(57)【要約】【課題】  医薬品、医薬部外品、化粧品及び食品等の分野で有用な新規化合物であるジヒドロフェルラ酸とカルノシン類との縮合物を提供するとともに、それらを含む抗酸化剤あるいはチロシナーゼ活性阻害剤を提供する。【解決手段】  本発明は、下記式（１）〜（３）のいずれかで表わされる化合物又はその塩である。さらに、式（１）〜（３）のいずれかで表わされる化合物又はその塩を含有することを特徴とする抗酸化剤あるいはチロシナーゼ活性阻害剤である。【化１】2006052186.tif 000018【化２】2006052186.tif 000019【化３】2006052186.tif 000020
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（１）〜（３）のいずれかで表される化合物又はその塩。
【化１】
2006052186.tif 000015
【化２】
2006052186.tif 000016
【化３】
2006052186.tif 000017
【請求項２】
前記式（１）〜（３）のいずれかで表される化合物又はその塩を含有することを特徴とする抗酸化剤。
【請求項３】
前記式（１）〜（３）のいずれかで表される化合物又はその塩を含有することを特徴とするチロシナーゼ活性阻害剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ジヒドロフェルラ酸とカルノシン類を反応させて得られる新規化合物及びその用途に関するものであり、当該化合物は、医薬品、医薬部外品、化粧品及び食品等の分野において抗酸化剤あるいはチロシナーゼ活性阻害剤として好適に使用できる。
【背景技術】
【０００２】
近年、活性酸素やフリーラジカルが、様々な疾病を引き起こすことが明らかになってきている。元来活性酸素は生体の免疫機構の中で生成し、外部から侵入した病原菌などを攻撃する働きをもっている。しかし活性酸素が過剰に生成し残存してしまうと、生体内の構成成分、すなわち脂質、タンパク質、DNAなどと反応し悪影響を及ぼす。なかでも生体膜等の構成成分である不飽和脂肪酸は酸化され易く、フリーラジカル中間体を経て過酸化脂質を生成する。この過酸化脂質は、動脈硬化、高血圧症、肝機能障害などを誘起することが知られており、老化現象にも密接に関係しているとも言われている。最近では腋臭の原因としても不飽和脂肪酸の酸化分解物が挙げられている（例えば、非特許文献１参照）。また、酸化を受け易い不飽和脂肪酸を含む食品、医薬品、化粧品等は保存中の品質低下が起こり易いという問題もあった。
【０００３】
かかる不飽和脂肪酸等の酸化を防止するためには、抗酸化剤を使用する必要がある。抗酸化剤としては多数の化合物が知られており、具体的にはブチルヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）やブチルヒドロキシアニソール（ＢＨＡ）、トコフェロール類、アスコルビン酸及びその誘導体、ユビキノン及びその誘導体、フラボン誘導体、没食子酸誘導体、ポリフェノール類が挙げられる（例えば、非特許文献２および非特許文献３参照）。しかしながら、上記ＢＨＴやＢＨＡ等の合成化学物質は、人体への安全性に欠け用途的な制約があり、他の天然性の抗酸化物質は性能的に今一歩であったり、入手が困難であるという問題があった。
【０００４】
また、ペプチド類の中で抗酸化活性を有する化合物が知られている。代表的なものとしてカルノシン類が挙げられ（例えば非特許文献４参照）、このカルノシン類を抗酸化剤、老化防止剤、抗がん剤として含有する機能性食品・飲料が提唱されている（例えば特許文献１参照）。さらに、カルノシンを化学的に修飾したN-アシルアミノ酸化合物が、抗酸化力、乳化力、抗菌力、保湿力などを有することが知られている（例えば特許文献２参照）。
【０００５】
一方、しみ、そばかすは、紫外線の暴露などに起因して表皮色素細胞内でメラニン色素が形成され、表皮に色素沈着することにより発生する。メラニン色素は、アミノ酸の一種であるＬ−チロシンが酸化酵素であるチロシナーゼの作用によりＬ−ドーパ、Ｌ−ドーパキノンへと代謝され、さらに各種の過程を経ることにより合成される（例えば非特許文献５および非特許文献６参照）。したがって、しみ、そばかすなどの色素沈着を防止するには、メラニン色素の合成に重要な役割を果たしているチロシナーゼの活性を阻害することが重要である。
【０００６】
従来、しみ、そばかすなどの予防・改善には、胎盤抽出物、ビタミンＣ及びその誘導体、コウジ酸、アルブチンなどの薬剤が使用されているが、必ずしも充分な効果は得られていない。また、欧米では、ハイドロキノンが色素斑の脱色を目的に用いられているが、安全性の点で問題があるために使用制限がなされている。さらに最近、コウジ酸にも発ガン性がある可能性が指摘されて問題となっている。
【０００７】
【特許文献１】特開２００３−２６７９９２号公報（特許請求の範囲）
【特許文献２】特許第２９１１２８７号公報（特許請求の範囲）
【非特許文献１】飯田悟、外７名、「体臭発生機構の解析と対処」、第５１回ＳＣＣＪ研究討論会講演要旨集、２００２年、ｐ．６４−６７
【非特許文献２】福沢健治、「フリーラジカル防御の薬理学と薬物開発の展望」、日本臨床、１９８８年１０月、４６巻、１０号、ｐ．２２６９−２２７６
【非特許文献３】Sies, H.、外２名、「Antioxidant Functions of Vitamins」、Annals New York Academy of Sciences、１９９２年、６６９巻、ｐ．７−２０
【非特許文献４】Chan K.M.、外１名、[食品科学と栄養学レビュー」、Critical Review in Food Science and Nutrition，34，(4)403-426(1994)
【非特許文献５】「ファインケミカル誌」特集 美白剤の開発と製品展開、シーエムシー出版編集・発行、１９９９年３月１５日号
【非特許文献６】「フレグランス ジャーナル誌」特集 最近の美白剤の研究開発動向、フレグランスジャーナル社編集・発行、１９９７年９月号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の目的は、上述のような状況をふまえ、優れた抗酸化剤、あるいはチロシナーゼ活性阻害剤等としても好適な新規化合物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは抗酸化剤及びチロシナーゼ活性阻害剤に関する研究を重ねた結果、ジヒドロフェルラ酸とカルノシン類との縮合物が優れた抗酸化活性及びチロシナーゼ阻害活性を有することを見出し、本発明を完成させるに至った。
すなわち、本発明は、下記式（１）〜（３）のいずれかで表わされる化合物又はその塩である。
【００１０】
【化１】
2006052186.tif 000002
【００１１】
【化２】
2006052186.tif 000003
【００１２】
【化３】
2006052186.tif 000004
【００１３】
さらに、前記式（１）〜（３）のいずれかで表わされる化合物又はその塩を含有することを特徴とする抗酸化剤、及び前記式（１）〜（３）のいずれかで表わされる化合物又はその塩を含有することを特徴とするチロシナーゼ活性阻害剤である。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、ジヒドロフェルラ酸とカルノシン類との縮合物が優れた抗酸化活性及びチロシナーゼ阻害活性を有することから、医薬品、医薬部外品、化粧品及び食品等の分野において、抗酸化剤あるいはチロシナーゼ活性阻害剤として有益である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
○式（１）〜（３）で表わされる化合物について
はじめに、式（１）、（２）又は（３）で表わされる化合物の製造方法について、式（１）で表わされる化合物（以下、化合物（１）という、その他の式で表わされる後記の化合物についても同様に略称する）を例として説明する。
【００１６】
化合物（１）は、たとえば、ジヒドロフェルラ酸（化合物（４））とカルノシン（化合物（５））とを縮合させることにより、合成することができる。縮合反応は、脱水縮合剤を用いる方法、化合物（４）を活性エステル化合物に変換した後、化合物（５）と反応させる方法など、常法に従って実施することができる。
【００１７】
【化４】
2006052186.tif 000005
【００１８】
【化５】
2006052186.tif 000006
【００１９】
化合物（１）の合成法として、化合物（４）をＮ−ヒドロキシスクシンイミドと反応させて活性エステル化合物（６）に変換した後、化合物（５）との反応を行う方法を例に、さらに説明する。
【００２０】
【化６】
2006052186.tif 000007
【００２１】
化合物（６）は、有機溶媒中で化合物（４）とＮ−ヒドロキシスクシンイミドとを縮合剤を用いて反応させることにより、調製することができる。
本反応で使用するＮ−ヒドロキシスクシンイミドの量は、基本的には化合物（４）に対して１化学当量であり、０．７〜１．３化学当量であることが好ましく、さらに好ましくは、０．９〜１．１化学当量である。
【００２２】
縮合剤としては、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシルカルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピルカルボジイミド、Ｎ−エチル−Ｎ’−（３ジメチルアミプロピル）カルボジイミド、４−（４，６−ジメトキシ−１，３，５−トリアジン−２−イル）−４−メチルモルホリニウムクロリド、ジ−２−ピリジルカルボネート、ジ−２−ピリジルチオノカルボネートなどが例示され、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシルカルボジイミドを好適に使用することができる。縮合剤の使用量は、基本的には化合物（４）に対して１化学当量であり、０．７〜１．３化学当量であることが好ましく、さらに好ましくは、０．９〜１．１化学当量である。
【００２３】
本反応は有機溶媒中、なかでも、非プロトン性の溶媒中で行うことが好ましく、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジエチルエーテル、１，２−ジメトキシエタン、Ｎ，Ｎ−ジメチルプロピレンウレアおよびこれらの混合溶媒等を好適に使用することができる。
上記反応の温度は、０〜５０℃が好ましく、より好ましくは、１０〜３０℃である。この反応温度が低すぎる場合は温度維持にコストがかかり、また、反応温度が高すぎる場合は副反応が進行する場合がある。
本反応時間は条件により異なるが、通常、数時間である。
この反応終了後、化合物（６）を未精製のまま使用することもでき、また、再結晶等の公知の方法により、化合物（６）を単離精製することもできる。
【００２４】
上述のように調製した化合物（６）と化合物（５）を反応させることにより、化合物（１）を合成することができる。
本反応で使用する化合物（５）の量は、基本的には化合物（６）に対して１化学当量であり、０．７〜１．３化学当量であることが好ましく、さらに好ましくは、０．９〜１．１化学当量である。
本反応は、塩基性条件下で行うことが好ましく、好適には炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウムを化合物（５）に対して、０．７〜５化学当量、より好適には１．０〜３．０化学当量使用する。
【００２５】
本反応は、化合物（５）、化合物（６）及び炭酸水素ナトリウムなどの塩基性物質を溶解する溶媒中で実施することが好ましく、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジエチルエーテル、１，２−ジメトキシエタン、Ｎ，Ｎ−ジメチルプロピレンウレア、メタノール、エタノール、イソプロピリアルコール、トルエン、塩化メチレンなどの有機溶媒と、水とを併用することが好適である。
上記反応の温度は、０〜５０℃が好ましく、より好ましくは、１０〜３０℃である。この反応温度が低すぎる場合は温度維持にコストがかかり、また、反応温度が高すぎる場合は副反応が進行する場合がある。
この反応時間は条件により異なるが、通常、数時間から数１０時間である。
この反応終了後は、溶媒抽出、カラムクロマトグラフィー、再結晶等の公知の方法により、化合物（１）を単離精製することができる。
また、化合物（１）は、ナトリウムなどのアルカリ金属塩、カルシウムなどのアルカリ土類金属塩、アンモニウム塩、塩酸塩、リン酸塩、クエン酸塩、酢酸塩、あるいは、硫酸塩などに変換した後、使用することもできる。
【００２６】
化合物（２）又は化合物（３）は、例えば、上述の化合物（１）の製造に際して使用する化合物（５）に代えて、化合物（７）又は化合物（８）を原料として使用することで、同様に製造することができる。
【００２７】
【化７】
2006052186.tif 000008
【００２８】
【化８】
2006052186.tif 000009
【００２９】
式（１）〜（３）のいずれかで表わされる化合物は、抗酸化活性及びチロシナーゼ阻害活性を有することから、医薬品、医薬部外品、化粧品及び食品等の分野において、抗酸化剤あるいはチロシナーゼ活性阻害剤として、例えば、食品添加物や美白化粧料成分などに用いることができる。
【実施例】
【００３０】
以下、実施例により本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００３１】
＜合成例１＞
ジヒドロフェルラ酸（化合物（４））とＮ−ヒドロキシスクシンイミドとの縮合反応を行い、化合物（６）を得た。
すなわち、ジヒドロフェルラ酸（２３．６ｇ、１２０ｍｍｏｌ）、Ｎ−ヒドロキシコハク酸イミド（１３．９ｇ、１２１ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（２５０ｍｌ）溶液に、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシルカルボジイミド（２５．０ｇ、１２１ｍｍｏｌ）を加えた。室温で３時間攪拌後、蒸留水５ｍｌを加え、１６時間放置した。つぎに、生成した不溶物を濾別し、濾液を濃縮した。得られた残渣を酢酸エチルとｎ−ヘキサンとの混合溶媒から再結晶し、無色結晶性の化合物（２５．０ｇ、収率７１％）を得た。1Ｈ−ＮＭＲスペクトルおよび赤外線吸収（ＩＲ）スペクトル分析（以下、特に記載しないかぎり、ＩＲスペクトルはＫＢｒペレット法による。）を行ない、得られた化合物が化合物（６）であることを確認した。
【００３２】
化合物（６）の融点は１４０−１４２℃であった。化合物（６）の重クロロホルム中で測定した1Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は、2.80-2.92(6H,m), 2.96-3.02(2H,m), 3.89(3H,s), 5.57(1H,s), 6.70-6.75(2H,m), 6.85(1H,d,J=7.6Hz)であった。
また、ＩＲスペクトルで吸収のあった波数（ｃｍ-1）は、3430, 2940, 1820, 1780, 1730, 1520, 1370, 1220, 1070, 820, 650であった。
【００３３】
＜実施例１＞
合成例１で得た化合物（６）とＬ−カルノシン（化合物（５））とを反応させることにより、化合物（１）を合成した。
すなわち、Ｌ−カルノシン（３．４０ｇ、１５．０ｍｍｏｌ）及び炭酸水素ナトリウム（１．２７ｇ、１５．１ｍｍｏｌ）を蒸留水（３０ｍｌ）に溶解した。この溶液に、化合物（６）（４．４０ｇ、１５．０ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（５０ｍｌ）に溶かした溶液を加えた。室温で１６時間攪拌後、テトラヒドロフランを減圧留去した。得られた水溶液をクロロホルム（１５ｍｌ）で３回洗浄した後、水層に１Ｎ塩酸（１５ｍｌ）を滴下した。水層をイソプロピルアルコールとの共沸により、減圧濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶出溶媒、クロロホルム：メタノール＝２：１）で精製した。得られた粗生成物をメタノールに溶解し、エタノールを加えて一夜放置した。生成した結晶性化合物を再度、メタノールに溶解し、エタノールを加えて一夜放置した。生成した結晶性化合物を濾過回収し、冷水およびエタノールで順次洗浄後、減圧乾燥し、淡灰色結晶性の化合物（３．１９ｇ、収率５３％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲスペクトルおよびＩＲスペクトル分析を行ない、得られた化合物が化合物（１）であることを確認した。
【００３４】
○化合物（１）の構造式
【００３５】
【化９】
2006052186.tif 000010
【００３６】
化合物（１）の融点は２１７−２１９℃であった。
化合物（１）を重ジメチルスルフィドと重メタノールの混合溶媒中で測定した1Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は、2.25-2.39(4H,m), 2.72(2H,t,J=7.8Hz), 2.91(1H,dd,J=8.4,14.8Hz), 3.03(1H,dd,J=5.0,14.8Hz), 3.20-3.30(2H,m), 3.76(3H,s), 4.45(1H,dd,J=5.0,8.4Hz), 6.58(1H,d,J=8.0Hz), 6.67(1H,d,J=8.0Hz), 6.76(1H,s), 6.91(1H,s), 7.78(1H,s)であった。
また、ＩＲスペクトルで吸収のあった波数（ｃｍ-1）は、3290, 3230, 1660, 1530, 1430, 1330, 1280, 1220, 1030, 810.であった。
【００３７】
＜実施例２＞
実施例１で得た化合物（１）を塩酸塩に変換することで化合物（９）を得た。
すなわち、化合物（１）（２．４３ｇ、６．０１ｍｍｏｌ）をメタノール（２０ｍｌ）に懸濁した液に、攪拌しながら１Ｎ塩酸（６．０ｍｌ）を滴下した。均一溶液となるまで攪拌した後、メタノールを減圧留去した。残った水溶液をエタノールで共沸乾燥後、残渣をメタノール１０ｍｌに溶解し、アセトン５０ｍｌを加えた。生成した不溶物をデカンテーションにより回収し、減圧乾燥することで、無色の吸湿性粉末状化合物（１．９８ｇ、収率７５％）を得た。1Ｈ−ＮＭＲスペクトルおよびＩＲスペクトル分析を行ない、得られた化合物が化合物（９）であることを確認した。
【００３８】
○化合物（９）の構造式
【００３９】
【化１０】
2006052186.tif 000011
【００４０】
化合物（９）を重ジメチルスルフィドと重水の混合溶媒中で測定した1Ｈ−ＮＭＲスペクトルのケミカルシフト値は、2.21-2.38(4H,m), 2.70(2H,t,J=7.6Hz), 3.01(1H,dd,J=9.2,15.4Hz), 3.13-3.25(3H,m), 3.74(3H,s), 4.57(1H,dd,J=5.2,9.2Hz), 6.59(1H,d,J=8.0Hz), 6.68(1H,d,J=8.0Hz), 6.76(1H,s), 7.36(1H,s), 8.88(1H,s)であった。
また、ＩＲスペクトルで吸収のあった波数（ｃｍ-1）は、3270, 1730, 1640, 1520, 1440, 1370, 1280, 1130, 1030, 820であった。
【００４１】
＜実施例３＞
抗酸化活性を確認するための試験として、常法である１，１−Ｄｉｐｈｅｎｙｌ−２−ｐｉｃｒｙｌｈｙｄｒａｚｙｌ（ＤＰＰＨと略記）ラジカルの消去試験を行った。すなわち、上述で得られた化合物（９）、ならびに比較対照としてｄｌ−α−トコフェロール（東京化成工業製）及びＬ−カルノシンを用いて、ＤＰＰＨラジカルの消去試験を行った。
具体的な試験手順は以下のとおりである。
【００４２】
９６穴プレートの各ウェルに１００ｍＭトリス−塩酸緩衝液（ｐＨ７．４）（８０μＬ）と被験試料（最終濃度５０μｇ／ｍｌ）のエタノール溶液（２０μＬ）を分注し混合した。ここに８００μＭのＤＰＰＨエタノール溶液（１００μＬ，最終４００μＭ）を添加し良く攪拌した。これを室温、暗所にて２０分間静置した後、５４０ｎｍの吸光度を測定した（試料溶液の吸光度）。
対照として１００ｍＭトリス−塩酸緩衝液（ｐＨ７．４）（８０μＬ）、エタノール（２０μＬ）及び８００μＭのＤＰＰＨエタノール溶液（１００μＬ）を用いて上記と同様に操作し、吸光度を測定した（対照溶液の吸光度）。
それぞれ化合物について4回同様の測定を行い、その平均値を以下の式に代入し、ＤＰＰＨラジカル消去率を算出した。
ＤＰＰＨラジカル消去率（％）＝［１−（ａ／ｂ）］×１００
ａ＝試料溶液の吸光度
ｂ＝対照溶液の吸光度
【００４３】
【表１】
2006052186.tif 000012
【００４４】
本発明の化合物は、Ｌ−カルノシンでは見られなかったラジカル消去率を示し、その消去活性は、ｄｌ−α−トコフェロールと同等であることがわかった。したがって、本発明の化合物は活性酸素、特にヒドロキシラジカルの消去剤として使用できると考えられる。
【００４５】
＜実施例４＞
上述の合成例で得られた化合物（９）、ならびに比較対照としてｄｌ−α−トコフェロール（東京化成工業製）及びＬ−カルノシン（和光純薬工業製）を用いて、リノール酸における過酸化脂質生成抑制試験を行った。
【００４６】
具体的な試験手順は以下のとおりである。
１）スクリューバイアル（容量５０ｍｌ）に取ったリノール酸（０．２ｇ、東京化成工業
製）、化合物（９）（０．０１ｇ）、および界面活性剤ニッサンＯＴ−２２１（０．４
ｇ、日本油脂（株）製）にエタノール（２．０ｇ）を添加して溶解させた後、蒸留水
（１７．３９ｇ）を加え攪拌し、密栓をして４０℃の恒温槽に放置した。これを２個調
製した。
ｄｌ−α―トコフェロール、L-カルノシンおよび検体無添加（ブランク）についても
同様に行った。
２）試験開始から１０日後、２０日後、および３０日後のリノール酸残量をＨＰＬＣによ
り定量した。
ＨＰＬＣの分析条件は、検出波長：２１０ｎｍ、移動相：ｐＨ２．６に調整したＭｃ
Ｉｌｖａｉｎｅ緩衝液とメタノールとの混合溶液（１０：９０）、流速：１ｍｌ／ｍｉ
ｎ、カラム：ＯＤＳ−８０Ｔｓ（４．６φｍｍ×１５０ｍｍ）、カラム温度４０℃の条
件にて実施した。
３）ＨＰＬＣでの定量はそれぞれの試料について１回ずつ行い、計２回の測定値の平均値
からリノール酸残存率を算出した。この結果を表２に示した。
【００４７】
【表２】
2006052186.tif 000013
【００４８】
試験の結果、本発明の化合物（９）は、ブランクおよびＬ−カルノシンに比べ、既存の過酸化脂質生成抑制剤であるｄｌ−α−トコフェロールと同様に過酸化脂質生成抑制効果を有することがわかった。
【００４９】
＜実施例５＞
上述で得られた化合物（９）、ならびに比較対照としてアルブチン（東京化成工業製）及びＬ−カルノシン（和光純薬工業製）を用いて、Ｌ−ドーパを基質としたチロシナーゼ活性阻害試験を行った。
【００５０】
具体的な試験手順は以下のとおりである。
はじめに以下の［１］〜［４］溶液をそれぞれ調製した。
［１］リン酸二水素ナトリウム（１．０００ｇ）及びリン酸水素二ナトリウム  
（１．１８６ｇ）を蒸留水（５００ｍＬ）に溶解し、リン酸緩衝液を調製した。
［２］Ｌ−ＤＯＰＡ（３２．７ｍｇ）を蒸留水（２００ｍＬ）に溶解し、基質溶液を調製
した。
［３］検体のジメチルスルホキシド溶液を、リン酸緩衝液で１０倍に希釈し、試験溶液を
調製した。
［４］マッシュルームチロシナーゼ（３．０ｍｇ，２４００ｕｎｉｔ）を蒸留水（７．０
ｍＬ）に溶解した後、さらにリン酸緩衝液で5倍に希釈しチロシナーゼ溶液を調製
した。
【００５１】
次に、下記の１）及び２）の手順で試験を行った。
１）９６穴プレートの各ウェルにＬ−ＤＯＰＡ溶液（８０μＬ）及び被検試料溶液
（８０μＬ）を分注し混合した。ここにチロシナーゼ溶液（８０μＬ）を加えて、１５
秒間攪拌した。得られた溶液を２５℃で保持し、１分４５秒後および２分４５秒間後の
４９０ｎｍでの吸光度をマイクロプレートリーダーで測定した。
２）上記１）の試験操作をそれぞれの検体およびブランク試験（ジメチルスルホキシドの
み）について各4回行い、得られた数値を下記計算式に代入して、その平均値をチロシ
ナーゼ活性阻害率（％）とした。
チロシナーゼ活性阻害率（％）＝［（Ｔ１−Ｔ２）／Ｔ１］×１００
Ｔ１＝ブランク溶液の２分４５秒間後と１分４５秒後の吸光度の差
Ｔ２＝試験溶液の２分４５秒間後と１分４５秒後の吸光度の差
【００５２】
本発明の化合物（９）、アルブチン及びＬ−カルノシンをそれぞれ、酵素反応液中に２．００ｍｇ／ｍｌ用いた場合の結果を表３に示した。
【００５３】
【表３】
2006052186.tif 000014
【００５４】
試験の結果、本発明の化合物は、Ｌ−カルノシンでは見られなかったチロシナーゼ活性阻害効果を示し、アルブチンと同様にチロシナーゼ阻害活性を有することがわかった。
【産業上の利用可能性】
【００５５】
本発明の式（１）〜（３）のいずれかで表わされる化合物又はその塩は、優れた抗酸化活性及びチロシナーゼ阻害活性を有しており、医薬品、医薬部外品、化粧品及び食品等の分野で、抗酸化剤あるいはチロシナーゼ活性阻害剤として使用することができる。