(57)【要約】      （修正有）【課題】本発明は、応答性及び安定性の高い感光体、該感光体を用いて画像を形成する画像形成方法、該感光体を有する画像形成装置及び該感光体を有するプロセスカートリッジを提供することを目的とする。【解決手段】感光体は、導電性支持体上に、一般式2006259528.tif 000077で示される化合物を含有する感光層を有し、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立にアルキル基、アリール基又は芳香族複素環基であり、Ｒ３は、水素、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、芳香族複素環基又はハロゲン基であり、ｎは、１以上４以下の整数である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に、一般式
【化１】
2006259528.tif 000066
で示される化合物を含有する感光層を有し、
Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立にアルキル基、アリール基又は芳香族複素環基であり、
Ｒ３は、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、芳香族複素環基又はハロゲン基であり、
ｎは、１以上４以下の整数であることを特徴とする感光体。
【請求項２】
前記感光層は、さらに電荷輸送物質を含有することを特徴とする請求項１に記載の感光体。
【請求項３】
前記電荷輸送物質は、一般式
【化２】
2006259528.tif 000067
で示される化合物であり、
ｍは、０又は１であり、
Ｒ４は、アリール基であり、
Ｒ５は、炭素数が１以上４以下であるアルキル基又はアリール基であり、
Ｒ６は、水素原子、アルキル基又はフェニル基であり、
Ｒ７は、一般式
【化３】
2006259528.tif 000068
で示される官能基、一般式
【化４】
2006259528.tif 000069
で示される官能基、９−アントリル基又はカルバゾリル基であり、
Ｒ８及びＲ９は、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン基又は一般式
−ＮＲ１０Ｒ１１
で示される官能基であり、
Ｒ１０及びＲ１１は、それぞれ独立にアリール基であり、
ｋ及びｌは、それぞれ独立に１、２又は３であることを特徴とする請求項２に記載の感光体。
【請求項４】
前記電荷輸送物質は、一般式
【化５】
2006259528.tif 000070
で示される化合物であり、
Ｒ１２、Ｒ１４及びＲ１５は、水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、アルキル基、ハロゲン基又はアリール基であり、
Ｒ１３は、水素原子、アルコキシ基、アルキル基又はハロゲン基であり、
ａ、ｂ、ｃ及びｄは、それぞれ独立に１以上４以下の整数であることを特徴とする請求項２に記載の感光体。
【請求項５】
前記電荷輸送物質は、高分子電荷輸送物質であることを特徴とする請求項２に記載の感光体。
【請求項６】
前記高分子電荷輸送物質は、一般式
【化６】
2006259528.tif 000071
で示される化合物であり、
Ｒ１６及びＲ１７は、それぞれ独立にアリール基又は芳香族複素環基であり、
Ｒ１８、Ｒ１９及びＲ２０は、それぞれ独立に芳香族の二価基であり、
ｈは、５以上５０００以下であり、
ｉ及びｊの和は、１であり、
ｉは、０．１以上１以下であり、
Ｒ２１は、脂肪族の二価基又は一般式
【化７】
2006259528.tif 000072
で示される官能基であり、
Ｒ２２及びＲ２３ は、それぞれ独立にアルキル基、アリール基、芳香族複素環基又はハロゲン基であり、
ｐ及びｑは、それぞれ独立に０以上４以下の整数であり、
Ｒ２４は、単結合、炭素数が１以上１２以下であるアルキレン基、オキシ基、チオ基、スルフィニル基、スルホニル基、カルボニル基、一般式
−ＣＯＯ−Ｒ２５−ＯＣＯ−
で示される官能基又は一般式
【化８】
2006259528.tif 000073
で示される官能基であり、
Ｒ２５は、脂肪族の二価基であり、
Ｒ２６及びＲ２７は、それぞれ独立にアルキル基、アリール基又は芳香族複素環基であり、
ｒは、１以上２０以下であり、
ｓは、１以上２０００以下であることを特徴とする請求項５に記載の感光体。
【請求項７】
前記高分子電荷輸送物質は、一般式
【化９】
2006259528.tif 000074
で示される化合物であり、
Ｒ２８、Ｒ２９、Ｒ３１及びＲ３２は、それぞれ独立に芳香族の二価基であり、
Ｒ３０は、アリール基又は芳香族複素環基であり、
Ｒ３３及びＲ３４は、それぞれ独立にアルキレン基であり、
Ｒ３５は、芳香族の二価基又は一般式
−Ｒ３６−Ｒ３７−Ｒ３６−
で示される官能基であり、
Ｒ３６は、芳香族の二価基であり、
Ｒ３７は、オキシ基、チオ基又はアルキレン基であり、
ｇは、０又は１であり、
ｈは、５以上５０００以下であり、
ｉ及びｊの和は、１であり、
ｉは、０．１以上１以下であり、
Ｒ２１は、脂肪族の二価基又は一般式
【化１０】
2006259528.tif 000075
で示される官能基であり、
Ｒ２２及びＲ２３ は、それぞれ独立にアルキル基、アリール基、芳香族複素環基又はハロゲン基であり、
ｐ及びｑは、それぞれ独立に０以上４以下の整数であり、
Ｒ２４は、単結合、炭素数が１以上１２以下であるアルキレン基、オキシ基、チオ基、スルフィニル基、スルホニル基、カルボニル基、一般式
−ＣＯＯ−Ｒ２５−ＯＣＯ−
で示される官能基又は一般式
【化１１】
2006259528.tif 000076
で示される官能基であり、
Ｒ２５は、脂肪族の二価基であり、
Ｒ２６及びＲ２７は、それぞれ独立にアルキル基、アリール基又は芳香族複素環基であり、
ｒは、１以上２０以下であり、
ｓは、１以上２０００以下であることを特徴とする請求項５に記載の感光体。
【請求項８】
請求項１乃至７のいずれか一項に記載の感光体を用いて画像を形成することを特徴とする画像形成方法。
【請求項９】
前記感光体上に静電潜像を書き込む方式は、デジタル方式であることを特徴とする請求項８に記載の画像形成方法。
【請求項１０】
請求項１乃至７のいずれか一項に記載の感光体を有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１１】
前記感光体上に静電潜像を書き込む方式がデジタル方式である露光手段を有することを特徴とする請求項１０に記載の画像形成装置。
【請求項１２】
帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段からなる群より選択される一つ以上の手段並びに請求項１乃至７のいずれか一項に記載の感光体が一体に支持されていることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、感光体、画像形成方法、画像形成装置及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真方式を用いた情報処理システム機の発展には目覚ましいものがある。特に、情報をデジタル信号に変換して、光により情報記録を行うレーザープリンターやデジタル複写機は、そのプリント品質、信頼性において向上が著しい。さらに、これらは、高速化技術との融合により、フルカラー印刷が可能なレーザープリンターやデジタル複写機に応用されている。このような背景から、要求される感光体の機能としては、高画質化と高耐久化を両立させることが特に重要な課題となっている。
【０００３】
これらの電子写真方式のレーザープリンターやデジタル複写機等に使用される感光体としては、有機系の感光材料（ＯＰＣ）を用いたものが、コスト、生産性、無公害性等の理由から一般に広く用いられている。ＯＰＣ感光体の構成は、単層型と機能分離型積層構造に大別される。最初の実用化ＯＰＣであるＰＶＫ−ＴＮＦ電荷移動錯体型感光体は、単層型である。一方、１９６８年、林とＲｅｇｅｎｓｂｕｒｇｅｒにより、各々独立してＰＶＫ／ａ−Ｓｅ積層感光体が発明され、１９７７年、Ｍｅｌｚらにより、また、１９７８年、Ｓｃｈｌｏｓｓｅｒにより、有機顔料分散層と有機低分子分散ポリマー層という感光層全てが有機材料からなる積層感光体が発表された。これらは、光を吸収して電荷を発生する電荷発生層と、電荷発生層で生成した電荷を注入、輸送し、表面電荷を中和する電荷輸送層からなるという概念から、機能分離型積層感光体とも呼ばれる。この開発によって、単層感光体に比べ、感度及び耐久性が飛躍的に向上した。また、異なる機能を有する電荷発生物質及び電荷輸送物質を個別に分子設計できるため、材料の選択幅が大きく増加した。このような理由により、機能分離型積層感光体は、現在のＯＰＣ感光体の構成の主流となっている。機能分離型の感光体における静電潜像を形成するメカニズムは、感光体を帯電した後、光を照射すると、光は、電荷輸送層を通過し、電荷発生層中の電荷発生物質により吸収され、電荷が発生する。この電荷が電荷発生層及び電荷輸送層の界面で電荷輸送層に注入される。さらに、電荷は、電界により電荷輸送層中を移動し、感光体の表面電荷を打ち消す。これにより、感光体の表面に静電潜像が形成される。
【０００４】
近年では、電子写真装置の高速化又は装置の小型化に伴う感光体の小径化により、感光体の高速応答性及び安定性がより一層重要な課題となっている。
【０００５】
商品化されている電荷輸送物質としては、１，１−ビス（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−４，４−ジフェニル−１，３−ブタジエン（特許文献１参照）、５−［４−（Ｎ，Ｎ−ジ−ｐ−トリルアミノ）ベンジリデン］−５Ｈ−ジベンゾ［ａ，ｄ］シクロヘプテン（特許文献２参照）、９−メチルカルバゾール−３−アルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン、ピレン−１−アルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン（特許文献３参照）、４’−ビス（４−メチルフェニル）アミノ−α−フェニルスチルベン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−４，４’−ジアミノ−１，１’−ビフェニル、９，９−ジメチル−２−（ジ−ｐ−トリルアミノ）フルオレン等がある。一般的な電荷輸送層は、低分子の電荷輸送物質を結着樹脂中に分散させた、膜厚が約１０〜３０μｍ程度の固溶体膜である。また、ほとんどの電子写真感光体において、結着樹脂として、ビスフェノール系ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂又はこれらの樹脂と他の樹脂との共重合体が用いられている。しかしながら、このような電荷輸送物質は、今後のより速いプロセススピードに充分に対応できる応答性を有していない。
【特許文献１】特開昭６２−３０２５５号公報
【特許文献２】特開昭６３−２２５６６０号公報
【特許文献３】特開昭５８−１５９５３６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記の従来技術が有する問題に鑑み、応答性及び安定性が高い感光体、該感光体を用いて画像を形成する画像形成方法、該感光体を有する画像形成装置及び該感光体を有するプロセスカートリッジを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１に記載の発明は、感光体において、導電性支持体上に、一般式
【０００８】
【化１】
2006259528.tif 000002
で示される化合物を含有する感光層を有し、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立にアルキル基、アリール基又は芳香族複素環基であり、Ｒ３は、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、芳香族複素環基又はハロゲン基であり、ｎは、１以上４以下の整数であることを特徴とする。
【０００９】
請求項１に記載の発明によれば、導電性支持体上に、上記一般式で示される化合物を含有する感光層を有するので、応答性及び安定性が高い感光体を提供することができる。
【００１０】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の感光体において、前記感光層は、さらに電荷輸送物質を含有することを特徴とする。
【００１１】
請求項２に記載の発明によれば、前記感光層は、さらに電荷輸送物質を含有するので、応答性及び安定性が高い感光体を得ることができる。
【００１２】
請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の感光体において、前記電荷輸送物質は、一般式
【００１３】
【化２】
2006259528.tif 000003
で示される化合物であり、ｍは、０又は１であり、Ｒ４は、アリール基であり、Ｒ５は、炭素数が１以上４以下であるアルキル基又はアリール基であり、Ｒ６は、水素原子、アルキル基又はフェニル基であり、Ｒ７は、一般式
【００１４】
【化３】
2006259528.tif 000004
で示される官能基、一般式
【００１５】
【化４】
2006259528.tif 000005
で示される官能基、９−アントリル基又はカルバゾリル基であり、Ｒ８及びＲ９は、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン基又は一般式
−ＮＲ１０Ｒ１１
で示される官能基であり、Ｒ１０及びＲ１１は、それぞれ独立にアリール基であり、ｋ及びｌは、それぞれ独立に１、２又は３であることを特徴とする。
【００１６】
請求項３に記載の発明によれば、前記電荷輸送物質は、上記一般式で示される化合物であるので、応答性及び安定性が高い感光体を得ることができる。
【００１７】
請求項４に記載の発明は、請求項２に記載の感光体において、前記電荷輸送物質は、一般式
【００１８】
【化５】
2006259528.tif 000006
で示される化合物であり、Ｒ１２、Ｒ１４及びＲ１５は、水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、アルキル基、ハロゲン基又はアリール基であり、Ｒ１３は、水素原子、アルコキシ基、アルキル基又はハロゲン基であり、ａ、ｂ、ｃ及びｄは、それぞれ独立に１以上４以下の整数であることを特徴とする。
【００１９】
請求項４に記載の発明によれば、前記電荷輸送物質は、上記一般式で示される化合物であるので、応答性及び安定性が高い感光体を得ることができる。
【００２０】
請求項５に記載の発明は、請求項２に記載の感光体において、前記電荷輸送物質は、高分子電荷輸送物質であることを特徴とする。
【００２１】
請求項５に記載の発明によれば、前記電荷輸送物質は、高分子電荷輸送物質であるので、耐摩耗性を向上させることができる。
【００２２】
請求項６に記載の発明は、請求項５に記載の感光体において、前記高分子電荷輸送物質は、一般式
【００２３】
【化６】
2006259528.tif 000007
で示される化合物であり、Ｒ１６及びＲ１７は、それぞれ独立にアリール基又は芳香族複素環基であり、Ｒ１８、Ｒ１９及びＲ２０は、それぞれ独立に芳香族の二価基であり、ｈは、５以上５０００以下であり、ｉ及びｊの和は、１であり、ｉは、０．１以上１以下であり、Ｒ２１は、脂肪族の二価基又は一般式
【００２４】
【化７】
2006259528.tif 000008
で示される官能基であり、Ｒ２２及びＲ２３ は、それぞれ独立にアルキル基、アリール基、芳香族複素環基又はハロゲン基であり、ｐ及びｑは、それぞれ独立に０以上４以下の整数であり、Ｒ２４は、単結合、炭素数が１以上１２以下であるアルキレン基、オキシ基、チオ基、スルフィニル基、スルホニル基、カルボニル基、一般式
−ＣＯＯ−Ｒ２５−ＯＣＯ−
で示される官能基又は一般式
【００２５】
【化８】
2006259528.tif 000009
で示される官能基であり、Ｒ２５は、脂肪族の二価基であり、Ｒ２６及びＲ２７は、それぞれ独立にアルキル基、アリール基又は芳香族複素環基であり、ｒは、１以上２０以下であり、ｓは、１以上２０００以下であることを特徴とする。
【００２６】
請求項６に記載の発明によれば、前記高分子電荷輸送物質は、上記一般式で示される化合物であるので、耐摩耗性を向上させることができる。
【００２７】
請求項７に記載の発明は、請求項５に記載の感光体において、前記高分子電荷輸送物質は、一般式
【００２８】
【化９】
2006259528.tif 000010
で示される化合物であり、Ｒ２８、Ｒ２９、Ｒ３１及びＲ３２は、それぞれ独立に芳香族の二価基であり、Ｒ３０は、アリール基又は芳香族複素環基であり、Ｒ３３及びＲ３４は、それぞれ独立にアルキレン基であり、Ｒ３５は、芳香族の二価基又は一般式
−Ｒ３６−Ｒ３７−Ｒ３６−
で示される官能基であり、Ｒ３６は、芳香族の二価基であり、Ｒ３７は、オキシ基、チオ基又はアルキレン基であり、ｇは、０又は１であり、ｈは、５以上５０００以下であり、ｉ及びｊの和は、１であり、ｉは、０．１以上１以下であり、Ｒ２１は、脂肪族の二価基又は一般式
【００２９】
【化１０】
2006259528.tif 000011
で示される官能基であり、Ｒ２２及びＲ２３ は、それぞれ独立にアルキル基、アリール基、芳香族複素環基又はハロゲン基であり、ｐ及びｑは、それぞれ独立に０以上４以下の整数であり、Ｒ２４は、単結合、炭素数が１以上１２以下であるアルキレン基、オキシ基、チオ基、スルフィニル基、スルホニル基、カルボニル基、一般式
−ＣＯＯ−Ｒ２５−ＯＣＯ−
で示される官能基又は一般式
【００３０】
【化１１】
2006259528.tif 000012
で示される官能基であり、Ｒ２５は、脂肪族の二価基であり、Ｒ２６及びＲ２７は、それぞれ独立にアルキル基、アリール基又は芳香族複素環基であり、ｒは、１以上２０以下であり、ｓは、１以上２０００以下であることを特徴とする。
【００３１】
請求項７に記載の発明によれば、前記高分子電荷輸送物質は、上記一般式で示される化合物であるので、耐摩耗性を向上させることができる。
【００３２】
請求項８に記載の発明は、画像形成方法において、請求項１乃至７のいずれか一項に記載の感光体を用いて画像を形成することを特徴とする。
【００３３】
請求項８に記載の発明によれば、請求項１乃至７のいずれか一項に記載の感光体を用いて画像を形成するので、応答性及び安定性が高い画像形成方法を提供することができる。
【００３４】
請求項９に記載の発明は、請求項８に記載の画像形成方法において、前記感光体上に静電潜像を書き込む方式は、デジタル方式であることを特徴とする。
【００３５】
請求項９に記載の発明によれば、前記感光体上に静電潜像を書き込む方式は、デジタル方式であるので、応答性及び安定性が高い画像形成方法を得ることができる。
【００３６】
請求項１０に記載の発明は、画像形成装置において、請求項１乃至７のいずれか一項に記載の感光体を有することを特徴とする。
【００３７】
請求項１０に記載の発明によれば、請求項１乃至７のいずれか一項に記載の感光体を有するので、応答性及び安定性が高い画像形成装置を提供することができる。
【００３８】
請求項１１に記載の発明は、請求項１０に記載の画像形成装置において、前記感光体上に静電潜像を書き込む方式がデジタル方式である露光手段を有することを特徴とする。
【００３９】
請求項１１に記載の発明によれば、前記感光体上に静電潜像を書き込む方式がデジタル方式である露光手段を有するので、応答性及び安定性が高い画像形成装置を得ることができる。
【００４０】
請求項１２に記載の発明は、プロセスカートリッジにおいて、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段からなる群より選択される一つ以上の手段並びに請求項１乃至７のいずれか一項に記載の感光体が一体に支持されていることを特徴とする。
【００４１】
請求項１２に記載の発明によれば、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段からなる群より選択される一つ以上の手段並びに請求項１乃至７のいずれか一項に記載の感光体が一体に支持されているので、応答性及び安定性が高いプロセスカートリッジを提供することができる。
【発明の効果】
【００４２】
本発明によれば、応答性及び安定性の高い感光体、該感光体を用いて画像を形成する画像形成方法、該感光体を有する画像形成装置及び該感光体を有するプロセスカートリッジを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４３】
次に、本発明を実施するための最良の形態を図面と共に説明する。
【００４４】
本発明の感光体は、導電性支持体上に、一般式
【００４５】
【化１２】
2006259528.tif 000013
で示される化合物（以下、アントラセン化合物という）を含有する感光層を有する。ここで、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立にアルキル基、アリール基又は芳香族複素環基であり、Ｒ３は、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、芳香族複素環基又はハロゲン基であり、ｎは、１以上４以下の整数である。なお、アルキル基、アリール基、芳香族複素環基及びアルコキシ基は、それぞれ置換基を有するアルキル基、アリール基、芳香族複素環基及びアルコキシ基を含む。また、Ｒ１とＲ２は、互いに結合して、窒素原子を含有する複素環を形成してもよい。さらに、ｎが２以上の時、複数のＲ３は、同一でも異なってもよい。
【００４６】
アルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基、ウンデカニル基等が挙げられる。アリール基の具体例としては、ベンゼン、ビフェニル、ナフタレン、アントラセン、フルオレン、ピレン等のアレーンの水素原子が１個離脱して生じる基が挙げられる。芳香族複素環基の具体例としては、ピリジン、キノリン、チオフェン、フラン、オキサゾール、オキサジアゾール、カルバゾール等の芳香族複素環式化合物の水素原子が１個離脱して生じる基が挙げられる。アルコキシ基の具体例としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基等が挙げられる。ハロゲン基としては、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基が挙げられる。置換基の具体例としては、上記のアルキル基；上記のアルコキシ基；上記のハロゲン基；上記のアリール基；上記の芳香族複素環基；ピロリジン、ピペリジン、ピペラジン等の脂肪族複素環式化合物の水素原子が１個離脱して生じる基等が挙げられる。さらに、Ｒ１及びＲ２が互いに結合することにより形成される窒素原子を含有する複素環基としては、ピロリジノ基、ピペリジノ基、ピペラジノ基等が挙げられる。
【００４７】
表１に、アントラセン化合物を例示する。ただし、アントラセン化合物は、これらに限定されるものではない。
【００４８】
【表１】
2006259528.tif 000014
本発明において、アントラセン化合物は、化学構造式
【００４９】
【化１３】
2006259528.tif 000015
で示される９，１０−ジブロモアントラセンと、化学構造式
【００５０】
【化１４】
2006259528.tif 000016
で示されるボロン化合物を反応させることにより、合成することができる。ここで、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びｎは、それぞれ前述のアントラセン化合物のＲ１、Ｒ２、Ｒ３及びｎと同様である。
【００５１】
アントラセン化合物は、塩基の存在下又は不存在下、原料又はその塩の混合物を、１００〜２５０℃程度の温度で金属パラジウムを用いてカップリング反応させることにより、合成することができる。この反応は、悪影響を及ぼさない溶媒の存在下で行うことができる。溶媒の具体例としては、水；メタノール、エタノール、プロパノール等のアルコール類；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類；塩化メチレン、クロロホルム、ジクロロエタン等のハロゲン化炭化水類；ジクロロベンゼン等のハロゲン化芳香族炭化水素類；ジオキサン、テトラヒドロフラン、アニソール等のエーテル類；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類；アセトン、メチルエチルケトン等のケトン類；アセトニトリル等のニトリル類；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等のアミド類；ジメチルスルホキシド等のスルホキシド類等が挙げられ、これらの溶媒は、混合して用いてもよい。塩基の具体例としては、酢酸カリウム、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸ナトリウム、トリエチルアミン等が挙げられる。塩基の添加量は、ボロン化合物に対して、１〜３倍モルであることが好ましい。金属パラジウムの具体例としては、塩化パラジウム等の無機パラジウム塩；酢酸パラジウム等の有機パラジウム塩；テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）、ビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（ＩＩ）クロリド、１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセンパラジウム（ＩＩ）ジクロリド等の有機パラジウム錯体が挙げられる。金属パラジウムの添加量は、ボロン化合物に対して、０．００１〜０．５倍モルであることが好ましい。
【００５２】
図１に、本発明の感光体の構成の一例を示す。この感光体は、導電性支持体１１上に、電荷発生物質及び電荷輸送物質を含有する感光層１２を有する。なお、感光層１２は、電荷輸送物質として、アントラセン化合物を含有する。
【００５３】
図２に、本発明の感光体の構成の他の例を示す。この感光体は、導電性支持体１１上に、電荷発生物質を含有する電荷発生層２１及び電荷輸送物質を含有する電荷輸送層２２が積層されている。なお、電荷輸送層２２は、電荷輸送物質として、アントラセン化合物を含有する。
【００５４】
図３に、本発明の感光体の構成の他の例を示す。この感光体は、導電性支持体１１上に、電荷発生物質及び電荷輸送物質を含有する感光層１２を有し、感光層１２の表面に保護層３１をさらに有する。なお、感光層１２は、電荷輸送物質として、アントラセン化合物を含有する。この場合、保護層３１は、アントラセン化合物を含有しても構わない。
【００５５】
図４に、本発明の感光体の構成の他の例を示す。この感光体は、導電性支持体１１上に、電荷発生物質を含有する電荷発生層２１及び電荷輸送物質を含有する電荷輸送層２２が積層されており、電荷輸送層２２上に保護層３１をさらに有する。なお、電荷輸送層２２は、電荷輸送物質として、アントラセン化合物を含有する。この場合、保護層３１は、アントラセン化合物を含有してもよい。
【００５６】
図５に、本発明の感光体の構成の他の例を示す。この感光体は、導電性支持体１１上に、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層２２及び電荷発生物質を含有する電荷発生層２１が積層されており、電荷発生層２１上に保護層３１をさらに有する。なお、電荷輸送層２２は、電荷輸送物質として、アントラセン化合物を含有する。この場合、保護層３１は、アントラセン化合物を含有してもよい。
【００５７】
導電性支持体は、体積抵抗率が１×１０１０Ω・ｃｍ以下であることが好ましく、具体的には、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金等の金属又は酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物を、蒸着又はスパッタリングによりフィルム状又は円筒状のプラスチックや紙に被覆したものが挙げられる。また、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等の板及びそれらを、押し出し、引き抜き等の工法を用いて素管化した後、切削、超仕上げ、研磨等の表面処理した管等を用いることができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されているエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体として用いることができる。
【００５８】
これら以外に、結着樹脂中に導電性粉体が分散されている導電性層を有する支持体も、導電性支持体として用いることができる。導電性層は、支持体上に、導電性粉体と結着樹脂をテトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエン等の溶媒に分散させた塗布液を塗布することにより、設けることができる。
【００５９】
導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック；アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀等の金属粉；導電性酸化スズ、ＩＴＯ等の金属酸化物粉体等が挙げられる。
【００６０】
導電性層に用いられる結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース、エチルセルロース、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂又は光硬化性樹脂が挙げられる。
【００６１】
さらに、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル樹脂、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）（登録商標）等の樹脂中に導電性粉体を含有する熱収縮チューブを用いて、円筒基体上に導電性層を設けたものも、導電性支持体として用いることができる。
【００６２】
本発明において、感光層は、単層構造及び積層構造のいずれであってもよい。
【００６３】
感光層が電荷発生層及び電荷輸送層を有する積層構造である場合、電荷発生層は、電荷発生物質を含有する。電荷発生物質としては、公知のものを用いることができ、シーアイピグメントブルー２５（ＣＩ  ２１１８０）、シーアイピグメントレッド４１（ＣＩ  ２１２００）、シーアイアシッドレッド５２（ＣＩ  ４５１００）、シーアイベーシックレッド３（ＣＩ  ４５２１０）、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５３−９５０３３号公報参照）、ジスチリルベンゼン骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５３−１３３４４５号公報参照）、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５３−１３２３４７号公報参照）、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５４−２１７２８号公報参照）、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５４−１２７４２号公報参照）、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５４−２２８３４号公報参照）、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５４−１７７３３号公報参照）、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５４−２１２９号公報参照）、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料（例えば、特開昭５４−１４９６７号公報参照）、ベンズアントロン骨格を有するアゾ顔料等のアゾ顔料；シーアイピグメントブルー１６（ＣＩ  ７４１００）、Ｙ型オキソチタニウムフタロシアニン（例えば、特開昭６４−１７０６６号公報参照）、Ａ（β）型オキソチタニウムフタロシアニン、Ｂ（α）型オキソチタニウムフタロシアニン、Ｉ型オキソチタニウムフタロシアニン（例えば、特開平１１−２１４６６号公報参照）、ＩＩ型クロロガリウムフタロシアニン（例えば、飯島他，日本化学会第６７春季年回，１Ｂ４，０４（１９９４）参照）、Ｖ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン（例えば、大門他，日本化学会第６７春季年回，１Ｂ４，０５（１９９４）参照）、Ｘ型無金属フタロシアニン（例えば、米国特許第３８１６１１８号明細書参照）等のフタロシアニン系顔料；シーアイバットブラウン５（ＣＩ  ７３４１０）、シーアイバットダイ（ＣＩ  ７３０３０）等のインジコ系顔料；アルゴスカーレットＢ（バイエル社製）、インタンスレンスカーレットＲ（バイエル社製）等のペリレン顔料等が挙げられる。なお、これらの電荷発生物質は、単独又は２種類以上が併用されてもよい。
【００６４】
電荷発生層は、電荷発生物質を、必要に応じて、結着樹脂と共に、ボールミル、アトライター、サンドミル、超音波等を用いて溶媒中に分散させた塗布液を、導電性支持体上に塗布、乾燥することにより形成することができる。
【００６５】
電荷発生層に用いられる結着樹脂としては、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。
【００６６】
電荷発生物質に対する結着樹脂の重量比は、通常、０以上５以下であり、０．１以上３以下が好ましい。結着樹脂は、電荷発生物質を分散させる前に添加してもよいし、電荷発生物質を分散させた後に添加してもよい。
【００６７】
溶媒としては、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセロソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられるが、ケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒を用いることが好ましい。溶媒は、単独又は２種以上混合して用いてもよい。
【００６８】
電荷発生層は、増感剤、分散剤、界面活性剤、シリコーンオイル等の添加剤をさらに含有してもよい。
【００６９】
また、電荷発生層の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法等を用いることができる。電荷発生層の膜厚は、通常、０．０１〜５μｍ程度であり、０．１〜２μｍが好ましい。
【００７０】
電荷輸送層は、電荷輸送物質として、アントラセン化合物を含有するが、アントラセン化合物以外の電荷輸送物質をさらに含有することができる。
【００７１】
このような電荷輸送物質としては、正孔輸送物質、電子輸送物質及び高分子電荷輸送物質が挙げられる。
【００７２】
正孔輸送物質の具体例としては、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）及びその誘導体、ポリグルタミン酸γ−カルバゾリルエチル及びその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物及びその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、オキサゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体等が挙げられるが、一般式
【００７３】
【化１５】
2006259528.tif 000017
で示される化合物であることが好ましい。ここで、ｍは、０又は１であり、Ｒ４は、アリール基であり、Ｒ５は、アリール基又は炭素数が１以上４以下であるアルキル基であり、Ｒ６は、水素原子、アルキル基又はフェニル基であり、Ｒ７は、一般式
【００７４】
【化１６】
2006259528.tif 000018
で示される官能基、一般式
【００７５】
【化１７】
2006259528.tif 000019
で示される官能基、９−アントリル基又はカルバゾリル基であり、Ｒ８及びＲ９は、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン基又は一般式
−ＮＲ１０Ｒ１１
で示される官能基であり、Ｒ１０及びＲ１１は、それぞれ独立にアリール基であり、ｋ及びｌは、それぞれ独立に１、２又は３である。なお、アリール基、フェニル基及びカルバゾリル基は、それぞれ置換基を有するアリール基、フェニル基及びカルバゾリル基を含む。また、Ｒ４及びＲ５並びにＲ１０及びＲ１１は、共同で環を形成してもよく、ｍが０の時、Ｒ６及びＲ７は、共同で環を形成してもよい。また、ｋ又はｌが２以上である時、それぞれ複数のＲ８又はＲ９は、同一でも異なってもよい。このような化合物の具体例としては、４’−ジフェニルアミノ−α−フェニルスチルベン、４’−ビス（４−メチルフェニル）アミノ−α−フェニルスチルベン等が挙げられる。
【００７６】
また、正孔輸送物質は、一般式
【００７７】
【化１８】
2006259528.tif 000020
で示される化合物であることが好ましい。ここで、Ｒ１２、Ｒ１４及びＲ１５は、水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、アルキル基、ハロゲン基又はアリール基であり、Ｒ１３は、水素原子、アルコキシ基、アルキル基又はハロゲン基であり、ａ、ｂ、ｃ及びｄは、それぞれ独立に１以上４以下の整数である。ただし、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４及びＲ１５が全て水素原子である場合を除く。なお、アルキル基及びアリール基は、それぞれ置換基を有するアルキル基及びアリール基を含む。また、ａ、ｂ、ｃ又はｄが２以上である時、それぞれ複数のＲ１２、Ｒ１３、Ｒ１４又はＲ１５は、同一でも異なってもよい。このような化合物の具体例としては、４’−メトキシ−４−ジフェニルアミノ−１，１’−ビフェニル、４’−メチル−４−ビス（４−メチルフェニル）アミノ−１，１’−ビフェニル、４’−メトキシ−４−ビス（４−メチルフェニル）アミノ−１，１’−ビフェニル、４−ビス（３，４−ジメチルフェニル）アミノ−１，１’−ビフェニル等が挙げられる。
【００７８】
また、正孔輸送物質としては、一般式
【００７９】
【化１９】
2006259528.tif 000021
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１は、メチル基、エチル基、２−ヒドロキシエチル基又は２−クロロエチル基であり、Ｒ２は、メチル基、エチル基、ベンジル基又はフェニル基であり、Ｒ３は、水素原子、クロロ基、ブロモ基、炭素数が１以上４以下であるアルキル基、炭素数が１以上４以下であるアルコキシ基、ジアルキルアミノ基又はニトロ基である。このような化合物の具体例としては、９−エチルカルバゾール−３−カルボアルデヒド−１−メチル−１−フェニルヒドラゾン、９−エチルカルバゾール−３−カルボアルデヒド−１−ベンジル−１−フェニルヒドラゾン、９−エチルカルバゾール−３−カルボアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン等が挙げられる。
【００８０】
また、正孔輸送物質としては、一般式
【００８１】
【化２０】
2006259528.tif 000022
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１は、ナフタレン、アントラセン、ピレン及びこれらの置換体、ピリジン、フラン又はチオフェンの水素原子が１個離脱して生じる基であり、Ｒ２は、アルキル基、フェニル基又はベンジル基である。このような化合物の具体例としては、４−メトキシナフタレン−１−カルボアルデヒド−１−ベンジル−１−フェニルヒドラゾン等が挙げられる。
【００８２】
また、正孔輸送物質としては、一般式
【００８３】
【化２１】
2006259528.tif 000023
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１は、アルキル基、ベンジル基、フェニル基又はナフチル基であり、Ｒ２は、水素原子、炭素数が１以上３以下であるアルキル基、炭素数が１以上３以下であるアルコキシ基、ジアルキルアミノ基、ジアラルキルアミノ基又はジアリールアミノ基であり、ｎは、１以上４以下の整数であり、Ｒ３は、水素原子又はメトキシ基である。なお、ｎが２以上の時は、Ｒ２は、同一でも異なってもよい。このような化合物の具体例としては、４−メトキシベンズアルデヒド−１−メチル−１−フェニルヒドラゾン、２、４−ジメトキシベンズアルデヒド−１−ベンジル−１−フェニルヒドラゾン、４−ジエチルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン、４−メトキシベンズアルデヒド−１−（４−メトキシ）フェニルヒドラゾン、４−ジフェニルアミノベンズアルデヒド−１−ベンジル−１−フェニルヒドラゾン、４−ジベンジルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン等が挙げられる。
【００８４】
また、正孔輸送物質としては、一般式
【００８５】
【化２２】
2006259528.tif 000024
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１は、炭素数が１以上１１以下であるアルキル基、フェニル基又は複素環基であり、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立に水素原子、炭素数が１以上４以下であるアルキル基、炭素数が１以上４以下であるヒドロキシアルキル基、炭素数が１以上４以下であるクロロアルキル基又はアラルキル基であり、Ｒ４は、それぞれ独立に水素原子、炭素数が１以上４以下であるアルキル基、炭素数が１以上４以下であるアルコキシ基又はハロゲン基である。なお、フェニル基、複素環基及びアラルキル基は、それぞれ置換基を有するフェニル基、複素環基及びアラルキル基を含む。また、Ｒ２及びＲ３は、互いに結合して窒素を含む複素環を形成してもよい。このような化合物の具体例としては、１、１−ビス（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、トリス（４−ジエチルアミノフェニル）メタン、１、１−ビス（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、２，２’−ジメチル−４，４’−ビス（ジエチルアミノ）−トリフェニルメタン等が挙げられる。
【００８６】
また、正孔輸送物質としては、一般式
【００８７】
【化２３】
2006259528.tif 000025
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１は、水素原子又はハロゲン基であり、Ｒ２は、フェニル基、ナフチル基、アントリル基又はカルバゾリル基である。なお、フェニル基、ナフチル基、アントリル基及びカルバゾリル基は、それぞれ置換基を有するフェニル基、ナフチル基、アントリル基及びカルバゾリル基を含む。このような化合物としては、９−（４−ジエチルアミノスチリル）アントラセン、９−ブロモ−１０−（４−ジエチルアミノスチリル）アントラセン等が挙げられる。
【００８８】
また、正孔輸送物質としては、一般式
【００８９】
【化２４】
2006259528.tif 000026
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１は、水素原子、ハロゲン基、シアノ基、炭素数が１以上４以下であるアルコキシ基又は炭素数が１以上４以下であるアルキル基であり、Ｒ２は、一般式
【００９０】
【化２５】
2006259528.tif 000027
で示される官能基であり、Ｒ３は、炭素数が１以上４以下であるアルキル基であり、Ｒ４は、水素原子、ハロゲン基、炭素数が１以上４以下であるアルキル基、炭素数が１以上４以下であるアルコキシ基又はジアルキルアミノ基であり、Ｒ５及びＲ６は、それぞれ独立に水素原子、炭素数が１以上４以下であるアルキル基又はベンジル基であり、ｎは、１又は２である。なお、アルキル基及びベンジル基は、それぞれ置換基を有するアルキル基及びベンジル基を含む。ｎが２である時、Ｒ３は、同一でも異なってもよい。このような化合物の具体例としては、９−（４−ジメチルアミノベンジリデン）フルオレン、３−（９−フルオレニリデン）−９−エチルカルバゾール等が挙げられる。
【００９１】
また、正孔輸送物質としては、一般式
【００９２】
【化２６】
2006259528.tif 000028
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒは、カルバゾリル基、ピリジル基、チエニル基、インドリル基、フリル基、フェニル基、スチリル基、ナフチル基又はアントリル基である。なお、フェニル基、スチリル基、ナフチル基及びアントリル基は、それぞれ置換基を有するフェニル基、スチリル基、ナフチル基及びアントリル基を含み、置換基としては、ジアルキルアミノ基、アルキル基、アルコキシ基、カルボキシル基、ハロゲン基、シアノ基、ジアラルキルアミノ基、Ｎ−アルキル−Ｎ−アラルキルアミノ基、アミノ基、ニトロ基又はアセチルアミノ基を用いることができる。ここで、カルボキシル基は、エステル化されていてもよい。このような化合物の具体例としては、１，２−ビス（４−ジエチルアミノスチリル）ベンゼン、１，２−ビス（２，４−ジメトキシスチリル）ベンゼン等が挙げられる。
【００９３】
また、正孔輸送物質としては、一般式
【００９４】
【化２７】
2006259528.tif 000029
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１は、低級アルキル基、フェニル基又はベンジル基であり、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立に水素原子、低級アルキル基、低級アルコキシ基、ハロゲン基、ニトロ基又はアミノ基であり、ｎは、１又は２である。なお、フェニル基及びベンジル基は、それぞれ置換基を有するフェニル基及びベンジル基を含む。また、アミノ基は、低級アルキル基又はベンジル基で置換されていてもよい。このような化合物の具体例としては、３−スチリル−９−エチルカルバゾール、３−（４−メトキシスチリル）−９−エチルカルバゾール等が挙げられる。
【００９５】
また、正孔輸送物質としては、一般式
【００９６】
【化２８】
2006259528.tif 000030
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１は、水素原子、アルキル基、アルコキシ基又はハロゲン基であり、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立にアリール基であり、Ｒ４は、水素原子、低級アルキル基又はフェニル基であり、Ｒ５は、フェニル基又はナフチル基である。なお、アリール基、フェニル基及びナフチル基は、それぞれ置換基を有するアリール基、フェニル基及びナフチル基を含む。このような化合物の具体例としては、４−ジフェニルアミノスチルベン、４−ジベンジルアミノスチルベン、４−ジトリルアミノスチルベン、１−（４−ジフェニルアミノスチリル）ナフタレン等が挙げられる。
【００９７】
また、正孔輸送物質としては、一般式
【００９８】
【化２９】
2006259528.tif 000031
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立に水素原子、低級アルキル基、低級アルコキシ基、ハロゲン基又はジアルキルアミノ基であり、ｎは、０又は１である。このような化合物の具体例としては、１−フェニル−３−（４−ジエチルアミノスチリル）−５−（４−ジエチルアミノフェニル）ピラゾリン等が挙げられる。
【００９９】
また、正孔輸送物質としては、一般式
【０１００】
【化３０】
2006259528.tif 000032
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立にアルキル基又はアリール基であり、Ｒ３は、置換基を有するアミノ基、アリール基又はアリル基である。なお、アルキル基及びアリール基は、それぞれ置換基を有するアルキル基及びアリール基を含む。このような化合物の具体例としては、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ−５−（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−（４−ジメチルアミノフェニル）−５−（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール等が挙げられる。
【０１０１】
また、正孔輸送物質としては、一般式
【０１０２】
【化３１】
2006259528.tif 000033
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１は、水素原子、低級アルキル基又はハロゲン基であり、Ｒ２は、アルキル基又はアリール基であり、Ｒ３は、置換基を有するアミノ基又はアリール基である。なお、アルキル基及びアリール基は、それぞれ置換基を有するアルキル基及びアリール基を含む。このような化合物の具体例としては、２−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ−５−（Ｎ−エチルカルバゾール−３−イル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−（４−ジエチルアミノフェニル）−５−（Ｎ−エチルカルバゾール−３−イル）−１，３，４−オキサジアゾール等が挙げられる。
【０１０３】
また、正孔輸送物質としては、一般式
【０１０４】
【化３２】
2006259528.tif 000034
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１は、低級アルキル基、低級アルコキシ基又はハロゲン基であり、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立に水素原子、低級アルキル基、低級アルコキシ基又はハロゲン基であり、ｌ、ｍ及びｎは、それぞれ独立に０以上４以下の整数である。このような化合物の具体例としては、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、３，３’−ジメチル−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン等が挙げられる。
【０１０５】
また、正孔輸送物質としては、一般式
【０１０６】
【化３３】
2006259528.tif 000035
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１は、炭素数が１８以下の縮合多環式炭化水素基であり、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立に水素原子、ハロゲン基、アルキル基、アルコキシ基又はフェニル基であり、ｎは、１又は２である。なお、縮合多環式炭化水素基、アルキル基、アルコキシ基及びフェニル基は、それぞれ置換基を有する縮合多環式炭化水素基、アルキル基、アルコキシ基及びフェニル基を含む。このような化合物の具体例としては、１−ジフェニルアミノピレン、１−ジ−ｐ−トリルアミノピレン、１−ジ−ｐ−トリルアミノナフタレン、１−ジ−ｐ−トリルアミノフェナントレン、９，９−ジメチル−２−ジ−ｐ−トリルアミノフルオレン、９，１０−ビス（ジ−４−メチルフェニルアミノ）フェナントレン等が挙げられる。
【０１０７】
また、正孔輸送物質としては、一般式
Ｒ４Ｒ３Ｎ−Ｒ２−ＣＨ＝ＣＨ−Ｒ１−ＣＨ＝ＣＨ−Ｒ２−ＮＲ３Ｒ４
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立にアリーレン基であり、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立にアルキル基又はアリール基である。なお、アリーレン基、アリール基及びアルキル基は、それぞれ置換基を有するアリーレン基、アリール基及びアルキル基を含む。このような化合物の具体例としては、１，４−ビス（４−ジフェニルアミノスチリル）ベンゼン、１，４−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノスチリル）ベンゼン等が挙げられる。
【０１０８】
また、正孔輸送物質としては、一般式
【０１０９】
【化３４】
2006259528.tif 000036
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１は、アリール基であり、Ｒ２は、水素原子、アルキル基又はアリール基であり、ｎは、０又は１であり、ｍは、１又は２である。なお、アリール基及びアルキル基は、それぞれ置換基を有するアリール基及びアルキル基を含む。また、ｎが０であると共にｍが１である場合、Ｒ１及びＲ２は、共同で環を形成してもよい。このような化合物の具体例としては、１−（４−ジフェニルアミノスチリル）ピレン、１−（４−ジ−ｐ−トリルアミノスチリル）ピレン等が挙げられる。
【０１１０】
これらの正孔輸送物質は、単独又は２種類以上混合して用いることができる。
【０１１１】
電子輸送物質の具体例としては、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ［１，２−ｂ］チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキシド等が挙げられる。
【０１１２】
また、電子輸送物質としては、一般式
【０１１３】
【化３５】
2006259528.tif 000037
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立に水素原子、ハロゲン基、アルキル基、アルコキシ基又はフェニル基である。なお、アルキル基、アルコキシ基及びフェニル基は、それぞれ置換基を有するアルキル基、アルコキシ基及びフェニル基を含む。
【０１１４】
また、電子輸送物質としては、一般式
【０１１５】
【化３６】
2006259528.tif 000038
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に水素原子、アルキル基又はフェニル基である。なお、アルキル基及びフェニル基は、それぞれ置換基を有するアルキル基及びフェニル基を含む。
【０１１６】
また、電子輸送物質としては、一般式
【０１１７】
【化３７】
2006259528.tif 000039
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、水素原子、ハロゲン基、アルキル基、アルコキシ基又はフェニル基である。なお、アルキル基、アルコキシ基及びフェニル基は、それぞれ置換基を有するアルキル基、アルコキシ基及びフェニル基を含む。
【０１１８】
また、電子輸送物質としては、一般式
【０１１９】
【化３８】
2006259528.tif 000040
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１は、アルキル基又はアリール基であり、Ｒ２は、アルキル基、アリール基又は一般式
−ＯＲ３
で示される官能基であり、Ｒ３は、アルキル基又はアリール基である。なお、アルキル基及びアリール基は、それぞれ置換基を有するアルキル基及びアリール基を含む。
【０１２０】
これらの電子輸送物質は単独又は２種類以上混合して用いることができる。
【０１２１】
本発明において、電荷輸送層は、結着樹脂を含有してもよい。
【０１２２】
結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース、エチルセルロース、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性又は熱硬化性樹脂が挙げられる。
【０１２３】
電荷輸送層内におけるアントラセン化合物を含めた電荷輸送物質の含有量は、結着樹脂１００重量部に対して、通常、２０〜３００重量部であり、４０〜１５０重量部が好ましい。また、電荷輸送層の膜厚は、解像度及び応答性の点から、２５μｍ以下であることが好ましい。なお、使用するシステムの帯電電位等により異なるが、電荷輸送層の膜厚は、５μｍ以上が好ましい。
【０１２４】
また、アントラセン化合物の含有量は、電荷輸送物質１００重量部に対して、０．０１〜１５０重量部であることが好ましい。含有量が０．０１重量部より小さいと、酸化性ガスに対する耐性が低下し、１５０重量部より大きいと、繰り返し使用による残留電位の上昇が大きくなる。
【０１２５】
本発明において、電荷輸送層は、電荷輸送物質としての機能及び結着樹脂としての機能を有する高分子電荷輸送物質を含有してもよい。これにより、耐摩耗性を向上させることができる。高分子電荷輸送物質としては、公知の材料を用いることができるが、トリアリールアミン構造を主鎖及び側鎖の少なくとも一方に有するポリカーボネート樹脂が好ましい。
【０１２６】
ポリカーボネート樹脂は、一般式
【０１２７】
【化３９】
2006259528.tif 000041
で示される化合物であることが好ましい。ここで、Ｒ１６及びＲ１７は、それぞれ独立にアリール基又は芳香族複素環基であり、Ｒ１８、Ｒ１９及びＲ２０は、それぞれ独立に芳香族の二価基であり、ｈは、５以上５０００以下であり、ｉ及びｊの和は、１であり、ｉは、０．１以上１以下であり、Ｒ２１は、脂肪族の二価基又は一般式
【０１２８】
【化４０】
2006259528.tif 000042
で示される官能基であり、Ｒ２２及びＲ２３ は、それぞれ独立にアルキル基、アリール基、芳香族複素環基又はハロゲン基であり、ｐ及びｑは、それぞれ独立に０以上４以下の整数、Ｒ２４は、単結合、炭素数１以上１２以下のアルキレン基、オキシ基、チオ基、スルフィニル基、スルホニル基、カルボニル基、一般式
−ＣＯＯ−Ｒ２５−ＯＣＯ−
で示される官能基又は一般式
【０１２９】
【化４１】
2006259528.tif 000043
で示される官能基であり、Ｒ２５は、脂肪族の二価基であり、Ｒ２６及びＲ２７は、それぞれ独立にアルキル基、アリール基又は芳香族複素環基であり、ｒは、１以上２０以下であり、ｓは、１以上２０００以下である。なお、アリール基、芳香族複素環基及びアルキル基は、それぞれ置換基を有するアリール基、芳香族複素環基及びアルキル基を含む。また、脂肪族の二価基は、環状脂肪族の二価基を含み、アルキレン基は、直鎖状、分岐状及び環状のアルキレン基を含む。
【０１３０】
また、ポリカーボネート樹脂は、一般式
【０１３１】
【化４２】
2006259528.tif 000044
で示される化合物であることが好ましい。Ｒ２８、Ｒ２９、Ｒ３１及びＲ３２は、それぞれ独立に芳香族の二価基であり、Ｒ３０は、アリール基又は芳香族複素環基であり、Ｒ３３及びＲ３４は、それぞれ独立にアルキレン基であり、Ｒ３５は、芳香族の二価基又は一般式
−Ｒ３６−Ｒ３７−Ｒ３６−
で示される官能基であり、Ｒ３６は、芳香族の二価基であり、Ｒ３７は、オキシ基、チオ基又はアルキレン基であり、ｇは、０又は１であり、Ｒ２１、ｈ、ｉ及びｊは、それぞれ前述のポリカーボネート樹脂のＲ２１、ｈ、ｉ及びｊと同様である。なお、芳香族の二価基、アリール基及び芳香族複素環基は、それぞれ置換基を有する芳香族の二価基、アリール基及び芳香族複素環基を含む。また、アルキレン基は、直鎖状及び分岐状のアルキレン基を含む。
【０１３２】
また、ポリカーボネート樹脂としては、一般式
【０１３３】
【化４３】
2006259528.tif 000045
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立してアルキル基又はハロゲン基であり、Ｒ４は、水素原子又はアルキル基であり、Ｒ５及びＲ６は、アリール基であり、ｏ、ｐ及びｑは、それぞれ独立して０以上４以下の整数であり、Ｒ２１、ｈ、ｉ及びｊは、前述と同様である。なお、アルキル基及びアリール基は、それぞれ置換基を有するアルキル基及びアリール基を含む。
【０１３４】
また、ポリカーボネート樹脂としては、一般式
【０１３５】
【化４４】
2006259528.tif 000046
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立にアリール基であり、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立にアリーレン基であり、Ｒ２１、ｈ、ｉ及びｊは、前述と同様である。なお、アリール基は、置換基を有するアリール基を含む。
【０１３６】
また、ポリカーボネート樹脂としては、一般式
【０１３７】
【化４５】
2006259528.tif 000047
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立にアリール基であり、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立にアリーレン基であり、Ｒ２１、ｈ、ｉ及びｊは、前述と同様である。なお、アリール基は、置換基を有するアリール基を含む。
【０１３８】
また、ポリカーボネート樹脂としては、一般式
【０１３９】
【化４６】
2006259528.tif 000048
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立にアリール基であり、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立にアリーレン基であり、Ｒ６及びＲ７は、それぞれ独立にエチレン基又はビニレン基であり、Ｒ２１、ｈ、ｉ及びｊは、前述と同様である。なお、アリール基、エチレン基及びビニレン基は、それぞれ置換基を有するアリール基、エチレン基及びビニレン基を含む。
【０１４０】
また、ポリカーボネート樹脂としては、一般式
【０１４１】
【化４７】
2006259528.tif 000049
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立にアリール基であり、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、それぞれ独立にアリーレン基であり、Ｒ９、Ｒ１０及びＲ１１は、それぞれ独立に単結合、アルキレン基、シクロアルキレン基、オキシアルキレン基、オキシ基、チオ基又はビニレン基であり、Ｒ２１、ｈ、ｉ及びｊは、前述と同様である。なお、アリール基、アルキレン基、シクロアルキレン基及びオキシアルキレン基は、それぞれ置換基を有するアリール基、アルキレン基、シクロアルキレン基及びオキシアルキレン基を含む。
【０１４２】
また、ポリカーボネート樹脂としては、一般式
【０１４３】
【化４８】
2006259528.tif 000050
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に水素原子又はアリール基であり、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立にアリーレン基であり、Ｒ２１、ｈ、ｉ及びｊは、前述と同様である。なお、アリール基は、置換基を有するアリール基を含む。また、Ｒ１とＲ２は、環を形成してもよい。
【０１４４】
また、ポリカーボネート樹脂としては、一般式
【０１４５】
【化４９】
2006259528.tif 000051
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１は、アリール基であり、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立にアリーレン基であり、Ｒ２１、ｈ、ｉ及びｊは、前述と同様である。なお、アリール基は、置換基を有するアリール基を含む。
【０１４６】
また、ポリカーボネート樹脂としては、一般式
【０１４７】
【化５０】
2006259528.tif 000052
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立にアリール基であり、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８及びＲ９は、それぞれ独立にアリーレン基であり、Ｒ２１、ｈ、ｉ及びｊは、前述と同様である。なお、アリール基は、置換基を有するアリール基を含む。
【０１４８】
また、ポリカーボネート樹脂としては、一般式
【０１４９】
【化５１】
2006259528.tif 000053
で示される化合物を用いることができる。ここで、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立にアリール基であり、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立にアリーレン基であり、Ｒ２１、ｈ、ｉ及びｊは、前述と同様である。なお、アリール基は、置換基を有するアリール基を含む。
【０１５０】
電荷輸送層は、電荷輸送物質を単独又は結着樹脂と共に、適当な溶媒に溶解又は分散させた塗布液を塗布、乾燥することにより形成できる。また、必要に応じて、単独又は２種以上の可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。
【０１５１】
酸化防止剤としては、後述する一般の酸化防止剤を用いることができるが、ハイドロキノン系及びヒンダードアミン系の化合物が好ましい。なお、ここで用いられる酸化防止剤は、後述の目的と異なり、アントラセン化合物の変質を抑制するために用いられる。このため、酸化防止剤は、アントラセン化合物を添加する前に塗布液に添加することが好ましい。酸化防止剤の添加量としては、アントラセン化合物１００重量部に対して、０．１〜２００重量部であることが好ましい。
【０１５２】
溶媒としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトン等を用いることができる。
【０１５３】
電荷輸送層の塗工方法としては、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法等の公知の塗工方法を用いることができる。
【０１５４】
感光層が単層構造である場合、前述の電荷発生物質が結着樹脂中に分散されている感光層を用いることができる。感光層は、電荷発生物質及び結着樹脂を電荷輸送物質と共にテトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロエタン、シクロヘキサン等の溶媒中で分散機等を用いて分散させた塗工液を、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法、リングコート法等を用いて塗工することにより形成できる。また、感光層には、必要に応じて、可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。なお、感光層の膜厚は、５〜２５μｍ程度が適当である。
【０１５５】
結着樹脂としては、前述の電荷輸送層で用いられる結着樹脂の他に、前述の電荷発生層で用いられる結着樹脂を混合してもよい。また、前述の高分子電荷輸送物質も用いることができる。電荷発生物質の含有量は、結着樹脂１００重量部に対して、５〜４０重量部であることが好ましい。また、電荷輸送物質の含有量は、結着樹脂１００重量部に対して、０〜１９０重量部であることが好ましく、５０〜１５０重量部がさらに好ましい。
【０１５６】
本発明の感光体においては、導電性支持体と感光層との間に下引き層を設けることができる。下引き層は、一般には樹脂を主成分とするが、下引き層上に溶媒を用いて感光層を塗布する場合があるため、これらの樹脂は、一般の有機溶媒に対する耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。このような樹脂の具体例としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン樹脂、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等の三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、下引き層には、モアレ防止、残留電位の低減等のために酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物の微粉末顔料を添加してもよい。
【０１５７】
下引き層は、感光層と同様に、適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができる。また、下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を用いることもできる。さらに、下引き層としては、陽極酸化により形成された酸化アルミニウム層や、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物や二酸化ケイ素、二酸化スズ、二酸化チタン、ＩＴＯ、二酸化セリウム等の無機物を、真空薄膜作成法を用いて設けたものも用いることができる。この他にも公知のものを用いることができる。下引き層の膜厚は、０〜５μｍが適当である。
【０１５８】
本発明の感光体においては、感光層を保護するために、感光層上に保護層が設けられてもよい。保護層に用いられる材料の具体例としては、ＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、オレフィンとビニルモノマーの共重合体、塩素化ポリエーテル、アリール樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリアクリレート、ポリアリルスルホン、ポリブチレン、ポリブチレンテレフタレート、ポリカーボネート樹脂、ポリエーテルスルホン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリイミド樹脂、アクリル樹脂、ポリメチルベンテン、ポリプロピレン、ポリフェニレンオキシド、ポリスルホン、ポリスチレン、ポリアリレート、ＡＳ樹脂、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリウレタン樹脂、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、エポキシ樹脂等の樹脂が挙げられる。中でも、フィラーの分散性、残留電位、塗膜欠陥の点から、ポリカーボネート樹脂又はポリアリレートが好ましい。また、保護層には、耐摩耗性を向上する目的でフィラー材料を添加してもよい。
【０１５９】
保護層の形成方法としては、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法等の公知の方法を用いることができるが、塗膜の均一性の面からスプレーコート法が好ましい。
【０１６０】
保護層を形成する際に用いられる溶媒としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトン等、電荷輸送層を形成する際に用いられる溶媒を用いることができる。ただし、分散時には、粘度が高い溶媒が好ましいが、塗工時には、揮発性が高い溶媒が好ましい。なお、溶媒は、単独又は２種以上混合して用いることが可能であり、フィラーの分散性や残留電位に対して大きな効果を有する場合がある。
【０１６１】
また、保護層にアントラセン化合物が含まれていてもよい。さらに、保護層に電荷輸送物質又は高分子電荷輸送物質を添加することにより、残留電位を低減させたり、画質を向上させたりすることができる。
【０１６２】
本発明の感光体においては、感光層と保護層との間に中間層を設けることも可能である。中間層には、一般に、結着樹脂を主成分として用いる。結着樹脂の具体例としては、ポリアミド樹脂、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコール等が挙げられる。中間層の形成方法としては、前述のような方法を用いることができる。なお、中間層の厚さは、０．０５〜２μｍ程度が適当である。
【０１６３】
本発明においては、耐環境性を改善するため、とりわけ、感度の低下、残留電位の上昇を抑制するために、電荷発生層、電荷輸送層、下引き層、保護層、中間層等の各層に酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤、レベリング剤等を添加することができる。
【０１６４】
酸化防止剤の具体例としては、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾ−ル、ブチル化ヒドロキシアニソ−ル、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノ−ル、ｎ−オクタデシル−３−（４’−ヒドロキシ−３’，５’−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノ−ル）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノ−ル）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノ−ル）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノ−ル）、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアシッド］グリコールエステル、トコフェロール類等のフェノール系化合物；Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン等のパラフェニレンジアミン類；２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノン等のハイドロキノン類；３，３’−チオジプロピオン酸ジラウリル、３，３’−チオジプロピオン酸ジステアリル、３，３’−チオジプロピオン酸ジテトラデシル等の有機硫黄化合物類；トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィン等の有機リン化合物類が挙げられる。
【０１６５】
可塑剤の具体例としては、リン酸トリフェニル、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、リン酸オクチルジフェニル、リン酸トリクロロエチル、リン酸クレジルジフェニル、リン酸トリブチル、リン酸トリ−２−エチルヘキシル、リン酸トリフェニル等のリン酸エステル系可塑剤；フタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、フタル酸ジイソブチル、フタル酸ジブチル、フタル酸ジヘプチル、フタル酸ジ−２−エチルヘキシル、フタル酸ジイソオクチル、フタル酸ジ−ｎ−オクチル、フタル酸ジノニル、フタル酸ジイソノニル、フタル酸ジイソデシル、フタル酸ジウンデシル、フタル酸ジトリデシル、フタル酸ジシクロヘキシル、フタル酸ブチルベンジル、フタル酸ブチルラウリル、フタル酸メチルオレイル、フタル酸オクチルデシル、フマル酸ジブチル、フマル酸ジオクチル等のフタル酸エステル系可塑剤；トリメリット酸トリオクチル、トリメリット酸トリ−ｎ−オクチル、オキシ安息香酸オクチル等の芳香族カルボン酸エステル系可塑剤；アジピン酸ジブチル、アジピン酸ジ−ｎ−ヘキシル、アジピン酸ジ−２−エチルヘキシル、アジピン酸ジ−ｎ−オクチル、アジピン酸ｎ−オクチル−ｎ−デシル、アジピン酸ジイソデシル、アジピン酸ジカプリル、アゼライン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジメチル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジブチル、セバシン酸ジ−ｎ−オクチル、セバシン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジ−２−エトキシエチル、コハク酸ジオクチル、コハク酸ジイソデシル、テトラヒドロフタル酸ジオクチル、テトラヒドロフタル酸ジ−ｎ−オクチル等の脂肪族二塩基酸エステル系可塑剤；オレイン酸ブチル、グリセリンモノオレイン酸エステル、アセチルリシノール酸メチル、ペンタエリスリトールエステル、ジペンタエリスリトールヘキサエステル、トリアセチン、トリブチリン等の脂肪酸エステル誘導体；アセチルリシノール酸メチル、アセチルリシノール酸ブチル、ブチルフタリルブチルグリコレート、アセチルクエン酸トリブチル等のオキシ酸エステル系可塑剤；エポキシ化大豆油、エポキシ化アマニ油、エポキシステアリン酸ブチル、エポキシステアリン酸デシル、エポキシステアリン酸オクチル、エポキシステアリン酸ベンジル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジオクチル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジデシル等のエポキシ可塑剤；ジエチレングリコールジベンゾエート、トリエチレングリコールジ−２−エチルブチラート等の二価アルコールエステル系可塑剤；塩素化パラフィン、塩素化ジフェニル、塩素化脂肪酸メチル、メトキシ塩素化脂肪酸メチル等の含塩素可塑剤；ポリプロピレンアジペート、ポリプロピレンセバケート、ポリエステル樹脂、アセチル化ポリエステル等のポリエステル系可塑剤；ｐ−トルエンスルホンアミド、ｏ−トルエンスルホンアミド、ｐ−トルエンスルホンエチルアミド、ｏ−トルエンスルホンエチルアミド、トルエンスルホン−Ｎ−エチルアミド、ｐ−トルエンスルホン−Ｎ−シクロヘキシルアミド等のスルホン酸誘導体；クエン酸トリエチル、アセチルクエン酸トリエチル、クエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリ−２−エチルヘキシル、アセチルクエン酸−ｎ−オクチルデシル等のクエン酸誘導体；ターフェニル、部分水添ターフェニル、ショウノウ、２−ニトロジフェニル、ジノニルナフタリン、アビエチン酸メチル等が挙げられる。
【０１６６】
滑剤の具体例としては、流動パラフィン、パラフィンワックス、マイクロワックス、低重合ポリエチレン等の炭化水素系化合物；ラウリン酸、ミリスチン酸、パルチミン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、ベヘン酸等の脂肪酸系化合物；ステアリルアミド、パルミチルアミド、オレインアミド、メチレンビスステアロアミド、エチレンビスステアロアミド等の脂肪酸アミド系化合物；脂肪酸の低級アルコールエステル、脂肪酸の多価アルコールエステル、脂肪酸のポリグリコールエステル等のエステル系化合物；セチルアルコール、ステアリルアルコール、エチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリグリセロール等のアルコール系化合物；ステアリン酸鉛、ステアリン酸カドミウム、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸マグネシウム等の金属石けん；カルナバロウ、カンデリラロウ、蜜ロウ、鯨ロウ、イボタロウ、モンタンロウ等の天然ワックス；シリコーン化合物、フッ素化合物等が挙げられる。
【０１６７】
紫外線吸収剤の具体例としては、２−ヒドロキシベンゾフェノン、２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２’，４−トリヒドロキシベンゾフェノン、２，２’，４，４’−テトラヒドロキシベンゾフェノン、２，２’−ジヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン等のベンゾフェノン系化合物；フェニルサルシレート、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル−３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンゾエート等のサルシレート系化合物；（２’−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、（２’−ヒドロキシ−５’−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２’−ヒドロキシ−５’−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチルフェニル）５−クロロベンゾトリアゾール等のベンゾトリアゾール系化合物；２−シアノ−３，３−ジフェニルアクリル酸エチル、２−カルボメトキシ−３−メトキシアクリル酸メチル等のシアノアクリレート系化合物；ニッケル（２，２’−チオビス（４−ｔ−オクチル）フェノレート）ｎ−ブチルアミン、ニッケルジブチルジチオカルバメート、コバルトジシクロヘキシルジチオホスフェート等のクエンチャー（金属錯塩系）；ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ］エチル］−４−［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ］−２，２，６，６−テトラメチルピリジン、８−ベンジル−７，７，９，９−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ［４，５］ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン等のＨＡＬＳ（ヒンダードアミン）が挙げられる。
【０１６８】
図６に、本発明の画像形成装置の概略図を示す。感光体６１は、本発明の感光体である。感光体６１は、ドラム状の形状を示しているが、シート状及びエンドレスベルト状のものであってもよい。帯電チャージャー６３、転写前チャージャー６７、転写チャージャー７０、分離チャージャー７１及びクリーニング前チャージャー７３には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラ等の公知の帯電手段を用いることができる。
【０１６９】
転写手段には、一般に上記の帯電手段を用いることができるが、図６に示されるように転写チャージャー７０と分離チャージャー７１を併用したものが効果的である。
【０１７０】
画像露光光源６５、除電光源６２等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）等の発光物を用いることができる。このとき、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルター等の各種フィルターを用いることもできる。
【０１７１】
図６で示される工程の他に、光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、前露光工程等を設けて、感光体６１に光を照射してもよい。
【０１７２】
現像ユニット６６により感光体６１上に現像されたトナーは、転写紙６９に転写されるが、感光体６１上に残存するトナーも発生する。このようなトナーは、クリーニングブラシ７４及びブレード７５により、感光体６１より除去される。クリーニングは、クリーニングブラシ７４だけで行われることもあり、クリーニングブラシ７４には、ファーブラシ、マグファーブラシ等の公知のものを用いることができる。
【０１７３】
感光体６１に正（負）帯電を施し、画像露光を行うと、感光体の表面に、正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られる。また、正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
【０１７４】
現像手段には、公知の方法が適用される。また、除電手段にも公知の方法が適用される。
【０１７５】
図７には、本発明の画像形成装置の別の例を示す。感光体６１は、本発明の感光体であり、駆動ローラ７６ａ及び７６ｂにより駆動される。この画像形成装置では、帯電チャージャー６３による帯電、画像露光光源６５による像露光、現像（図示せず）、転写チャージャー７０による転写、光源７７によるクリーニング前露光、クリーニングブラシ７４によるクリーニング及び除電光源６２による除電が繰り返し行われる。
【０１７６】
以上の図示した画像形成装置及び画像形成方法は、本発明における実施形態を例示するものであって、他の実施形態も可能である。例えば、図７においては、感光体６１の導電性支持体側からクリーニング前露光が行われているが、感光層側から行ってもよい。また、像露光、除電光の照射を導電性支持体側から行ってもよい。
【０１７７】
一方、光照射工程としては、像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に転写前露光、像露光のプレ露光及びその他公知の光照射工程を設けて、感光体６１に光照射を行うこともできる。
【０１７８】
本発明において、感光体上に静電潜像を書き込む方式は、デジタル方式であることが好ましい。
【０１７９】
以上に示すような画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンター内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジとは、感光体を内蔵し、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段からなる群より選択される一つ以上の手段を含んだ装置（部品）である。プロセスカートリッジの形状等は多く挙げられるが、一般的な例として、図８に示すものが挙げられる。なお、感光体６１は、本発明の感光体である。
【実施例】
【０１８０】
以下、本発明について実施例を挙げて説明するが、本発明が実施例により制約を受けるものではない。なお、部は、全て重量部である。
（実施例１）
電荷発生物質として、化学構造式
【０１８１】
【化５２】
2006259528.tif 000054
で示されるフルオレノン系ビスアゾ顔料及びポリエステル樹脂バイロン２００（東洋紡績社製）の０．５重量％テトラヒドロフラン溶液５００部をボールミル中で粉砕混合し、電荷発生層塗工液を作製した。電荷発生層塗工液をアルミニウム蒸着ポリエステルフィルム上にドクターブレードで塗布し、自然乾燥して、膜厚が約０．５μｍの電荷発生層を形成した。
【０１８２】
次に、ポリカーボネート樹脂パンライトＫ−１３００（帝人社製）１部及びテトラヒドロフラン８部からなる樹脂溶液中に、電荷輸送物質として、アントラセン化合物Ｎｏ．１（表１参照）１部を溶解させ、電荷輸送層塗工液を作製した。電荷輸送層塗工液を電荷発生層上にドクターブレードで塗布し、８０℃で２分間及び１２０℃で５分間乾燥して、膜厚が約２０μｍの電荷輸送層を形成し、感光体を作製した。
【０１８３】
次に、得られた感光体に静電複写紙試験装置ＥＰＡ８１００型（川口電気製作所社製）を用いて暗所で約−６ｋＶのコロナ放電を２０秒間行って帯電させた後、さらに２０秒間暗所に放置して感光体の表面電位Ｖ０を測定した。次に、波長が６５５ｎｍの単色光を感光体の表面における照度が１．５μＷ／ｃｍ２となるように照射して、Ｖ０が１／２になるまでの露光量Ｅ１／２を測定した。この結果を表２に示す。
【０１８４】
【表２】
2006259528.tif 000055
（実施例２〜６）
アントラセン化合物Ｎｏ．１を、表２に示すアントラセン化合物に変更した以外は、実施例１と同様にして、感光体を作製し、評価した。
（比較例１）
アントラセン化合物Ｎｏ．１を化学構造式
【０１８５】
【化５３】
2006259528.tif 000056
で示される化合物に変更した以外は、実施例１と同様にして、感光体を作製し、評価した。
（実施例７）
ポリカーボネート樹脂Ｚポリカ（帝人化成社製）２部、電荷輸送物質として、１部のアントラセン化合物Ｎｏ．２及び化学構造式
【０１８６】
【化５４】
2006259528.tif 000057
で示される化合物並びにテトラヒドロフラン１６部からなる電荷輸送層塗工液を作製した。この電荷輸送層塗工液を用いた以外は、実施例１と同様にして、感光体を作製し、評価した。この結果を表３に示す。
【０１８７】
【表３】
2006259528.tif 000058
（実施例８）
電荷輸送物質として、１部のアントラセン化合物Ｎｏ．２及び化学構造式
【０１８８】
【化５５】
2006259528.tif 000059
で示される化合物を用いた以外は、実施例７と同様にして、感光体を作製し、評価した。
（実施例９）
化学構造式
【０１８９】
【化５６】
2006259528.tif 000060
で示される高分子電荷輸送物質３部、１部のアントラセン化合物Ｎｏ．２及びテトラヒドロフラン１６部からなる電荷輸送層塗工液を作製した。なお、高分子電荷輸送物質のゲル浸透クロマトグラフィーで求められたポリスチレン換算の重量平均分子量は、５３２００であった。この電荷輸送層塗工液を用いた以外は、実施例１と同様にして、感光体を作製し、評価した。
（実施例１０）
化学構造式
【０１９０】
【化５７】
2006259528.tif 000061
で示される高分子電荷輸送物質３部、１部のアントラセン化合物Ｎｏ．２及びテトラヒドロフラン１６部からなる電荷輸送層塗工液を作製した。なお、高分子電荷輸送物質のゲル浸透クロマトグラフィーで求められたポリスチレン換算の重量平均分子量は、５８５００であった。この電荷輸送層塗工液を用いた以外は、実施例１と同様にして、感光体を作製し、評価した。
（実施例１１）
化学構造式
【０１９１】
【化５８】
2006259528.tif 000062
で示される高分子電荷輸送物質３部、１部のアントラセン化合物Ｎｏ．２及びテトラヒドロフラン１６部からなる電荷輸送層塗工液を作製した。なお、高分子電荷輸送物質のゲル浸透クロマトグラフィーで求められたポリスチレン換算の重量平均分子量は、５５２００であった。この電荷輸送層塗工液を用いた以外は、実施例１と同様にして、感光体を作製し、評価した。
（実施例１２）
ポリカーボネート樹脂をポリアリレート樹脂Ｕポリマー（ユニチカ社製）に変更した以外は、実施例７と同様にして、感光体を作製し、評価した。
（実施例１３）
図９に示す粉末Ｘ線回折ピークを有するオキソチタニウムフタロシアニン８部、ポリビニルブチラールＢＸ−１（積水化学工業社製）５部及び２−ブタノン４００部からなる電荷発生層塗工液を作製した。この電荷発生層塗工液を用いた以外は、実施例１と同様にして、感光体を作製し、評価した。この結果を表４に示す。
【０１９２】
【表４】
2006259528.tif 000063
（実施例１４〜１８）
アントラセン化合物Ｎｏ．１を、表４に示すアントラセン化合物に変更した以外は、実施例１３と同様にして、感光体を作製し、評価した。
（実施例１９）
二酸化チタン粉末４００部、メラミン樹脂６５部、アルキッド樹脂１２０部及び２−ブタノン４００部からなる下引き層塗工液を作製した。
【０１９３】
化学構造式
【０１９４】
【化５９】
2006259528.tif 000064
で示されるフルオレノン系ビスアゾ顔料１２部、ポリビニルブチラール５部、２−ブタノン２００部及びシクロヘキサノン４００部からなる電荷発生層塗工液を作製した。
【０１９５】
ポリカーボネート樹脂Ｚポリカ１部、１部のアントラセン化合物Ｎｏ．２及びテトラヒドロフラン８部からなる電荷輸送層塗工液を作製した。
【０１９６】
次に、アルミニウムシリンダー上に、下引き層塗工液、電荷発生層塗工液及び電荷輸送層塗工液を、浸漬塗工法を用いて順次塗布、乾燥し、３．５μｍの下引き層、０．２μｍの電荷発生層及び２３μｍの電荷輸送層を形成し、感光体を作製した。
【０１９７】
得られた感光体を、プロセスカートリッジに装着し、帯電方式をコロナ帯電方式（スコロトロン型）とし、画像露光光源として、波長が６５５ｎｍの半導体レーザー（ＬＤ）を用いたｉｍａｇｉｏ  ＭＦ２２００改造機（リコー社製）の暗部電位を−８００Ｖに設定した後、連続してトータル１０万枚印刷相当の繰り返し試験を行った。その際、初期画像及び繰り返し試験後の画像について評価を行った。また、初期及び繰り返し試験後の明部電位も測定した。この結果を表５に示す。
【０１９８】
【表５】
2006259528.tif 000065
（実施例２０、２１）
実施例１９において、アントラセン化合物Ｎｏ．２を表５に示すアントラセン化合物に変更した以外は、実施例１９と同様にして、感光体を作製し、評価した。
【０１９９】
以上の評価結果から、本発明の感光体は、高感度であり、長期に亘って高解像度の画質が得られることが確認された。
【図面の簡単な説明】
【０２００】
【図１】本発明の感光体の構成の一例を示す断面図である
【図２】本発明の感光体の構成の他の例を示す断面図である。
【図３】本発明の感光体の構成の他の例を示す断面図である。
【図４】本発明の感光体の構成の他の例を示す断面図である。
【図５】本発明の感光体の構成の他の例を示す断面図である。
【図６】本発明の画像形成装置の一例を示す図である。
【図７】本発明の画像形成装置の他の例を示す図である。
【図８】本発明のプロセスカートリッジの一例を示す図である。
【図９】実施例１３〜１８で用いたオキソチタニウムフタロシアニンの粉末Ｘ線回折スペクトルを示す図である。
【符号の説明】
【０２０１】
１１    導電性支持体
１２    感光層
２１    電荷発生層
２２    電荷輸送層
３１    保護層
６１    感光体
６２    除電光源
６３    帯電チャージャー
６４    イレーサ
６５    画像露光光源
６６    現像ユニット
６７    転写前チャージャー
６８    レジストローラ
６９    転写紙
７０    転写チャージャー
７１    分離チャージャー
７２    分離爪
７３    クリーニング前チャージャー
７４    クリーニングブラシ
７５    ブレード
７６ａ、７６ｂ    駆動ローラ
７７    光源
７８    現像ローラ
【図１】
2006259528.tif 000078
【図２】
2006259528.tif 000079
【図３】
2006259528.tif 000080
【図４】
2006259528.tif 000081
【図５】
2006259528.tif 000082
【図６】
2006259528.tif 000083
【図７】
2006259528.tif 000084
【図８】
2006259528.tif 000085
【図９】
2006259528.tif 000086