分の縁部の形状は，第１表示電極１３の第２表示電極１５側の縁部の形状と線対称をなすのがよい。その詳細な構成は後述する各実施の形態にて説明する。
【００６１】
第１表示電極１３の第１電極部及び第２電極部は，後述する第１，第２，第５，第６の実施の形態（図３，図４，図７，図８参照）においては，第１Ｙ電極及び第２Ｙ電極（Ｙ１，Ｙ２）として構成される。また，第１表示電極１３の第１電極部及び第２電極部は，後述する第３，第４，第７，第８の実施の形態（図５，図６，図９，図１０参照）においては，第１Ｘ電極及び第２Ｘ電極（Ｘ１，Ｘ２）として構成される。
【００６２】
第２表示電極１５の第３電極部及び第４電極部は，後述する第１，第５の実施の形態（図３，図７参照）においては，第１Ｘ電極及び第２Ｘ電極（Ｘ１，Ｘ２）として構成される。また，第２表示電極１５の第３電極部及び第４電極部は，後述する第３，第７の実施の形態（図５，図９参照）においては，第１Ｙ電極及び第２Ｙ電極（Ｙ１，Ｙ２）として構成される。そして，第２表示電極１５は，後述する第２，第６の実施の形態（図４，図８参照）においては，一体型のＸ電極として構成され，第４，第８の実施の形態（図６，図１０参照）においては，一体型のＹ電極として構成される。
【００６３】
すなわち，第１表示電極１３は，Ｘ電極またはＹ電極のいずれかとして選択的に用いられることができる。そして，第１表示電極１３がＸ電極として用いられる場合，第１表示電極１３は第１Ｘ電極（Ｘ１）と第２Ｘ電極（Ｘ２）を含むことができる。また，第１表示電極１３がＹ電極として用いられる場合，第１表示電極１３は第１Ｙ電極（Ｙ１）と第２Ｙ電極（Ｙ２）を含むことができる。
【００６４】
また，第２表示電極１５は，Ｘ電極またはＹ電極のいずれかとして選択的に用いられることができる。そして，第２表示電極１５がＸ電極として用いられる場合，第２表示電極１５は第１Ｘ電極（Ｘ１）と第２Ｘ電極（Ｘ２）を含むことができる。また，第２表示電極１５がＹ電極として用いられる場合，第２表示電極１５は第１Ｙ電極（Ｙ１）と第２Ｙ電極（Ｙ２）を含むことができる。
【００６５】
第１表示電極１３及び第２表示電極１５は，多様な実施の形態にて実現することができる。以下に各実施の形態について詳細に説明する。ここで，各放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂにおいて，表示電極１３，１５が延長される方向に沿った仮想の中心線を，以下では単に放電セルの中心線と称することにする。
【００６６】
先ず，第１の実施の形態にかかるプラズマディスプレイパネルの表示電極１３，１５について，図３を参照して説明する。第１の実施の形態の表示電極１３，１５は，第１電極部及び第２電極部からなる第１表示電極１３と，第３電極部及び第４電極部からなる第２表示電極１５とにより構成される。このとき，第１電極部は放電セルの中心線の一側，第２電極部は放電セルの中心線の他側に形成される。また，第３電極部は放電セルの中心線の一側における第１電極部の内側，第４電極部は放電セルの中心線の他側における第２電極部の内側に形成される。また，第１電極部及び第２電極部はそれぞれ第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）として形成され，第３電極部及び第４電極部はそれぞれ第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）として形成される。このように，放電セルの中心線の一側及び他側において，第２表示電極１５が，第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）と対向配置されるので，第２表示電極１５の一側及び他側にそれぞれ放電ギャップが形成される。
【００６７】
第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）は，端子部で同一端子（ＴＹ）により連結される。したがって，第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）には同一信号電圧が同時に印加される。よって，リセット期間におけるリセット放電，アドレス期間におけるアドレス放電，及び維持期間における維持放電は，上記放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内の一側及び他側において，それぞれの放電ギャップで同時に発生する。
【００６８】
また，第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）は端子部で同一端子（ＴＸ）により連結される。更に，第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）は，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中心からアドレス電極１１の伸張方向に形成されるショートバー（ｓｈｏｒｔ  ｂａｒ：短い導電性の部材）２３により，相互に連結される。したがって，第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）には同一電圧が同時に印加される。よって，第１Ｘ電極（Ｘ１）と第１Ｙ電極（Ｙ１）との間，及び第２Ｘ電極（Ｘ２）と第２Ｙ電極（Ｙ２）との間では，同時に放電が発生する。
【００６９】
次に，第２の実施の形態にかかるプラズマディスプレイパネルの表示電極１３，１５について，図４を参照して説明する。図４は，本発明の第２の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの部分平面図である。第２の実施の形態は，全体的な構成が第１の実施の形態と類似しているので，共通する部分に関する説明は省略し，異なる部分について説明することとする。第２の実施の形態と第１の実施の形態との主な相違点は，第２の実施の形態のＸ電極が一体型の構造を有する点である。
【００７０】
第２の実施の形態の表示電極１３，１５は，第１電極部及び第２電極部からなる第１表示電極１３と，一体となって形成される第２表示電極１５とにより構成される。ここで，第１電極部及び第２電極部はそれぞれ第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）として形成され，一体となって形成される第２表示電極１５はＸ電極（Ｘ）として形成される。Ｘ電極（Ｘ）は，第１Ｙ電極（Ｙ１）と第２Ｙ電極（Ｙ２）との間の放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中央部（放電セルの中心線上）に配置される。これにより，放電セルの中心線の一側及び他側において，第２表示電極１５が，第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）と対向配置されて，第２表示電極１５の一側及び他側にそれぞれ放電ギャップが形成される。
【００７１】
Ｘ電極（Ｘ）は，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中心（放電セルの中心線上）を通過するバス電極（Ｘｂ）と，このバス電極（Ｘｂ）から第１表示電極１３に向かって第１表示電極１３と対応構造を形成する透明電極（Ｘａ）とで形成される。つまり，第１表示電極１３に対応する透明電極（Ｘａ）の両側は，第１の実施の形態の第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）の対応する両側と同一な形状に形成されるのが好ましい。例えば，第１Ｙ電極（Ｙ１）と対向配置される透明電極（Ｘａ）の一側の縁部の形状と第１Ｙ電極（Ｙ１）の形状とは，互いに線対称であるのがよい。また，第２Ｙ電極（Ｙ２）と対向配置される透明電極（Ｘａ）の他側の縁部の形状と第２Ｙ電極（Ｙ２）の形状とは，互いに線対称であるのがよい。上記のように，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中央部に設けられるＸ電極（Ｘ）を，幅の細いバス電極（Ｘｂ）と幅の広い透明電極（Ｘａ）とからなるようにしたことによって，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの開口率を高めて輝度を向上させることができる。
【００７２】
次に，端子部の構造について説明すると，第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）は，端子部で同一端子（ＴＹ）により連結される。そして，Ｘ電極（Ｘ）は，端子部で端子（ＴＸ）に連結される。
【００７３】
次に，第３の実施の形態にかかるプラズマディスプレイパネルの表示電極１３，１５について，図５を参照して説明する。図５は，本発明の第３の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの部分平面図である。第３の実施の形態は，全体的な構成が第１の実施の形態と類似しているので，共通する部分に関する説明は省略し，異なる部分について説明することとする。第３の実施の形態と第１の実施の形態との主な相違点は，Ｘ電極とＹ電極とが相互に入れ替わった構造を有する点である。
【００７４】
第３の実施の形態の表示電極１３，１５は，第１電極部及び第２電極部からなる第１表示電極１３と，第３電極部及び第４電極部からなる第２表示電極１５とにより構成される。このとき，第１電極部は放電セルの中心線の一側，第２電極部は放電セルの中心線の他側に形成される。また，第３電極部は放電セルの中心線の一側における第１電極部の内側，第４電極部は放電セルの中心線の他側における第２電極部の内側に形成される。ここで，第１電極部及び第２電極部はそれぞれ第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）として形成され，第３電極部及び第４電極部はそれぞれ第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）として形成される。このように，放電セルの中心線の一側及び他側において，第２表示電極１５が，第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）と対向配置されるので，第２表示電極１５の一側及び他側にそれぞれ放電ギャップが形成される。
【００７５】
第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）は，端子部で同一端子（ＴＸ）により連結される。したがって，第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）には同一信号電圧が同時に印加される。よって，リセット期間におけるリセット放電，アドレス期間におけるアドレス放電，及び維持期間における維持放電は，上記放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内の一側及び他側において，それぞれの放電ギャップで同時に発生する。
【００７６】
また，第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）は端子部で同一端子（ＴＹ）により連結される。更に，第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）は，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中心からアドレス電極１１の伸張方向に形成されるショートバー（ｓｈｏｒｔ  ｂａｒ）２３により，相互に連結される。したがって，第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）には同一電圧が同時に印加される。よって，第１Ｙ電極（Ｙ１）と第１Ｘ電極（Ｘ１）との間，及び第２Ｙ電極（Ｙ２）と第２Ｘ電極（Ｘ２）との間では，同時に放電が発生する。
【００７７】
すなわち，第３の実施の形態を第１の実施の形態と比較すると，第１表示電極１３と第２表示電極１５とが相互に入れ替わった構造で形成される。これにより，第３の実施の形態の第１表示電極１３と第２表示電極１５に印加される電圧は，第１の実施の形態の第２表示電極１５と第１表示電極１３に印加される電圧と同一にすることができる。
【００７８】
次に，第４の実施の形態にかかるプラズマディスプレイパネルの表示電極１３，１５について，図６を参照して説明する。図６は，本発明の第４の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの部分平面図である。第４の実施の形態は，全体的な構成が第３の実施の形態と類似しているので，共通する部分に関する説明は省略し，異なる部分について説明することとする。第４の実施の形態と第３の実施の形態との主な相違点は，第４の実施の形態のＹ電極が一体型の構造を有する点である。
【００７９】
第４の実施の形態の表示電極１３，１５は，第１電極部及び第２電極部からなる第１表示電極１３と，一体となって形成される第２表示電極１５とにより構成される。ここで，第１電極部及び第２電極部はそれぞれ第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）として形成され，一体となって形成される第２表示電極１５はＹ電極（Ｙ）として形成される。Ｙ電極（Ｙ）は，第１Ｘ電極（Ｘ１）と第２Ｘ電極（Ｘ２）との間の放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中央部（放電セルの中心線上）に配置される。これにより，放電セルの中心線の一側及び他側において，第２表示電極１５が，第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）と対向配置されて，第２表示電極１５の一側及び他側にそれぞれ放電ギャップが形成される。そして，端子部の構造は，第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）が端子部で同一端子（ＴＸ）により連結され，Ｙ電極（Ｙ）が端子部で端子（ＴＹ）に連結された構造を有する。
【００８０】
Ｙ電極（Ｙ）は，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中心（放電セルの中心線上）を通過するバス電極（Ｙｂ）と，このバス電極（Ｙｂ）から第１表示電極１３に向かって第１表示電極１３と対応構造を形成する透明電極（Ｙａ）とで形成される。つまり，第１表示電極１３に対応する透明電極（Ｙａ）の両側は，第３の実施の形態の第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）の対応する両側と同一な形状に形成されるのが好ましい。例えば，第１Ｘ電極（Ｘ１）と対向配置される透明電極（Ｙａ）の一側の縁部の形状と第１Ｘ電極（Ｘ１）の形状とは，互いに線対称であるのがよい。また，第２Ｘ電極（Ｘ２）と対向配置される透明電極（Ｙａ）の他側の縁部の形状と第２Ｘ電極（Ｘ２）の形状とは，互いに線対称であるのがよい。上記のように，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの中央部に設けられるＹ電極（Ｙ）を，幅の細いバス電極（Ｙｂ）と幅の広い透明電極（Ｙａ）とからなるようにしたことによって，放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂの開口率を高めて輝度を向上させることができる。
【００８１】
次に，第５の実施の形態にかかるプラズマディスプレイパネルの表示電極１３，１５について，図７を参照して説明する。図７は，本発明の第５の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの部分平面図である。第５の実施の形態は，全体的な構成が第１の実施の形態と類似しているので，共通する部分に関する説明は省略し，異なる部分について説明することとする。第５の実施の形態と第１の実施の形態との主な相違点は，端子部の構造が異なる点である。
【００８２】
第５の実施の形態の表示電極１３，１５は，第１電極部及び第２電極部からなる第１表示電極１３と，第３電極部及び第４電極部からなる第２表示電極１５とにより構成される。また，第１電極部及び第２電極部はそれぞれ第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）として形成され，第３電極部及び第４電極部はそれぞれ第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）として形成される。そして，図７に示されたように，放電セルの中心線の一側及び他側において，第２表示電極１５が，第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）と対向配置されるので，第２表示電極１５の一側及び他側にそれぞれ放電ギャップが形成される。
【００８３】
次に，端子部の構造について説明すると，第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）は，端子部でそれぞれ異なる端子（ＴＹ１，ＴＹ２）に連結される。したがって，第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）には，互いに異なる信号電圧が同時に又は互いに異なる期間（順に）あるいはタイミングで印加されることができる。よって，リセット期間におけるリセット放電，アドレス期間におけるアドレス放電，及び維持期間における維持放電は，上記放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内の一側及び他側において，それぞれ多様な形態で発生することができる。また，Ｘ電極については，第１の実施の形態と同様に，端子部において同一端子（ＴＸ）により連結され，中央部においてショートバー２３により相互に連結される。
【００８４】
次に，第６の実施の形態にかかるプラズマディスプレイパネルの表示電極１３，１５について，図８を参照して説明する。図８は，本発明の第６の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの部分平面図である。第６の実施の形態は，全体的な構成が第２の実施の形態と類似しているので，共通する部分に関する説明は省略し，異なる部分について説明することとする。第６の実施の形態と第２の実施の形態との主な相違点は，端子部の構造が異なる点である。
【００８５】
第６の実施の形態の表示電極１３，１５は，第１電極部及び第２電極部からなる第１表示電極１３と，一体となって形成される第２表示電極１５とにより構成される。ここで，第１電極部及び第２電極部はそれぞれ第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）として形成され，一体となって形成される第２表示電極１５はＸ電極（Ｘ）として形成される。そして，図８に示されたように，放電セルの中心線の一側及び他側において，第２表示電極１５が，第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）と対向配置されて，第２表示電極１５の一側及び他側にそれぞれ放電ギャップが形成される。
【００８６】
次に，端子部の構造について説明すると，第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）は，端子部でそれぞれ異なる端子（ＴＹ１，ＴＹ２）に連結される。したがって，第５の実施の形態と同様に，第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第２Ｙ電極（Ｙ２）には，互いに異なる信号電圧が同時に又は互いに異なる期間（順に）あるいはタイミングで印加されることができる。よって，リセット期間におけるリセット放電，アドレス期間におけるアドレス放電，及び維持期間における維持放電は，上記放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内の一側及び他側において，それぞれ多様な形態で発生することができる。また，Ｘ電極については，第２の実施の形態と同様に，端子部で端子（ＴＸ）に連結される。
【００８７】
次に，第７の実施の形態にかかるプラズマディスプレイパネルの表示電極１３，１５について，図９を参照して説明する。図９は，本発明の第７の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの部分平面図である。第７の実施の形態は，全体的な構成が第３の実施の形態と類似しているので，共通する部分に関する説明は省略し，異なる部分について説明することとする。第７の実施の形態と第３の実施の形態との主な相違点は，端子部の構造が異なる点である。
【００８８】
第７の実施の形態の表示電極１３，１５は，第１電極部としての第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２電極部としての第２Ｘ電極（Ｘ２）からなる第１表示電極１３と，第３電極部としての第１Ｙ電極（Ｙ１）及び第４電極部としての第２Ｙ電極（Ｙ２）からなる第２表示電極１５とにより構成される。そして，図９に示されたように，放電セルの中心線の一側及び他側において，第２表示電極１５が，第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）と対向配置されるので，第２表示電極１５の一側及び他側にそれぞれ放電ギャップが形成される。
【００８９】
次に，端子部の構造について説明すると，第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）は，端子部でそれぞれ異なる端子（ＴＸ１，ＴＸ２）に連結される。したがって，第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）には，互いに異なる信号電圧が同時に又は互いに異なる期間（順に）あるいはタイミングで印加されることができる。よって，リセット期間におけるリセット放電，アドレス期間におけるアドレス放電，及び維持期間における維持放電は，上記放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内の一側及び他側において，それぞれ多様な形態で発生することができる。また，Ｙ電極については，第３の実施の形態と同様に，端子部において同一端子（ＴＹ）により連結され，中央部においてショートバー２３により相互に連結される。
【００９０】
次に，第８の実施の形態にかかるプラズマディスプレイパネルの表示電極１３，１５について，図１０を参照して説明する。図１０は，本発明の第８の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの部分平面図である。第８の実施の形態は，全体的な構成が第４の実施の形態と類似しているので，共通する部分に関する説明は省略し，異なる部分について説明することとする。第８の実施の形態と第４の実施の形態との主な相違点は，端子部の構造が異なる点である。
【００９１】
第８の実施の形態の表示電極１３，１５は，第１電極部としての第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２電極部としての第２Ｘ電極（Ｘ２）からなる第１表示電極１３と，一体となって形成されるＹ電極（Ｙ）としての第２表示電極１５とにより構成される。そして，図１０に示されたように，放電セルの中心線の一側及び他側において，第２表示電極１５が，第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）と対向配置されて，第２表示電極１５の一側及び他側にそれぞれ放電ギャップが形成される。
【００９２】
次に，端子部の構造について説明すると，第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）は，端子部でそれぞれ異なる端子（ＴＸ１，ＴＸ２）に連結される。したがって，第１Ｘ電極（Ｘ１）及び第２Ｘ電極（Ｘ２）には，互いに異なる信号電圧が同時に又は互いに異なる期間（順に）あるいはタイミングで印加されることができる。よって，リセット期間におけるリセット放電，アドレス期間におけるアドレス放電，及び維持期間における維持放電は，上記放電セル７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ内の一側及び他側において，それぞれ多様な形態で発生することができる。また，Ｙ電極については，第４の実施の形態と同様に，端子部で端子（ＴＹ）に連結される。
【００９３】
以上，添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが，本発明は係る例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば，特許請求の範囲に記載された範疇内において，各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり，それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【産業上の利用可能性】
【００９４】
本発明は，プラズマディスプレイパネルに適用可能であり，特に交流型のプラズマディスプレイパネルに適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００９５】
【図１】本発明の第１の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの概略構成を示す部分分解斜視図である。
【図２】図１のプラズマディスプレイパネルのＡ−Ａ線による断面図である。
【図３】本発明の第１の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの部分平面図である。
【図４】本発明の第２の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの部分平面図である。
【図５】本発明の第３の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの部分平面図である。
【図６】本発明の第４の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの部分平面図である。
【図７】本発明の第５の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの部分平面図である。
【図８】本発明の第６の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの部分平面図である。
【図９】本発明の第７の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの部分平面図である。
【図１０】本発明の第８の実施の形態によるプラズマディスプレイパネルの部分平面図である。
【符号の説明】
【００９６】
１          前面基板（第１基板）
３          背面基板（第２基板）
５          隔壁
５ａ        第１隔壁部材
５ｂ        第２隔壁部材
７Ｒ，７Ｇ，７Ｂ  放電セル
９Ｒ，９Ｇ，９Ｂ  蛍光体層
１１        アドレス電極
１３，１５  表示電極
１７，１９  誘電層
２１        保護
２３        ショートバー
ａ，ｂ      放電ギャップ
Ｘ，Ｘ１，Ｘ２  Ｘ電極
Ｙ，Ｙ１，Ｙ２  Ｙ電極
Ｘａ，Ｙａ  透明電極
Ｘｂ，Ｙｂ  バス電極
ＴＸ，ＴＸ１，ＴＸ２  Ｘ電極の端子
ＴＹ，ＴＹ１，ＴＹ２  Ｙ電極の端子
【図１】
2006019283.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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