(57)【要約】【課題】  耐久性が高いバルブタイミング調整装置を提供する。【解決手段】  嵌合孔５１を有し、内燃機関の駆動軸と連動して回転する第一回転体１０、第一回転体１０に収容されて第一回転体１０との間に流体室３０を形成し、内燃機関の従動軸と連動して回転し、流体室３０の流体圧力により第一回転体１０に対し相対回転する第二回転体２０、第二回転体２０に支持されて回転体１０、２０の回転軸線に平行な中心軸線Ｑ方向に往復移動可能且つ当該中心軸線Ｑ周りの周方向に回転可能であり、嵌合孔５１との嵌合位置に移動することで第二回転体２０の第一回転体１０に対する相対回転位相をロックし、嵌合孔５１との非嵌合位置に移動することで前記相対回転位相の変化を許容するロック部材４０、流体室３０と嵌合孔５１に連通し、流体室３０の流体を嵌合孔５１に導くことでロック部材４０の周方向に旋回流を発生させる連通路５２を設ける。【選択図】    図１
2006183631.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
吸気弁及び排気弁の少なくとも一方を開閉する従動軸に内燃機関の駆動軸の出力トルクを伝達する伝達系に設けられて当該少なくとも一方の弁の開閉タイミングを調整するバルブタイミング調整装置であって、
嵌合孔を有し、前記駆動軸及び前記従動軸の一方に連動して回転軸線周りに回転する第一回転体と、
前記第一回転体に収容されて前記第一回転体との間に流体室を形成し、前記駆動軸及び前記従動軸の他方に連動して前記回転軸線周りに回転し、前記流体室の流体圧力により前記第一回転体に対して相対回転する第二回転体と、
前記第二回転体に支持されて前記回転軸線に平行な中心軸線方向に往復移動可能且つ当該中心軸線周りの周方向に回転可能であり、前記嵌合孔との嵌合位置に移動することにより前記第二回転体の前記第一回転体に対する相対回転位相をロックし、前記嵌合孔との非嵌合位置に移動することにより前記相対回転位相の変化を許容するロック部材と、
前記流体室及び前記嵌合孔に連通し、前記流体室の流体を前記嵌合孔に導くことにより前記ロック部材の前記周方向に旋回流を発生させる連通路と、
を備えることを特徴とするバルブタイミング調整装置。
【請求項２】
前記連通路は、前記中心軸線を含む仮想平面に対してオフセットされることを特徴とする請求項１に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項３】
前記連通路を通じて前記嵌合孔に導かれた流体の圧力により前記ロック部材が前記嵌合孔との非嵌合位置に移動することを特徴とする請求項１又は２に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項４】
前記ロック部材を支持する支持孔を有し、前記第一回転体との間に第一流体室及び第二流体室を形成する前記第二回転体と、
前記第一流体室及び前記嵌合孔に連通し、前記第一流体室の流体を前記嵌合孔に導くことにより前記ロック部材の前記周方向に旋回流を発生させる前記連通路としての第一連通路と、
前記第二流体室及び前記支持孔に連通し、前記第二流体室の流体を前記支持孔に導くことにより前記ロック部材の前記周方向に旋回流を発生させる第二連通路と、
を備えることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項５】
前記第一流体室及び前記第二流体室の一方の流体圧力により前記相対回転位相が進角側に変化し、前記第一流体室及び前記第二流体室の他方の流体圧力により前記相対回転位相が遅角側に変化することを特徴とする請求項４に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項６】
前記第二連通路は、前記中心軸線を含む仮想平面に対してオフセットされることを特徴とする請求項４又は５に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項７】
前記第二連通路を通じて前記支持孔に導かれた流体の圧力により前記ロック部材が前記嵌合孔との非嵌合位置に移動することを特徴とする請求項４〜６のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項８】
前記ロック部材の外面に凹部が開口し、当該凹部は、前記中心軸線を含む仮想平面の法線方向を向く側面を有することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項９】
前記ロック部材の外面から突部が突出し、当該突部は、前記中心軸線を含む仮想平面の法線方向を向く側面を有することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１０】
吸気弁及び排気弁の少なくとも一方を開閉する従動軸に内燃機関の駆動軸の出力トルクを伝達する伝達系に設けられて当該少なくとも一方の弁の開閉タイミングを調整するバルブタイミング調整装置であって、
嵌合孔を有し、前記駆動軸及び前記従動軸の一方に連動して回転軸線周りに回転する第一回転体と、
前記第一回転体に収容されて前記第一回転体との間に流体室を形成し、前記駆動軸及び前記従動軸の他方に連動して前記回転軸線周りに回転し、前記流体室の流体圧力により前記第一回転体に対して相対回転する第二回転体と、
前記第二回転体に支持されて前記回転軸線に平行な中心軸線方向に往復移動可能且つ当該中心軸線周りの周方向に回転可能であり、前記嵌合孔との嵌合位置に移動することにより前記第二回転体の前記第一回転体に対する相対回転位相をロックし、前記嵌合孔との非嵌合位置に移動することにより前記相対回転位相の変化を許容するロック部材と、
を備え、
前記相対回転位相が変化するとき、前記回転軸線周りの仮想円弧上を前記中心軸線が通過するように前記ロック部材が前記第一回転体に対して摺動し、当該摺動界面に働く摩擦力の大きさが前記仮想円弧を挟む両側において相異することを特徴とするバルブタイミング調整装置。
【請求項１１】
前記第一回転体は、前記仮想円弧の径方向内側に設けられて前記相対回転位相の変化時に前記ロック部材の端面に摺接する内側摺接面、及び前記仮想円弧の径方向外側を含む前記内側摺接面の径方向外側に設けられて前記相対回転位相の変化時に前記端面に摺接する外側摺接面を有し、
前記内側摺接面と前記外側摺接面とには、相異なる摩擦係数が設定されることを特徴とする請求項１０に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１２】
前記第一回転体は、前記仮想円弧の径方向外側に設けられて前記相対回転位相の変化時に前記ロック部材の端面に摺接する外側摺接面、及び前記仮想円弧の径方向内側を含む前記外側摺接面の径方向内側に設けられて前記相対回転位相の変化時に前記端面に摺接する内側摺接面を有し、
前記外側摺接面と前記内側摺接面とには、相異なる摩擦係数が設定されることを特徴とする請求項１０に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１３】
前記第一回転体は、前記仮想円弧の径方向外側に設けられて前記相対回転位相の変化時に前記ロック部材の端面に摺接する摺接面、及び前記仮想円弧の径方向内側を含む前記摺接面の径方向内側に設けられて前記相対回転位相の変化時に前記端面と対向する対向孔を有することを特徴とする請求項１０に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１４】
前記第一回転体は、前記仮想円弧の径方向内側に設けられて前記相対回転位相の変化時に前記ロック部材の端面と対向する対向孔、及び前記仮想円弧の径方向外側を含む前記対向孔の径方向外側に設けられて前記相対回転位相の変化時に前記端面に摺接する摺接面を有することを特徴とする請求項１０に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１５】
前記第一回転体は、前記仮想円弧の径方向内側に設けられて前記相対回転位相の変化時に前記ロック部材の端面に摺接する摺接面、及び前記仮想円弧の径方向外側を含む前記摺接面の径方向外側に設けられて前記相対回転位相の変化時に前記端面と対向する対向孔を有することを特徴とする請求項１０に記載のバルブタイミング調整装置。
【請求項１６】
前記第一回転体は、前記仮想円弧の径方向外側に設けられて前記相対回転位相の変化時に前記ロック部材の端面と対向する対向孔、及び前記仮想円弧の径方向内側を含む前記対向孔の径方向内側に設けられて前記相対回転位相の変化時に前記端面に摺接する摺接面を有することを特徴とする請求項１０に記載のバルブタイミング調整装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、吸気弁及び排気弁の少なくとも一方を開閉する従動軸に内燃機関（以下、エンジンという）の駆動軸の出力トルクを伝達する伝達系に設けられて当該少なくとも一方の弁の開閉タイミング（以下、バルブタイミングという）を調整するバルブタイミング調整装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、流体圧力を利用してバルブタイミングを調整するバルブタイミング調整装置が知られている。こうした流体圧力利用型のバルブタイミング調整装置では、例えばエンジンの駆動軸と連動して回転する第一回転体に、エンジンの従動軸と連動して回転する第二回転体を収容させ、流体圧力により第二回転体を第一回転体に対して相対回転させるようにしている。この種の装置では、第二回転体の第一回転体に対する相対回転位相を変化させることにより従動軸の駆動軸に対する相対回転位相を変化させて、バルブタイミングを調整するのである。
【０００３】
このような流体圧力利用型のバルブタイミング調整装置では、弁の開閉に伴って正、負に変動するトルクが従動軸を通じて第二回転体に作用する。それ故、エンジン始動直後等、流体圧力が低いときには、第一回転体内で第二回転体が揺動することによりそれらの回転体が相互衝突し、その度に打音が発生する。そこで、第二回転体の支持孔に支持させたロック部材を第一回転体の嵌合孔に嵌合させて第二回転体の第一回転体に対する相対回転位相（以下、単に第二回転体の位相という）をロックするようにしたバルブタイミング調整装置が特許文献１に提案されている。この特許文献１の装置では、高圧となった流体圧力をロック部材に作用させて嵌合孔とロック部材との嵌合を解除することにより、第二回転体の位相変化が許容されるようになっている。
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−３４３２１８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１の装置では、ロック部材が嵌合孔から抜出する前に第二回転体の位相が変化するおそれがあり、そのような場合、ロック部材や嵌合孔に摩耗が発生する。ロック部材は、通常、第二回転体の支持孔に回転可能に収容されるものであるが、特許文献１の装置では、回転モーメントが作用しない構造となっているため、上記の摩耗はロック部材及び嵌合孔の特定箇所に集中して発生することとなる。このような特定個所における摩耗は、装置の耐久性を向上する上で回避すべき事象である。
本発明の目的は、耐久性が高いバルブタイミング調整装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の発明によると、第一及び第二回転体の間に形成された流体室と第一回転体の嵌合孔とに連通する連通孔は、流体室の流体を嵌合孔に導くことによりロック部材の中心軸線周りの周方向に旋回流を発生させる。この旋回流によりロック部材には、中心軸線周りの回転モーメントが作用し得る。故に、ロック部材が嵌合孔から抜出する前に第二回転体の位相が変化してロック部材及び嵌合孔に摩耗が生じることがあっても、周方向の回転モーメントによりロック部材が回転することで、当該磨耗が特定箇所に集中する事態を回避することができる。したがって、請求項１に記載の発明によれば、ロック部材及び嵌合孔の耐久性、ひいてはバルブタイミング調整装置全体の耐久性を高めることができる。
【０００７】
請求項２に記載の発明によると、連通路は、ロック部材の中心軸線を含む仮想平面に対してオフセットされるので、連通孔から嵌合孔に導かれる流体によって旋回流が確実に発生する。
請求項３に記載の発明によると、連通路を通じて嵌合孔に導かれた流体の圧力によりロック部材が嵌合孔との非嵌合位置に移動する。即ち、連通路を通じて嵌合孔へと導かれる流体は、ロック部材の周方向に旋回流を発生させる機能のみならず、ロック部材を嵌合孔との非嵌合位置に移動させる機能をも果たす。したがって、このような機能の集約によって低コスト化及び小型化を図ることができる。
【０００８】
請求項４、５に記載の発明によると、第一及び第二回転体の間の第一流体室と嵌合孔とに連通する第一連通路は、第一流体室の流体を嵌合孔に導くことによりロック部材の周方向に旋回流を発生させる。また、第一及び第二回転体の間の第二流体室と、ロック部材を支持する第二回転体の支持孔とに連通する第二連通路は、第二流体室の流体を支持孔に導くことによりロック部材の周方向に旋回流を発生させる。したがって、例えばロック部材が嵌合孔内に位置している場合には、嵌合孔に発生した旋回流によって、またロック部材が嵌合孔から抜出している場合には、支持孔に発生した旋回流によって、周方向の回転モーメントをロック部材に与えることができる。このことから、第二回転体の位相ロック時及び位相変化時の双方においてロック部材を回転させることができるので、ロック部材及び嵌合孔における磨耗集中の回避効果が向上する。
【０００９】
請求項６に記載の発明によると、第二連通路は、ロック部材の中心軸線を含む仮想平面に対してオフセットされるので、第二連通孔から支持孔に導かれる流体によって旋回流が確実に発生する。
請求項７に記載の発明によると、第二連通路を通じて支持孔に導かれた流体の圧力によりロック部材が嵌合孔との非嵌合位置に移動する。即ち、第二連通路を通じて支持孔へと導かれる流体は、ロック部材の周方向に旋回流を発生させる機能のみならず、ロック部材を嵌合孔との非嵌合位置に移動させる機能をも果たす。したがって、このような機能の集約によって低コスト化及び小型化を図ることができる。
【００１０】
請求項８に記載の発明によると、ロック部材の外面に開口する凹部の側面は、ロック部材の中心軸線を含む仮想平面の法線方向を向く。そのため、ロック部材の周方向に発生した旋回流を凹部に進入させて当該凹部の側面に衝突させることで、より大きな回転モーメントをロック部材に与えることができる。これにより、ロック部材の回転が促進されてその回転角度が増大するので、ロック部材及び嵌合孔における磨耗集中の回避効果を高めることができる。
【００１１】
請求項９に記載の発明によると、ロック部材の外面から突出する突部の側面は、ロック部材の中心軸線を含む仮想平面の法線方向を向く。そのため、ロック部材の周方向に発生した旋回流を突部の側面に衝突させることで、より大きな回転モーメントをロック部材に与えることができる。これにより、ロック部材の回転が促進されてその回転角度が増大するので、ロック部材及び嵌合孔における磨耗集中の回避効果を高めることができる。
【００１２】
請求項１０に記載の発明によると、第二回転体の位相が変化するとき、第一及び第二回転体の回転軸線周りの仮想円弧上を中心軸線が通過するようにロック部材が第一回転体に対して摺動し、当該摺動界面に働く摩擦力の大きさが仮想円弧を挟む両側において相異する。この摩擦力の違いによりロック部材には、周方向の回転モーメントが作用し得る。故に、ロック部材が嵌合孔から抜出する前に第二回転体の位相が変化してロック部材及び嵌合孔に摩耗が生じることがあっても、周方向の回転モーメントによりロック部材が回転することで、当該磨耗が特定箇所に集中する事態を回避することができる。したがって、請求項１０に記載の発明によれば、ロック部材及び嵌合孔の耐久性、ひいてはバルブタイミング調整装置全体の耐久性を高めることができる。
【００１３】
請求項１１に記載の発明によると、第一回転体は、仮想円弧の径方向内側に設けられて第二回転体の位相変化時にロック部材の端面に摺接する内側摺接面を有する。また、第一回転体は、仮想円弧の径方向外側を含む内側摺接面の径方向外側に設けられて第二回転体の位相変化時にロック部材の端面に摺接する外側摺接面を有する。そして、このような内側摺接面と外側摺接面とには、相異なる摩擦係数が設定されるので、ロック部材と第一回転体との摺動界面に働く摩擦力の大きさが仮想円弧を挟む両側において相異することとなる。したがって、請求項１１に記載の発明によれば、内側及び外側摺接面を組み合わせた比較的簡素な構成によって請求項１０に記載の発明を実現することができるので、コストの増大が抑えられる。
【００１４】
請求項１２に記載の発明によると、第一回転体は、仮想円弧の径方向外側に設けられて第二回転体の位相変化時にロック部材の端面に摺接する外側摺接面を有する。また、第一回転体は、仮想円弧の径方向内側を含む外側摺接面の径方向内側に設けられて第二回転体の位相変化時にロック部材の端面に摺接する内側摺接面を有する。そして、このような外側摺接面と内側摺接面とには、相異なる摩擦係数が設定されるので、ロック部材と第一回転体との摺動界面に働く摩擦力の大きさが仮想円弧を挟む両側において相異することとなる。したがって、請求項１２に記載の発明によれば、外側及び内側摺接面を組み合わせた比較的簡素な構成によって請求項１０に記載の発明を実現することができるので、コストの増大が抑えられる。
【００１５】
請求項１３に記載の発明によると、第一回転体は、仮想円弧の径方向外側に設けられて第二回転体の位相変化時にロック部材の端面に摺接する摺接面を有する。また、第一回転体は、仮想円弧の径方向内側を含む摺接面の径方向内側に設けられて第二回転体の位相変化時にロック部材の端面と対向する対向孔を有する。このような摺接面と対向孔とが設けられることにより、ロック部材と第一回転体との摺動界面に働く摩擦力の大きさが仮想円弧を挟む両側において相異することとなる。したがって、請求項１３に記載の発明によれば、摺接面及び対向孔を組み合わせた比較的簡素な構成によって請求項１０に記載の発明を実現することができるので、コストの増大が抑えられる。
【００１６】
請求項１４に記載の発明によると、第一回転体は、仮想円弧の径方向内側に設けられて第二回転体の位相変化時にロック部材の端面と対向する対向孔を有する。また、第一回転体は、仮想円弧の径方向外側を含む対向孔の径方向外側に設けられて第二回転体の位相変化時にロック部材の端面に摺接する摺接面を有する。このような対向孔と摺接面とが設けられることにより、ロック部材と第一回転体との摺動界面に働く摩擦力の大きさが仮想円弧を挟む両側において相異することとなる。したがって、請求項１４に記載の発明によれば、対向孔及び摺接面を組み合わせた比較的簡素な構成によって請求項１０に記載の発明を実現することができるので、コストの増大が抑えられる。
【００１７】
請求項１５に記載の発明によると、第一回転体は、仮想円弧の径方向内側に設けられて第二回転体の位相変化時にロック部材の端面に摺接する摺接面を有する。また、第一回転体は、仮想円弧の径方向外側を含む摺接面の径方向外側に設けられて第二回転体の位相変化時にロック部材の端面と対向する対向孔を有する。このような摺接面と対向孔とが設けられることにより、ロック部材と第一回転体との摺動界面に働く摩擦力の大きさが仮想円弧を挟む両側において相異することとなる。したがって、請求項１５に記載の発明によれば、摺接面及び対向孔を組み合わせた比較的簡素な構成によって請求項１０に記載の発明を実現することができるので、コストの増大が抑えられる。
【００１８】
請求項１６に記載の発明によると、第一回転体は、仮想円弧の径方向外側に設けられて第二回転体の位相変化時にロック部材の端面と対向する対向孔を有する。また、第一回転体は、仮想円弧の径方向内側を含む対向孔の径方向内側に設けられて第二回転体の位相変化時にロック部材の端面に摺接する摺接面を有する。このような対向孔と摺接面とが設けられることにより、ロック部材と第一回転体との摺動界面に働く摩擦力の大きさが仮想円弧を挟む両側において相異することとなる。したがって、請求項１６に記載の発明によれば、対向孔及び摺接面を組み合わせた比較的簡素な構成によって請求項１０に記載の発明を実現することができるので、コストの増大が抑えられる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明の実施の形態を示す複数の実施形態を図面に基づいて説明する。
（第一実施形態）
本発明の第一実施形態によるバルブタイミング調整装置を図２及び図３に示す。このバルブタイミング調整装置１は、エンジンの図示しないクランクシャフトの出力トルクをエンジンのカムシャフト２に伝達する伝達系に設けられている。ここでカムシャフト２は回転軸線Ｏ周りに回転することで、エンジンの図示しない吸気弁を開閉する。即ちバルブタイミング調整装置１は、作動油の圧力を利用して吸気弁のバルブタイミングを調整するものである。
【００２０】
第一回転体１０は、四部材が相対回転不能にボルト固定されることによって形成されており、支持軸部１１、バックプレート部１２、スプロケット部１３、周壁部１４、シュー１５ａ、１５ｂ、１５ｃ、１５ｄ及びフロントプレート部１６を有している。
支持軸部１１は円筒状を呈しており、カムシャフト２の外周壁に同軸に支持されてカムシャフト２に対し相対回転可能となっている。バックプレート部１２は円環板状を呈しており、支持軸部１１の一端部と同軸に且つ一体に形成されている。スプロケット部１３は平歯車状を呈しており、バックプレート部１２の外周縁部に同軸に嵌合固定されている。スプロケット部１３とクランクシャフトとの間には、図示しないチェーンベルトが掛け渡されている。チェーンベルトを通じてクランクシャフトの出力トルクがスプロケット部１３に伝達されるとき、第一回転体１０はクランクシャフトと連動して図３の時計方向に回転する。
【００２１】
周壁部１４は円筒状を呈しており、スプロケット部１３の一端部と同軸に且つ一体に形成されている。周壁部１４から径方向内側に突出するシュー１５ａ、１５ｂ、１５ｃ、１５ｄは、第一回転体１０の回転軸線Ｏ周りの周方向に互いに間隔をあけて設けられている。フロントプレート部１６は円環板状を呈しており、周壁部１４のスプロケット部１３とは反対側端部に同軸に固定されている。
【００２２】
第二回転体２０はベーンロータで構成されており、周壁部１４の内周側且つ各プレート部１２、１６の間において第一回転体１０に収容されている。第二回転体２０は、固定軸部２１及びベーン２２ａ、２２ｂ、２２ｃ、２２ｄを有している。
固定軸部２１は、カムシャフト２に同軸にボルト固定されている。これにより第二回転体２０はカムシャフト２と連動して図３の時計方向に回転し、また第一回転体１０に対して相対回転可能となっている。第二回転体２０は、第一回転体１０に対して相対回転するときに各プレート部１２、１６の内側面１７、１８及びシュー１５ａ、１５ｂ、１５ｃ、１５ｄの突出側端面に対して摺動する。
【００２３】
固定軸部２１から径方向内側に突出するベーン２２ａ、２２ｂ、２２ｃ、２２ｄは、第二回転体２０の回転軸線Ｏ周りの周方向に互いに間隔をあけて設けられている。第二回転体２０が第一回転体１０に対して相対回転するとき、即ち第二回転体２０の位相が変化するときにベーン２２ａ、２２ｂ、２２ｃ、２２ｄの突出側端面は、周壁部１４の内周面に対して摺動する。ベーン２２ａ、２２ｂ、２２ｃ、２２ｄはそれぞれ所定の二つのシューの間に収容されており、回転軸線Ｏ周りの周方向両側に進角油圧室と遅角油圧室とを形成している。具体的には、シュー１５ａとベーン２２ａとの間に進角油圧室３０が形成され、シュー１５ｂとベーン２２ｂとの間に進角油圧室３１が形成され、シュー１５ｃとベーン２２ｃとの間に進角油圧室３２が形成され、シュー１５ｄとベーン２２ｄとの間に進角油圧室３３が形成されている。また、シュー１５ｄとベーン２２ａとの間に遅角油圧室３４が形成され、シュー１５ａとベーン２２ｂとの間に遅角油圧室３５が形成され、シュー１５ｂとベーン２２ｃの間に遅角油圧室３６が形成され、シュー１５ｃとベーン２２ｄとの間に遅角油圧室３７が形成されている。
【００２４】
進角油圧室３０〜３３及び遅角油圧室３４〜３７は、図示しないオイルポンプ及びドレンに連通可能である。進角油圧室３０〜３３がオイルポンプに連通し、遅角油圧室３４〜３７がドレンに連通するときには、オイルポンプによって加圧された作動油が進角油圧室３０〜３３に供給される。この供給油の圧力が各進角油圧室３０〜３３に面するベーン及びシューへと印加されることによって、第二回転体２０の位相が進角側に変化する。また一方、遅角油圧室３４〜３７がオイルポンプに連通し、進角油圧室３０〜３３がドレンに連通するときには、オイルポンプによって加圧された作動油が遅角油圧室３４〜３７に供給される。この供給油の圧力が各遅角油圧室３４〜３７に面するベーン及びシューに印加されることによって、第二回転体２０の位相が遅角側に変化する。
【００２５】
ベーン２２ａには、支持孔３８が回転軸線Ｏに平行に貫通形成されている。この支持孔３８は、バックプレート部１２側に向かうほど小径となる段付円筒孔状を呈している。ベーン２２ａにはさらに、支持孔３８の大径側と遅角油圧室３４とに連通する連通油路３９が貫通形成されている。この連通油路３９は、図１及び図４に示すように支持孔３８の横断面の接線方向に延伸形成され、支持孔３８の中心軸線Ｐを含む仮想平面Ｓに対してオフセットされている。
【００２６】
図２及び図３に示すように、ロックピン４０は有底の円筒状を呈しており、各プレート部１２、１６の間において支持孔３８に同軸に嵌入されている。これによりロックピン４０は、第一回転体１０に対して第二回転体２０と共に相対回転可能となっており、また支持孔３８内において回転軸線Ｏに平行な中心軸線Ｑ方向に往復移動可能且つ当該中心軸線Ｑ周りの周方向に回転可能となっている。ロックピン４０は、中心軸線Ｑ方向に並ぶ小径部４１及び大径部４２を有している。小径部４１は、支持孔３８の小径側の内周面に対して摺動可能に且つ後述するブッシュ５０に対して嵌合可能に形成されている。大径部４２は、支持孔３８の大径側の内周面に対して摺動可能に形成されている。大径部４２において小径部４１側の環状端面４３は、遅角油圧室３４から連通油路３９を通じて支持孔３８に供給される作動油の圧力を受ける。この受圧によりロックピン４０には、バックプレート部１２から離間する方向に軸力が作用する。
【００２７】
ブッシュ５０は円筒状を呈しており、バックプレート部１２の内側面１７に開口する凹部に回転軸線Ｏと平行に圧入固定されている。ブッシュ５０の内孔５１は、第二回転体２０の位相が最遅角位相（図３参照）となるときに小径部４１が同軸に嵌合可能な嵌合孔５１として機能する。嵌合孔５１は、第二回転体２０側に向かうほど大径となるテーパ孔状に形成されており、それに合わせて小径部４１の先端部も大径部４２側に向かうほど大径となるテーパ状に形成されている。バックプレート部１２には、嵌合孔５１の小径側端部と進角油圧室３０とに連通する連通油路５２が貫通形成されている。この連通油路５２は、図１及び図５に示すように支持孔３８の横断面の接線方向に延伸形成され、嵌合孔５１の中心軸線Ｒを含む仮想平面Ｔに対してオフセットされている。図２に示すように、ブッシュ５０において小径部４１の端面４４は、進角油圧室３０から連通油路５２を通じて嵌合孔５１に供給される作動油の圧力を受ける。この受圧によりロックピン４０には、バックプレート部１２から離間する方向に軸力が作用する。
【００２８】
付勢部材６０は圧縮コイルばねで構成されており、ロックピン４０とフロントプレート部１６との間に介装されている。これにより付勢部材６０は、ロックピン４０の周方向への回転を阻害しないようにしてロックピン４０を軸方向のバックプレート部１２側に付勢している。
【００２９】
次に、バルブタイミング調整装置１の作動について説明する。
エンジンの停止状態ではオイルポンプも停止状態にあるため、油圧室３０〜３７、支持孔３８及び嵌合孔５１のいずれにも作動油が供給されず、図２及び図３に示すように第二回転体２０の位相が最遅角位相に留められる。これにより、付勢部材６０の付勢力を受けるロックピン４０が嵌合孔５１に嵌合して第二回転体２０の位相が最遅角位相にロックされている。
【００３０】
エンジン及びオイルポンプが順次始動すると、進角油圧室３０〜３３がオイルポンプに、また遅角油圧室３４〜３７がドレンに連通させられ、加圧された作動油が進角油圧室３０〜３３へと供給される。このとき、進角油圧室３０に作動油が充填されるまでは、付勢部材６０の付勢力によってロックピン４０が図１の如く嵌合孔５１との嵌合状態を保持されて、第二回転体２０の位相が最遅角位相にロックされたままとなる。そして、進角油圧室３０に作動油が充填されると、当該油圧室３０から作動油が連通油路５２を経由して嵌合孔５１へと導かれる。この嵌合孔５１に導かれた作動油の圧力はロックピン４０の小径部４１側の端面４４に作用することから、当該圧力による軸力が付勢部材６０の付勢力に打ち勝つと、図６の如くロックピン４０がバックプレート部１２に対する離間方向へと移動する。この移動によりロックピン４０が図６（Ｂ）の如く嵌合孔５１から抜出することで、第二回転体２０の位相ロックが解除され、その結果、第二回転体２０の位相変化が許容されることとなる。さらに本実施形態では、嵌合孔５１の中心軸線Ｒを含む仮想平面Ｔに対して連通油路５２がオフセット形成されているので、ロックピン４０が同軸嵌合する嵌合孔５１への導入油は、図５の白抜矢印の如くロックピン４０の周方向に旋回するようにして流動する。このような旋回流の発生により、少なくともロックピン４０が嵌合孔５１から抜出するまでの間、周方向の回転モーメントがロックピン４０に作用する。
【００３１】
この後、エンジンの運転状態に応じて、オイルポンプ及びドレンにそれぞれ連通する油圧室が遅角油圧室３４〜３７と進角油圧室３０〜３３との間で切り換えられることにより、第二回転体２０の位相ひいてはバルブタイミングが調整される。ここで、遅角油圧室３４〜３７がオイルポンプに連通させられるときには、遅角油圧室３４に供給、充填された作動油が、さらに連通油路３９を経由して支持孔３８へと導かれることとなる。この支持孔３８に導かれた作動油の圧力は大径部４２の環状端面４３に作用するため、ロックピン４０が嵌合孔５１と同軸上に位置するときには、ロックピン４０を嵌合孔５１との非嵌合位置に移動させておくことが可能となる。さらに本実施形態では、支持孔３８の中心軸線Ｐを含む仮想平面Ｓに対して連通油路３９がオフセット形成されているので、ロックピン４０を同軸支持する支持孔３８への導入油は、図４の白抜矢印の如くロックピン４０の周方向に旋回するようにして流動する。ここで支持孔３８への導入油の旋回方向は、嵌合孔５１への導入油の旋回方向とは逆向きとなっているが、嵌合孔５１への導入油の旋回方向と同じ向きであってもよい。このような旋回流の発生により、少なくとも遅角油圧室３４がオイルポンプに連通する間、周方向の回転モーメントがロックピン４０に作用する。尚、第二回転体２０の位相変化時においてロックピン４０は、吸気弁から第二回転体２０への伝達トルクが変動することにより環状端面４３への作用圧力が変動することに起因して、図７の如くプレート部１２、１６の内側面１７、１８のいずれかに対して摺動する。
【００３２】
以上説明したように、エンジンの始動直後における第二回転体２０の位相ロック時には進角油圧室３０から嵌合孔５１への導入油が、また第二回転体２０の位相変化時には遅角油圧室３４から支持孔３８への導入油が、ロックピン４０の周方向の旋回流となる。したがって、第二回転体２０の位相ロック時及び位相変化時の双方において、ロックピン４０に回転モーメントを作用させて当該ロックピン４０を周方向に回転させることができる。故に、エンジンの始動後、ロックピン４０が嵌合孔５１から抜出する前に第二回転体２０の位相が変化してロックピン４０及び嵌合孔５１に摩耗が生じることがあっても、ロックピン４０が回転することで、当該磨耗が特定箇所に集中する事態を回避することができる。しかも、各油圧室３０、３４から各孔５１、３８への導入油は、旋回流の発生機能のみならず、ロックピン４０を嵌合孔５１との非嵌合位置に移動させる機能をも果たすことができる。このような機能の集約によれば、低コスト化及び小型化を図ることができる。
【００３３】
以上、第一実施形態では、クランクシャフトが特許請求の範囲に記載の「駆動軸」に相当し、カムシャフト２が特許請求の範囲に記載の「従動軸」に相当する。また、進角油圧室３０が特許請求の範囲に記載の「流体室」及び「第一流体室」に相当し、遅角油圧室３４が特許請求の範囲に記載の「第二流体室」に相当する。さらに、ロックピン４０が特許請求の範囲に記載の「ロック部材」に相当し、連通油路５２が特許請求の範囲に記載の「連通路」及び「第一連通路」に相当し、連通油路３９が特許請求の範囲に記載の「第二連通路」に相当する。
【００３４】
（第二実施形態）
図８に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例であり、第一実施形態と実質的に同一の構成部分には同一の符号を付すことで説明を省略する。
第二実施形態では、ロックピン１００の小径部１０２に二種類の凹部１０４、１０６が設けられている。
【００３５】
具体的に第一凹部１０４は、ロックピン１００の周方向において等間隔に四つ設けられ、ロックピン１００の中心軸線Ｑ上において互いに連結されている。各第一凹部１０４は、小径部１０２の端面１０８に開口し且つロックピン１００の径方向に延伸する溝状に形成されている。各第一凹部１０４の側面１１０は、中心軸線Ｑを含む仮想平面Ｘ又はＹの法線方向を向いている。
【００３６】
第二凹部１０６は、ロックピン１００の周方向において等間隔に四つ設けられている。各第二凹部１０６は、小径部１０２の外周面１１２に開口し且つ中心軸線Ｑに沿って延伸する溝状に形成されている。各第二凹部１０６の側面１１４は、中心軸線Ｑを含む仮想平面Ｘ又はＹの法線方向を向いている。
【００３７】
このような第二実施形態によると、各第一凹部１０４の側面１１０は、ロックピン１００が挿入された嵌合孔５１から各第一凹部１０４に旋回流が進入した場合に当該旋回流を遮るように位置する。したがって、第二回転体２０の位相ロック時には、各第一凹部１０４の側面１１０に旋回流が衝突することで、より大きな回転モーメントがロックピン１００に与えられることとなる。
【００３８】
また、第二実施形態によると、各第二凹部１０６の側面１１４は、支持孔３８から各第二凹部１０６に旋回流が進入した場合に当該旋回流を遮るように位置する。したがって、第二回転体２０の位相変化時には、各第二凹部１０６の側面１１４に旋回流が衝突することで、より大きな回転モーメントがロックピン１００に与えられることとなる。
【００３９】
このように第二実施形態によれば、第二回転体２０の位相ロック時及び位相変化時の双方においてロックピン１００の回転が促進されてその回転角度が増大するので、ロックピン１００及び嵌合孔５１における磨耗集中の回避効果を高めることができる。
以上、第二実施形態では、ロックピン１００が特許請求の範囲に記載の「ロック部材」に相当し、小径部１０２の端面１０８及び外周面１１２が特許請求の範囲に記載の「外面」に相当する。
【００４０】
（第三実施形態）
図９に示すように、本発明の第三実施形態は第一実施形態の変形例であり、第一実施形態と実質的に同一の構成部分には同一の符号を付すことで説明を省略する。
第三実施形態では、ロックピン１５０の小径部１５２に二種類の突部１５４、１５６が設けられている。
【００４１】
具体的に第一突部１５４は、ロックピン１５０の周方向において等間隔に四つ設けられ、ロックピン１５０の中心軸線Ｑ上において互いに連結されている。各第一突部１５４は、小径部１５２の端面１５８から突出し且つロックピン１５０の径方向に延伸する突条形態に形成されている。各第一突部１５４の側面１６０は、中心軸線Ｑを含む仮想平面ＸはＹの法線方向を向いている。
【００４２】
第二突部１５６は、ロックピン１５０の周方向において等間隔に四つ設けられている。各第二突部１５６は、小径部１５２の外周面１６２から突出し且つ中心軸線Ｑに沿って延伸する突条形態に形成されている。各第二突部１５６の側面１６４は、中心軸線Ｑを含む仮想平面Ｘ又はＹの法線方向を向いている。
【００４３】
このような第三実施形態によると、各第一突部１５４の側面１６０は、ロックピン１５０が挿入された嵌合孔５１に旋回流が発生した場合に当該旋回流を遮るように位置する。したがって、第二回転体２０の位相ロック時には、各第一突部１５４の側面１６０に旋回流が衝突することで、より大きな回転モーメントがロックピン１５０に与えられることとなる。
【００４４】
また、第三実施形態によると、各第二突部１５６の側面１６４は、支持孔３８に旋回流が発生した場合に当該旋回流を遮るように位置する。したがって、第二回転体２０の位相変化時には、各第二突部１５６の側面１６４に旋回流が衝突することで、より大きな回転モーメントがロックピン１５０に与えられることとなる。
【００４５】
このように第三実施形態によれば、第二回転体２０の位相ロック時及び位相変化時の双方においてロックピン１５０の回転が促進されてその回転角度が増大するので、ロックピン１５０及び嵌合孔５１における磨耗集中の回避効果を高めることができる。
以上、第二実施形態では、ロックピン１５０が特許請求の範囲に記載の「ロック部材」に相当し、小径部１５２の端面１５８及び外周面１６２が特許請求の範囲に記載の「外面」に相当する。
【００４６】
（第四実施形態）
図１０〜図１２に示すように、本発明の第四実施形態は第一実施形態の変形例であり、第一実施形態と実質的に同一の構成部分には同一の符号を付すことで説明を省略する。
第四実施形態では、連通油路３９、５２に代えて、各孔３８、５１の径方向軸線上を延伸する連通油路２００、２０２が設けられている。さらに第四実施形態では、フロントプレート部２１２において第二回転体２０の位相変化時にロックピン４０が摺動する内側面２１４に、二種類の摺接面２１６、２１８が設けられている。
【００４７】
具体的に第一摺接面２１６は、回転軸線Ｏを中心とする仮想円弧Ａの径方向内側において、仮想円弧Ａに隣接して沿う帯状に設定されている。ここで仮想円弧Ａは、第二回転体２０の位相変化時にロックピン４０の中心軸線Ｑが当該仮想円弧Ａ上を通過することを示すために仮想的に定義したものである。したがって、第二回転体２０の位相が変化するとき第一摺接面２１６は、ロックピン４０の大径部４２側の端面２２０において仮想円弧Ａの径方向内側部分に摺接する。尚、図１１において第一摺接面２１６を一点鎖線で囲んで示しているのは、本実施形態において第一摺接面２１６の表面状態が、内側面２１４の摺接面２１６、２１８を除く部分の表面状態と略等しくされているからである。
【００４８】
第二摺接面２１８は、仮想円弧Ａの径方向外側、即ちここでは第一摺接面２１６の径方向外側において仮想円弧Ａに隣接して沿う帯状に形成されている。これにより、第二回転体２０の位相が変化するとき第二摺接面２１８は、ロックピン４０の端面２２０において仮想円弧Ａの径方向外側部分に摺接する。本実施形態において第二摺接面２１８にはブラスト処理等の表面処理が施されており、それによって第二摺接面２１８の摩擦係数と第一摺接面２１６の摩擦係数とが相異させられている。尚、第二摺接面２１８の摩擦係数については、第一摺接面２１６の摩擦係数よりも大きくしてもよいし、小さくしてもよい。
【００４９】
このような第四実施形態では、エンジンの始動後に第二回転体２０の位相を変化させる際、ロックピン４０とフロントプレート部２１２との摺動界面に摩擦力が働く。このとき、仮想円弧Ａの径方向内側では第一摺接面２１６がロックピン４０の端面２２０に摺接し、仮想円弧Ａの径方向外側では第二摺接面２１８が端面２２０に摺接する。そのため、ロックピン４０とフロントプレート部２１２との摺動界面において仮想円弧Ａを挟んだ両側では、摺接面２１６、２１８間の摩擦係数差に応じて摩擦力の大きさが相異することとなる。これによりロックピン４０では、中心軸線Ｑを挟む両側において作用力のバランスが崩れるため、周方向の回転モーメントが生じる。尚、ここで回転モーメントの方向は、第二回転体２０の位相遅角時と位相進角時とで反対となる。
【００５０】
したがって、第四実施形態によれば、第二回転体２０の位相変化によってバルブタイミングを調整しつつ、ロックピン４０を周方向に回転させることができる。故に、エンジンの始動後、ロックピン４０が嵌合孔５１から抜出する前に第二回転体２０の位相が変化してロックピン４０及び嵌合孔５１に摩耗が生じることがあっても、ロックピン４０が回転することで、当該磨耗が特定箇所に集中する事態を回避することができる。
【００５１】
さらに第四実施形態では、フロントプレート部２１２に対して摺動するロックピン４０には、環状端面４３への作用圧力による軸力と付勢部材６０の付勢力とが作用する。ここで前者の軸力は、第二回転体２０の位相遅角時には、遅角油圧室３４から支持孔３８への導入油の圧力によって増大する一方、第二回転体２０の位相進角時には、支持孔３８から遅角油圧室３４に作動油が戻されることによって減少する。故に、第二回転体２０の位相遅角時と位相進角時とでは、ロックピン４０とフロントプレート部２１２との摺動界面に働く摩擦力の大きさ、ひいてはロックピン４０に作用する回転モーメントの大きさに違いが生じる。しかも、吸気弁から第二回転体２０への伝達トルクが変動することにより環状端面４３への作用圧力が変動することに起因して、ロックピン４０がフロントプレート部２１２から離間することもあり、その場合には回転モーメントがロックピン４０に作用しなくなる。以上より、第二回転体２０の位相を遅角側と進角側とに交互に変化させるようにした場合でも、一方側への位相変化時に回転したロックピン４０が他方側への位相変化時に元の位置へと戻ることを防止できるので、上述した磨耗集中の回避効果を十分に得ることができる。
【００５２】
以上、第四実施形態において第一摺接面２１６は、仮想円弧Ａの径方向内側たる第二摺接面２１８の径方向内側に設定されているとも考えることができるので、第一摺接面２１６及び第二摺接面２１８は特許請求の範囲の請求項１１、１２に記載の「内側摺接面」及び「外側摺接面」にそれぞれ相当する。
【００５３】
（第五実施形態）
図１３に示すように、本発明の第五実施形態は第四実施形態の変形例であり、第四実施形態と実質的に同一の構成部分には同一の符号を付すことで説明を省略する。
第五実施形態では、仮想円弧Ａの径方向外側において第二摺接面２５０が、仮想円弧Ａに間隔をあけて沿う帯状に形成されている。これにより、第二回転体２０の位相が変化するとき第二摺接面２５０は、ロックピン４０の大径部４２側の端面２２０において仮想円弧Ａよりも径方向外側に位置する部分に摺接する。また、第一摺接面２５２は、仮想円弧Ａの径方向内側を含む第二摺接面２５０の径方向内側において第二摺接面２５０に隣接して沿う帯状に設定されている。これにより、第二回転体２０の位相が変化するとき第一摺接面２５２は、ロックピン４０の端面２２０において仮想円弧Ａを径方向に跨ぐ部分に摺接する。
【００５４】
このような第五実施形態では、第二回転体２０の位相変化時において、仮想円弧Ａの径方向外側では第一及び第二摺接面２５２、２５０の双方がロックピン４０の端面２２０に摺接し、仮想円弧Ａの径方向内側では第一摺接面２５２のみが端面２２０に摺接する。そのため、ロックピン４０とフロントプレート部２５４の内側面２５６との摺動界面において仮想円弧Ａを挟んだ両側では、摺接面２５２、２５０間の摩擦係数差に応じて摩擦力の大きさが相異することとなる。したがって、第四実施形態と同様な原理によりロックピン４０を周方向に回転させて、当該ロックピン４０及び嵌合孔５１における特定箇所に磨耗が集中する事態を回避することができる。
以上、第五実施形態では、第一摺接面２５２及び第二摺接面２５０が特許請求の範囲の請求項１２に記載の「内側摺接面」及び「外側摺接面」にそれぞれ相当する。
【００５５】
尚、図１４の変形例の如く、仮想円弧Ａの径方向内側で仮想円弧Ａに間隔をあけて沿う帯状に第一摺接面２５２を設定し、且つ仮想円弧Ａの径方向外側を含む第一摺接面２５２の径方向外側で第一摺接面２５２に隣接して沿う帯状に第二摺接面２５０を形成してもよい。この場合、第一摺接面２５２及び第二摺接面２５０が特許請求の範囲の請求項１１に記載の「内側摺接面」及び「外側摺接面」にそれぞれ相当する。
【００５６】
（第六実施形態）
図１５及び図１６に示すように、本発明の第六実施形態は第四実施形態の変形例であり、第四実施形態と実質的に同一の構成部分には同一の符号を付すことで説明を省略する。
第六実施形態では、フロントプレート部３００に摺接面３０４及び対向孔３０６が設けられている。
【００５７】
具体的に摺接面３０４はフロントプレート部３００の内側面３０２の一部からなり、仮想円弧Ａの径方向外側において仮想円弧Ａに隣接して沿う帯状に設定されている。したがって、第二回転体２０の位相が変化するとき摺接面３０４は、ロックピン４０の大径部４２側の端面２２０において仮想円弧Ａの径方向外側部分に摺接する。尚、図１５において摺接面３０４を一点鎖線で囲んで示しているのは、第四実施形態の第一摺接面２１６の場合と同様な理由による。
【００５８】
対向孔３０６は、内側面３０２に開口する有底孔からなり、仮想円弧Ａの径方向内側、即ちここでは摺接面３０４の径方向内側において仮想円弧Ａに隣接して沿う帯状に形成されている。これにより、第二回転体２０の位相が変化するとき対向孔３０６の開口は、ロックピン４０の端面２２０において仮想円弧Ａの径方向内側部分と対向する。
【００５９】
このような第六実施形態では、第二回転体２０の位相変化時において、仮想円弧Ａの径方向外側ではロックピン４０の端面２２０が内側面３０２の摺接面３０４に摺接し、仮想円弧Ａの径方向内側では端面２２０が内側面３０２に全く摺接しない。そのため、ロックピン４０とフロントプレート部３００との摺動界面において、仮想円弧Ａの径方向外側では摩擦力が発生するが、仮想円弧Ａの径方向内側では摩擦力が０となる。要するに、仮想円弧Ａを挟んだ両側では、摺接の有無に起因して摩擦力の大きさが相異することとなる。したがって、第四実施形態と同様な原理によりロックピン４０を周方向に回転させて、当該ロックピン４０及び嵌合孔５１における特定箇所に磨耗が集中する事態を回避することができる。
【００６０】
以上、第六実施形態において摺接面３０４は、仮想円弧Ａの径方向外側たる対向孔３０６の径方向外側に設定されているとも考えることができるので、摺接面３０４及び対向孔３０６は特許請求の範囲の請求項１３、１４に記載の「摺接面」及び「対向孔」にそれぞれ相当する。
【００６１】
尚、図１７の変形例の如く、仮想円弧Ａの径方向内側で仮想円弧Ａに隣接して沿う帯状に摺接面３０４を設定し、且つ仮想円弧Ａの径方向外側たる摺接面３０４の径方向外側で仮想円弧Ａに隣接して沿う帯状に対向孔３０６を形成してもよい。この場合、摺接面３０４は、仮想円弧Ａの径方向内側たる対向孔３０６の径方向内側に設定されているとも考えることができるので、摺接面３０４及び対向孔３０６は特許請求の範囲の請求項１５、１６に記載の「摺接面」及び「対向孔」にそれぞれ相当する。
【００６２】
（第七実施形態）
図１８に示すように、本発明の第七実施形態は第六実施形態の変形例であり、第六実施形態と実質的に同一の構成部分には同一の符号を付すことで説明を省略する。
第七実施形態では、仮想円弧Ａの径方向外側において摺接面３５０が、仮想円弧Ａに間隔をあけて沿う帯状に設定されている。これにより、第二回転体２０の位相が変化するとき摺接面３５０は、ロックピン４０の大径部４２側の端面２２０において仮想円弧Ａよりも径方向外側に位置する部分に摺接する。また、対向孔３５２は、仮想円弧Ａの径方向内側を含む摺接面３５０の径方向内側において摺接面３５０に隣接して沿う帯状に形成されている。これにより、第二回転体２０の位相が変化するとき対向孔３５２の開口は、ロックピン４０の端面２２０において仮想円弧Ａを径方向に跨ぐ部分と対向する。
【００６３】
このような第七実施形態によれば、第六実施形態と同様な作用、効果が得られる。
以上、摺接面３５０及び対向孔３５２が特許請求の範囲の請求項１３に記載の「摺接面」及び「対向孔」にそれぞれ相当する。
尚、図１９の変形例の如く、仮想円弧Ａの径方向内側で仮想円弧Ａに間隔をあけて沿う帯状に摺接面３５０を設定し、且つ仮想円弧Ａの径方向外側を含む摺接面３５０の径方向外側で摺接面３５０に隣接して沿う帯状に対向孔３５２を形成してもよい。この場合、摺接面３５０及び対向孔３５２が特許請求の範囲の請求項１５に記載の「摺接面」及び「対向孔」にそれぞれ相当する。
【００６４】
（第八実施形態）
図２０に示すように、本発明の第八実施形態は第六実施形態の変形例であり、第六実施形態と実質的に同一の構成部分には同一の符号を付すことで説明を省略する。
第八実施形態では、仮想円弧Ａの径方向内側において対向孔４００が、仮想円弧Ａに間隔をあけて沿う帯状に形成されている。これにより、第二回転体２０の位相が変化するとき対向孔４００は、ロックピン４０の大径部４２側の端面２２０において仮想円弧Ａよりも径方向内側に位置する部分と対向する。また、摺接面４０２は、仮想円弧Ａの径方向外側を含む対向孔４００の径方向外側において対向孔４００に隣接して沿う帯状に設定されている。これにより、第二回転体２０の位相が変化するとき摺接面４０２は、ロックピン４０の端面２２０において仮想円弧Ａを径方向に跨ぐ部分に摺接する。
【００６５】
このような第八実施形態では、第二回転体２０の位相変化時において、ロックピン４０の端面２２０と摺接面４０２との摺接面積が仮想円弧Ａの両側で相異する。そのため、ロックピン４０とフロントプレート部４０４の内側面４０６との摺動界面において仮想円弧Ａを挟んだ両側では、摺接面積の違いに起因して摩擦力の大きさが相異することとなる。したがって、第四実施形態で説明した原理と同様な原理によりロックピン４０を周方向に回転させて、当該ロックピン４０及び嵌合孔５１における特定箇所に磨耗が集中する事態を回避することができる。
以上、第八実施形態では、対向孔４００及び摺接面４０２が特許請求の範囲の請求項１４に記載の「対向孔」及び「摺接面」にそれぞれ相当する。
【００６６】
尚、図２１の変形例の如く、仮想円弧Ａの径方向外側で仮想円弧Ａに間隔をあけて沿う帯状に対向孔４００を形成し、且つ仮想円弧Ａの径方向内側を含む対向孔４００の径方向内側で対向孔４００に隣接して沿う帯状に摺接面４０２を設定してもよい。この場合、対向孔４００及び摺接面４０２が特許請求の範囲の請求項１６に記載の「対向孔」及び「摺接面」にそれぞれ相当する。
【００６７】
以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明はそれらの実施形態に限定して解釈されるものではない。
例えば第一〜第八実施形態では、エンジンの始動直後、まず、遅角油圧室３４〜３７をオイルポンプに連通させて連通油路３９から支持孔３８への導入油の圧力によりロックピン４０を嵌合孔５１から抜出させた後、バルブタイミング調整を行うようにしてもよい。
【００６８】
さらに第一〜第三実施形態では、各孔３８、５１の軸方向や周方向に複数並ぶ形態で連通油路３９、５２を設けるようにしてもよいし、あるいは連通油路５２のみを設けるようにしてもよい。また、第二実施形態では、凹部１０４、１０６の配設数を適宜設定可能であり、例えば凹部１０４、１０６の一方を設けないようにしてもよい。さらにまた、第三実施形態では、突部１５４、１５６の配設数を適宜設定可能であり、例えば突部１５４、１５６の一方を設けないようにしてもよい。
【００６９】
またさらに第四及び第五実施形態では、第一摺接面２１６、２５２及び第二摺接面２１８、２５０の双方に表面処理による摩擦係数調整を施すようにしてもよいし、第一摺接面２１６、２５２のみに表面処理による摩擦係数調整を施すようにしてもよい。また、第六〜第八実施形態では、表面処理による摩擦係数調整を摺接面３０４、３５０、４０２に施すようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００７０】
【図１】第一実施形態のバルブタイミング調整装置を模式的に示す断面図である。
【図２】第一実施形態のバルブタイミング調整装置を示す断面図である。
【図３】第一実施形態のバルブタイミング調整装置を、フロントプレート部を省略して示す側面図である。
【図４】図１のIV−IV線断面図である。
【図５】図１のV−V線断面図である。
【図６】第一実施形態のバルブタイミング調整装置を模式的に示す断面図である。
【図７】第一実施形態のバルブタイミング調整装置を模式的に示す断面図である。
【図８】第二実施形態のバルブタイミング調整装置のロックピンを示す図であって、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は（Ａ）におけるＢ矢視図、（Ｃ）は（Ａ）におけるＣ−Ｃ線断面図である。
【図９】第三実施形態のバルブタイミング調整装置のロックピンを示す図であって、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は（Ａ）におけるＢ矢視図、（Ｃ）は（Ａ）におけるＣ−Ｃ線断面図である。
【図１０】第四実施形態のバルブタイミング調整装置を、フロントプレート部を省略して示す側面図である。
【図１１】第四実施形態のバルブタイミング調整装置のフロントプレート部及びロックピンを示す側面図である。
【図１２】図１１のXII−XII線断面図である。
【図１３】第五実施形態のバルブタイミング調整装置のフロントプレート部及びロックピンを示す側面図である。
【図１４】第五実施形態の変形例によるバルブタイミング調整装置のフロントプレート部及びロックピンを示す側面図である。
【図１５】第六実施形態のバルブタイミング調整装置のフロントプレート部及びロックピンを示す側面図である。
【図１６】図１５のXVI−XVI線断面図である。
【図１７】第六実施形態の変形例によるバルブタイミング調整装置のフロントプレート部及びロックピンを示す側面図である。
【図１８】第七実施形態のバルブタイミング調整装置のフロントプレート部及びロックピンを示す側面図である。
【図１９】第七実施形態の変形例によるバルブタイミング調整装置のフロントプレート部及びロックピンを示す側面図である。
【図２０】第八実施形態のバルブタイミング調整装置のフロントプレート部及びロックピンを示す側面図である。
【図２１】第八実施形態の変形例によるバルブタイミング調整装置のフロントプレート部及びロックピンを示す側面図である。
【符号の説明】
【００７１】
１  バルブタイミング調整装置、２  カムシャフト（従動軸）、１０  第一回転体、１２  バックプレート部、１６、２１２、２５４、３００、４０４  フロントプレート部、１８、２１４、２５６、３０２、４０６  内側面、２０  第二回転体、３０  進角油圧室（流体室、第一流体室）、３４  遅角油圧室（第二流体室）、３８  支持孔、３９  連通油路（第二連通路）、４０、１００、１５０  ロックピン（ロック部材）、４１、１０２、１５２  小径部、４２  大径部、４３  環状端面、５０  ブッシュ、５１  嵌合孔、５２  連通油路（連通路、第一連通路）、６０  付勢部材、１０４  第一凹部（凹部）、１０６  第二凹部（凹部）、１０８  端面（外面）、１１０、１１４  側面、１１２  外周面（外面）、１５４  第一突部（突部）、１５６  第二突部（突部）、１５８  端面（外面）、１６０、１６４  側面、１６２  外周面（外面）、２００、２０２  連通油路、２１６、２５２  第一摺接面（内側摺接面）、２１８、２５０  第二摺接面（外側摺接面）、２２０  端面、３０４、３５０、４０２  摺接面、３０６、３５２、４００  対向孔、Ａ  仮想円弧、Ｏ  回転軸線、Ｑ  中心軸線、Ｓ、Ｔ、Ｘ、Ｙ  仮想平面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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