(57)【要約】      （修正有）【課題】自分の意志では体位変換ができない人を介護人が容易に体位の変換ができ、体位の変換やベッドのギャッチアップ等で臥床位置が移動した時に適正な位置に容易に移動させることのでき、クッション性及び蒸れ軽減効果に優れ、皺が発生し難く、容易に体位を変換できるシート状体位変換用補助具を提供する。【解決手段】経及び緯方向の引っ張り強さが２０Ｎ／ｃｍ以上であり、表裏二層の地組織と、該地組織を連結する連結糸からなる立体織編物からなる構成とする。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
表裏二層の地組織と、該地組織を連結する連結糸からなる立体編物からなり、経及び緯方向の引張強さが２０Ｎ／ｃｍ以上であることを特徴とするシート状体位変換用補助具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はクッション性、蒸れ軽減効果に優れ、皺が発生し難く、容易に体位を変換できるシート状体位変換用補助具に関する。
【背景技術】
【０００２】
床ずれは長時間の皮膚組織圧迫による血液循環阻害とそれに伴う組織壊死によって生ずると考えられている。それ故、エアマットやウレタンマット等の体圧分散機能を利用し、組織の圧迫を極力抑える対処がなされている。しかしながら、この様な対処を施しても、人体内部に骨突起がある特定部位では組織圧迫軽減が不十分となる。特定の部位に圧迫が長時間集中することを防止する対処として、通常、体位変換（例えば、３０°右側臥位→仰臥位→３０°左側臥位）を２〜３時間に１回程度実施している。床ずれを発症する患者は通常、自分の意思では体位を変換することができないため、介護者が定期的に体位変換させる必要がある。  
これは介護者にとって非常に負担となっており、容易に体位を変換させる補助具が要望されているのに関わらず、実際に商品化されたものはなかった。
【０００３】
ある介護者によると、この様な商品が無いために市販のバスタオルを患者の背中から臀部にかけて敷くことにより、蒸れを軽減しつつ、体位変換時にはバスタオルの角を持って、患者の体位変換補助具として使用している。しかしながら、バスタオルでは体位変換時にしわが発生し、この部分が凹凸となって体圧が部分的に高くなって床ずれが発生しやすくなるばかりか、吸湿効果はあるものの圧迫により空気層が確保されず喚気性に劣るため接触する部位で蒸れが発生するといった問題があった。
従来、表裏二層の編地と該二層の編地を連結する連結糸から構成され、裏面に合成樹脂防水シートからなる防水シートが提案されている（例えば、特許文献１参照。）ものの、失禁や夜尿等の敷布団への浸透を防ぐと共に、蒸れを軽減することを目的としているが、体位変換用パッドとして使用することに関しては記載、示唆さえもない。
【特許文献１】特開平９−２３８８０３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の目的は、クッション性、蒸れ軽減効果に優れ、皺が発生し難く、容易に体位を変換できるシート状体位変換用補助具を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは、前記課題を解決するため、容易に体位を変換できる新たな用途としてシート状体位変換用補助具について鋭意検討した結果、本発明を完成させるに至った。
即ち、本発明は、表裏二層の地組織と、該地組織を連結する連結糸からなる立体織編物からなり、経及び緯方向の引張強さが２０Ｎ／ｃｍ以上であることを特徴とするシート状体位変換用補助具である。
【発明の効果】
【０００６】
本発明は、クッション性、蒸れ軽減効果に優れ、皺が発生し難く、容易に体位を変換できるシート状体位変換用補助具を提供する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
本発明について、以下具体的に説明する。
本発明のシート状体位変換用補助具（体位変換用補助具、シート状補助具、あるいは単に補助具ともいう）とは、自分の意思では体位の変換ができない人を介護者が容易に体位を変換させる為に用いられる補助具であり、体位変換以外は常時臥床している人の下に敷かれた状態で用いられるものである。体位変換時は、この補助具自身を持ち上げることで容易に体位変換を促すことが可能となり、人体を直接抱えて行うよりも少ない力で体位変換ができ、体位変換や電動ベッドのギャッチアップ等で臥床位置が移動した場合など、この補助具自身を引張ることで人体を容易に適性な位置に移動させることができる。
また、体位変換を行わない大半の時間は、人体の下に敷かれた状態で使用され、発汗による蒸れを軽減し、皮膚の膨潤による皮膚の抵抗力低下を抑えて床ずれの発生や悪化を極力防ぐことができる。
【０００８】
本発明の体位変換用補助具の使用状態は、敷寝具（例えば、敷布団、マットレス、ベッドマット、及び、又はこれらにシーツ等をカバーしたもの）の上に人体を載せて用いるものである。従って、従来からあるクッション性を付与するために用いるベッドパッドや失禁等の汚れ防止の為に用いる防水シートの様に単なる敷寝具とは全く異なる目的に用いるものである。
本発明のシート状体位変換用補助具は補助具の上に載せた病人等を自分自身の意志で右を向いたり、左を向いたり、あるいは仰向け、又はうつ伏せの状態といった体の位置（体位という）を変えるための補助具であり、人体を載せた状態で本発明の補助具の縁をつかみ、引っ張り上げることで人体の向きを自由に変えることができるようにしたものである。
また、本発明の補助具は高強力であるため、簡易担架代わりにも使用することが可能となる。
【０００９】
本発明のシート状体位変換用補助具のサイズは特に限定されるものではなく、臥床する人体を容易に体位を変換や移動できれば良いが、シート状体位変換用補助具が敷寝具より大きくなると作業性が悪くなるので、敷寝具のサイズと同等以下にする事が好ましい。また、体位を変換する観点から人体の肩部から臀部の下に敷くことが可能なサイズ以上が好ましい。
【００１０】
本発明のシート状体位変換用補助具は、立体織編物を用いることが重要である。床ずれは通常、長時間の組織圧迫による血液循環阻害に伴う組織壊死と云われているが、皮膚自身の抵抗力も大きく関与するとも云われている。特に、人体の皮膚は湿潤状態で長時間保たれると皮膚表面の角質が膨潤し、抵抗力が劣る。その為、皮膚表面の湿潤を極力防ぐことが重要となる。本発明では、立体織編物を用いることで表裏地組織の間に空隙を設け、長時間人体の下に敷いてもいても発汗に伴う湿気をこの空隙より外気に放出することができ、人体が接触する皮膚表面の湿潤を極力防ぐことが可能となる。また、立体織編物の持つ厚み方向への圧縮特性により体位変換補助具として使用した場合、皺の発生を防ぐ効果も得られる。尚、本発明で云う皺とは生地の折れ皺の様に目視のみで判断できる皺を示すのでは無く、例えば、生地が２枚以上重なって段差が見られる様な大きな皺を示すものである。
【００１１】
本発明の立体織編物は、表裏の地組織と該地組織を連結する連結糸で構成されていることが重要であり、ダブルラッセル編機、ダブル丸編機、横編機、モケット織機等により製編織されたものである。
本発明の立体織編物の経及び緯方向の引張強さは２０Ｎ／ｃｍ以上であることが必要であり、好ましくは５０Ｎ／ｃｍ以上、１０００Ｎ／ｃｍ以下、更に好ましくは、８０Ｎ／ｃｍ以上、７００Ｎ／ｃｍ以下である。２０Ｎ／ｃｍ未満では体位変換時に生地が破損する場合があると共に体圧分散性を阻害する。一方、１０００Ｎ／ｃｍを超える引張強力は実質的オーバースペックとなるばかりか、製造するコストがアップするので好ましくない。
【００１２】
また、経及び緯方向の４．９Ｎ／ｃｍ荷重での伸度は２％以上、６０％以下であることが好ましく、より好ましくは、５％以上、３０％以下、最も好ましくは５％以上、２０％以下である。
伸度が２％未満のものは実質的に製造することが困難であるばかりか、仮にできたとしても非常に剛直な立体織編物となり風合いが非常に硬いものとなる。一方、６０％を超えると体位変換時に力を加えると伸びすぎて体位変換が難しくなる。
【００１３】
本発明の立体織編物の厚みは特に限定されるものではないが、人体の一部分に本発明のシート状体位変換用補助具を使用すると段差を感じる場合があり、この段差部分に圧力が集中して床ずれが発生する場合がある。そのため、厚みは２ｍｍ以上、１０ｍｍ以下が好ましく、より好ましくは２ｍｍ以上、５ｍｍ以下であることが好ましい。２ｍｍ未満では本発明の効果である蒸れ軽減効果が十分得られないばかりか、皺が発生し易くなる場合がある。
【００１４】
また、立体織編物は５０％圧縮時の圧縮応力は１０Ｎ以上、５００Ｎ以下であることが好ましく、より好ましくは２０Ｎ以上、３００Ｎ以下、最も好ましくは３０Ｎ以上、１５０Ｎ以下である。圧縮弾性率が１０Ｎ未満では人体が臥床した場合に、表裏地組織間に十分な間隙が得られないばかりか、人体の微妙な体動伴って立体織編物に皺が発生する場合がある。５００Ｎを超えると間隙は確保されるものの、人体が臥床した時に厚み方向へ殆ど圧縮されないため、人体内部で骨突起している部分（例えば、仙骨部）に大きな圧力が加わり床ずれを発生する場合がある。
【００１５】
本発明の立体織編物の表裏地組織を連結する連結糸は、必ずどちらかの方向に湾曲した状態で織り編み込まれる。その連結糸に、厚み方向から力を加えると、既に湾曲している状態から更に湾曲し、力を取り除くと元の状態に戻る。この際に生じる連結糸の曲げと回復の挙動が立体織編物の反発感のあるクッション性に大きく影響するため、連結糸には曲げ剛性の高いモノフィラメントを用いることが好ましい。従って、立体織編物の連結糸は全てモノフィラメントであることが好ましいが、必要に応じて、モノフィラメント以外の繊維を製編織時に交織、交編させてもよい。その場合のモノフィラメント以外の繊維は、連結糸における重量混率が５０％以下であることが好ましく、より好ましくは４０％以下である。例えば、マルチフィラメントの仮撚糸を交織、交編すると、圧縮時にモノフィラメント同士が擦れて発生する耳障りな音を低減できるので好ましい。
【００１６】
本発明の立体織編物の連結糸に用いるモノフィラメントは、ポリトリメチレンテレフタレート繊維、ポリブチレンテレフタレート繊維、ポリエチレンテレフタレート繊維、ポリアミド繊維、ポリプロピレン繊維、ポリ塩化ビニル繊維、ポリエステル系エラストマー繊維等、任意の素材の繊維を用いることができるが、この内ポリトリメチレンテレフタレート繊維を連結糸に用いると、弾力感のあるクッション性を有し、繰り返し又は長時間圧縮後の耐久性が良好となるので好ましい。
【００１７】
立体織編物の表裏二層の地組織に用いる繊維として、特に限定されるものではなく、ポリエチレンテレフタレート繊維、ポリトリメチレンテレフタレート繊維、ポリブチレンテレフタレート繊維、ポリエステル系エラストマー繊維、ポリアミド系繊維、ポリアクリル系繊維、ポリプロピレン系繊維等の合成繊維、綿、麻、ウール等の天然繊維、キュプラレーヨン、ビスコースレーヨン、リヨセル等の再生繊維、その他、任意の繊維を用いることができる。
【００１８】
繊維の断面形状は、丸型、三角、Ｌ型、Ｔ型、Ｙ型、Ｗ型、八葉型、偏平、ドッグボーン型等の多角形型、多葉型、中空型や不定形なものでもよい。繊維の形態も、未加工糸、紡績糸、撚糸、仮撚加工糸、流体噴射加工糸等いずれのものを採用してもよく、２種類以上繊維を組み合わせた複合糸であってもよい。
本発明で用いられる表裏二層の地組織や連結糸に用いる繊維の繊度に関しては本発明の効果が達成できれば特に限定されるものではなく、立体織編物の製編織に合わせて任意に設定すればよい。
【００１９】
本発明の立体織編物において、好ましく用いられるポリトリメチレンテレフタレート繊維は、トリメチレンテレフタレート単位を主たる繰り返し単位とするポリエステル繊維をいい、トリメチレンテレフタレート単位を約５０モル％以上、好ましくは７０モル％以上、さらには８０モル％以上、さらに好ましくは９０モル％以上のものをいう。従って、第三成分として他の酸成分及び／又はグリコール成分の合計量が約５０モル％以下、好ましくは３０モル％以下、さらには２０モル％以下、さらに好ましくは１０モル％以下の範囲で含有されたポリトリメチレンテレフタレートを包含する。
【００２０】
ポリトリメチレンテレフタレート繊維の好ましい特性としては、強度は２〜５ｃＮ／ｄｔｅｘ、好ましくは２．５〜４．５ｃＮ／ｄｔｅｘ、さらには３〜４．５ｃＮ／ｄｔｅｘが好ましい。伸度は３０〜６０％、好ましくは３５〜５５％、さらには４０〜５５％が好ましい。弾性率は３０ｃＮ／ｄｔｅｘ以下、好ましくは１０〜３０ｃＮ／ｄｔｅｘ、さらには１２〜２８ｃＮ／ｄｔｅｘ、特に１５〜２５ｃＮ／ｄｔｅｘが好ましい。１０％伸長時の弾性回復率は７０％以上、好ましくは８０％以上、さらには９０％以上、最も好ましくは９５％以上である。
【００２１】
ポリトリメチレンテレフタレートは、テレフタル酸又はその機能的誘導体と、トリメチレングリコール又はその機能的誘導体とを、触媒の存在下で、適当な反応条件下に結合せしめることにより合成される。この合成過程において、適当な一種又は二種以上の第三成分を添加して共重合ポリエステルとしてもよいし、又、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート等のポリトリメチレンテレフタレート以外のポリエステル、ナイロンとポリトリメチレンテレフタレートを別個に合成した後、ブレンドしたり、複合紡糸（鞘芯、サイドバイサイド等）してもよい
【００２２】
複合紡糸に関しては、特公昭４３−１９１０８号公報、特開平１１−１８９９２３号公報、特開２０００−２３９９２７号公報、特開２０００−２５６９１８号公報等に例示されるような、第一成分がポリトリメチレンテレフタレートであり、第二成分がポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート等のポリエステル、ナイロンを並列的あるいは偏芯的に配置したサイドバイサイド型又は偏芯シースコア型に複合紡糸したものがあり、特にポリトリメチレンテレフタレートと共重合ポリトリメチレンテレフタレートの組み合わせや、極限粘度の異なる二種類のポリトリメチレンテレフタレートの組み合わせが好ましく、特に、特開２０００−２３９９２７号公報に例示されるような極限粘度の異なる二種類のポリトリメチレンテレフタレートを用い、低粘度側が高粘度側を包み込むように接合面形状が湾曲しているサイドバイサイド型に複合紡糸したものが、高度のストレッチ性と嵩高性を兼備するものであり特に好ましい。
【００２３】
添加する第三成分としては、脂肪族ジカルボン酸（シュウ酸、アジピン酸等）、脂環族ジカルボン酸（シクロヘキサンジカルボン酸等）、芳香族ジカルボン酸（イソフタル酸、ソジウムスルホイソフタル酸等）、脂肪族グリコール（エチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、テトラメチレングリコール等）、脂環族グリコール（シクロヘキサンジメタノール等）、芳香族を含む脂肪族グリコール（１，４−ビス（β−ヒドロキシエトキシ）ベンゼン等）、ポリエーテルグリコール（ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等）、脂肪族オキシカルボン酸（ω−オキシカプロン酸等）、芳香族オキシカルボン酸（Ｐ−オキシ安息香酸等）等がある。又、１個又は３個以上のエステル形成性官能基を有する化合物（安息香酸等又はグリセリン等）も重合体が実質的に線状である範囲内で使用出来る。
【００２４】
さらに二酸化チタン等の艶消剤、リン酸等の安定剤、ヒドロキシベンゾフェノン誘導体等の紫外線吸収剤、タルク等の結晶化核剤、アエロジル等の易滑剤、ヒンダードフェノール誘導体等の抗酸化剤、難燃剤、制電剤、顔料、蛍光増白剤、赤外線吸収剤、消泡剤等が含有されていてもよい。
本発明においてポリトリメチレンテレフタレート繊維の紡糸については、例えば国際公開ＷＯ９９／２７１６８号パンフレット等があり、１５００ｍ／分程度の巻取り速度で未延伸糸を得た後、２〜３．５倍程度で延伸する方法、紡糸−延伸工程を直結した直延法（スピンドロー法）、巻取り速度５０００ｍ／分以上の高速紡糸法（スピンテイクアップ法）の何れを採用しても良い。
【００２５】
また、ポリトリメチレンテレフタレート繊維のモノフィラメントは、例えば、国際公開ＷＯ０１／７５２００号パンフレットに記載された方法により製造することができる。すなわち、ポリトリメチレンテレフタレートを紡口から吐出し、冷却浴中で急冷した後第１ロールで巻き取り、次いで、温水中又は乾熱雰囲気下で延伸しながら第２ロールで巻き取った後、乾熱雰囲気下又は湿熱雰囲気下において、オーバーフィードでリラックス処理し、第３ロールで巻き取る方法等で製造することができる。
繊維の形態は、長繊維でも短繊維でもよく、長さ方向に均一なものや太細のあるものでもよい。断面においては丸型が立体織編物のクッション性の耐久性を向上させる上で好ましい。
【００２６】
連結糸に用いるモノフィラメントの繊度は、限定されるものではないが、通常、２０〜１５００ｄｔｅｘである。立体編物に弾力感のあるより優れたクッション性を付与する上からは、モノフィラメントの太さは５０〜１０００ｄｔｅｘが好ましく、より好ましくは５０〜４００ｄｔｅｘである。
【００２７】
本発明のシート状体位変換用補助具として立体織編物を用いる場合、裁断すると端部から連結糸がほつれてくる場合がある。そのため、融着、縫製、樹脂加工、パイピング等の手段で端部を処理することが好ましい。特に、シート状体位変換用補助具としては、端部凹凸感を極力感じない様にするため、パイピングで処理することが好ましい。パイピング材は縫製部の厚み、連結糸の飛出し、使用時の耐久性を考慮して任意に選定すればよい。また、パイピング部は体位変換時や洗濯時に応力が集中し破損する恐れがあるので、ダブルステッチ等で縫製することが好ましい。
【００２８】
本発明のシート状体位変換用補助具に用いる立体織編物は、表裏何れかが人体の肌に直接触れる場合があり、肌に触れる面は極力平滑であることが好ましい。特に、連結糸に曲げ剛性の高いモノフィラメントを使用すると、立体織物ではどうしても連結糸の剛性の影響により表裏時組織面の平滑性が得られない場合があるため、立体編物であることが好ましい。
【００２９】
次に、本発明のシート状体位変換用補助具に立体編物を用いた場合について詳細に説明する。
本発明の立体編物は、相対する２列の針床を有するダブルラッセル編機、ダブル丸編機、Ｖベッドを有する横編機等で編成できるが、寸法安定性のよい立体編物を得るには、ダブルラッセル編機を用いるのが好ましい。編機のゲージは９ゲージから２８ゲージまでが好ましく用いられる。
【００３０】
表裏の編地に用いるマルチフィラメント等の繊維には、通常、５０〜２０００ｄｔｅｘの太さのものを用いることができ、所定の表裏の編地以外で用いる繊維の単糸繊度は任意に設定できる。特に、肌に直接触れる編地面（以下、肌接触面とする）は、綿、麻、レーヨン、キュプラ等に代表されるセルロース系の繊維を用いることで吸湿効果が付与できるので好ましい。
本発明の立体編物で連結糸にモノフィラメントを用いる場合、肌接触面のモノフィラメント糸によるざらつき感と光沢によるギラツキを抑える上で、肌接触面のモノフィラメント糸の現出面積Ａと肌接触面を構成する連結糸を除く繊維（以下、マルチ糸とする）の現出面積Ｂの比はＡ／Ｂ≦０．１５であることが好ましい。より好ましくは、０≦Ａ／Ｂ≦０．１０、さらに好ましくは０≦Ａ／Ｂ≦０．０５で０に近いほど良い。
【００３１】
肌接触面のモノフィラメント糸の現出面積Ａとマルチ糸の現出面積Ｂの比とは、肌接触面の単位面積中に見えるそれぞれの糸の面積比を意味し、以下の方法により測定する。
立体編物において１ｃｍ角の表側編地の拡大写真（５−５０倍）を直角方向から撮影し、写真をイメージスキャーナーでコンピューターに読み込み、高精細画像解析システムＩＰ１０００ＰＣ（商品名、旭化成（株）社製）の画像解析ソフトを用いて、肌接触面に見えるモノフィラメント糸とマルチ糸の面積をそれぞれ領域指定し、領域指定したそれぞれの面積比を画素数の比で計算する。
肌接触面におけるモノフィラメント糸の現出面積Ａとマルチ糸の現出面積Ｂの比がＡ／Ｂ＞０．１５の場合は、表面のギラツキとざらつきを抑えることができない。特に開孔率の小さい緻密な編組織は、メッシュ等の開孔率の高い編組織に比べモノフィラメント糸のギラツキが目立ち易いため、Ａ／Ｂ比はメッシュ組織の場合より小さく抑える必要がある。
【００３２】
面積比をＡ／Ｂ≦０．１５とするには、モノフィラメント糸の繊度に比較しマルチ糸の繊度を大とする、モノフィラメント糸の給糸張力をマルチ糸の給糸張力より大にする、マルチ糸の給糸を通常のフィード率よりオーバーフィード側で給糸する、マルチ糸のフィラメント数を増やす、モノフィラメント糸とマルチ糸の針に対するオーバーラップ方向を少なくとも同一方向で給糸する等の方法により編成する。マルチ糸のオーバーラップ方向がモノフィラメント糸と同一であり、かつ逆方向からもう一本のマルチ糸をオーバーラップさせるとより好ましい。
【００３３】
立体編物の肌接触面の編目を形成するモノフィラメント糸を、広く均等にマルチ糸で覆い、編地表面のざらつき感とギラツキを抑えるためには、Ａ／Ｂ≦０．１５を満たす表側編地の、同一編目におけるマルチ糸の総繊度Ｄ（デシテックス）と、連結糸の繊度ｄ（デシテックス）の関係がD／ｄの値が１．１以上であることが好ましく、より好ましくは１．５以上、１５．０以下である。
Ｄ／ｄが１．１未満の場合は、マルチ糸によるモノフィラメント糸の均一な被覆性が低下し、編地表面のざらつき感と光沢によるギラツキを抑えることができず、さらには表面の滑らかな肌触りも得られない。
【００３４】
立体編物の表裏の編地は４角、６角等のメッシュ編地、マーキゼット編地等複数の開口部を有する編地にして軽量性及び通気性を向上させてもよく、肌接触面を平坦な組織にして肌触りを良好にしてもよい。表面を起毛することにより肌触りの良好なものが得られる。
特に立体編物の肌接触面編地を平坦にする為には、総カバーファクター（ＴＣＦ）は７５０〜１２５０が好ましく、より好ましくは８００〜１２００、さらに好ましくは８５０〜１１５０、特に好ましくは９５０〜１１００である。この範囲外では皺が発生しやすくなり、特に７５０未満では肌触りも悪くなる。
【００３５】
ここで、総カバーファクター（ＴＣＦ）とは、下記式で計算されるものである。
総カバーファクター（ＴＣＦ）＝コースカバーファクター（ＣＣＦ）＋ウェールカバーファクター（ＷＣＦ）
但し、コースカバーファクター（ＣＣＦ）＝（コース数；本／２．５４ｃｍ）×（肌接触面の編地を構成する糸条の太さ；ｄｔｅｘ）１／２
ウェールカバーファクター（ＷＣＦ）＝（ウェール数；本／２．５４ｃｍ）×（肌接触面の編地を構成する糸条の太さ；ｄｔｅｘ）１／２
【００３６】
尚、肌接触面の編地を構成する糸条の太さとは、表面の編地２．５４ｃｍ平方（６．４５ｃｍ２）の面積中に存在する編目を構成する糸条の太さをいう。例えば２枚筬から同一の針に２本の表糸が供給されて一つの編目を構成する場合は、２本の表糸の太さを合計した太さをいう。
編目を構成する糸条の太さが異なる場合は、先ず表面の編地２．５４ｃｍ平方（６．４５ｃｍ２）の面積中に存在する編目の総数（ｎ）と、各編目を構成する糸条の太さ（Ｄ１、Ｄ２、Ｄ３、・・・、Ｄｎ；ｄｔｅｘ）を測定する。次いで、各編目を構成する糸条の太さの合計（Ｄ１+ Ｄ２＋Ｄ３＋・・・Ｄｎ；ｄｔｅｘ）を編目の総数（ｎ）で割ったもので表す。
【００３７】
本発明において、コースカバーファクター（ＣＣＦ）は４００〜８００が好ましく、特に４５０〜７５０が好ましく、さらに５００〜７００が好ましく、又、ウェールカバーファクター（ＷＣＦ）は２５０〜５５０が好ましく、特に３００〜５００が好ましく、さらに３５０〜４５０が好ましい。
さらにコースカバーファクター（ＣＣＦ）／ウェールカバーファクター（ＷＣＦ）の比
（ＣＣＦ／ＷＣＦ）は１．０〜２．５が好ましく、特に１．３〜２．０が好ましい。
連結糸は、表裏の編地中にループ状の編目を形成してもよく、表裏編地に挿入組織状に引っかけた構造でもよいが、少なくとも２本の連結糸が表裏の編地を互いに逆方向に斜めに傾斜して、クロス状（Ｘ状）やトラス状に連結することが、立体編物の形態安定性を向上させる上で好ましい。
立体編物の目付は本発明の効果が達成できれば特に限定されるものではないが、通常１５０〜３０００ｇ／ｍ２が好ましく、より好ましくは２００〜１０００ｇ／ｍ２である。
【００３８】
本発明で用いる立体編物は圧縮後の回復率が８０％以上であることが好ましく、より好ましくは９０％以上である。回復率が８０％未満では回復が不十分となり、シート状体位変換用補助具として長期間使用した場合、蒸れ軽減効果が不十分となる場合がある。
本発明の立体編物の仕上げ加工方法としては、生機を精練、染色、ヒートセット等の工程を通して仕上げることができるが、先染め糸や原液着色糸を使用した立体編物や用途として意匠性が要求されない場合は、精練や染色工程を省いて生機をすぐにヒートセットのみで仕上げることも可能である。
又、仕上げセット時には本発明の目的を損なわなければ、通常、繊維加工に用いられている樹脂加工、吸水加工、制電加工、抗菌加工、撥水加工、難燃加工などの仕上げ加工が適用できる。
【実施例】
【００３９】
以下、本発明を実施例で具体的に説明するが、本発明は実施例のみに限定されるものではない。尚、物性評価は、下記の方法で行った。
（１）固有粘度［η］の測定
固有粘度［η］（ｄｌ／ｇ）は、次式の定義に基づいて求められる値である。
［η］＝ｌｉｍ（ηｒ−１）／Ｃ  
Ｃ→０
定義中のηｒは純度９８％以上のｏ−クロロフェノール溶媒で溶解したポリマーの稀釈溶液の３５℃での粘度を、同一温度で測定した上記溶媒の粘度で除した値であり、相対粘度と定義されているものである。Ｃはｇ／１００ｍｌで表されるポリマー濃度である。
【００４０】
（２）糸の強伸度特性
東洋ボールドウィン社製のテンシロンを用い、試料長２０ｃｍ、引張速度２０ｃｍ／分の条件で、引張強度（ｃＮ／ｄｔｅｘ）、伸度（％）、初期弾性率（ｃＮ／ｄｔｅｘ）を測定した。
（３）糸の弾性回復率
繊維を、チャック間距離２０ｃｍに０．０２９４ｃＮ／ｄｔｅｘの初荷重をかけて引張試験機に取り付け、伸長率１０％まで引っ張り速度２０ｃｍ／分で伸長し、１分間放置した。その後、再び同じ速度で収縮させ、応力−歪み曲線を描く。収縮中、応力がゼロになった時の伸度を残留伸度（Ａ）とする。弾性回復率は下記の式に従って求めた。
１０％伸長時の弾性回復率（％）＝｛（１０−Ａ）／１０｝×１００
【００４１】
（４）生地厚み
ＪＩＳ−Ｌ−１０１８の厚みの測定方法に準拠して測定した。
（５）生地引張強さ
ＪＩＳ−Ｌ−１０１８の引張強さのグラブ法に準拠して測定した。尚、定速伸長形で引張速度１０ｃｍ／ｍｉｎとした。
（６）生地伸長率
ＪＩＳ−Ｌ−１０１８の定荷重時伸び率に準拠してグラブ法で測定して緯及び経方向を測定した。尚、サンプル２．５ｃｍ幅当りの荷重は１２．２５Ｎとした。
（７）生地の目付
ＪＩＳ−Ｌ−１０１８の目付の測定法に準拠して行った。
【００４２】
（８）５０％圧縮時の圧縮応力（Ｎ）
島津オートグラフＡＧ−Ｂ型（（株）島津製作所製）を用い、直径１００ｍｍの円盤状圧縮治具により、平滑剛体面上に置いた１５ｃｍ角、厚みＴ０（ｍｍ）の立体編物を、１０ｍｍ／ｍｉｎの速度で５０％の厚み（１／２Ｔ０ｍｍ）になるまで圧縮し、最大応力を求めた。
（９）圧縮回復率  
圧縮回復率は立体織編物の厚み（Ａｍｍ）が半分（Ａ／２ｍｍ）になるように荷重を加えて５分間放置し、除重して１０分後の厚み（Ｂｍｍ）を測定し、下記式により算出する。
圧縮回復率（％）＝Ｂ／Ａ×１００
【００４３】
（１０）体位変換のしやすさ
パラマウントベッド（株）社製のパラケアマットレスの上に、実施例及び比較例にて作成したシート状体位変換用補助具を方部から臀部にかけて敷き、綿１００％のパジャマを着用した男性を仰臥位に安静してもらい、５人の被験者それぞれにシート状体位変換用補助具を持ち上げて側臥位になるように体位変換を行った。以下の通り体位変換のしやすさを数値化し、５人の平均点で評価した。
３点：体位変換が容易にできる。
２点：体位変換がやや行い難い。
１点：体位変換が非常に行い難い。
【００４４】
（１１）皺評価
上記（１０）の体位変換のしやすさを評価した後に、体位変換用シート状補助具の皺の発生状況を目視判定した。以下の通り皺の発生状態を数値化し、５回の平均点で評価した。
尚、本評価での皺とは、手で触って明らかに段差を感じるレベルのことを示し、目視のみで見られる折れ皺は除いたものである。
３点：人体の接触する面に皺が殆ど発生していない。
２点：人体の接触する面に１箇所以下の皺が発生。
１点：人体の接触する面に２箇所以上の皺が発生。
【００４５】
（１２）蒸れ評価
室温２８±１℃、湿度６５±５％ＲＨの環境下でパラマウントベッド（株）社製のパラケアマットレスの上に市販の綿シーツを敷き、実施例及び比較例にて作成した体位変換用シート状補助具を肩部から臀部かけて敷き、綿１００％のパジャマを着用した男性を仰臥位にて６０分間覚醒状態で安静してもらい、以下の通り蒸れ感を数値化し、５人の平均点で評価した。
尚、試験中、（株）良品計画社製の綿パイルタオルケットを首から足先まで掛けて行った。
３点：蒸れ感がない。
２点：蒸れ感をやや感じる。
１点：蒸れ感を非常に感じる。
【００４６】
＜ポリトリメチレンテレフタレート繊維のモノフィラメントの製造＞
（製造例１）
固有粘度［η］＝０．９のポリトリメチレンテレフタレートを紡糸温度２６５℃で紡口から吐出し、４０℃の冷却浴中に導いて冷却しつつ１６．０ｍ／分の速度の第１ロール群で引張り細化して未延伸モノフィラメントを製造した。次いで、温度５５℃の延伸浴中で５倍に延伸しながら８０．０ｍ／分の第２ロール群によって引張った。その後、１２０℃のスチーム浴中で弛緩熱処理を施しながら、７２．０ｍ／分の第３ロール群を経た後、第３ロール群と同速の巻取機で巻き取り、１１０ｄｔｅｘの延伸モノフィラメントを製造した。
得られた延伸糸の強度、伸度、弾性率及び１０％伸長時の弾性回復率は、各々２．７ｃＮ／ｄｔｅｘ、４９％、２７ｃＮ／ｄｔｅｘ並びに９８％であった。
【００４７】
［実施例１］
６枚筬を装備した２２ゲージ、釜間４．２ｍｍのダブルラッシェル機を用い、編機前面に位置する二枚の筬（Ｌ１、Ｌ２）に表編地用糸として、１６７ｄｔｅｘ／９０ｆキュプラアンモニウムレーヨン糸（旭化成せんい社製ベンベルグ）をガイドにオールインの配列で供給し、中間に位置する二枚の筬（Ｌ３、Ｌ４）に連結糸として製造例５の１１０ｄｔｅｘのポリトリメチレンテレフタレート繊維モノフィラメント糸をガイドに１イン１アウトの配列で供給し、編機背面に位置する二枚の筬（Ｌ５、Ｌ６）に裏編地用糸として、１６７ｄｔｅｘ／４８ｆのポリエステルマルチフィラメント糸（旭化成せんい社製ポリエステル）をガイドに１イン１アウトの配列で供給して、打ち込み２０コース／インチで、以下に示す編組織の立体編物を得た。本立体編物を７５℃で精練後、幅出し熱セット（１６０℃）し、２２コース／２．５４ｃｍ、２２ウエル／２．５４ｃｍの立体編物を得た。得られた立体編物の物性を表１に示す。
【００４８】
次に、得られた立体編物を編方向に１２０ｃｍ、幅方向に６５ｃｍに四角くカットした後、幅６０ｍｍの織物テープをパイピングミシンで幅２０ｍｍ縫製し、体位変換用シート状補助具を得た。尚、ミシン糸にはエステルスパン糸＃２０番を使用し、ダブルステッチとした。
得られたシート状体位変換用補助具は、優れたクッション性を持ち、体位変換が容易に行えると共に、皺の発生が殆どなく、蒸れ感に優れる。
【００４９】
（編組織）
Ｌ１：１２１１／１０１１／１２１１／１０１１／
Ｌ２：１０１１／２３２２／１０１１／２３２２／
Ｌ３：２１２３／１２１０／２１２３／１２１０／
Ｌ４：１２１０／２１２３／１２１０／２１２３／
Ｌ５：２２１０／１１２３／２２１０／１１２３／
Ｌ６：１１２３／２２１０／１１２３／２２１０／
〔実施例２〕
６枚筬を装備した１８ゲージ、釜間５．６ｍｍのダブルラッシェル機を用い、中間に位置する二枚の筬（Ｌ３、Ｌ４）に連結糸として１８０ｄｔｅｘのナイロン６繊維モノフィラメント糸（旭化成せんい社製）を供給し、編機前面に位置する二枚の筬（Ｌ１、Ｌ２）に表編地用糸として、１６８ｄｔｅｘ／４８ｆのポリエステルマルチフィラメント糸を、編機背面に位置する二枚の筬（Ｌ５、Ｌ６）に裏編地用糸として、１６８ｄｔｅｘ／４８ｆのポリエステルマルチフィラメント糸をいずれもガイドに１イン１アウトの配列で供給して、打ち込み２０コース／インチで、以下に示す編組織の表裏メッシュの立体編物を得た。本立体編物を７５℃で精練後、幅出し熱セット（１８０℃）し、２７コース／２．５４ｃｍ、１３ウエル／２．５４ｃｍの立体編物を得た。得られた立体編物の物性を表１に示す。
得られた体位変換用シート状補助具は、優れたクッション性を持ち、皺の発生が殆どなく、蒸れ感のないものであったが、やや伸び易いために体位変換がやや行い難いものであった。
【００５０】
（編組織）
Ｌ１：１０１１／１２１１／１０１１／１２１１／１０１１／１２２２／２３２２／２１２２／２３２２／２１２２／２３２２／２１１１／
Ｌ２：２３２２／２１２２／２３２２／２１２２／２３２２／２１１１／１０１１／１２１１／１０１１／１２１１／１０１１／１２２２／
Ｌ３：２１２１／２３２３／２１２１／４５４５／２１２１／２３３２／３４３４／３２３２／３４３４／１０１０／３４３４／３２２３／
Ｌ４：３４３４／３２３２／３４３４／１０１０／３４３４／３２２３／２１２１／２３２３／２１２１／４５４５／２１２１／２３３２／
Ｌ５：１１１０／１１１２／１１１０／１１１２／１１１０／１１１２／２２２３／２２２１／２２２３／２２２１／２２２３／２２２１／
Ｌ６：２２２３／２２２１／２２２３／２２２１／２２２３／２２２１／１１１０／１１１２／１１１０／１１１２／１１１０／１１１２／
【００５１】
［比較例１］
実施例１において、シート状体位変換用補助具の替わりに市販のバスタオルを用いた。バスタオル使用した場合、クッション性は殆どなく、体位変換を行い難く、皺が発生し、蒸れ感のあるものであった。
【００５２】
［比較例２］
実施例１において、表編地用糸、裏面編地用糸、連結糸をすべて２２ｄｔｅｘ／１２ｆキュプラアンモニウムレーヨン糸（旭化成せんい社製ベンベルグ）に変更した以外は実施例１と同様にして立体編物を得た。得られた立体編物の物性を表１に示す。
次に、得られた立体編物を実施例１と同様にしてシート状体位変換用補助具を得た。得られたシート状体位変換用補助具は、立体織編物の経及び緯方向の引張強さが低いため、体位変換時に破れが生じ、シート状体位変換用補助具としては不適なものであった。
【００５３】
【表１】
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【産業上の利用可能性】
【００５４】
本発明のシート状体位変換用補助具は、本人の意思で体位の変換を行うことができない人に、介護者が容易に体位変換を可能とする補助具として用いることができる。