(57)【要約】【課題】ファーストプリントの長時間化を抑えつつ、Ｋ感光体ギヤ２０２Ｋとカラー感光体ギヤ２０２ＹＭＣとの回転位相ズレに起因するトナー像の重ね合わせズレを抑えることができるプリンタを提供する。【解決手段】各感光体１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋにトナー像を形成するのに先立って、Ｋギヤセンサ９１Ｋによる検知結果とカラーギヤセンサ９１ＹＭＣによる検知結果とに基づいて、Ｋ感光体モータ９０Ｋ、カラー感光体モータ９０ＹＭＣの駆動源の駆動量をそれぞれ調整して、各感光体ギヤ２０２Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの回転位相を合わせる制御を実施するプリンタにおいて、プリント動作を終了するにあたって、Ｋギヤセンサ９１Ｋによる検知結果と、カラーギヤセンサ９１ＹＭＣによる検知結果とに基づいてＫ感光体モータ９０Ｋ、カラー感光体モータ９０ＹＭＣのをそれぞれ個別に停止させて、各感光体ギヤをそれぞれ所定の回転角度範囲内で停止させるようにした。【選択図】図３
2006293294.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
移動する表面に可視像を担持する複数の像担持体と、これら像担持体にそれぞれ個別に駆動力を伝達するための複数の個別ギヤと、これら個別ギヤに駆動力を伝達する複数の駆動源と、複数の該個別ギヤのうち、互いに異なる駆動源によって回転せしめられるものについて、それぞれ所定の回転角度になったことを検知する回転角度検知手段と、各像担持体にそれぞれ可視像を形成する可視像形成手段と、各像担持体との対向位置を順次通過するように表面を無端移動させる無端移動体と、各像担持体の表面にそれぞれ形成された可視像を、該無端移動体の表面に保持される記録体に転写するか、あるいは該無端移動体の表面に転写した後に記録体に転写する転写手段と、各像担持体に可視像を形成するのに先立って、上記回転角度検知手段による検知結果に基づいて複数の上記駆動源の駆動量をそれぞれ調整して各個別ギヤの回転位相を調整する制御を実施する制御手段とを備える画像形成装置において、
画像形成動作を終了するにあたって、上記回転角度検知手段による検知結果に基づいて複数の上記駆動源をそれぞれ個別に停止させて、各個別ギヤをそれぞれ所定の回転角度範囲内で停止させる制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
請求項１の画像形成装置において、
上記回転角度検知手段による検知結果に基づいて各個別ギヤの回転位相を調整してから複数の上記駆動源をそれぞれ停止させる制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項２の画像形成装置において、
画像形成動作を終了するにあたって、複数の上記駆動源のうち、一部のものしか駆動していない場合には、全ての上記駆動源を駆動させて各個別ギヤの回転位相を調整してから、それぞれの駆動源を停止させる制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
請求項１乃至３の何れかの画像形成装置において、
複数の上記駆動源のうち、駆動伝達先の上記像担持体の数が互いに異なるものについては、それぞれ励磁を切ってから慣性による動きが停止するまでの時間の想定値を互いに異ならせて駆動停止タイミングを決定する制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項４の画像形成装置において、
温度又は湿度を検知する環境センサを設け、該環境センサによる検知結果に応じて、上記想定値を変化させる制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項４又は５の画像形成装置において、
累積稼働時間を計数する計時手段を設け、該計時手段による検知結果に応じて、上記想定値を変化させる制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
移動する表面に可視像を担持する複数の像担持体と、これら像担持体にそれぞれ個別に駆動力を伝達するための複数の個別ギヤと、これら個別ギヤに駆動力を伝達する複数の駆動源と、複数の該個別ギヤのうち、互いに異なる駆動源によって回転せしめられるものについて、それぞれ所定の回転角度になったことを検知する回転角度検知手段と、各像担持体にそれぞれ可視像を形成する可視像形成手段と、各像担持体との対向位置を順次通過するように表面を無端移動させる無端移動体と、各像担持体の表面にそれぞれ形成された可視像を、該無端移動体の表面に保持される記録体に転写するか、あるいは該無端移動体の表面に転写した後に記録体に転写する転写手段と、各像担持体に可視像を形成するのに先立って、上記回転角度検知手段による検知結果に基づいて複数の上記駆動源の駆動量をそれぞれ調整して各個別ギヤの回転位相を調整する制御を実施する制御手段とを備える画像形成装置において、
各個別ギヤの回転位相を所定時間内に調整することができなかった場合には、そのまま各像担持体に対する上記可視像の形成を開始させる制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
請求項７の画像形成装置において、
上記回転位相の調整が不完全なままで各像担持体に対する上記可視像の形成を開始した場合には、該回転位相の調整が不完全であった旨の情報を情報記憶手段に記憶させる制御を実施させるように上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
請求項４乃至６の何れかの画像形成装置において、
複数の上記個別ギヤにおける互いに異なる駆動源によって回転せしめられるもののうち、何れか１つだけに対する上記回転角度検知手段による検知結果と、上記想定値とに基づいて、複数の上記駆動源についての駆動停止タイミングをそれぞれ決定する制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
請求項４乃至６の何れか、あるいは請求項９の画像形成装置において、
上記想定値として、時間データを上記制御手段に記憶させたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１１】
請求項４乃至６の何れか、あるいは請求項９の画像形成装置において、
上記想定値として、上記個別ギヤの回転角度データを記憶させたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１２】
請求項１乃至６の何れか、あるいは請求項９乃至１１の何れか、の画像形成装置において、
上記可視像の形成に先立つ複数の上記個別ギヤの回転位相の調整で、各個別ギヤのうち、互いに異なる駆動源によって回転せしめられるものにおける回転位相を、上記像担持体の表面移動方向の周長と複数の上記像担持体の配設ピッチとに基づいて求められる理論適正位相差に所定の位相差が加算された加算位相差をもたせた関係にし、且つ、画像形成動作を終了するにあたって、各個別ギヤのうち、互いに異なる駆動源によって回転せしめられるものを該関係で停止させる制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１３】
請求項１乃至６の何れか、あるいは請求項９乃至１２の何れか、の画像形成装置であって、
複数の上記像担持体を標準の駆動速度で駆動しながら画像を形成する標準速度モードと、標準の駆動速度よりも速い又は遅い駆動速度で駆動しながら画像を形成する低速モード又は高速モードとを実施し、
且つ、上記制御手段が、低速モード又は高速モードでの画像形成動作における複数の上記駆動源についてのそれぞれの停止タイミングを、標準速度モードでの画像形成動作であると仮定した場合の停止タイミングの補正によって求めるものであることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の像担持体にそれぞれ形成した可視像を転写体に重ね合わせて転写して重ね合わせ像を得る方式の複写機、ファクシミリ、プリンタ等の画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の画像形成装置としては、特許文献１に記載のものが知られている。この画像形成装置は、像担持体たる複数の感光体と、それぞれの感光体に対向する転写位置を順次通過するように無端移動せしめられる無端移動体たるベルト部材とを備えている。そして、電子写真プロセスによってそれぞれの感光体の表面に形成した互いに色の異なるトナー像を形成する。これらのトナー像は、ベルト部材の表面に保持されながら各転写位置を順次通過する記録紙の表面に重ね合わせて転写される。この重ね合わせの転写により、記録紙の表面上に多色トナー像が形成される。
【０００３】
かかる構成においては、感光体の回転軸に固定された感光体ギヤの偏心に起因して、記録紙に対する各色トナー像の重ね合わせずれが発生して、画質を低下させてしまうことがある。この重ね合わせずれは次のようにして発生する。即ち、感光体ギヤにおいて、偏心によって半径が最も長くなっている箇所が原動側ギヤに噛み合うと、感光体の線速が最も速くなる。これに対し、半径が最も短くなっている箇所が原動ギヤに噛み合うと、感光体の線速が最も遅くなる。感光体ギヤにおける前者の箇所と後者の箇所とは、回転中心を基準にして互いに１８０°の点対称の位置にあるので、感光体の線速にはギヤ１周あたりで１周期分のサインカーブを描くような変動特性が現れる。そして、サインカーブの上限あたりの線速で感光体が回転しているときには、感光体表面が最も速い速度で転写位置を通過することから、トナー像が本来よりも表面移動方向に延びた形状で記録紙に転写される。この一方で、サインカーブの下限あたりの線速で感光体が回転しているときには、感光体表面が最も遅い速度で転写位置を通過することから、トナー像が本来よりも表面移動方向に縮んだ形状で記録紙に転写される。重ね合わせの転写工程において、記録紙上で本来よりも延びた形状になっているトナー像の上に、本来よりも縮んだ形状のトナー像が転写されると、重ね合わせずれが発生してしまう。また、この逆に、本来よりも縮んだ形状のトナー像の上に、本来よりも延びた形状のトナーが転写されても、重ね合わせずれが発生してしまう。
【０００４】
そこで、特許文献１に記載の画像形成装置では、各感光体に潜像を形成するのに先立って、複数の感光体ギヤの回転位相を同期させるいわゆる位相合わせを行うようになっている。この位相合わせは、次のようにして行われる。即ち、感光体の回転軸に固定された感光体ギヤ（以下、単に「ギヤ」という）の最大半径箇所又は最小半径箇所に付された目印をフォトセンサなどによって検知して、ギヤの回転角度を把握する。そして、その検知結果に基づいて、複数の感光体を回転駆動する複数の駆動モータの駆動量をそれぞれ個別に調整して、各ギヤの回転位相を同期させる。
【０００５】
なお、この画像形成装置は、複数の感光体の配設ピッチを感光体の周長の整数倍に設定した構成になっている。かかる構成では、感光体から記録紙や中間転写ベルトなどの転写体に転写したトナー像を、その転写位置から隣の感光体による転写位置まで移動させる間に、各感光体ギヤを整数回分だけ回転させる。このため、各感光体ギヤの回転位相を互いに同期させることで、各転写位置で各トナー像の伸び縮みのパターンを同期させて、重ね合わせズレを抑えることができる。これに対し、複数の感光体の配設ピッチを感光体の周長の整数倍に設定していない構成では、各トナー像の伸び縮みのパターンを同期させるためには、各感光体ギヤの回転位相をそれぞれ所定の角度ずつずらすように調整する必要がある。何れにしても、各感光体ギヤの回転位相の調整によって回転位相差をゼロないし所定の角度にすればよい。
【０００６】
【特許文献１】特開平２００３−１９４１８１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
各ギヤ間における回転位相の調整を精度良く行うためには、駆動モータの駆動量の調整を複数回繰り返して行うことが望ましい。具体的には、まず、フォトセンサ等で検知した各ギヤの回転角度に基づいて各駆動モータの駆動量を調整した後、再びフォトセンサ等によって各ギヤの回転角度を検知する。そして、各ギヤ間における回転位相差の適正値からのズレ（以下、回転位相差ズレという）がまだ完全に解消されていない場合には、再びその検知結果に基づいて各駆動モータの駆動量を調整するといった処理を繰り返して行うのである。
【０００８】
ところが、このような処理によって各ギヤ間における回転位相の調整を精度良く行うと、画像形成命令がなされてから、始めのプリントアウトを行うまでのファーストプリントに比較的時間を要して、ユーザーに不便感を与えてしまう。また、長期の使用に伴って各駆動モータに対する駆動負荷が変化すると、回転位相ズレ量と、これに対応する適切な駆動調整量との関係が変化してしまう。そして、これにより、駆動量の調整を相当に繰り返して行わなければ回転位相が完全に調整されなくなるといった事態が起こって、ファーストプリント時間を実状にそぐわないほど長くしてしまうおそれがある。また、フォトセンサ等の回転角度検知手段が故障した場合には、回転位相の調整を適切に行うことができなくなって、ファーストプリント時間を実状にそぐわないほど長くしてしまうことになる。
【０００９】
本発明は、以上の背景に鑑みなされたものであり、その第１の目的とするところは、ファーストプリントの長時間化を抑えつつ、ギヤの回転位相差ズレに起因する可視像の重ね合わせズレを抑えることができる画像形成装置を提供することである。また、第２の目的とするところは、次のような画像形成装置を提供することである。即ち、可視像の重ね合わせズレを抑えつつ、各駆動源に対する駆動負荷の経時的な変化や、回転角度検知手段の故障に起因して、ファーストプリント時間を実状にそぐわないほど長くするといった事態を解消することができる画像形成装置である。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するために、請求項１の発明は、移動する表面に可視像を担持する複数の像担持体と、これら像担持体にそれぞれ個別に駆動力を伝達するための複数の個別ギヤと、これら個別ギヤに駆動力を伝達する複数の駆動源と、複数の該個別ギヤのうち、互いに異なる駆動源によって回転せしめられるものについて、それぞれ所定の回転角度になったことを検知する回転角度検知手段と、各像担持体にそれぞれ可視像を形成する可視像形成手段と、各像担持体との対向位置を順次通過するように表面を無端移動させる無端移動体と、各像担持体の表面にそれぞれ形成された可視像を、該無端移動体の表面に保持される記録体に転写するか、あるいは該無端移動体の表面に転写した後に記録体に転写する転写手段と、各像担持体に可視像を形成するのに先立って、上記回転角度検知手段による検知結果に基づいて複数の上記駆動源の駆動量をそれぞれ調整して各個別ギヤの回転位相を調整する制御を実施する制御手段とを備える画像形成装置において、画像形成動作を終了するにあたって、上記回転角度検知手段による検知結果に基づいて複数の上記駆動源をそれぞれ個別に停止させて、各個別ギヤをそれぞれ所定の回転角度範囲内で停止させる制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項２の発明は、請求項１の画像形成装置において、上記回転角度検知手段による検知結果に基づいて各個別ギヤの回転位相を調整してから複数の上記駆動源をそれぞれ停止させる制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項３の発明は、請求項２の画像形成装置において、画像形成動作を終了するにあたって、複数の上記駆動源のうち、一部のものしか駆動していない場合には、全ての上記駆動源を駆動させて各個別ギヤの回転位相を調整してから、それぞれの駆動源を停止させる制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項４の発明は、請求項１乃至３の何れかの画像形成装置において、複数の上記駆動源のうち、駆動伝達先の上記像担持体の数が互いに異なるものについては、それぞれ励磁を切ってから慣性による動きが停止するまでの時間の想定値を互いに異ならせて駆動停止タイミングを決定する制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項５の発明は、請求項４の画像形成装置において、温度又は湿度を検知する環境センサを設け、該環境センサによる検知結果に応じて、上記想定値を変化させる制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項６の発明は、請求項４又は５の画像形成装置において、累積稼働時間を計数する計時手段を設け、該計時手段による検知結果に応じて、上記想定値を変化させる制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、上記第２の目的を達成するために、請求項７の発明は、移動する表面に可視像を担持する複数の像担持体と、これら像担持体にそれぞれ個別に駆動力を伝達するための複数の個別ギヤと、これら個別ギヤに駆動力を伝達する複数の駆動源と、複数の該個別ギヤのうち、互いに異なる駆動源によって回転せしめられるものについて、それぞれ所定の回転角度になったことを検知する回転角度検知手段と、各像担持体にそれぞれ可視像を形成する可視像形成手段と、各像担持体との対向位置を順次通過するように表面を無端移動させる無端移動体と、各像担持体の表面にそれぞれ形成された可視像を、該無端移動体の表面に保持される記録体に転写するか、あるいは該無端移動体の表面に転写した後に記録体に転写する転写手段と、各像担持体に可視像を形成するのに先立って、上記回転角度検知手段による検知結果に基づいて複数の上記駆動源の駆動量をそれぞれ調整して各個別ギヤの回転位相を調整する制御を実施する制御手段とを備える画像形成装置において、各個別ギヤの回転位相を所定時間内に調整することができなかった場合には、そのまま各像担持体に対する上記可視像の形成を開始させる制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項８の発明は、請求項７の画像形成装置において、上記回転位相の調整が不完全なままで各像担持体に対する上記可視像の形成を開始した場合には、該回転位相の調整が不完全であった旨の情報を情報記憶手段に記憶させる制御を実施させるように上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、上記第１の目的を達成するために、請求項９の発明は、請求項４乃至６の何れかの画像形成装置において、複数の上記個別ギヤにおける互いに異なる駆動源によって回転せしめられるもののうち、何れか１つだけに対する上記回転角度検知手段による検知結果と、上記想定値とに基づいて、複数の上記駆動源についての駆動停止タイミングをそれぞれ決定する制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項１０の発明は、請求項４乃至６の何れか、あるいは請求項９の画像形成装置において、上記想定値として、時間データを上記制御手段に記憶させたことを特徴とするものである。
また、請求項１１の発明は、請求項４乃至６の何れか、あるいは請求項９の画像形成装置において、上記想定値として、上記個別ギヤの回転角度データを記憶させたことを特徴とするものである。
また、請求項１２の発明は、請求項１乃至６の何れか、あるいは請求項９乃至１１の何れか、の画像形成装置において、上記可視像の形成に先立つ複数の上記個別ギヤの回転位相の調整で、各個別ギヤのうち、互いに異なる駆動源によって回転せしめられるものにおける回転位相を、上記像担持体の表面移動方向の周長と複数の上記像担持体の配設ピッチとに基づいて求められる理論適正位相差に所定の位相差が加算された加算位相差をもたせた関係にし、且つ、画像形成動作を終了するにあたって、各個別ギヤのうち、互いに異なる駆動源によって回転せしめられるものを該関係で停止させる制御を実施するように上記制御手段を構成したことを特徴とするものである。
また、請求項１３の発明は、請求項１乃至６の何れか、あるいは請求項９乃至１２の何れか、の画像形成装置であって、複数の上記像担持体を標準の駆動速度で駆動しながら画像を形成する標準速度モードと、標準の駆動速度よりも速い又は遅い駆動速度で駆動しながら画像を形成する低速モード又は高速モードとを実施し、且つ、上記制御手段が、低速モード又は高速モードでの画像形成動作における複数の上記駆動源についてのそれぞれの停止タイミングを、標準速度モードでの画像形成動作であると仮定した場合の停止タイミングの補正によって求めるものであることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１１】
これらの発明においては、各像担持体に可視像を形成するのに先立って、各個別ギヤの回転位相を合わせることで、各個別ギヤの回転位相差ズレに起因する可視像の重ね合わせズレを抑えることができる。
また、これらの発明のうち、請求項１の発明特定事項の全てを備えるものでは、各個別ギヤをそれぞれ所定の回転角度範囲内で停止させることで、各個別ギヤを互いに所定の回転位相差ズレ量の範囲内で停止させる。これにより、各個別ギヤを、僅かに回転位相差ズレさせた状態、あるいは、回転位相差ズレが殆どない状態で停止させることが可能となる。すると、次に画像形成動作を開始したときには、その僅かな回転位相差ズレを合わせるだけでよくなるので、各駆動源の駆動量の調整回数を低減して、ファーストプリントの長時間化を抑えることができる。
また、請求項７の発明特定事項の全てを備える画像形成装置では、各駆動源の駆動量を調整して各個別ギヤの回転位相を調整する制御において、回転位相を所定時間内に調整することができなかった場合には、そのまま可視像の形成を開始する。かかる構成では、可視像の重ね合わせズレを抑えつつ、各駆動源に対する駆動負荷の経時的な変化や、回転角度検知手段の故障に起因して、ファーストプリント時間を実状にそぐわないほど長くするといった事態を解消することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明を適用した画像形成装置として、電子写真方式のプリンタ（以下、単にプリンタという）の一実施形態について説明する。
まず、本プリンタの基本的な構成について説明する。図１は、本プリンタを示す概略構成図である。同図において、このプリンタは、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック（以下、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋと記す）のトナー像を生成するための４つのプロセスユニット６Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋを備えている。これらは、画像形成物質として、互いに異なる色のＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナーを用いるが、それ以外は同様の構成になっており、寿命到達時に交換される。Ｙトナー像を生成するためのプロセスユニット６Ｙを例にすると、図２に示すように、ドラム状の感光体１Ｙ、ドラムクリーニング装置２Ｙ、除電装置（不図示）、帯電装置４Ｙ、現像器５Ｙ等を備えている。画像形成ユニットたるプロセスユニット６Ｙは、プリンタ本体に脱着可能であり、一度に消耗部品を交換できるようになっている。
【００１３】
上記帯電装置４Ｙは、図示しない駆動手段によって図中時計回りに回転せしめられる感光体１Ｙの表面を一様帯電せしめる。像担持体たる感光体１Ｙの一様帯電せしめられた表面は、レーザ光Ｌによって露光走査されてＹ用の静電潜像を担持する。このＹの静電潜像は、Ｙトナーと磁性キャリアとを含有するＹ現像剤を用いる現像器５ＹによってＹトナー像に現像される。そして、後述する中間転写ベルト８上に中間転写される。ドラムクリーニング装置２Ｙは、中間転写工程を経た後の感光体１Ｙ表面に残留したトナーを除去する。また、上記除電装置は、クリーニング後の感光体１Ｙの残留電荷を除電する。この除電により、感光体１Ｙの表面が初期化されて次の画像形成に備えられる。他色のプロセスユニット（６Ｍ，Ｃ，Ｋ）においても、同様にして感光体（１Ｍ，Ｃ，Ｋ）上に（Ｍ，Ｃ，Ｋ）トナー像が形成されて、中間転写ベルト８上に中間転写される。
【００１４】
上記現像器５Ｙは、そのケーシングの開口から一部露出させるように配設された現像ロール５１Ｙを有している。また、互いに平行配設された２つの搬送スクリュウ５５Ｙ、ドクターブレード５２Ｙ、トナー濃度センサ（以下、Ｔセンサという）５６Ｙなども有している。
【００１５】
現像器５Ｙのケーシング内には、磁性キャリアとＹトナーとを含む図示しないＹ現像剤が収容されている。このＹ現像剤は２つの搬送スクリュウ５５Ｙによって撹拌搬送されながら摩擦帯電せしめられた後、上記現像ロール５１Ｙの表面に担持される。そして、ドクターブレード５２Ｙによってその層厚が規制されてからＹ用の感光体１Ｙに対向する現像領域に搬送され、ここで感光体１Ｙ上の静電潜像にＹトナーを付着させる。この付着により、感光体１Ｙ上にＹトナー像が形成される。現像器５Ｙにおいて、現像によってＹトナーを消費したＹ現像剤は、現像ロール５１Ｙの回転に伴ってケーシング内に戻される。
【００１６】
２つの搬送スクリュウ５５Ｙの間には仕切壁が設けられている。この仕切壁により、現像ロール５１Ｙや図中右側の搬送スクリュウ５５Ｙ等を収容する第１供給部５３Ｙと、図中左側の搬送スクリュウ５５Ｙを収容する第２供給部５４Ｙとがケーシング内で分かれている。図中右側の搬送スクリュウ５５Ｙは、図示しない駆動手段によって回転駆動せしめられ、第１供給部５３Ｙ内のＹ現像剤を図中手前側から奥側へと搬送しながら現像ロール５１Ｙに供給する。図中右側の搬送スクリュウ５５Ｙによって第１供給部５３Ｙの端部付近まで搬送されたＹ現像剤は、上記仕切壁に設けられた図示しない開口部を通って第２供給部５４Ｙ内に進入する。第２供給部５４Ｙ内において、図中左側の搬送スクリュウ５５Ｙは、図示しない駆動手段によって回転駆動せしめられ、第１供給部５３Ｙから送られてくるＹ現像剤を図中右側の搬送スクリュウ５５Ｙとは逆方向に搬送する。図中左側の搬送スクリュウ５５Ｙによって第２供給部５４Ｙの端部付近まで搬送されたＹ現像剤は、上記仕切壁に設けられたもう一方の開口部（図示せず）を通って第１供給部５３Ｙ内に戻る。
【００１７】
透磁率センサからなる上述のＴセンサ５６Ｙは、第２供給部５４Ｙの底壁に設けられ、その上を通過するＹ現像剤の透磁率に応じた値の電圧を出力する。トナーと磁性キャリアとを含有する二成分現像剤の透磁率は、トナー濃度と良好な相関を示すため、Ｔセンサ５６ＹはＹトナー濃度に応じた値の電圧を出力することになる。この出力電圧の値は、図示しない制御部に送られる。この制御部は、Ｔセンサ５６Ｙからの出力電圧の目標値であるＹ用Ｖｔｒｅｆを格納したＲＡＭを備えている。このＲＡＭ内には、他の現像器に搭載された図示しないＴセンサからの出力電圧の目標値であるＭ用Ｖｔｒｅｆ、Ｃ用Ｖｔｒｅｆ、Ｋ用Ｖｔｒｅｆのデータも格納されている。Ｙ用Ｖｔｒｅｆは、後述するＹ用のトナー搬送装置の駆動制御に用いられる。具体的には、上記制御部は、Ｔセンサ５６Ｙからの出力電圧の値をＹ用Ｖｔｒｅｆに近づけるように、図示しないＹ用のトナー搬送装置を駆動制御して第２供給部５４Ｙ内にＹトナーを補給させる。この補給により、現像器５Ｙ内のＹ現像剤中のＹトナー濃度が所定の範囲内に維持される。他のプロセスユニットの現像器についても、Ｍ，Ｃ，Ｋ用のトナー搬送装置を用いた同様のトナー補給制御が実施される。
【００１８】
先に示した図１において、プロセスユニット６Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの図中下方には、光書込ユニット７が配設されている。潜像形成手段たる光書込ユニット７は、画像情報に基づいて発したレーザ光Ｌにより、プロセスユニット６Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋにおけるそれぞれの感光体を走査する。この走査により、感光体１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ上にＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の静電潜像が形成される。なお、光書込ユニット７は、光源から発したレーザ光（Ｌ）を、モータによって回転駆動されるポリゴンミラー上での反射によって主走査方向に偏向せしめながら、複数の光学レンズやミラーを介して感光体に照射するものである。
【００１９】
光書込ユニット７の図中下側には、給紙カセット２６、これらに組み込まれた給紙ローラ２７など有する紙収容手段が配設されている。給紙カセット２６は、シート状の記録体たる転写紙Ｐを複数枚重ねて収納しており、それぞれの一番上の転写紙Ｐには給紙ローラ２７を当接させている。給紙ローラ２７が図示しない駆動手段によって図中反時計回りに回転せしめられると、一番上の転写紙Ｐが給紙路７０に向けて送り出される。
【００２０】
この給紙路７０の末端付近には、レジストローラ対２８が配設されている。レジストローラ対２８は、転写紙Ｐを挟み込むべく両ローラを回転させるが、挟み込んですぐに回転を一旦停止させる。そして、転写紙Ｐを適切なタイミングで後述の２次転写ニップに向けて送り出す。
【００２１】
プロセスユニット６Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの図中上方には、中間転写体たる中間転写ベルト８を張架しながら無端移動せしめる無端移動体たる転写ユニット１５が配設されている。この転写ユニット１５は、中間転写ベルト８の他、２次転写バイアスローラ１９、クリーニング装置１０などを備えている。また、４つの１次転写バイアスローラ９Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ、２次転写バックアップローラ１２、クリーニングバックアップローラ１３、テンションローラ１４なども備えている。中間転写ベルト８は、これら７つのローラに張架されながら、少なくとも何れか１つのローラの回転駆動によって図中反時計回りに無端移動せしめられる。１次転写バイアスローラ９Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋは、このように無端移動せしめられる中間転写ベルト８を感光体１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋとの間に挟み込んでそれぞれ１次転写ニップを形成している。これらは中間転写ベルト８の裏面（ループ内周面）にトナーとは逆極性（例えばプラス）の転写バイアスを印加する方式のものである。１次転写バイアスローラ９Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋを除くローラは、全て電気的に接地されている。中間転写ベルト８は、その無端移動に伴ってＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の１次転写ニップを順次通過していく過程で、感光体１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ上のＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像が重ね合わせて１次転写される。これにより、中間転写ベルト８上に４色重ね合わせトナー像（以下、４色トナー像という）が形成される。
【００２２】
上記２次転写バックアップローラ１２は、２次転写ローラ１９との間に中間転写ベルト８を挟み込んで２次転写ニップを形成している。中間転写ベルト８上に形成された可視像たる４色トナー像は、この２次転写ニップで転写紙Ｐに転写される。そして、転写紙Ｐの白色と相まって、フルカラートナー像となる。２次転写ニップを通過した後の中間転写ベルト８には、転写紙Ｐに転写されなかった転写残トナーが付着している。これは、クリーニング装置１０によってクリーニングされる。２次転写ニップで４色トナー像が一括２次転写された転写紙Ｐは、転写後搬送路７１を経由して定着装置２０に送られる。
【００２３】
定着装置２０は、内部にハロゲンランプ等の発熱源を有する定着ローラ２０ａと、これに所定の圧力で当接しながら回転する加圧ローラ２０ｂとによって定着ニップを形成している。定着装置２０内に送り込まれた転写紙Ｐは、その未定着トナー像担持面を定着ローラ２０ａに密着させるようにして、定着ニップに挟まれる。そして、加熱や加圧の影響によってトナー像中のトナーが軟化さしめられて、フルカラー画像が定着せしめられる。
【００２４】
定着装置２０内でフルカラー画像が定着せしめられた転写紙Ｐは、定着装置２０を出た後、排紙路７２と反転前搬送路７３との分岐点にさしかかる。この分岐点には、第１切替爪７５が揺動可能に配設されており、その揺動によって転写紙Ｐの進路を切り替える。具体的には、爪の先端を反転前送路７３に近づける方向に動かすことにより、転写紙Ｐの進路を排紙路７２に向かう方向にする。また、爪の先端を反転前搬送路７３から遠ざける方向に動かすことにより、転写紙Ｐの進路を反転前搬送路７３に向かう方向にする。
【００２５】
第１切替爪７５によって排紙路７２に向かう進路が選択されている場合には、転写紙Ｐは、排紙路７２から排紙ローラ対１００を経由した後、機外へと配設されて、プリンタ筺体の上面に設けられたスタック５０ａ上にスタックされる。これに対し、第１切替爪７５によって反転前搬送路７３に向かう進路が選択されている場合には、転写紙Ｐは反転前搬送路７３を経て、反転ローラ対２１のニップに進入する。反転ローラ対２１は、ローラ間に挟み込んだ転写紙Ｐをスタック部５０ａに向けて搬送するが、転写紙Ｐの後端をニップに進入させる直前で、ローラを逆回転させる。この逆転により、転写紙Ｐがそれまでとは逆方向に搬送されるようになり、転写紙Ｐの後端側が反転搬送路７４内に進入する。
【００２６】
反転搬送路７４は、鉛直方向上側から下側に向けて湾曲しながら延在する形状になっており、路内に第１反転搬送ローラ対２２、第２反転搬送ローラ対２３、第３反転搬送ローラ対２４を有している。転写紙Ｐは、これらローラ対のニップを順次通過しながら搬送されることで、その上下を反転させる。上下反転後の転写紙Ｐは、上述の給紙路７０に戻された後、再び２次転写ニップに至る。そして、今度は、画像非担持面を中間転写ベルト８に密着させながら２次転写ニップに進入して、その画像非担持面に中間転写ベルトの第２の４色トナー像が一括２次転写される。この後、転写後搬送路７１、定着装置２０、排紙路７２、排紙ローラ対１００を経由して、機外のスタック部５０ａ上にスタックされる。このような反転搬送により、転写紙Ｐの両面にフルカラー画像が形成される。
【００２７】
上記転写ユニット１５と、これよりも上方にあるスタック部５０ａとの間には、ボトル支持部３１が配設されている。このボトル支持部３１は、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナーを収容するトナー収容部たるトナーボトル３２Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋを搭載している。トナーボトル３２Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋは、互いに水平よりも少し傾斜した角度で並ぶように配設され、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋという順で配設位置が高くなっている。トナーボトル３２Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ内のＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナーは、それぞれ後述するトナー搬送装置により、プロセスユニット６Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの現像器に適宜補給される。これらのトナーボトル３２Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋは、プロセスユニット６Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋとは独立してプリンタ本体に脱着可能である。
【００２８】
図３は、４つの感光体１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの周囲構成を示す拡大構成図である。同図において、感光体１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋは、それぞれ、図示しない軸受けにより、その回転中心に設けられた回転軸２０１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋを中心にして回転可能に支持されている。回転軸２０１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの一端部には、感光体１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋよりも遙かに大きな経の個別ギヤたる感光体ギヤ２０２Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋが固定されている。Ｋ用の感光体ギヤ２０２Ｋには、Ｋ感光体モータ９０Ｋのモータ軸に固定されたＫ原動ギヤ９５が噛み合っている。Ｋ用の感光体１Ｋは、このかみ合いにより、Ｋ感光体モータ９０Ｋの回転駆動力が伝達されて回転駆動せしめられる。一方、Ｍ用の感光体ギヤ２０２ＭとＣ用の感光体ギヤ２０２Ｃとの間には、カラー原動ギヤ９６がこれら感光体ギヤに噛み合うように配設されている。このカラー原動ギヤ９６は、カラー感光体モータ９０ＹＭＣのモータ軸に固定されており、カラー感光体モータ９０ＹＭＣの駆動力をＭ用の感光体ギヤ２０２Ｍと、Ｃ用の感光体ギヤ２０２Ｃとに伝達する。これにより、Ｍ用の感光体１Ｍと、Ｃ用の感光体１Ｃとがそれぞれ回転駆動せしめられる。また、Ｙ用の感光体ギヤ２０２Ｙと、Ｍ用の感光体ギヤ２０２Ｍとの間には、アイドラギヤ９７がこれら感光体ギヤに噛み合うように配設されている。これにより、カラー感光体モータ９０ＹＭＣの駆動力が、カラー原動ギヤ９６、Ｍ用の感光体ギヤ２０２Ｍ、アイドラギヤ９７、Ｙ用の感光体ギヤ２０２Ｙを順次介して、Ｙ用の感光体１Ｙに伝達される。
【００２９】
かかる構成により、Ｋ以外の３つの感光体１Ｙ，Ｍ，Ｃは、１つのカラー感光体モータ９０ＹＭＣによって回転駆動せしめられる。３つの感光体１Ｙ、Ｍ、Ｃにそれぞれ対応する感光体ギヤ２０２Ｙ，Ｍ，Ｃは、それぞれその最大偏心箇所を同期させて回転するように、組立時にこれらギヤの噛み合わせ位置が調整されている。本プリンタでは、各感光体の配設ピッチはそれぞれ等しく且つ各感光体ギヤの周長の整数倍に設定されているため、各感光体ギヤの回転位相を互いに同期させることで、次のことが可能になるからである。即ち、Ｙ用の感光体ギヤ２０２Ｙの１周あたりにおいてＹ用の感光体１Ｙが最も速い線速で駆動されているときに中間転写ベルトに転写されたＹトナー像箇所の上に、Ｍ用の感光体ギヤ２０２Ｍの１周あたりにおいてＭ用の感光体１Ｍが最も速い線速で駆動されているときにＭ用１次転写ニップに進入したＭトナー像箇所が重ね合わせて転写される。また、中間転写ベルト上におけるこれらの重ね合わせ箇所の上に、Ｃ用の感光体ギヤ２０２Ｃの１周あたりにおいてＣ用の感光体１Ｃが最も速い線速で駆動されているときにＣ用１次転写ニップに進入したＣトナー像箇所が重ね合わせて転写される。このようにして、同じ駆動源たるカラー感光体モータ９０ＹＭＣによって駆動される３つの感光体１Ｙ，Ｍ，Ｃについては、感光体ギヤ２０２Ｙ，Ｍ，Ｃの組み付け姿勢の調整により、それらギヤの偏心に起因する重ね合わせズレを抑えるようになっている。
【００３０】
Ｋ用の感光体１Ｋは、他の感光体とは別の駆動源であるＫ感光体モータ９０Ｋによって回転駆動される。Ｋ用の感光体１Ｋだけ駆動源が別になっているのは、モノクロプリントの需要がカラープリントに比べて高いことに起因する。需要の高いモノクロプリント時においては、Ｋ用の感光体１Ｋだけを駆動させるようにすることで、他の感光体１Ｙ，Ｍ，Ｃやモータの消耗を抑えたり、省エネルギー化を図ったりするためである。なお、モノクロプリント時には、このようにしてＫ感光体１Ｋだけが駆動されるが、このとき、図１に示した転写ユニット１５は、４つの感光体１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋのうち、Ｋ用の感光体１Ｋだけに中間転写ベルト８を接触させるような姿勢をとる。
【００３１】
モノクロプリント時には、このようにして、Ｋ用の感光体１Ｋだけが回転駆動されることから、Ｋ用の感光体ギヤ２０２Ｋと、他の感光体ギヤ２０２Ｙ，Ｍ，Ｃとの最大偏心箇所の位相は、どうしても異なってくる。そこで、本プリンタでは、プリント動作開始時に、Ｋ用の感光体ギヤ２０２Ｋと、他の感光体ギヤ２０２Ｙ，Ｍ，Ｃとの回転位相差をゼロに合わせる位相差合わせ制御を実施するようになっている。
【００３２】
図４は、４つの感光体の周囲構成を図３とは逆側から示す拡大構成図である。同図において、Ｋ用の感光体１Ｋの回転軸２０１Ｋにおける感光体ギヤ２０２Ｋとは反対側の端部には、Ｋ回転円盤２０３Ｋが固定されている。このＫ回転円盤２０３Ｋには、部分的に径が大きくなる大径部２０４Ｋが一体形成されており、これはＫ用の感光体ギヤ２０２Ｋが所定の回転位置になったときに、透過型フォトセンサからなるＫギヤセンサ９１Ｋによって検知される。
【００３３】
一方、Ｃ用の感光体１Ｃの回転軸２０１Ｃにおける感光体ギヤ２０２Ｃとは反対側の端部には、カラー回転円盤２０３ＹＭＣが固定されている。このカラー回転円盤２０３ＹＭＣにも、部分的に径が大きくなる大径部２０４ＹＭＣが一体形成されており、これはＹ，Ｍ，Ｃ用の感光体ギヤ２０２Ｙ，Ｍ，Ｃがそれぞれ所定の回転位置になったときに、透過型フォトセンサからなるカラーギヤセンサ９１ＹＭＣによって検知される。
【００３４】
なお、本プリンタでは、Ｋ回転円盤２０３Ｋの大径部２０４Ｋ、カラー回転円盤２０３ＹＭＣの大径部２０４ＹＭＣともに、感光体ギヤの最大径部分と同じ回転角度に位置させるようにそれぞれの回転円盤を取り付けている。
【００３５】
図５は本プリンタの電気回路の一部を示すブロック図である。図においてバス９４には、プロセスユニット６Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ、光書込ユニット７、給紙カセット２６、レジストモータ９２、データ入力ポート６８、転写ユニット１５、操作表示部９３、制御部１５０などが接続されている。また、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋプロセスユニット９Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ、Ｋギヤセンサ９１Ｋ、カラーギヤセンサ９１ＹＭＣなども接続されている。レジストモータ９２は、上述したレジストローラ対２８の駆動源である。また、データ入力ポート６８は、外部の図示しないパーソナルコンピュータ等から送られてくる画像情報を受信するものである。また、制御部１５０は、プリンタ全体の駆動制御を司るものであり、ＣＰＵ１ａ、情報記憶手段たるＲＡＭ１ａ、ＲＯＭ１ｂなどを有している。また、操作表示部９３は、タッチパネル、あるいは液晶パネル及び複数のタッチキーから構成されるのもで、制御部１５０の制御によって様々な情報を表示したり、操作者からの入力情報を制御部１５０に送ったりする。
【００３６】
以上の構成の本プリンタにおいては、４つのプロセスユニット６Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋと光書込ユニット７との組み合わせにより、像担持体たる各感光体１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋにそれぞれ可視像であるトナー像を形成する可視像形成手段が構成されている。
【００３７】
図６は、本プリンタの制御部１５０によって実施される位相差合わせ処理を説明するためのタイミングチャートである。同図において、Ｋ感光体ギヤ２０２Ｋと、Ｃ感光体ギヤ２０２Ｃ（ひいてはＭ，Ｙ感光体ギヤ２０２Ｍ，Ｙ）との回転位相を合わせるためには、Ｋギヤセンサ９１Ｋと、カラーギヤセンサ９１ＹＭＣとがそれぞれ少なくとも１回ずつ、感光体ギヤの大径部（２０４Ｋ、２０４ＹＭＣ）を検知する必要がある。すると、図７に示すように、場合によっては、両感光体ギヤを約１周も回転させてから、位相差合わせを開始する必要が生じて、ファーストプリント時間を長くしてしまう。そこで、本プリンタにおいては、プリントジョブを終了する際に、各感光体ギヤをそれぞれ所定の角度範囲内で停止させる回転停止処理を実施するようになっている。
【００３８】
図８は、本プリンタの制御部１５０によって実施されるプリント動作処理の制御フローの要部を示すフローチャートである。制御部１５０は、パーソナルコンピュータ等から送られている画像情報を含むプリントアウト情報信号を受信すると（ステップ１でＹ：以下、ステップをＳと記す）、まず、これから実施するプリント動作について、カラープリント動作であるか否かの判断をする（Ｓ２）。そして、カラープリントでない場合には（Ｓ２でＮ）、２つの感光体モータのうち、Ｋ感光体モータ（９０Ｋ）だけを駆動させた後（Ｓ３）、後述する位相合わせ処理を行わないままに、画像形成動作を開始して、各感光体にトナー像を形成し始める。
【００３９】
一方、カラープリントである場合には（Ｓ３でＹ）、Ｋ感光体モータ（９０Ｋ）に加えて、カラー感光体モータ（９０ＹＭＣ）の駆動も開始した後（Ｓ４）、位相差合わせ処理を実施する。この位相差合わせ処理では、まず、Ｋギヤセンサ（９１Ｋ）による検知結果と、カラーギヤセンサ（９１ＹＭＣ）による検知結果とに基づいて、Ｋ感光体ギヤ（２０２Ｋ）と、他の感光体ギヤ（２０２Ｙ，Ｍ，Ｃ）との回転位相差のゼロからのズレ量を把握する（Ｓ５）。上述のＲＡＭ（１ａ）には、回転位相差ズレ量と、そのズレ量を修正するための回転速度差データとを関連づけるデータテーブルが記憶されている。制御部（１５０）は、回転位相ズレ量を把握すると、それに対応する回転線速差を前述のデータテーブルから特定する（Ｓ６）。次いで、Ｋ感光体モータ９０Ｋの駆動量たる回転速度と、カラー感光体モータ９０ＹＭＣの回転速度とに、先に特定しておいた回転線速差を一時的にもたせて、回転位相差ズレを修正した後（Ｓ７）、再び、各ギヤセンサによる検知結果に基づいて回転位相差ズレ量を把握する（Ｓ８）。そして、その回転位相差ズレ量について所定の許容ズレ量を超えているか否かについて判断し（Ｓ９）、超えている場合には（Ｓ９でＹ）、制御フローを上述のＳ５に戻して、回転線速差をもたせた回転位相差ズレの修正を再び行う。これに対し、許容ズレ量を超えていない場合には（Ｓ９でＮ）、位相合わせ処理を終了する。
【００４０】
位相差合わせ処理を終了すると、次に、画像形成処理を開始して（Ｓ１０）、各感光体にトナー像を形成し始める。その後、画像形成処理が終了すると、回転停止処理を実施する。
【００４１】
この回転停止処理では、まず、それまで行っていた画像形成動作について、カラープリント動作であった否かが判断され（Ｓ１１）、カラープリント動作であった場合には（Ｓ１１でＹ）、カラー感光体モータ９０ＹＭＣと、Ｋ感光体モータ９０Ｋとについて、それぞれ対応するギヤセンサ（９１ＹＭＣ，９１Ｋ）からの検知信号を検知した後、所定時間内で駆動を停止する（Ｓ１２）。一方、カラープリント動作でなかった場合には（Ｓ１１でＮ）、カラー感光体モータ９０ＹＭＣの駆動を開始する（Ｓ１３）。そして、その後、上記Ｓ１２の処理を行って、各感光体モータを停止させる。このような回転停止処理により、各感光体ギヤがそれぞれ所定の回転角度範囲内で停止する。これにより、先に図６に示した各感光体ギヤをそれぞれ互いに関連なく停止させる態様に比べて、図９に示すように次回のプリント動作開始時における位相差合わせ開始までの時間を大幅に短縮することができる。
【００４２】
なお、上記Ｓ１１の判断処理と上記Ｓ１３におけるカラー感光体の駆動とを行わずに、モノクロプリント動作の場合には、Ｋ感光体モータ９０Ｋだけを、カラーギヤセンサ９１Ｋによる検知タイミングから所定時間内に停止させるようにしてもよい。但し、モノクロプリント動作停止中に、転写ユニット１５が揺動することによる反動をＹ，Ｍ，Ｃ感光体１Ｙ，Ｍ，Ｃを介して受けて、Ｙ，Ｍ，Ｃ用の感光体ギヤ２０２Ｙ，Ｍ，Ｃがそれぞれ所定の回転角度範囲にある状態から範囲外にある状態に少しだけ回転せしめられている場合もあり得る。このような場合には、その後のファーストプリント時間に長時間を要してしまう。そこで、本プリンタでは、上記Ｓ１１やＳ１３の工程を取り入れている。これにより、前述のようなファーストプリント時間の長時間化を回避することができる。
【００４３】
次に、第１実施形態に係るプリンタに、より特徴的な構成を付加した各実施例のプリンタについて説明する。
［第１実施例］
本第１実施例に係るプリンタは、上述の回転停止処理として、上述の位相差合わせ処理と同様に、各感光体ギヤの回転位相差を合わせてから、先に図８のＳ１１〜Ｓ１３に示した回転停止処理を実施するようになっている。かかる構成においては、各感光体ギヤを殆ど回転位相ずれがない状態で停止させる。これにより、次回のプリント開始時における位相合わせ開始までの時間を更に短縮することができる。参考までに、単に各感光体ギヤを互いに所定の回転角度差の関係で停止させる実施形態に係るプリンタの位相差合わせ処理におけるタイミングチャートを図１０に示す。また、本第１実施例のように回転位相差ズレを解消してから各感光体ギヤを停止させるプリンタの位相差合わせ処理におけるタイミングチャートを図１１に示す。両図の比較から、本プリンタが極めて迅速にファーストプリントを行える状態になることがわかる。
【００４４】
［第２実施例］
先に示した図３において、駆動源たるＫ感光体モータ９０Ｋは、４つの感光体のうち、Ｋ用の感光体１Ｋだけに駆動を伝達するものであるので、駆動伝達先の感光体数が１となっている。これに対し、カラー感光体モータ９０ＹＭＣは、４つの感光体のうち、３つのカラー感光体に駆動を伝達するものであるので、駆動伝達先の感光体数が３となっている。このように感光体数が異なる場合、当然ながら、両感光体モータに対する駆動負荷はそれぞれ異なってくる。カラー感光体モータ９０ＹＭＣに対する駆動負荷の方が、Ｋ感光体モータ９０Ｋに対する駆動負荷よりも大きくなる。かかる構成において、両モータに対する励磁をそれぞれギヤが同じ回転角度位置にある状態で同時に切った場合、その後の慣性による回転量は、カラー感光体モータ９０ＹＭＣの方が、Ｋ感光体モータ９０Ｋよりも小さくなる。即ち、カラー感光体モータ９０ＹＭＣの方が、Ｋ感光体モータ９０Ｋよりも早く停止する。すると、Ｋ感光体ギヤ２０２Ｋと、他の感光体ギヤとの回転停止位置の差が想定していた値よりも大きくなってしまうおそれがある。
【００４５】
そこで、本第２実施例に係るプリンタは、駆動伝達先の感光体数が互いに異なるＫ感光体モータ９０Ｋと、カラー感光体モータ９０ＹＭＣとについては、それぞれ励磁を切ってから慣性による回転が停止するまでの時間（以下、慣性回転時間という）の想定値を互いに異ならせて駆動停止タイミングを決定するようになっている。具体的には、Ｋ感光体モータ９０Ｋにおける慣性回転時間と、これよりも短くなるカラー感光体モータ９０ＹＭＣにおける慣性回転時間とを予め調査しておく。そして、その調査結果に基づいて、慣性回転時間がより短くなるカラー感光体モータ９０ＹＭＣにおける前述の想定値を、慣性回転時間がより長くなるＫ感光体モータ９０Ｋにおける前述の想定値よりも小さくして、それぞれのモータの駆動停止タイミングを決定させるのである。かかる構成においては、両モータで、駆動伝達先の感光体数が互いに異なることに起因して、両モータにそれぞれ対応するＫ感光体ギヤ２０２Ｋとカラー感光体ギヤ２０２ＹＭＣとの回転停止位置の差を大きくしてしまうといった不具合を解消することができる。
【００４６】
なお、実施形態に係るプリンタにおいては、プリントジョブの開始時に上述の位相差合わせ処理によってＫ用の感光体ギヤ２０２ＫとＣ用の感光体ギヤ２０２Ｃとの回転位相差（本例では０°）を適切に調整している。このため、プリントジョブ終了直前のＫ用の感光体ギヤ２０２ＫとＣ用の感光体ギヤ２０２Ｃとにおける回転位相差の適正値からのズレは、全く無いか、あったとしてもほんの僅かである。よって、その回転位相の関係を維持したままで各感光体モータを停止させることができれば、次回のプリントジョブの開始時において、両感光体ギヤの回転位相の調整が不要になるか、必要であったとしてもごく僅かな調整で済む。
【００４７】
ところが、各感光体モータ（９０Ｋ、９０ＹＭＣ）で駆動する感光体数が異なっているため、上述したように、励磁を停止してからモータの動きを完全に停止させるまでの時間が各感光体モータでそれぞれ異なってくる。このため、それぞれの感光体モータを回転位相差だけに基づいて停止させると、駆動中のときよりもＫ用の感光体ギヤ２０２ＫとＣ用の感光体ギヤ２０２Ｃとにおける回転位相差の適正値（本例では０°）からのズレが大きくなってしまう。そこで、回転位相差に加えて、上述した慣性回転時間の差も考慮して、Ｋ感光体モータ９０Ｋの駆動停止タイミングと、カラー感光体９０ＹＭＣの駆動停止タイミングとに差をもたせる。このようにすることで、両感光体ギヤを、それぞれ所望の位相差（本例では０°）をもたせた関係で停止させることができる。第１実施例のようにプリントジョブ停止時にも位相差合わせを行うといったことをしなくても、両感光体ギヤを所望の位相差の関係で停止させることができるのである。
【００４８】
［第３実施例］
Ｋ感光体モータ９０Ｋやカラー感光体モータ９０ＹＭＣに対する駆動負荷は、それぞれ温度や湿度の環境によって異なってくる。これは、温度や湿度の変化に伴って、各感光体に対する摩擦力や、各ギヤ間で生ずる摩擦力などが変化するからである。すると、それぞれのモータにおいて、温度や湿度によっては、上述の想定値がそれぞれ不適切になるおそれがある。このような想定値の不適切化が起こると、電気的には、各感光体ギヤをそれぞれ所定の回転角度範囲内で停止させる制御を実施していても、実際には、それぞれその回転角度範囲内で停止させていないといった事態が起こってしまう。
【００４９】
そこで、本第３実施例においては、プリンタ筺体内の湿度を検知する図示しない湿度センサと、温度を検知する温度センサとを設け、それぞれの検知結果を制御部に送るようにしている。そして、感光センサたるそれらセンサによる検知結果に応じて、それぞれ適切な上記慣性回転時間を反映させるように、上述の想定値を変化させるようになっている。これにより、各感光体モータの駆動停止タイミングも、それらセンサによる検知結果に応じて変化させることになる。かかる構成では、温度や湿度の変化に起因して、電気的には、各感光体ギヤをそれぞれ所定の回転角度範囲内で停止させる制御を実施していても、実際には、それぞれその回転角度範囲内で停止させていないといった事態が起こってしまうといった事態を抑えることができる。
【００５０】
［第４実施例］
Ｋ感光体モータ９０Ｋやカラー感光体モータ９０ＹＭＣに対する駆動負荷は、プリンタの使用に伴ってそれぞれ経時的に変化する。これは、各ギヤや感光体の摩耗によって、各感光体に対する摩擦力や、各ギヤ間で生ずる摩擦力などが変化するからである。すると、それぞれのモータにおいて、上述の想定値を経時的に不適切にしていくことになる。経時的な不適切化がかなり進行してしまうと、電気的には、各感光体ギヤをそれぞれ所定の回転角度範囲内で停止させる制御を実施していても、実際には、それぞれその回転角度範囲内で停止させていないといった事態が起こってしまう。
【００５１】
そこで、本第４実施例においては、プリンタの累積稼働時間を計時手段たる制御部によって計数させ、その検知結果に応じて、それぞれ適切な上記慣性回転時間を反映させるように、上述の想定値を変化させるようになっている。これにより、各感光体モータの駆動停止タイミングも、それらセンサによる検知結果に応じて変化させることになる。かかる構成では、累積稼働時間の増加に伴う駆動負荷の変化に起因して、電気的には、各感光体ギヤをそれぞれ所定の回転角度範囲内で停止させる制御を実施していても、実際には、それぞれその回転角度範囲内で停止させていないといった事態が起こってしまうといった事態を抑えることができる。
【００５２】
［第５実施例］
これまで述べてきたように、４つの感光体ギヤ２０１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋがそれぞれ偏心している場合には、それぞれの回転位相差を調整して各色トナー像の重ね合わせズレを抑える必要がある。このとき、各感光体ギヤに設けるべき回転位相差の適正値（以下、理論適正位相差という）については、感光体１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの周長Ｌａと、各感光体の配設ピッチＬｐとに基づいて求める。
【００５３】
具体的には、配設ピッチＬｐ［ｍｍ］が周長Ｌａ［ｍｍ］よりも小さい場合には、「理論適正位相差［°］＝（配設ピッチＬｐ［ｍｍ］−周長Ｌａ［ｍｍ］）／周長［ｍｍ］×３６０」という公式によって理論適正位相差を求める。「Ｌｐ＜Ｌａ」であるので、この公式によって求められる理論適正位相差は、マイナスの値になる。本プリンタでは、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋという順序で４色の重ね合わせ１次転写工程が行われるため、４つの感光体ギヤ２０２Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋのうち、Ｙ用の感光体ギヤ２０２Ｙの回転位相が基準になる。そこで、Ｙ用の感光体ギヤ２０２Ｙの最大径部分（最小径部分でもよい）を例えば０［°］に位置させた状態で、Ｍ用の感光体ギヤ２０２Ｍの最大径部分を理論適正位相差［°］の分だけ０［°］よりも回転方向上流側にシフトさせる。また、Ｃ用の感光体ギヤ２０２Ｃの最大径部分を理論適正位相差の分だけ、Ｍ用の感光体ギヤ２０２Ｍの最大径部分の角度よりも回転方向上流側にシフトさせる。このようにシフトさせた状態で、３つの感光体ギヤ２０２Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ、アイドラギヤ９７、カラー原動ギヤ９６、カラー感光体モータ９０ＹＭＣをそれぞれ組み付ける。これにより、理論的には、Ｙ，Ｍ，Ｃトナー像におけるそれぞれの伸び縮みのパターンをＭ，Ｃ用の１次転写ニップで同期させることができるようになる。一方、駆動源が別になっているＫ用の感光体ギヤ２０２Ｋについては、上述した位相差合わせ処理により、次のような関係にする。即ち、Ｋ用の感光体ギヤ２０２Ｋの最大径部分を理論適正位相差の分だけ、Ｃ用の感光体ギヤ２０２Ｃの最大径部分の角度よりも回転方向上流側にシフトさせるのである。これにより、理論的には、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像におけるそれぞれの伸び縮みのパターンをＫ用の１次転写ニップで同期させることができるようになる。
【００５４】
配設ピッチＬｐが周長Ｌａ以上である場合には、周長Ｌａに対する配設ピッチＬｐの倍数Ａを「倍数Ａ＝配設ピッチＬｐ／周長Ｌａ」という関係式によって求める。そして、得られた倍数Ａにおける整数値である倍数整数値Ａ１を「倍数整数値Ａ１＝ｉｎｔ（倍数Ａ）」という公式によって求める。この公式における「ｉｎｔ」とは、小数点以下の数値を切り捨てる演算処理を表している。このようにして倍数整数値Ａ１を求めたら、次に、配設ピッチＬｐにおける周長Ｌａの整数倍を超える部分であるピッチ端数長Ｌｐ’を「ピッチ端数長Ｌｐ’＝配設ピッチＬｐ−（周長Ｌａ×倍数整数値Ａ１）」という公式によって求める。このピッチ端数長Ｌｐ’に相当するギヤの回転角度だけ回転位相差を設ければよいので、「理論適正位相差［°］＝ピッチ端数長Ｌｐ’／周長［ｍｍ］×３６０」という公式によって理論適正位相差を求めることができる。このようにして求めたら、配設ピッチＬｐが周長Ｌａよりも小さい場合と同様にして、Ｙ，Ｍ，Ｃ用の感光体ギヤ２０２Ｙ，Ｍ，Ｃ等を組み付ける。そして、同様の位相差合わせ処理を行えば、理論的には、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像におけるそれぞれの伸び縮みのパターンをＫ用の１次転写ニップで同期させることができるようになる。なお、実施形態に係るプリンタでは、配設ピッチＬｐが周長Ｌａと等しいため、理論適正位相差が０［°］になる。このため、各感光体ギヤの回転位相を同期させればよいのである。
【００５５】
本発明者らは、実施形態に係るプリンタと同様の構成を備えたプリンタ試験機を試作した。そして、Ｋ用の感光体１Ｋと、Ｃ用の感光体１Ｃとにそれぞれエンコーダを取り付けて、それぞれにおける回転速度変動の周期を調べる実験を行った。すると、理論的には、回転速度変動の周期が同期するはずなのであるが、僅かにずれていることがわかった。原因は定かではないが、感光体ギヤとは異なるギヤの偏心や、ガタツキなどによって変動周期が僅かにずれたのだと思われる。このような僅かなズレがあると、Ｋトナー像と他色のトナー像とで僅かな重ね合わせズレが起こってしまう。
【００５６】
そこで、本第５実施例に係るプリンタでは、その変動周期の僅かなズレを考慮して、Ｋ用の感光体ギヤ２０２Ｋの回転位相と、Ｃ用の感光体ギヤ２０２Ｃの回転位相とに、その僅かなズレに相当する分の位相差を設けるような位相差合わせ処理を行うようになっている。変動周期の僅かなズレに相当する分の位相差［°］を補正位相差として求めておき、その分だけ両感光体ギヤ間に回転位相差を設けるようにするのである。これにより、各色トナー像の重ね合わせズレをより確実に抑えることができる。
【００５７】
このようにして、プリントジョブの始めには、理論適正位相差（本例では０［°］）に所定の補正位相差を加算した関係でＫ用の感光体ギヤ２０２ＫとＣ用の感光体ギヤ２０２Ｃとを回転させる位相差合わせ処理を行うので、プリントジョブ終了時にも、同様の関係で各感光体ギヤを停止させた方がよい。そうすることで、ファーストプリント時間の長期化をより確実に抑えることができるからである。
【００５８】
そこで、本プリンタでは、プリントジョブを終了するにあたって、各感光体ギヤのうち、互いに異なる駆動源によって回転せしめられるＫ用の感光体ギヤ２０２Ｋと、Ｙ，Ｍ，Ｃ用の感光体ギヤ２０２Ｙ，Ｍ，Ｃとを、理論適正位相差と補正位相差の加算値の分だけ位相差をもたせた関係でそれぞれ停止させる回転停止処理を行うように、制御部（図５の１５０）を構成している。
【００５９】
本プリンタは、標準のプロセス線速（各感光体や中間転写ベルトの線速）でプリント動作を行う標準モードの他、標準モードより速いプロセス線速でプリント動作を行う高速プリントモードも実施することができる。また、標準モードより遅いプロセス線速でプリント動作を行う低速モードも実施することができる。高速プリントモードは画質よりもプリント速度の高速化を優先するモードであり、低速プリントモードはプリント測度よりも画質を優先するモードである。モードの切替については、プリンタに設けられた図示しない複数のキーボタンからなる操作部に対する入力操作や、図示しない外部のパーソナルコンピュータからのモード切替信号の入力などによって行うことができる。
【００６０】
本プリンタにおける制御部（１５０）のＲＯＭ（１５０ｃ）は、次の表１に示すようなデータテーブルを記憶している。
【表１】
2006293294.tif 000003
【００６１】
表１において、補正位相差は、上述したように、Ｋ用の感光体ギヤ２０２Ｋと、Ｃ用の感光体ギヤ２０２Ｃとを、理論適正位相差をもたせた回転位相で回転させてもなお生ずる両者間での回転速度変動周期の位相差と同じ値である。この補正位相差が、個々のプリンタ製品によってばらつく場合には、それぞれのプリンタ製品における補正位相差を工場出荷時に測定しておき、その値をＲＯＭ（１５０ｃ）に記憶させておくことが望ましい。但し、個々のプリンタ製品における補正位相差のバラツキがそれほどない場合には、標準機で測定した値を記憶させてもよい。
【００６２】
表１における「角度−時間換算係数」は、各感光体ギヤ（２０２Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ）の回転角度を時間に変換するための係数である。プロセス線速が異なれば、即ち、各感光体の駆動速度が異なれば、各感光体ギヤを１［°］回転させるのに要する時間が異なってくる。このため、「角度−時間換算係数」として、高速モード用、標準モード用、低速モード用の３種類がデータテーブル内に格納されている。
【００６３】
表１における「Ｋ基本停止タイミング」は、先に図４に示したＫギヤセンサ９１ＫがＫ回転円盤２０３Ｋの大径部２０４Ｋを検知した時点から、Ｋ感光体モータ９０Ｋに対する励磁を停止するまでの時間を表している。それぞれの速度モードでＫ基本停止タイミングが異ならせているのは、Ｋ用の感光体１Ｋの駆動速度が異なっても、Ｋ用の感光体ギヤ２０２Ｋの最大径部分を同じ回転角度位置で停止させる狙いがあるからである。駆動速度（回転速度）が速くなるほど、単位時間あたりにおける回転角度が大きくなるので、高速モードのＫ基本停止タイミングは低速モードよりも速いタイミングになっている。「ＹＭＣ基本停止タイミング」は、Ｋ基本停止タイミングと同様に、カラーギヤセンサ９１ＹＭＣがカラー回転円盤２０３ＹＭＣの大径部２０４ＹＭＣを検知した時点から、カラー感光体モータ９０ＹＭＣに対する励磁を停止するまでの時間を表している。
【００６４】
本プリンタでは、これまで何度も述べているように、各感光体の配設ピッチＬｐを周長Ｌａの整数倍にしているので、上述の補正位相差を考慮しなければ、基本的には各感光体ギヤの回転位相差をゼロにする。このため、基本的には、Ｋ基本停止タイミングとＹＭＣ基本停止タイミングとは同じタイミングになるはずである。しかし、表１に示すように、高速、標準、低速の何れのモードでも、ＹＭＣ基本停止タイミングがＫ基本停止タイミングよりも遅いタイミングになっている。これは、感光体モータに対する励磁を停止してから、感光体モータが慣性による回転を停止させるまでの時間が、感光体駆動個数の違いによって、Ｋ感光体モータ９０Ｋとカラー感応体モータ９０ＹＭＣとで異なるからである。この時間差を予め測定しておき、その分だけカラー感光体モータ９０ＹＭＣの停止タイミングを本来よりも遅らせている。カラー感光体モータ９０ＹＭＣの停止タイミングを遅らせるのは、カラー感光体モータ９０ＹＭＣの方が感光体駆動個数が多い（駆動負荷が大きい）ことにより、Ｋ感光体モータ９０Ｋよりも励磁停止から回転停止までの時間が短くなるからである。短くなる分だけ余計に駆動することで、両感光体ギヤの最大径部分を同じ回転角度位置で停止させることが可能になる。
【００６５】
図１３は、本プリンタの制御部（１５０）によって実施される回転停止処理の制御フローの一部を示すフローチャートである。同図で示されている一連のフローは、先に図８に示したＳ１２のステップに相当する。このフローにおいては、まず、補正位相差θが表１から読み込まれた後（Ｓ１２ａ）、速度モードに応じた角度−時間換算係数Ｋが表１から読み込まれる（Ｓ１２ｂ）。そして、「加算時間△ｔ＝補正位相差θ×角度〜時間換算係数Ｋ」という公式に基づいて、補正位相差θ［°］に相当する駆動時間である加算時間△ｔが求められる（Ｓ１２ｃ）。次に、速度モードに応じたＹＭＣ基本停止タイミングＴｙｍｃが表１から読み込まれた後（Ｓ１２ｄ）、「Ｔｙｍｃ’＝Ｔｙｍｃ＋△ｔ」という公式により、ＹＭＣ基本停止タイミングＴｙｍｃがＹＭＣ停止タイミングＴｙｍｃ’に補正される。この補正により、Ｙ，Ｍ，Ｃ用の感光体ギヤ２０２Ｙ，Ｍ，Ｃが、それぞれＫ用の感光体ギヤ２０２Ｋに対して補正位相差θをもった状態で回転停止されるようになる。ＹＭＣ停止タイミングＴｙｍｃ’が求められると、次に、速度モードに応じたＫ基本停止タイミングＴｋが表１から読み込まれる（Ｓ１２ｆ）。そして、Ｋ感光体モータ９０Ｋに対する励磁がＫ基本停止タイミングＴｋで停止された後（Ｓ１２ｇ）。カラー感光体モータ９１０ＹＭＣに対する励磁がＹＭＣ停止タイミングＴｙｍｃ’で停止される（Ｓ１２ｈ）。
【００６６】
このような回転停止処理により、例えば標準モードの場合には、加算時間△ｔが「（＋６０°）×３倍」という演算によって＋１８０［ｍｓｅｃ］として求められた後、ＹＭＣ停止タイミングＴｙｍｃ’が「６０＋１８０」という演算によって２４０［ｍｓｅｃ］として求められる。そして、Ｋギヤセンサ９１ＫがＫ回転円盤２０３Ｋの大径部２０４Ｋを検知した時点から１５［ｍｓｅｃ］後（表１参照）に、Ｋ感光体モータ９０Ｋに対する励磁が停止される。また、カラーギヤセンサ９１ＹＭＣがカラー回転円盤２０３ＹＭＣの大径部２０４ＹＭＣを検知した時点から２４０［ｍｓｅｃ］後に、カラー感光体モータ９０ＹＭＣに対する励磁が停止される。
【００６７】
また、高速モードの場合には、加算時間△ｔが「（＋６０°）×２倍」という演算によって＋１２０［ｍｓｅｃ］として求められた後、ＹＭＣ停止タイミングＴｙｍｃ’が「４０＋１２０」という演算によって１６０［ｍｓｅｃ］として求められる。そして、Ｋギヤセンサ９１ＫがＫ回転円盤２０３Ｋの大径部２０４Ｋを検知した時点から１０［ｍｓｅｃ］後（表１参照）に、Ｋ感光体モータ９０Ｋに対する励磁が停止される。また、カラーギヤセンサ９１ＹＭＣがカラー回転円盤２０３ＹＭＣの大径部２０４ＹＭＣを検知した時点から１６０［ｍｓｅｃ］後に、カラー感光体モータ９０ＹＭＣに対する励磁が停止される。
【００６８】
また、低速モードの場合には、加算時間△ｔが「（＋６０°）×４倍」という演算によって＋２４０［ｍｓｅｃ］として求められた後、ＹＭＣ停止タイミングＴｙｍｃ’が「８０＋２４０」という演算によって３２０［ｍｓｅｃ］として求められる。そして、Ｋギヤセンサ９１ＫがＫ回転円盤２０３Ｋの大径部２０４Ｋを検知した時点から２０［ｍｓｅｃ］後（表１参照）に、Ｋ感光体モータ９０Ｋに対する励磁が停止される。また、カラーギヤセンサ９１ＹＭＣがカラー回転円盤２０３ＹＭＣの大径部２０４ＹＭＣを検知した時点から３２０［ｍｓｅｃ］後に、カラー感光体モータ９０ＹＭＣに対する励磁が停止される。
【００６９】
［第６実施例］
本第６実施例に係るプリンタは、Ｋ停止タイミングＴｋや、ＹＭＣ停止タイミングＴｙｍｃ’の演算方法が第５実施例に係るプリンタと異なっている。次に示す表２は、本プリンタの制御部（１５０）のＲＯＭ（１５０ｃ）に記憶されているデータテーブルを示している。
【表２】
2006293294.tif 000004
【００７０】
このデータテーブルは、Ｋ基本停止タイミングやＹＭＣ基本停止タイミングとして、標準モードについての値だけしか格納されていな点が、表１に示したデータテーブルと異なっている。
【００７１】
図１４は、本プリンタの制御部（１５０）によって実施される回転停止処理の制御フローの一部を示すフローチャートである。このフローにおいては、まず、速度モードにかかわらず、標準モードに対応するＹＭＣ基本停止タイミングＴｙｍｃが表１から読み込まれた後（Ｓ１２ａ）、標準モードに対応する角度−時間変換係数Ｋが読み込まれる（Ｓ１２ｂ）。そして、「θｙｍｃ＝Ｔｙｍｃ×（１／Ｋ）」という公式により、ＹＭＣ停止角度θｙｍｃが求められる（Ｓ１２ｃ）。このＹＭＣ停止角度θｙｍｃは、ＹＭＣ感光体ギヤ２０２ＹＭＣを停止させたときの最大径部分の角度位置を表しており、この角度位置は速度モードにかかわらず同じでなければならない。Ｋ感光体ギヤ２０２Ｋについても同様である。例えば、先の実施例５の表１において、Ｋ基本停止タイミングを角度−時間換算係数の逆数の乗算によって角度に換算すると、速度モードにかかわらず、その換算値が５［°］になる。また、ＹＭＣ基本停止タイミングを角度−時間換算係数の逆数の乗算によって角度に換算すると、速度モードにかかわらず、その換算値が２０［°］になる。換言すれば、速度モードにかかわらず、同色の感光体ギヤについての最大径部分を同じ角度位置で停止させるように、速度モードに応じて基本停止タイミングを異ならせているのである。
【００７２】
上記Ｓ１２ｃのステップでＹＭＣ停止角度θｙｍｃが求められると、次に、補正位相差θが表１から読み込まれた後（Ｓ１２ｄ）、「θｙｍｃ＝θｙｍｃ＋θ」という公式によってＹＭＣ停止角度θｙｍｃが補正される（Ｓ１２ｅ）。そして、速度モードにかかわらず、標準モードのＫ基本停止タイミングＴｋが読み込まれた後（Ｓ１２ｆ）、「θｋ＝Ｔｋ×（１／Ｋ）」という公式により、Ｋ停止角度θｋが求められる（１２ｇ）。次いで、速度モードに応じた角度−時間換算係数Ｋが読み込まれた後（１２ｈ）、「Ｋ基本停止タイミングＴｋ＝θｋ×Ｋ」という公式により、速度モードに応じたＫ基本停止タイミングＴｋが求められる（１２ｉ）。また、「ＹＭＣ停止タイミングＴｙｍｃ’＝θｙｍｃ×Ｋ」という公式により、速度モードに応じたＹＭＣ停止タイミングＴｙｍｃ’が求められる（１２ｊ）。そして、Ｋ感光体モータ９０Ｋに対する励磁がＫ基本停止タイミングＴｋで停止された後（Ｓ１２ｋ）。カラー感光体モータ９１０ＹＭＣに対する励磁がＹＭＣ停止タイミングＴｙｍｃ’で停止される（１２ｌ）。
【００７３】
このような回転停止処理により、例えば標準モードの場合には、「＋６０×（１／３）」という演算によってＹＭＣ停止角度θｙｍｃが２０［°］として求められた後、補正位相差θ（＋６０°）の加算によって８０［°］に補正される。そして、「＋１５×（１／３）」という演算によってＫ停止角度θｋが５［°］として求められた後、「５×３倍」という演算によってＫ基本停止タイミングＴｋが＋１５［ｍｓｅｃ］として求められる。また、「８０×３倍」という演算によってＹＭＣ停止タイミングＴｙｍｃ’が２４０［ｍｓｅｃ］として求められる。そして、Ｋギヤセンサ９１ＫがＫ回転円盤２０３Ｋの大径部２０４Ｋを検知した時点から１５［ｍｓｅｃ］後（表１参照）に、Ｋ感光体モータ９０Ｋに対する励磁が停止される。また、カラーギヤセンサ９１ＹＭＣがカラー回転円盤２０３ＹＭＣの大径部２０４ＹＭＣを検知した時点から２４０［ｍｓｅｃ］後に、カラー感光体モータ９０ＹＭＣに対する励磁が停止される。
【００７４】
また、高速モードの場合には、「＋６０×（１／３）」という演算によってＹＭＣ停止角度θｙｍｃが２０［°］として求められた後、補正位相差θ（＋６０°）の加算によって８０［°］に補正される。そして、「＋１５×（１／３）」という演算によってＫ停止角度θｋが５［°］として求められた後、「５×２倍」という演算によってＫ基本停止タイミングＴｋが＋１０［ｍｓｅｃ］として求められる。また、「８０×２倍」という演算によってＹＭＣ停止タイミングＴｙｍｃ’が１６０［ｍｓｅｃ］として求められる。そして、Ｋギヤセンサ９１ＫがＫ回転円盤２０３Ｋの大径部２０４Ｋを検知した時点から１０［ｍｓｅｃ］後（表１参照）に、Ｋ感光体モータ９０Ｋに対する励磁が停止される。また、カラーギヤセンサ９１ＹＭＣがカラー回転円盤２０３ＹＭＣの大径部２０４ＹＭＣを検知した時点から１６０［ｍｓｅｃ］後に、カラー感光体モータ９０ＹＭＣに対する励磁が停止される。
【００７５】
また、低速モードの場合には、「＋６０×（１／３）」という演算によってＹＭＣ停止角度θｙｍｃが２０［°］として求められた後、補正位相差θ（＋６０°）の加算によって８０［°］に補正される。そして、「＋１５×（１／３）」という演算によってＫ停止角度θｋが５［°］として求められた後、「５×４倍」という演算によってＫ基本停止タイミングＴｋが＋２０［ｍｓｅｃ］として求められる。また、「８０×４倍」という演算によってＹＭＣ停止タイミングＴｙｍｃ’が３２０［ｍｓｅｃ］として求められる。そして、Ｋギヤセンサ９１ＫがＫ回転円盤２０３Ｋの大径部２０４Ｋを検知した時点から２０［ｍｓｅｃ］後（表１参照）に、Ｋ感光体モータ９０Ｋに対する励磁が停止される。また、カラーギヤセンサ９１ＹＭＣがカラー回転円盤２０３ＹＭＣの大径部２０４ＹＭＣを検知した時点から３２０［ｍｓｅｃ］後に、カラー感光体モータ９０ＹＭＣに対する励磁が停止される。
【００７６】
かかる構成の本プリンタでは、回転停止処理における処理ステップ数が多くなるものの、ＲＯＭ（１５０ｃ）に記憶しておく表１のデータ数を減らすことができる。
【００７７】
［第７実施例］
本第７実施例に係るプリンタも、Ｋ停止タイミングＴｋや、ＹＭＣ停止タイミングＴｙｍｃ’の演算方法が第５実施例に係るプリンタと異なっている。次に示す表３は、本プリンタの制御部（１５０）のＲＯＭ（１５０ｃ）に記憶されているデータテーブルを示している。
【表３】
2006293294.tif 000005
【００７８】
このデータテーブルは、時間データであるＫ基本停止タイミングやＹＭＣ基本停止タイミングの代わりに、角度データであるＫ停止角度θｋやＹＭＣ停止角度θｙｍｃを格納している点が、先に示した表２と異なっている。
【００７９】
図１５は、本プリンタの制御部（１５０）によって実施される回転停止処理の制御フローの一部を示すフローチャートである。このフローにおいては、まず、Ｋ停止角度θｋやＹＭＣ停止角度θｙｍｃが表１から読み込まれた後（Ｓ１２ａ）、速度モードに応じた角度−時間変換係数Ｋが表１から読み込まれる（Ｓ１２ｃ）。そして、「Ｋ基本停止タイミングＴｋ＝θｋ×Ｋ」という公式により、速度モードに応じたＫ基本停止タイミングＴｋが求められる（１２ｄ）。また、「ＹＭＣ停止タイミングＴｙｍｃ’＝θｙｍｃ×Ｋ」という公式により、速度モードに応じたＹＭＣ停止タイミングＴｙｍｃ’が求められる（１２ｅ）。そして、Ｋ感光体モータ９０Ｋに対する励磁がＫ基本停止タイミングＴｋで停止された後（Ｓ１２ｆ）。カラー感光体モータ９１０ＹＭＣに対する励磁がＹＭＣ停止タイミングＴｙｍｃ’で停止される（１２ｇ）。
【００８０】
かかる構成の本プリンタでは、感光体モータの停止時間のパラメータとして、時間データであるＫ基本停止タイミングＴｋやＹＭＣ基本停止タイミングＴｙｍｃの代わりに、角度データであるＫ停止角度θｋやＹＭＣ停止角度θｙｍｃを表１に格納しておくことで、図１４と図１５との比較からわかるように、回転停止処理の処理ステップ数を大幅に減らすことができる。そして、これにより、停止時間のパラメータとして標準モードだけを表１に格納してデータ記憶量を減らしつつ、図１３と図１５との比較からわかるように、停止時間のパラメータとして各モードのものを表１に格納する場合よりも回転停止処理の処理ステップ数を減らすことができる。
【００８１】
［第８実施例］
実施形態に係るプリンタでは、プリントジョブの開始時に位相差合わせ処理を行っていることで、プリントジョブ終了直前のＫ用の感光体ギヤ２０２ＫとＣ用の感光体ギヤ２０２Ｃとにおける回転位相差の適正値からのズレは、全く無いか、あったとしてもほんの僅かになる。このため、基本的には、Ｋ感光体モータ９０Ｋとカラー感光体モータ９０ＹＭＣと（以下、両感光体モータという）を、次のようにして停止させれば、Ｋ、Ｙ用の感光体ギヤ（以下、両感光体ギヤという）を、それぞれ所望の位相差（本例では０°）をもたせた関係で停止させることができる。即ち、それぞれ慣性回転時間の分だけタイミングをずらして停止させるのである。このようにして両感光体モータを停止させる上で、Ｋギヤセンサ９１Ｋやカラーギヤセンサ９１ＹＭＣの検知結果を参考にする必要はない。単に、駆動停止タイミングに時間差を設ければ済むからである。たとえ、第５、第６、第７実施例のように補正位相差θを考慮して停止させるにしても、回転停止処理時の両感光体ギヤにおける回転位相差の適正値（本例では０＋θ［°］）からのズレは殆ど無いので、慣性回転時間と補正位相差θとを考慮した時間差を両感光体モータの駆動停止タイミングにもたせればよい。
【００８２】
ところが、ギヤセンサの検知結果を参考にしないで、単に慣性回転時間と補正位相差θとを考慮して駆動停止タイミングを決定した場合には、回転円盤の被検部（大径部）をギヤセンサに対してどのような回転位置で停止させるのかが定まらなくなる。先に示した図６と図７との比較からわかるように、回転円盤の被検部がギヤセンサに対して比較的近い位置で停止している場合には、プリントジョブ開始後に直ちに被検部がギヤセンサに検知されるため、回転位相差の調整にいち早くとりかかることができる（図７）。これに対し、回転円盤の被検部がギヤセンサに対して比較的遠い位置で停止している場合には、プリントジョブ開始後、感光体が約１周回転してからようやく回転円盤の被検部がギヤセンサに検知されることになる（図６）。このため、回転位相差の調整に取りかかれるまでの時間がかなり長くなってしまう。ファーストプリント時間の短縮化という観点からすれば、図７のようないち早い調整が可能になるように、回転円盤の被検部をギヤセンサの比較的近い位置で停止させることが望ましい。
【００８３】
このようにするためには、回転停止処理においてもギヤセンサによる検知結果を参考にして、回転円盤の被検部をギヤセンサの近くで停止させ得るタイミングを見計らう必要がある。但し、この際、第５、第６、第７実施例のように、Ｋギヤセンサ９１Ｋによる検知結果と、カラーギヤセンサ９１ＹＭＣによる検知結果との両方を参考にする必要は必ずしもない。既に何度も述べているように、プリントジョブ終了直前には、両感光体ギヤがほぼ適正値の回転位相差をもって回転しているため、何れか一方のギヤセンサによる検知結果を、他方のギヤセンサによる検知結果とみなしても差し支えないからである。
【００８４】
そこで、本第８実施例に係るプリンタでは、回転停止処理時に、Ｋギヤセンサ９１Ｋによる検知結果だけを参考にするように、制御部（１５０）を構成している。具体的には、本プリンタの制御部のＲＯＭ（１５０ｃ）は、先に表３に示したデータテーブルを記憶している。そして、図１６にフローの一部を示すような回転停止処理を実行するようになっている。
【００８５】
図１６において、Ｓ１２ａ〜Ｓ１２ｅまでのステップは、図１５と同様である。Ｓ１２ｆとＳ１３ｇとを並行して行う点が、第７実施例に係るプリンタと異なっている。これは、第７実施例に係るプリンタがそれぞれの感光体モータの駆動停止タイミングを互いに個別のギヤセンサ（９１Ｋ、９０ＹＭＣ）による検知結果に基づいて決定していたのに対し、本プリンタでは、Ｋギヤセンサ９１Ｋによる検知結果だけに基づいて決定しているからである。Ｋ感光体モータ９０Ｋの駆動停止タイミングだけでなく、カラー感光体モータ９０ＹＭＣの駆動停止タイミングも、Ｋギヤセンサ９１Ｋによる検知結果に基づいて決定しているのである。かかる構成では、第７実施形態に係るプリンタに比べて、回転停止処理をより速く終えることができる。
【００８６】
なお、図１３〜図１６や、表１〜表３を用いて、補正位相差として角度データをＲＯＭ（１５０ｃ）に記憶させた例について説明したが、その角度に対応する時間データを記憶させてもよい。この場合、角度−時間換算係数Ｋによって角度を時間に変換する必要がなくなる。
【００８７】
また、第５〜第８実施例に係るプリンタにおいては、第３実施例に係るプリンタと同様に、湿度センサや温度センサによる検知結果に応じて、ＹＭＣ基本停止タイミングＴｙｍｃやＹＭＣ停止角度θｙｍｃを変化させるようにしてもよい。また、第４実施例に係るプリンタと同様に、累積稼働時間に応じて、ＹＭＣ基本停止タイミングＴｙｍｃやＹＭＣ停止角度θｙｍｃを変化させるようにしてもよい。
【００８８】
また、第５〜第８実施例に係るプリンタにおいては、Ｋ基本停止タイミングＴｋ、ＹＭＣ基本停止タイミングＴｙｍｃ、Ｋ停止角度θｋ、ＹＭＣ停止角度θｙｍｃは、それぞれ、感光体モータに対する励磁を切ってから慣性による動きが停止するまでの時間の想定値として機能している。
【００８９】
次に、本発明を適用した第２実施形態のプリンタについて説明する。なお、本第２実施形態に係るプリンタの基本的な構成は、以下に特筆しない限り、第１実施形態に係るプリンタの基本的な構成と同様である。
本プリンタの制御部においても、先に図８にＳ５〜Ｓ９で示した位相合わせ処理を実施するように構成されている。但し、その処理内容が一部異なっている。
【００９０】
図１２は、本プリンタの制御部によって実施される位相差合わせ処理のうちの一部を示す部分フローチャートである。同図において、位相差合わせ処理の全行程のうち、図示していない工程は、先に図８にＳ５〜Ｓ９で示した工程と同様である。即ち、位相差合わせ処理の前半においては、先に図８にＳ５〜Ｓ８と同じ工程が行われる。また、Ｓ８の工程の直後に、ずれ量について許容ずれ量を超えているか否かを判断するのも（図１２ではＳ９−１）、図８に示した工程と同様である。図７の工程と異なるのは、このＳ９−１よりも後の工程である。
【００９１】
ずれ量について許容ずれ量を超えていないと判断すると（Ｓ９−１でＮ）、図８における位相差合わせ処理と同様に、画像形成動作処理を開始する（図７のＳ１０）。これに対し、許容ずれ量を超えていると判断すると（Ｓ９−１でＹ）、次に、変数であるカウント値について、所定の閾値以下であるか否かを判断する（Ｓ９−２）。そして、閾値以下であると判断した場合には（Ｓ９−２でＹ）、カウント値に「１」を加算した後（Ｓ９−３）、制御フローを先に図８に示したＳ５の工程に戻して、回転線速差をもたせた回転位相差ズレの修正を再び行う。一方、カウント値について所定の閾値を超えていると判断すると（Ｓ９−２でＮ）、カウント値をゼロにリセットした後（Ｓ９−４）、図８に示したＳ１０の工程に進む。
【００９２】
このような位相差合わせ処理においては、回転線速差をもたせた回転位相差ズレの修正の繰り返し回数を、閾値以下に留めることになる。そして、これにより、回転位相を所定時間内に調整することができなかった場合には、それ以上の回転位相差ズレの修正を行うことなく、そのまま画像形成処理を実施する。これにより、各感光体モータ（２０２Ｋ、２０２ＹＭＣ）に対する駆動負荷の経時的な変化や、各ギヤセンサ（９１Ｋ、９１ＹＭＣ）の故障に起因して、ファーストプリント時間を実状にそぐわないほど長くするといった事態を解消することができる。
【００９３】
なお、経時的な駆動負荷の変化や、環境変化などに起因して回転位相ずれを併せにくくなったために、所定の時間内で回転位相を完全に調整しないままに画像を形成したとしても、回転位相差ズレに起因する重ね合わせずれ量は最大でも２０［μｍ］といった小さなものであるのが一般で、且つある程度まではそのずれを修正している。このため、重ね合わせずれは非常に小さなものとなる。よって、写真画像などの重ね合わせずれが目立ち易いベタ画像のプリントよりも、重ね合わせずれが目立ち難い文字画像のプリントの頻度が圧倒的に多いユーザーにとっては、回転位相差ズレを完全に解消しないでプリントを行ったことに起因する重ね合わせずれを認識させることがあまりない。また、重ね合わせずれが目立ち易いベタ画像のプリント頻度が比較的多いユーザーであっても、画質劣化に対する関知度合が比較的低いユーザーであれば、その僅かな重ね合わせずれを認識させることがあまりない。これらのユーザーに対し、回転位相差ズレを完全に解消できなかった旨のエラーメッセージを出して、保守点検や修理を促すことは、ユーザーの望まない過剰なサービスを押し付けることになりかねない。
【００９４】
そこで、本プリンタでは、回転位相差ズレを完全に解消しないままに画像形成処理を開始した場合であっても、その旨のエラーメッセージをユーザーに報知しないようになっている。これにより、ユーザーの望まない過剰なサービスを押し付けてしまうといった事態を回避することができる。なお、回転位相差ズレを完全に解消しないままに画像形成処理を開始したことによる僅かな重ね合わせずれに気付く敏感なユーザーであれば、何らかの異常が発生していることに気付くため、必要に応じて修理や保守点検依頼をすると考えられる。
【００９５】
このようにしてエラーメッセージを出さないと、後の何らかの異常の発生に伴って派遣されたサービスマンに対して、回転位相差ズレを完全に解消しないままに画像形成処理を開始するようになった時期を把握させることができなくなる。そこで、本プリンタにおいては、ユーザーにエラーメッセージを出さないが、そのエラーの発生履歴の情報を情報記憶手段たる上述のＲＡＭに記憶させるようになっている。
【００９６】
これまで、各感光体１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの配設ピッチを感光体の周長の整数倍に設定したプリンタの例について説明してきたが、整数倍ではない設定にした画像形成装置にも本発明の適用が可能である。この場合、カラー感光体モータ９０ＹＭＣによって駆動される感光体ギヤ２０２Ｙ，Ｍ，Ｃと、Ｋ感光体モータ９０Ｋによって駆動される感光体ギヤ２０２Ｋとの回転位相差や、停止時における位相差を次のようにすればよい。即ち、ゼロではなく、周長に対する配設ピッチの倍数における小数点の値に応じた角度だけずらせばよい。
【００９７】
以上、第１実施形態の第１実施例に係るプリンタにおいては、回転角度検知手段たるＫギヤセンサ９１Ｋやカラーギヤセンサ９１ＹＭＣによる検知結果に基づいて、各個別ギヤであるＫ用の感光体ギヤ２０２ＫとＣ用の感光体ギヤ２０２Ｃとの回転位相差を適正値に調整してから、両感光体モータをそれぞれ停止させる制御を実施するように、制御手段たる制御部１５０を構成している。かかる構成では、両感光体ギヤを、位相差の適正値からのズレが全くない状態でそれぞれ停止させることが可能になる。
【００９８】
また、第１実施形態に係るプリンタにおいては、プリントジョブを終了するにあたって、駆動源たる両感光体モータのうち、その一部であるＫ感光体モータ９０Ｋしか駆動していないモノクロプリント時には、全ての感光体モータを駆動させて両感光体ギヤの回転位相を調整してから、それら感光体モータを停止する制御を実施している。かかる構成では、モノクロプリントを行っても、両感光体ギヤをそれぞれ所望の位相差で停止させることができる。
【００９９】
また、第１実施形態の第２実施例に係るプリンタにおいては、駆動伝達先の像担持体の数である感光体数が互いに異なるＫ感光体モータ９０Ｋとカラー感光体モータＹＭＣとについて、それぞれ励磁を切ってから慣性による動きが停止するまでの時間である慣性回転時間の想定値を互いに異ならせて駆動停止タイミングを決定する制御を実施するように制御部１５０を構成している。かかる構成では、両感光体モータで、駆動伝達先の感光体数が互いに異なることに起因して、両感光体モータにそれぞれ対応するＫ感光体ギヤ２０２Ｋとカラー感光体ギヤ２０２ＹＭＣとの回転停止位置の差を大きくしてしまうといった不具合を解消することができる。
【０１００】
また、第１実施形態の第３実施例に係るプリンタにおいては、環境センサたる湿度センサ及び温度センサを設け、それらによる検知結果に応じて慣性回転時間の想定値を変化させる制御を実施するように制御部１５０を構成している。かかる構成では、温度や湿度の変化に起因して、電気的には、各感光体ギヤをそれぞれ所定の回転角度範囲内で停止させる制御を実施していても、実際には、それぞれその回転角度範囲内で停止させていないといった事態が起こってしまうといった事態を抑えることができる。
【０１０１】
また、第１実施形態の第４実施例に係るプリンタにおいては、プリンタの累積稼働時間を計数する計時手段たる制御部１５０による累積稼働時間の検知結果に応じて、慣性回転時間の想定値を変化させる制御を実施するように制御部１５０を構成している。かかる構成では、累積稼働時間の増加に伴う駆動負荷の変化に起因して、電気的には、各感光体ギヤをそれぞれ所定の回転角度範囲内で停止させる制御を実施していても、実際には、それぞれその回転角度範囲内で停止させていないといった事態が起こってしまうといった事態を抑えることができる。
【０１０２】
また、第２実施形態に係るプリンタにおいては、プリントジョブ開始時に、Ｋ感光体ギヤ２０２ＫとＣ感光体ギヤ２０２Ｃとの回転位相の調整が不完全なままで各感光体に対するトナー像の形成を開始した場合には、その調整が不完全であった旨の情報であるエラーの発生履歴の情報を情報記憶手段たるＲＡＭ１５０ｂに記憶させる制御を実施させるように制御部１５０を構成している。かかる構成では、後の何らかの異常の発生に伴って派遣されたサービスマンに対して、回転位相差ズレずれを完全に解消しないままにプリント処理を開始するようになった時期を把握させることができる。
【０１０３】
また、第１実施形態の第８実施例に係るプリンタにおいては、複数の感光体ギヤにおける互いに異なる感光体モータによって回転せしめられるもののうち、何れか１つであるＫ感光体ギヤ２０２Ｋだけに対するＫギヤセンサ９１Ｋによる検知結果と、慣性回転時間の想定値とに基づいて、両感光体モータについての駆動停止タイミングをそれぞれ決定する制御を実施するように制御部１５０を構成している。かかる構成では、Ｋギヤセンサ９１Ｋによる検知結果と、カラーギヤセンサ９１ＹＭＣによる検知結果とに基づいて、Ｋ感光体モータ９０Ｋの駆動停止タイミングとカラー感光体モータ９０ＹＭＣの駆動停止タイミングとを決定する場合に比べて、回転停止処理をより速く終えることができる。
【０１０４】
また、第１実施形態の第５実施例や第６実施例に係るプリンタにおいては、慣性回転時間の想定値として、時間データであるＫ基本停止タイミングＴｋやＹＭＣ基本停止タイミングＴｙｍｃを制御部１５０のＲＯＭ１５０ｃに記憶させている。かかる構成では、それら時間データに基づいて、両感光体モータの駆動停止タイミングを決定させることができる。
【０１０５】
また、第１実施形態の第７実施例に係るプリンタにおいては、慣性回転時間の想定値として、各感光体ギヤの回転角度データであるＫ停止角度θｋやＹＭＣ停止角度θｙｍｃを制御部１５０のＲＯＭ１５０ｃに記憶させている。かかる構成では、それら角度データに基づいて、両感光体モータの駆動停止タイミングを決定させることができる。
【０１０６】
また、第１実施形態の第５〜第８実施例に係るプリンタにおいては、可視像たるトナー像の形成に先立つＫ用の感光体ギヤ２０２ＫとＣ用の感光体ギヤ２０２Ｃとの回転位相の調整（回転停止処理）で、互いに異なる感光体モータによって回転せしめられるＫ用の感光体ギヤ２０２ＫとＣ用の感光体ギヤ２０２Ｃとの回転位相を、周長Ｌａと配設ピッチＬｐとに基づいて求められる理論適正位相差に所定の位相差である補正位相差θが加算された加算位相差をもたせた関係にし、且つ、プリントジョブを終了するにあたって、互いに異なる感光体モータによって回転せしめられるＫ用の感光体ギヤ２０２ＫとＣ用の感光体ギヤ２０２Ｃとをその関係で停止させる制御を実施するように制御部１５０を構成している。かかる構成では、両感光体ギヤの回転位相差の適正値が理論適正位相差ではなく加算位相差である場合でも、各色トナー像の重ね合わせずれを適切に抑えることができる。更には、加算位相差に相当する位相差で両感光体ギヤを停止させて、ファーストプリント時間の長時間化を抑えることもできる。
【０１０７】
また、第５〜第８実施例に係るプリンタでは、複数の感光体を標準の駆動速度で駆動しながら画像を形成する標準モードと、標準の駆動速度よりも速い駆動速度で駆動する高速モードと、標準の駆動速度よりも遅い駆動速度で駆動する低速モードとを実施し、且つ、制御部１５０が、低速モード、高速モードでの画像形成動作における両感光体モータについてのそれぞれの停止タイミングを、標準速度モードでの画像形成動作であると仮定した場合の停止タイミングの補正によって求める。かかる構成では、ＲＯＭ１５０ｃに記憶させておくデータテーブルのデータ量を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１０８】
【図１】第１実施形態に係るプリンタを示す概略構成図。
【図２】同プリンタのＹ用のプロセスユニットと、その周囲とを示す拡大構成図。
【図３】同プリンタにおける４つの感光体の周囲構成を示す拡大構成図。
【図４】同周囲構成を図３とは反対側から示す拡大構成図。
【図５】同プリンタの電気回路の一部を示すブロック図。
【図６】従来における位相合わせ処理の一例を説明するためのタイミングチャート
【図７】同位相合わせ処理の他の例を説明するためのタイミングチャート。
【図８】同プリンタの制御部によって実施されるプリント動作処理の制御フローの要部を示すフローチャート。
【図９】実施形態に係るプリンタの位相差合わせ処理における各ギヤセンサによる検知信号出力の一例を示すタイミングチャート。
【図１０】同位相差合わせ処理における各ギヤセンサによる検知信号出力の他の一例を示すタイミングチャート。
【図１１】第１実施例に係るプリンタの同位相差合わせ処理における各ギヤセンサによる検知信号出力の一例を示すタイミングチャート。
【図１２】第２実施形態に係るプリンタの制御部によって実施される位相差合わせ処理のうちの一部を示す部分フローチャート。
【図１３】第５実施例に係る雨林他の制御部によって実施される回転停止処理の制御フローの一部を示すフローチャート。
【図１４】第６実施例に係る雨林他の制御部によって実施される回転停止処理の制御フローの一部を示すフローチャート。
【図１５】第７実施例に係る雨林他の制御部によって実施される回転停止処理の制御フローの一部を示すフローチャート。
【図１６】第８実施例に係る雨林他の制御部によって実施される回転停止処理の制御フローの一部を示すフローチャート。
【符号の説明】
【０１０９】
１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ      感光体（像担持体）
６Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ      プロセスユニット（可視像形成手段の一部）
７                    光書込ユニット（可視像形成手段の一部）
８                    中間転写ベルト（無端移動体）
１５                  転写ユニット（転写手段）
９０Ｋ                Ｋ感光体モータ（駆動源）
９０ＹＭＣ            カラー感光体モータ（駆動源）
９１Ｋ                Ｋギヤセンサ（回転角度検知手段）
９１ＹＭＣ            カラーギヤセンサ（回転角度検知手段）
１５０                制御部（制御手段、計時手段）
２０２Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ  感光体ギヤ（個別ギヤ）
【図１】
2006293294.tif 000006
【図２】
2006293294.tif 000007
【図３】
2006293294.tif 000008
【図４】
2006293294.tif 000009
【図５】
2006293294.tif 000010
【図６】
2006293294.tif 000011
【図７】
2006293294.tif 000012
【図８】
2006293294.tif 000013
【図９】
2006293294.tif 000014
【図１０】
2006293294.tif 000015
【図１１】
2006293294.tif 000016
【図１２】
2006293294.tif 000017
【図１３】
2006293294.tif 000018
【図１４】
2006293294.tif 000019
【図１５】
2006293294.tif 000020
【図１６】
2006293294.tif 000021
【手続補正書】
【提出日】平成18年2月13日(2006.2.13)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００３】
かかる構成においては、感光体の回転軸に固定された感光体ギヤの偏心に起因して、記録紙に対する各色トナー像の重ね合わせずれが発生して、画質を低下させてしまうことがある。この重ね合わせずれは次のようにして発生する。即ち、感光体ギヤにおいて、偏心によって半径が最も長くなっている箇所が原動側ギヤに噛み合うと、感光体の線速が最も速くなる。これに対し、半径が最も短くなっている箇所が原動ギヤに噛み合うと、感光体の線速が最も遅くなる。感光体ギヤにおける前者の箇所と後者の箇所とは、回転中心を基準にして互いに１８０°の点対称の位置にあるので、感光体の線速にはギヤ１周あたりで１周期分のサインカーブを描くような変動特性が現れる。そして、サインカーブの上限あたりの線速で感光体が回転しているときには、感光体表面が最も速い速度で転写位置を通過することから、トナー像が本来よりも表面移動方向に縮んだ形状で記録紙に転写される。この一方で、サインカーブの下限あたりの線速で感光体が回転しているときには、感光体表面が最も遅い速度で転写位置を通過することから、トナー像が本来よりも表面移動方向に延びた形状で記録紙に転写される。重ね合わせの転写工程において、記録紙上で本来よりも延びた形状になっているトナー像の上に、本来よりも縮んだ形状のトナー像が転写されると、重ね合わせずれが発生してしまう。また、この逆に、本来よりも縮んだ形状のトナー像の上に、本来よりも延びた形状のトナーが転写されても、重ね合わせずれが発生してしまう。