(57)【要約】【課題】イベントスケジューリングプロセスを含む、タイムゾーン情報を有する情報管理システムを提供すること。【解決手段】本発明の一態様は、参加者タイムゾーンとユーザタイムゾーン間の差を識別するステップと、参加者についてのアベイラビリティ情報および／または参加者についての１つまたは複数の選択された時間優先期間を見直すステップと、イベントのための時間範囲を選択するステップとを含む。本方法は、ユーザについて１つまたは複数の選択された時間優先期間を見直すステップをさらに含むことができる。他の態様は、タイムゾーン情報を情報管理プログラムアプリケーション内の連絡先に関連付けるための方法であって、連絡先を選択するステップと、連絡先に関連付けられた連絡先情報を分析するステップと、連絡先情報の分析に基づいて連絡先のためのタイムゾーンを判定するステップとを含む。【選択図】図２
2006323809.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンピュータによって実施されるスケジューリング方法において、
参加者タイムゾーンとユーザタイムゾーン間の時間差を識別するステップであって、前記参加者タイムゾーンが参加者に関連付けられ、前記ユーザタイムゾーンが、イベントをスケジューリングするユーザに関連付けられるステップと、
前記参加者についてのアベイラビリティ情報を見直すステップと、
前記イベントのための時間範囲を選択するステップと、
前記選択された時間範囲が、前記参加者タイムゾーンに関係する、前記参加者についての１つまたは複数の選択された時間優先期間中である、または、前記参加者タイムゾーンに関係する、前記参加者についての１つまたは複数の選択された時間優先期間中でないことを示すステップとを備えることを特徴とする方法。
【請求項２】
前記ユーザについてのアベイラビリティ情報を見直すステップと、
前記選択された時間範囲が、前記ユーザタイムゾーンに関係する、前記ユーザについての１つまたは複数の選択された時間優先期間中である、または、前記ユーザタイムゾーンに関係する、前記ユーザについての１つまたは複数の選択された時間優先期間中でないことを示すステップとをさらに備えることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記イベントのための前記時間範囲を、ユーザスケジュールおよび参加者スケジュールのうち少なくとも１つと調整するステップをさらに備えることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項４】
コンピュータによって実施されるスケジューリング方法において、
参加者タイムゾーンとユーザタイムゾーン間の差を識別するステップであって、前記参加者タイムゾーンが参加者に関連付けられ、前記ユーザタイムゾーンが、イベントをスケジューリングするユーザに関連付けられるステップと、
前記参加者についてのアベイラビリティ情報、および前記参加者についての１つまたは複数の選択された時間優先期間のうち少なくとも１つを見直すステップと、
前記イベントのための時間範囲を選択するステップとを備えることを特徴とする方法。
【請求項５】
前記参加者タイムゾーンと前記ユーザタイムゾーン間の前記差を識別するステップは、前記参加者タイムゾーンと前記ユーザタイムゾーン間の時間差を前記ユーザに対してグラフィックで表示するステップを含むことを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記イベントのための前記時間範囲を、ユーザスケジュールおよび参加者スケジュールのうち少なくとも１つと調整するステップをさらに備えることを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項７】
前記イベントのための前記時間範囲を、ユーザスケジュールおよび参加者スケジュールのうち少なくとも１つと調整するステップをさらに備え、
前記イベントのための前記時間範囲を前記ユーザスケジュールと調整するステップは、前記選択された時間範囲用に前記ユーザスケジュール上で前記イベントに注釈を付けるステップを含み、
前記イベントのための前記時間範囲を前記参加者スケジュールと調整するステップは、前記選択された時間範囲用に前記参加者スケジュール上で前記イベントに注釈を付けるステップ、前記選択された時間範囲中に前記参加者が前記イベントに参加することに同意するように要求を送るステップ、および、前記選択された時間範囲中に前記参加者が前記イベントに参加する同意を得るステップのうち少なくとも１つを含むことを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項８】
前記参加者についての前記アベイラビリティ情報、および前記参加者についての１つまたは複数の前記選択された時間優先期間のうち少なくとも１つを見直すステップは、前記参加者タイムゾーンに関連して、前記参加者についての前記アベイラビリティ情報をグラフィックで表示するステップ、および、前記参加者タイムゾーンに関連して、前記参加者についての１つまたは複数の前記選択された時間優先期間をグラフィックで表示するステップのうち少なくとも１つを含むことを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項９】
前記ユーザタイムゾーンを記憶するステップと、
前記参加者タイムゾーンを記憶するステップと、
前記参加者についての前記アベイラビリティ情報、前記参加者についての１つまたは複数の前記選択された時間優先期間、前記ユーザについてのアベイラビリティ情報、および、前記ユーザについての１つまたは複数の選択された時間優先期間のうち少なくとも１つを記憶するステップとをさらに備えることを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項１０】
前記参加者は第１の参加者を含み、前記参加者タイムゾーンは第１の参加者タイムゾーンを含み、前記方法は、
１つまたは複数の追加の参加者タイムゾーンと、前記第１の参加者タイムゾーンおよび前記ユーザタイムゾーンのうち少なくとも１つとの間の差を識別するステップであって、前記１つまたは複数の追加の参加者タイムゾーンのそれぞれが追加の参加者に関連付けられるステップと、
前記追加の参加者のそれぞれについてのアベイラビリティ情報、および前記追加の参加者のそれぞれについての１つまたは複数の選択された時間優先期間のうち少なくとも１つを見直すステップとをさらに備えることを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項１１】
前記ユーザについてのアベイラビリティ情報、および前記ユーザについての１つまたは複数の選択された時間優先期間のうち少なくとも１つを見直すステップをさらに備えることを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項１２】
前記参加者に関連付けられた参加者識別を連絡先のリストから選択するステップをさらに備えることを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項１３】
前記参加者タイムゾーンを収集するステップをさらに備えることを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項１４】
前記参加者タイムゾーンを収集するステップをさらに備え、前記参加者タイムゾーンを収集するステップは、タイムゾーンを手入力するステップ、タイムゾーンのリストからタイムゾーンを手動で選択するステップ、前記参加者に関連付けられた、記憶されているタイムゾーンを取り出すステップ、前記参加者の電話番号に関連付けられたタイムゾーンを受け入れるステップ、前記参加者の住所に関連付けられたタイムゾーンを受け入れるステップ、および、前記参加者の所属に関連付けられたタイムゾーンを受け入れるステップのうち少なくとも１つを含むことを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項１５】
前記参加者タイムゾーンに関係する、前記参加者についての時間優先期間、および前記ユーザタイムゾーンに関係する、前記ユーザについての時間優先期間のうち少なくとも１つを選択するステップをさらに備えることを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項１６】
１つまたは複数の前記選択された時間優先期間を見直すステップは、前記参加者タイムゾーンに関係する、前記参加者についての１つまたは複数の前記選択された時間優先期間を示すステップを含むことを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項１７】
前記ユーザタイムゾーンに関係する、前記ユーザについての１つまたは複数の選択された時間優先期間を示すステップをさらに備えることを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項１８】
１つまたは複数の前記選択された時間優先期間を見直すステップは、前記選択された時間範囲が、前記参加者タイムゾーンに関係する、前記参加者についての１つまたは複数の前記選択された時間優先期間中である、または、前記参加者タイムゾーンに関係する、前記参加者についての１つまたは複数の前記選択された時間優先期間中でないことを示すステップを含むことを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項１９】
前記選択された時間範囲が、前記ユーザタイムゾーンに関係する、前記ユーザについての１つまたは複数の選択された時間優先期間中である、または、前記ユーザタイムゾーンに関係する、前記ユーザについての前記１つまたは複数の前記選択された時間優先期間中でないことを示すステップをさらに備えることを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項２０】
前記参加者についての前記アベイラビリティ情報、前記ユーザについてのアベイラビリティ情報、前記参加者タイムゾーン、前記ユーザタイムゾーン、前記参加者についての１つまたは複数の選択された時間優先期間、および、前記ユーザについての１つまたは複数の選択された時間優先期間のうち少なくとも１つに基づいて、時間範囲を提案するステップをさらに備えることを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項２１】
タイムゾーン情報を情報管理プログラムアプリケーション内の連絡先に関連付けるための、コンピュータによって実施される方法であって、
連絡先を選択するステップと、
前記連絡先に関連付けられた連絡先情報を分析するステップと、
前記連絡先情報の前記分析に基づいて、前記連絡先についてのタイムゾーンを判定するステップとを備えることを特徴とする方法。
【請求項２２】
前記連絡先についての前記タイムゾーンを記憶するステップをさらに備えることを特徴とする請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
連絡先情報を分析するステップは、電話番号、住所、および所属のうち少なくとも１つを分析するステップを含むことを特徴とする請求項２１に記載の方法。
【請求項２４】
前記連絡先についてのタイムゾーンを判定するステップは、前記連絡先についての第１のタイムゾーンを判定するステップを含み、前記方法は、
前記連絡先情報の前記分析に基づいて前記連絡先についての代替のタイムゾーンを判定するステップと、
前記連絡先についての前記代替のタイムゾーンを記憶するステップとをさらに備えることを特徴とする請求項２１に記載の方法。
【請求項２５】
前記連絡先についてのタイムゾーンを判定するステップは、
前記連絡先情報の前記分析に基づいて複数のタイムゾーンを提案するステップと、
前記複数の提案されたタイムゾーンの１つを選択する、または前記連絡先情報の前記分析に基づいて、提案されないタイムゾーンを手入力するステップとを含むことを特徴とする請求項２１に記載の方法。
【請求項２６】
参加者タイムゾーンとユーザタイムゾーン間の差を識別するステップであって、前記参加者タイムゾーンが参加者に関連付けられ、前記ユーザタイムゾーンが、イベントをスケジューリングするユーザに関連付けられるステップと、
前記参加者についてのアベイラビリティ情報、および前記参加者についての１つまたは複数の選択された時間優先期間のうち少なくとも１つを見直すステップと、
前記イベントのための時間範囲を選択するステップとを含む諸ステップを実行するためのコンピュータ実行可能命令を有することを特徴とするコンピュータ可読媒体。
【請求項２７】
前記参加者タイムゾーンと前記ユーザタイムゾーン間の前記差を識別するステップは、前記参加者タイムゾーンと前記ユーザタイムゾーン間の時間差を前記ユーザに対してグラフィックで表示するステップを含むことを特徴とする請求項２６に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項２８】
前記諸ステップは、前記イベントのための前記時間範囲を、ユーザスケジュールおよび参加者スケジュールのうち少なくとも１つと調整するステップをさらに備えることを特徴とする請求項２６に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項２９】
前記参加者についての前記アベイラビリティ情報、および前記参加者についての１つまたは複数の前記選択された時間優先期間のうち少なくとも１つを見直すステップは、前記参加者タイムゾーンに関連して、前記参加者についての前記アベイラビリティ情報をグラフィックで表示するステップ、および、前記参加者タイムゾーンに関連して、前記参加者についての１つまたは複数の前記選択された時間優先期間をグラフィックで表示するステップのうち少なくとも１つを含むことを特徴とする請求項２６に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項３０】
前記諸ステップは、
前記ユーザタイムゾーンを記憶するステップと、
前記参加者タイムゾーンを記憶するステップと、
前記参加者についての前記アベイラビリティ情報、前記参加者についての１つまたは複数の前記選択された時間優先期間、前記ユーザについてのアベイラビリティ情報、および、前記ユーザについての１つまたは複数の選択された時間優先期間のうち少なくとも１つを記憶するステップとをさらに備えることを特徴とする請求項２６に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項３１】
前記参加者は第１の参加者を含み、前記参加者タイムゾーンは第１の参加者タイムゾーンを含み、前記諸ステップは、
１つまたは複数の追加の参加者タイムゾーンと、前記第１の参加者タイムゾーンおよび前記ユーザタイムゾーンのうち少なくとも１つとの間の差を識別するステップであって、前記１つまたは複数の追加の参加者タイムゾーンのそれぞれが追加の参加者に関連付けられるステップと、
前記追加の参加者のそれぞれについてのアベイラビリティ情報、および前記追加の参加者のそれぞれについての１つまたは複数の選択された時間優先期間のうち少なくとも１つを見直すステップとをさらに備えることを特徴とする請求項２６に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項３２】
前記諸ステップは、前記ユーザについてのアベイラビリティ情報、および前記ユーザについての１つまたは複数の選択された時間優先期間のうち少なくとも１つを見直すステップをさらに備えることを特徴とする請求項２６に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項３３】
前記諸ステップは、前記参加者に関連付けられた参加者識別を連絡先のリストから選択するステップをさらに備えることを特徴とする請求項２６に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項３４】
前記諸ステップは、前記参加者タイムゾーンを収集するステップをさらに備えることを特徴とする請求項２６に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項３５】
前記諸ステップは、前記参加者タイムゾーンに関係する、前記参加者についての時間優先期間、および前記ユーザタイムゾーンに関係する、前記ユーザについての時間優先期間のうち少なくとも１つを選択するステップをさらに備えることを特徴とする請求項２６に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項３６】
前記諸ステップは、前記参加者についての前記アベイラビリティ情報、前記ユーザについてのアベイラビリティ情報、前記参加者タイムゾーン、前記ユーザタイムゾーン、前記参加者についての１つまたは複数の選択された時間優先期間、および、前記ユーザについての１つまたは複数の選択された時間優先期間のうち少なくとも１つに基づいて、時間範囲を提案するステップをさらに備えることを特徴とする請求項２６に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項３７】
連絡先を選択するステップと、
前記連絡先に関連付けられた連絡先情報を分析するステップと、
前記連絡先情報の前記分析に基づいて、前記連絡先についてのタイムゾーンを判定するステップとを含む諸ステップを実施するためのコンピュータ実行可能命令を有することを特徴とするコンピュータ可読媒体。
【請求項３８】
前記諸ステップは、前記連絡先についての前記タイムゾーンを記憶するステップをさらに備えることを特徴とする請求項３７に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項３９】
前記連絡先についてのタイムゾーンを判定するステップは、前記連絡先についての第１のタイムゾーンを判定するステップを含み、前記諸ステップは、
前記連絡先情報の前記分析に基づいて前記連絡先についての代替のタイムゾーンを判定するステップと、
前記連絡先についての前記代替のタイムゾーンを記憶するステップとをさらに備えることを特徴とする請求項３７に記載のコンピュータ可読媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
以下の開示は、一般に、タイムゾーン情報を有するイベントスケジューリングプロセスを含む、タイムゾーン情報を有する情報管理システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
今日の世界経済は、効果的な世界規模の通信を必要とする。例えば、製造者は、その国全体にわたって、また世界中に位置する供給者をしばしば有する。製造者と供給者の間の適時かつ効果的な通信は、ビジネスの成功にとってクリティカルなものとなる可能性がある。他の場合には、会社は、メンバが物理的に世界中に位置する作業グループにビジネスプロジェクトをしばしば割り当てる。いくつかの状況では、作業グループメンバが、異なる組織および／または会社に属する場合がある。製造者と供給者の場合と同様に、適時かつ効果的な通信は、その作業グループの成功にとってクリティカルなものとなる可能性がある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
電子メール、テレビ会議、インターネットミーティングなど、遠隔通信および他の技術は、１日２４時間、週７日間、適時かつ効果的な世界規模の通信を実現する。しかし、ある場所と次の場所との現地時間における差のため、ある形態の通信は、１日のある時間の間、適切でない可能性がある。例えば、現地時間が米国の西海岸で１７：００時であるとき、ドイツでは０２：００時となりうる。したがって、取引先（ｂｕｓｉｎｅｓｓ  ａｓｓｏｃｉａｔｅ）とのミーティング（例えば、インターネットミーティングまたはテレビ会議）を招集またはスケジューリングするとき、その取引先の現地時間を考慮することがますます重要になっている。しかし、今日の複雑なビジネス環境では、複数の取引先について異なるタイムゾーンを効果的かつ効率的に確定する、かつ／または追跡することは困難となる可能性がある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は、概して、イベントスケジューリングプロセスを含む、タイムゾーン情報を有する情報管理システムを対象とする。本発明の一態様は、参加者タイムゾーンとユーザタイムゾーン間の差を識別するステップと、参加者についてのアベイラビリティ（ａｖａｉｌａｂｉｌｉｔｙ：空き時間）情報および／または参加者についての１つまたは複数の選択された時間優先期間（ｔｉｍｅ  ｐｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｐｅｒｉｏｄ）を見直すステップと、イベントのための時間範囲を選択するステップとを含む、コンピュータによって実施されるスケジューリング方法を対象とする。参加者タイムゾーンは、参加者に関連付けられたタイムゾーンであり、ユーザタイムゾーンは、そのイベントをスケジューリングしつつあるユーザに関連付けられたタイムゾーンである。本方法は、ユーザについて１つまたは複数の選択された時間優先期間を見直すステップをさらに含むことができる。これらの時間優先期間は、イベントをスケジューリングするための好ましい時間、またはイベントをスケジューリングすることが勧められない期間を含むことができる。本方法はまた、イベントのための時間範囲を、ユーザスケジュールおよび／または参加者スケジュールと調整する（例えば、選択された時間範囲中に、イベントを伴うユーザおよび／または参加者スケジュールに注釈を付ける）ステップを含むことができる。
【０００５】
本発明の他の態様は、タイムゾーン情報を情報管理プログラムアプリケーション内の連絡先に関連付けるための、コンピュータによって実施される方法であって、連絡先を選択するステップと、連絡先に関連付けられた連絡先情報を分析するステップと、連絡先情報の分析に基づいて連絡先のためのタイムゾーンを判定するステップとを含む方法を対象とする。例えば、連絡先の電話番号、住所、および／または所属を使用し、その連絡先に関連付けることができるタイムゾーンを判定または提案することができる。本方法は、連絡先についてのタイムゾーンを記憶するステップをさらに含む。連絡先についてのタイムゾーン情報は、イベントをスケジューリングする際にユーザを助けるために使用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
以下の開示は、イベントスケジューリングプロセスを含む、タイムゾーン情報を有する情報管理システムのいくつかの実施形態について述べる。本発明のいくつかの実施形態の特定の詳細について、そのような実施形態の完全な理解を提供するために下記で述べる。しかし、コンピュータベースの情報管理システムにしばしば関連付けられる周知の構造およびルーチンを説明する他の詳細については、様々な実施形態の説明を不必要に不明瞭にすることを避けるために下記では述べない。さらに、プロセス部（ｐｒｏｃｅｓｓ  ｐｏｒｔｉｏｎｓ）を有するいくつかの流れ図およびプロセスについて、本発明の様々な実施形態を例示するために述べる。しかし、これらのプロセス部は、任意の順序で実施することができ、本明細書で特定の実施形態を参照して述べられている順序に限定されないことを理解されよう。さらに、本発明は、追加の要素を含む、または図１〜１３を参照して以下で述べられている要素の１つまたは複数を欠く他の実施形態を有することができることを、当業者なら理解されよう。
【０００７】
図１は、本発明を実施することができる好適なコンピューティングシステム環境１００の一例を示す。コンピューティングシステム環境１００は、好適なコンピューティング環境の一例にすぎず、本発明の使用または機能の範囲についてどんな限定も示唆することも意図するものではない。コンピューティング環境１００は、例示的な動作環境１００に示されている構成要素のいずれか１つ、またはその組合せに関してどんな依存性も要件も有すると解釈してはならない。
【０００８】
本発明は、多数の他の汎用または専用コンピューティングシステム環境または構成と共に動作可能である。本発明と共に使用するのに適しうる周知のコンピューティングシステム、環境、および／または構成の諸例には、それだけには限らないが、パーソナルコンピュータ、サーバコンピュータ、ハンドヘルドデバイスまたはラップトップデバイス、マルチプロセッサシステム、マイクロプロセッサベースのシステム、セットトップボックス、プログラム可能な家庭電化製品、ネットワークＰＣ、ミニコンピュータ、メインフレームコンピュータ、上記のシステムまたはデバイスのいずれかを含む分散コンピューティング環境などが含まれる。
【０００９】
本発明について、コンピュータによって実行される、プログラムモジュールなどのコンピュータ実行可能命令の一般的なコンテキストで述べることができる。一般に、プログラムモジュールは、特定のタスクを実行する、または特定の抽象データ型を実装するルーチン、プログラム、オブジェクト、コンポーネント、データ構造などを含む。本発明はまた、通信ネットワークを介してリンクされる遠隔処理デバイスによってタスクが実行される分散コンピューティング環境で実施することができる。分散コンピューティング環境では、プログラムモジュールは、メモリ記憶装置を含む、ローカルと遠隔双方のコンピュータ記憶媒体内に置くことができる。
【００１０】
図１を参照すると、本発明を実施するための例示的なシステムが、コンピュータ１１０の形態で汎用コンピューティングデバイスを含んでいる。コンピュータ１１０の構成要素には、それだけには限らないが、処理装置１２０、システムメモリ１３０、および、システムメモリを含む様々なシステム構成要素を処理装置１２０に結合するシステムバス１２１が含まれる。システムバス１２１は、メモリバスまたはメモリコントローラ、周辺機器バス、および、様々なバスアーキテクチャのいずれかを使用するローカルバスを含めて、いくつかのタイプのバス構造のいずれかとすることができる。限定ではなく例を挙げると、そのようなアーキテクチャには、ＩＳＡ（Ｉｎｄｕｓｔｒｙ  Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ）バス、ＭＣＡ（Ｍｉｃｒｏ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ）バス、ＥＩＳＡ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  ＩＳＡ）バス、ＶＥＳＡ（Ｖｉｄｅｏ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ）ローカルバス、および、メザニンバスとしても知られるＰＣＩ（Ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｉｎｔｅｒｃｏｎｎｅｃｔ）バスが含まれる。
【００１１】
コンピュータ１１０は、通常、様々なコンピュータ可読媒体を含む。コンピュータ可読媒体は、コンピュータ１１０によってアクセスすることができる任意の利用可能な媒体とすることができ、揮発性媒体と不揮発性媒体、取り外し可能媒体と取り外し不能媒体を共に含む。限定ではなく例を挙げると、コンピュータ可読媒体は、コンピュータ記憶媒体と通信媒体を含む。コンピュータ記憶媒体には、コンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュール、または他のデータなど、情報を記憶するための任意の方法または技術で実施される揮発性と不揮発性、取り外し可能と取り外し不能の媒体が共に含まれる。コンピュータ記憶媒体には、それだけには限らないが、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュメモリもしくは他のメモリ技術、ＣＤ−ＲＯＭ、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）もしくは他の光ディスクストレージ、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスクストレージもしくは他の磁気記憶装置、または、所望の情報を記憶するために使用することができ、コンピュータ１１０によってアクセスすることができる他の任意の媒体が含まれる。通信媒体は、通常、コンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュール、または他のデータを、搬送波または他のトランスポート機構などの変調されたデータ信号中に具現化するものであり、任意の情報伝達媒体を含む。「変調されたデータ信号」という用語は、信号に情報を符号化するような方式でその特性の１つまたは複数が設定された、または変更された信号を意味する。限定ではなく例を挙げると、通信媒体は、有線ネットワークまたは直接配線接続などの有線媒体と、音響、ＲＦ、赤外線および他の無線媒体などの無線媒体とを含む。上記のいずれかの組合せもまた、コンピュータ可読媒体の範囲内に含められるべきである。本明細書で述べられているプロセス部分のいずれか、またはすべては、コンピュータ可読媒体に格納することができることを理解されよう。
【００１２】
システムメモリ１３０は、読出し専用メモリ（ＲＯＭ）１３１およびランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）１３２など揮発性および／または不揮発性メモリの形態でコンピュータ記憶媒体を含む。起動中などにコンピュータ１１０内の要素間で情報を転送するのを助ける基本ルーチンを含む基本入出力システム（ＢＩＯＳ）１３３は、通常ＲＯＭ１３１内に記憶されている。通常ＲＡＭ１３２は、処理装置１２０によって即時にアクセス可能な、かつ／または現在操作されているデータおよび／またはプログラムモジュールを含む。限定ではなく例を挙げると、図１は、オペレーティングシステム１３４、アプリケーションプログラム１３５、他のプログラムモジュール１３６、プログラムデータ１３７を示す。
【００１３】
コンピュータ１１０はまた、他の取り外し可能／取り外し不能、揮発性／不揮発性のコンピュータ記憶媒体を含むことができる。例示にすぎないが、図１は、取り外し不能の不揮発性磁気媒体との間で読出しまたは書込みをするハードディスクドライブ１４１、取り外し可能の不揮発性磁気ディスク１５２との間で読出しまたは書込みをする磁気ディスクドライブ１５１、ＣＤ  ＲＯＭまたは他の光媒体など取り外し可能の不揮発性光ディスク１５６との間で読出しまたは書込みをする光ディスクドライブ１５５を示す。例示的な動作環境で使用することができる他の取り外し可能／取り外し不能、揮発性／不揮発性のコンピュータ記憶媒体には、それだけには限らないが、磁気テープカセット、フラッシュメモリカード、デジタル多用途ディスク、デジタルビデオテープ、固体ＲＡＭ、固体ＲＯＭなどが含まれる。ハードディスクドライブ１４１は、通常、インターフェース１４０など取り外し不能メモリインターフェースを介してシステムバス１２１に接続され、磁気ディスクドライブ１５１および光ディスクドライブ１５５は、通常、インターフェース１５０など取り外し可能メモリインターフェースによってシステムバス１２１に接続される。
【００１４】
上記で論じ、図１に示されているドライブとその関連コンピュータ記憶媒体は、コンピュータ１１０のために、コンピュータ可読命令、データ構造体、プログラムモジュール、および他のデータの記憶を提供する。例えば、図１では、ハードディスクドライブ１４１が、オペレーティングシステム１４４、アプリケーションプログラム１４５、他のプログラムモジュール１４６、プログラムデータ１４７を記憶しているように示されている。これらの構成要素は、オペレーティングシステム１３４、アプリケーションプログラム１３５、他のプログラムモジュール１３６、プログラムデータ１３７と同じとすることも異なるものとすることもできることに留意されたい。本明細書では、オペレーティングシステム１４４、アプリケーションプログラム１４５、他のプログラムモジュール１４６、プログラムデータ１４７は、これらが最低でも異なるコピーであることを示すために異なる番号が与えられている。
【００１５】
ユーザは、キーボード１６２、および、一般にマウス、トラックボール、またはタッチパッドと呼ばれるポインティングデバイス１６１など、入力デバイスを介してコンピュータ１１０にコマンドおよび情報を入力することができる。他の入力デバイス（図示せず）としては、マイクロフォン、ジョイスティック、ゲームパッド、衛星パラボラアンテナ、スキャナなどを挙げることができる。これらの、また他の入力デバイスは、しばしば、システムバスに結合されるユーザ入力インターフェース１６０を介して処理装置１２０に接続されるが、パラレルポート、ゲームポート、またはユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）など、他のインターフェースおよびバス構造によって接続することができる。モニタ１９１または他のタイプのディスプレイデバイスもまた、ビデオインターフェース１９０など、インターフェースを介してシステムバス１２１に接続される。コンピュータはまた、モニタに加えて、スピーカ１９７やプリンタ１９６など他の周辺出力デバイスをも含むことができ、これらは、出力周辺機器インターフェース１９５を介して接続することができる。
【００１６】
コンピュータ１１０は、遠隔コンピュータ１８０など、１つまたは複数の遠隔コンピュータに対する論理接続を使用してネットワーク環境内で動作することができる。遠隔コンピュータ１８０は、パーソナルコンピュータ、サーバ、ルータ、ネットワークＰＣ、ピアデバイスまたは他の共通ネットワークノードとすることができ、図１には、メモリ記憶装置１８１だけが示されていたが、通常、コンピュータ１１０に関して上述した要素の多数または全部を含む。図１に示されている論理接続は、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）１７１と広域ネットワーク（ＷＡＮ）１７３を含むが、他のネットワークを含むこともできる。そのようなネットワーク環境は、事務所、全社コンピュータネットワーク、イントラネット、インターネットでは一般的である。
【００１７】
コンピュータ１１０は、ＬＡＮネットワーク環境内で使用されるとき、ネットワークインターフェースまたはアダプタ１７０を介してＬＡＮ１７１に接続される。コンピュータ１１０は通常、ＷＡＮネットワーク環境内で使用されるとき、インターネットなどのＷＡＮ１７３を介して通信を確立するためのモデム１７２または他の手段を含む。モデム１７２は、内蔵型であっても外付け型であってもよく、ユーザ入力インターフェース１６０または他の適切な機構を介してシステムバス１２１に接続することができる。ネットワーク環境では、コンピュータ１１０に関して示されているプログラムモジュール、またはその一部分を、遠隔メモリ記憶装置に格納することができる。限定ではなく例を挙げると、図１は、メモリデバイス１８１に常駐する遠隔アプリケーションプログラム１８５を示す。図示されたネットワーク接続は例示的なものであり、コンピュータ間で通信リンクを確立する他の手段を使用することができることを理解されよう。
【００１８】
本発明のいくつかの実施形態は、情報管理システムアプリケーションを使用する、例えば、ワシントン州レドモンドのＭｉｃｒｏｓｏｆｔ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能な「Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ（登録商標）Ｏｕｔｌｏｏｋ（登録商標）」を使用する、コンピュータによって実施されるスケジューリングプロセスを対象とする。多数の情報管理システムアプリケーションまたは個人情報管理システムアプリケーションは、連絡先（例えば、人または組織の名前）および連絡先情報を記憶することができる。連絡先情報は、連絡先の名前、識別（例えば、その連絡先がどのようにリストされるか、または識別されるかに関する識別情報）、物理的な住所、電話番号、電子メールアドレス、および／または所属（例えば、その連絡先が属するまたは働く、組織、会社、および／または会社の一部分）を含むことができる。さらに、多数の情報管理システムアプリケーションは、覚え書き機能、タスク機能、電子メール機能、および／またはカレンダ機能を有する。場合によっては、カレンダ機能は、ミーティングまたは他のイベントをスケジューリングする助けとなるように使用することができる。
【００１９】
イベント（例えば、電話呼び出し、テレビ会議、および／またはインターネットミーティング）をスケジューリングするとき、関係している各個人について現地時間を考慮することが重要となりうる。例えば、ある個人が米国の西海岸にいて、別の個人がドイツにいる場合、各個人についての現地時間は、９時間だけ異なりうる。これにより、テレビ会議は、米国の西海岸で１５：００（例えば、１５時）に、ドイツの個人について００：００にスケジューリングされることになる。
【００２０】
したがって、図２は、参加者タイムゾーンとユーザタイムゾーン間の差を識別するステップであって、参加者タイムゾーンが参加者に関連付けられ、ユーザタイムゾーンが、イベントをスケジューリングするユーザに関連付けられるステップ（プロセス部２０２）と、参加者についてのアベイラビリティ情報および／または参加者についての１つまたは複数の選択された時間優先期間を見直すステップ（プロセス部２０４）と、イベントのための時間範囲を選択するステップ（プロセス部２０６）とを含む、コンピュータによって実施されるスケジューリングプロセス２００を示す。アベイラビリティ情報は、個人（例えば、参加者）にいつ空き時間があり場合によってはイベントに出席することが可能（例えば、自由）であるか、ならびに／あるいは、いつその個人が他のイベントに対してスケジューリングされているか、他のイベントに対して暫定的にスケジューリングされているか、および／または他の形で忙しいかを含むことができる。選択された時間優先期間は、イベントがスケジューリングされるべきである期間（例えば、通常の営業時間）、および／または、イベントをスケジューリングすることを避けるべきである期間（例えば、真夜中の間）を含むことができる。時間範囲は、単一の時刻（例えば、ユーザタイムゾーンで１３：１５にスケジューリングされたイベント）、または、イベントが発生することが予想されるある範囲の時間を含むことができる。このプロセス２００は、ユーザが参加者タイムゾーンと、関連する現地時間を知り、選択された時間範囲がその参加者にとってその日の受け入れられる部分の間（例えば、通常の営業時間中）に入るかどうか判定することを可能にすることができる。
【００２１】
上記で論じたように、諸プロセス部は、任意の順序で行うことができる。例えば、一実施形態では、諸プロセス部は、リストされている順序で行うことができる。他の実施形態では、参加者のアベイラビリティおよび／または参加者についての１つまたは複数の選択された時間優先期間を見直すことができ（プロセス部２０４）、イベントのための時間範囲を選択することができ（プロセス部２０６）、次いで、参加者タイムゾーンとユーザタイムゾーン間の差を識別することができる（プロセス部２０２）。選択された時間範囲が、タイムゾーン間の差に基づいて不適切である場合には、ユーザは、プロセスを繰り返すことによって、別の時間範囲にイベントをスケジューリングすることができる。
【００２２】
いくつかの実施形態では、図５および図６を参照して下記で論じるように、参加者タイムゾーンとユーザタイムゾーン間の差を識別するステップ（プロセス部２０２）は、参加者タイムゾーンとユーザタイムゾーン間の時間差をユーザに対してグラフィックで表示するステップを含むことができる（プロセス部２０８）。他の実施形態では、参加者タイムゾーンとユーザタイムゾーン間の差を識別するステップ（プロセス部２０２）は、他の方法で行うことができる。例えば、いくつかの実施形態では、その時間差は、ユーザタイムゾーンより進んだ、もしくは遅れた時間数（ａ  ｎｕｍｂｅｒ  ｏｆ  ｈｏｕｒｓ）として、または、現地時間と万国標準時との差として数字で示すことができる。
【００２３】
他の実施形態では、図５および図６を参照して下記で論じるように、参加者についてのアベイラビリティ情報および／または１つまたは複数の選択された時間優先期間を見直すステップは、参加者タイムゾーンに関連して、参加者についてのアベイラビリティ情報および／または１つまたは複数の選択された時間優先期間をグラフィックで表示するステップを含むことができる（プロセス部２１０）。他の実施形態では、参加者についてのアベイラビリティ情報および／または１つまたは複数の選択された時間優先期間を見直すステップ（プロセス部２０４）は、他の方法で行うことができる。例えば、いくつかの実施形態では、参加者についてのアベイラビリティ情報および／または１つまたは複数の選択された時間優先期間は、リスト内で表示することができる。いくつかの実施形態では、このプロセスは、例えばユーザがそのイベントに参加することになるとき、ユーザについてのアベイラビリティ情報および／または１つまたは複数の選択された時間優先期間を見直すステップをさらに含むことができる（プロセス部２１２）。参加者についてのアベイラビリティ情報、参加者についての選択された時間優先期間、ユーザについてのアベイラビリティ情報、および／またはユーザについての選択された時間優先期間は、ユーザのコンピュータ、参加者のコンピュータ上、および／またはサーバ上を含めて、コンピューティングシステム環境（例えば、図１に示されているコンピューティングシステム環境１００）に記憶することができる（プロセス部２１４）。
【００２４】
この一般的なプロセスは、任意の数の参加者について使用することができる。例えば、図３に示されているように、（図１に示されているコンピューティングシステム環境１００と同様の）コンピューティングシステム環境３００は、ユーザのコンピュータ３２０と、第１の参加者のコンピュータ３３０と、第１の追加の参加者のコンピュータ３４０ａと、第２の追加の参加者のコンピュータ３４０ｂとを接続する通信ネットワーク３１０を含む。ユーザは第１のタイムゾーン（例えば、米国太平洋標準時）に関連付ける（例えば、そこに位置する、またはそこを本拠とする）ことができる。第１の参加者は第２のタイムゾーン（例えば、米国東部標準時）に関連付けることができる。第１の追加の参加者は第３のタイムゾーン（例えば、米国中部標準時）に関連付けることができ、第２の追加の参加者は第４のタイムゾーン（例えば、米国山岳地帯標準時）に関連付けることができる。他の実施形態では、追加の参加者がより多く、またはより少なくなりうる。
【００２５】
したがって、図４に示されているように、コンピュータによって実施されるスケジューリング方法４００は、第１の参加者タイムゾーンとユーザタイムゾーン間の差を識別するステップであって、第１の参加者タイムゾーンが第１の参加者に関連付けられ、ユーザタイムゾーンがイベントをスケジューリングするユーザに関連付けられるステップ（プロセス部４０２）を含むことができる。本方法は、１つまたは複数の追加の参加者タイムゾーンと、第１参加者タイムゾーンおよびユーザタイムゾーンの内の少なくとも１つとの間の差を識別するステップであって、１つまたは複数の追加の参加者タイムゾーンのそれぞれが追加の参加者に関連付けられるステップ（プロセス部４０４）をさらに含むことができる。本方法は、第１の参加者についてのアベイラビリティ情報および／または１つまたは複数の選択された時間優先期間を見直すステップ（プロセス部４０６）と、追加の参加者のそれぞれについてのアベイラビリティ情報および／または１つまたは複数の選択された時間優先期間を見直すステップ（プロセス部４０８）と、イベントのための時間範囲を選択するステップ（プロセス部４１０）とをさらに含むことができる。
【００２６】
図５は、本発明の実施形態に従って参加者タイムゾーンとユーザタイムゾーン間の差を識別する表示５６０の部分概略図である。図５では、ユーザ／参加者識別（ｔｈｅ  ｕｓｅｒ  ａｎｄ  ｐａｒｔｉｃｉｐａｎｔ  ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎｓ）５６２が表示５６０の側部に沿ってリストされる。ユーザ／参加者タイムゾーン識別５６４は、ユーザ／参加者識別５６２の隣にリストされる。これは、ユーザおよび／または参加者間のタイムゾーンにおける差を識別するのに役に立つ。タイムスケール５６６は、表示の頂部を横断してリストされる。午前と午後との違いは、カラーコード化、シェーディング、テクスチャの使用、記号の使用、および／または２４時間形式で時間を表示することを含めて、様々な方法によって示すことができる。図の実施形態では、時間が２４時間形式で表示される。
【００２７】
様々な方法（例えば、シェーディングを使用すること、テクスチャリングを使用すること、記号を使用すること、色を使用すること、および／またはリストを使用すること）を使用し、参加者またはユーザについてのアベイラビリティ情報を示すことができる。図の実施形態では、ノンアベイラビリティ（ｎｏｎ−ａｖａｉｌａｂｉｌｉｔｙ）記号５７２は、第１の参加者（１ＰＡＲＴ）が太平洋標準時１５：００と１７：００の間で空き時間がないことを示す。したがって、ユーザは、第１の参加者がイベントに参加することを必要とされる場合、太平洋標準時１５：００と１７：００の間でそのイベントをスケジューリングするべきでないことがわかる。様々なレベルのアベイラビリティも示すことができる。例えば、一実施形態では、ある選択された記号で、ユーザまたは参加者に暫定的に空き時間がないことを示すことができ、異なる記号を使用し、ユーザまたは参加者に空き時間がないことを示すことができる。図の実施形態では、図の実施形態では、ユーザおよび参加者のアベイラビリティはすべて、ユーザのタイムゾーン（例えば、太平洋標準時帯）に関連して示される。他の実施形態は、下記でさらに詳しく論じるように、他の構成を有することができる。
【００２８】
選択済み時間範囲バー５６８は、ユーザのタイムゾーン（例えば、太平洋標準時）に関連して１８：３０から１９：３０の時間範囲が選択されていることを示す。ノンアベイラビリティ記号５７２はユーザタイムゾーンを参照して示され、かつノンアベイラビリティ記号がスケジューリングバー５６８の境界内で見られないため、ユーザも参加者も、選択された時間範囲中にノンアベイラビリティを示していない。時間範囲は、参加者および／またはユーザのアベイラビリティに基づいてユーザが手動で選択することも、（例えば、参加者全員、または参加者全員とユーザに空き時間がある第１の使用可能時間を選ぶように構成された実行可能命令により）自動的に提案するようにすることもできる。
【００２９】
時間範囲インジケータ５７４は、ユーザと参加者のタイムゾーン間の時間差を示す。例えば、ユーザの時間範囲インジケータ５７４ａは、時間範囲バー５６８の間で示され、ユーザタイムゾーン内で１８：３０から１９：３０の時間範囲を示す。第１の参加者の時間範囲インジケータ５７４ｂは、選択された時間（太平洋標準時１８：３０から１９：３０）が東部標準時ゾーンで現地時間２１：３０から２２：３０の間に入ることを示す。同様に、選択された時間（太平洋標準時１８：３０から１９：３０）は、第１の追加の参加者の時間範囲インジケータ５７４ｃによって示される中部標準時ゾーンで２０：３０と２１：３０の間に、また第２の追加の参加者の時間範囲インジケータ５７４ｄによって示される山岳地帯標準時ゾーンで１９：３０と２０：３０の間に入る。
【００３０】
参加者がユーザと同じタイムゾーンに関連付けられたならば、表示は、参加者タイムゾーン識別子５６４がユーザと同じであることを示すことになり、参加者の時間範囲インジケータ５７４は時間範囲バー５６８間で示され、ユーザタイムゾーンと参加者タイムゾーン間の時間差が零時間であることを示すことになる。いくつかの実施形態では、タイムゾーンは、時間範囲インジケータ５７４によって示される時間差によって示されるだけであり、タイムゾーン識別子５６４は示されない。他の実施形態では、参加者タイムゾーンとユーザタイムゾーン間の差の表示が他の構成を有することができる。
【００３１】
例えば、図６は、本発明の他の実施形態による表示６６０を示す。図６では、ユーザ／参加者識別６６２が表示６６０の側部に沿ってリストされる。ユーザ／参加者タイムゾーン識別子６６４は、ユーザ／参加者識別６６２の横にリストされ、ユーザタイムゾーンおよび／または参加者タイムゾーン間の差を識別することができる。
【００３２】
図６では、各タイムゾーンについての現地時間が、タイムスケール６６６によって、他のタイムゾーンに関連して表示される。例えば、ユーザのタイムスケール６６６ａは、ユーザタイムゾーン内の時間を表し、１６：００から２２：００に及ぶ。同じ期間中に、第１の参加者のタイムスケール６６６ｂは、１９：００から０１：００に及び、第１の参加者タイムゾーン内の対応する現地時間を示す。同様に、第１の追加の参加者のタイムスケール６６６ｃは、１８：００から００：００に及び、第１の追加の参加者タイムゾーン内の対応する現地時間を示し、第２の追加の参加者のタイムスケール６６６ｄは、１７：００から２３：００に及び、第２の追加の参加者タイムゾーン内の対応する現地時間を示す。他の実施形態では、タイムゾーンは、タイムスケール６６６上で示される時間差によって示されるだけであり、タイムゾーン識別子６６４は示されない。
【００３３】
したがって、ユーザは、表示６６０を調べることによって、様々なタイムゾーン間の時間差を識別することができる。各タイムゾーンについての現地時間が表示されるので、第１の参加者について東部標準時１９：００と２０：００の間で示されているノンアベイラビリティ記号６７２によって示されるように、アベイラビリティ情報を、各参加者について現地時間で示すことができる。表示を調べることにより、ユーザは、第１の参加者についてのノンアベイラビリティがユーザタイムゾーン内で１６：００から１７：００に対応することを判定することができる。
【００３４】
選択された時間範囲は、ユーザおよび参加者について、時間範囲インジケータ６７４によって示される。ユーザ時間範囲インジケータ６７４ａは、選択された時間範囲がユーザタイムゾーン内で１８：３０と１９：３０の間に及ぶことを示す。それに対応して、第１の参加者の時間範囲インジケータ６７４ｂは、選択された時間範囲が第１の参加者タイムゾーン内で２１：３０と２２：３０の間に及ぶことを示し、第１の追加の参加者の時間範囲インジケータ６７４ｃは、選択された時間範囲が第１の追加の参加者タイムゾーン内で２０：３０と２１：３０の間に及ぶことを示し、第２の追加の参加者の時間範囲インジケータ６７４ｄは、選択された時間範囲が第２の追加の参加者タイムゾーン内で１９：３０と２０：３０の間に及ぶことを示す。タイムゾーン同士が、選択された時間範囲について対応する現地時間を示すように位置合わせされるので、時間範囲インジケータ６７４すべてが表示上で垂直に位置合わせされる。他の実施形態では、表示が他の構成を有することができ、例えば、図５に示されている時間範囲バー５６８をも、図６に示されている表示と共に使用することができる。
【００３５】
（図２に示されている）プロセス部２０４に示されているように、イベントをスケジューリングするとき、アベイラビリティ情報に加えて、またはその代わりに時間優先期間を考慮することが望ましいことがある。時間優先期間は、スケジューリングをするべきである、またはスケジューリングを避けるべきである期間に関して、個人の（例えば、参加者の）選好（ｐｒｅｆｅｒｅｎｃｅ）、または予想される選好を含むことができる。例えば、イベントを通常の営業時間中にスケジューリングし、イベントを真夜中にスケジューリングすることを避けることが好ましい可能性がある。いくつかの実施形態では、時刻の選好は、デフォルトで選択する、ユーザが選択する、かつ／または各参加者が選択する（例えば、参加者が選択し、参加者のアベイラビリティ情報および／または連絡先情報に含める）ことができる。いくつかの実施形態では、ユーザは、（例えば、選択された時間優先期間がデフォルトで自動的に提案または選択されたとき）選好を無効にする、または調節することができる。いくつかの実施形態では、参加者は、複数の時間優先期間、および／または様々なレベルの時間優先期間を有することができる。例えば、ある参加者は、イベントのスケジューリングが受け入れられない第１の時間優先期間（例えば、睡眠時間中）と、イベントのスケジューリングが勧められない（例えば、通常の営業時間外であるが、受け入れられる可能性が高い）第２の時間優先期間とを有することができる。
【００３６】
したがって、図７に示されているように、いくつかの実施形態では、参加者の１つまたは複数の選択された時間優先期間を見直すステップ（図２のプロセス部２０４）は、参加者タイムゾーンに関係する、参加者についての選択された時間優先期間を示すステップを含むことができる（プロセス部７０２）。他の実施形態では、参加者についての１つまたは複数の選択された時間優先期間を見直すステップは、選択された時間範囲が、参加者タイムゾーンに関係する、参加者についての１つまたは複数の選択された時間優先期間中である、または、参加者タイムゾーンに関係する、参加者についての１つまたは複数の選択された時間優先期間中でないことを示すステップを含むことができる（プロセス部７０４）。さらに他の実施形態では、図２に示されている、コンピュータによって実施されるスケジューリングプロセスは、参加者タイムゾーンに関係する、参加者についての時間優先期間、および／またはユーザタイムゾーンに関係する、ユーザについての時間優先期間を選択するステップを含むことができる（プロセス部７０６）。例えば、上記で論じたように、時間優先期間は、デフォルトで、または参加者が、またはユーザが選択することができる。
【００３７】
さらなる他の実施形態では、このプロセスは、ユーザタイムゾーンに関係する、ユーザについての選択された時間優先期間を示すことによって、ユーザについての１つまたは複数の選択された時間優先期間を見直すステップを含むことができる（プロセス部７０８）。さらに他の実施形態では、このプロセスは、選択された時間範囲が、ユーザタイムゾーンに関係する、ユーザについての１つまたは複数の選択された時間優先期間中である、または、ユーザタイムゾーンに関係する、ユーザについての１つまたは複数の選択された時間優先期間中でないことを示すことによって、ユーザについての１つまたは複数の選択された時間優先期間を見直すステップを含むことができる（プロセス部７１０）。さらに他の実施形態では、このプロセスは、参加者についてのアベイラビリティ情報、ユーザについてのアベイラビリティ情報、参加者タイムゾーン、ユーザタイムゾーン、参加者についての１つまたは複数の選択された時間優先期間、および／またはユーザについての１つまたは複数の選択された時間優先期間に基づいて、時間範囲を提案するステップを含むことができる（プロセス部７１２）。
【００３８】
例えば、戻って図６を参照すると、複数の時間優先期間６７６が示されている。図６では、第１の参加者は、現地時間２２：００と０１：００の間で示されている「スケジューリング禁止」時間優先期間６７６ａを有する。第１の追加の参加者は、２２：００と００：００の間で示されている「スケジューリング禁止」時間優先期間６７６ｂと、２０：００と２２：００の間で示されている、イベントのスケジューリングが勧められない時間優先期間６７６ｃとを有する。時間優先期間は、色の使用、シェーディングの使用、記号の使用、テクスチャの使用、および／またはリストの使用を含めて、様々な方法によって示すことができる。
【００３９】
第１の参加者の時間範囲インジケータ６７４ｂの一部分は、第１の参加者の「スケジューリング禁止」時間優先期間６７６ｂ内に延びるため、赤で示されている。他の実施形態では、他の方法を使用し、時間範囲インジケータ６７４が時間優先期間６７６内に延びることを示すことができる（例えば、記号、テクスチャ、シェーディング、および／または英数字メッセージ）。図６では、第１の追加の参加者の時間範囲インジケータ６７４ｃは、イベントのスケジューリングが勧められない第１の追加の参加者の時間優先期間６７６ｃを通って延びたとしても、変化しない。
【００４０】
他の実施形態では、他の方法を使用し、時間優先期間を示すことができる。例えば、戻って図５を参照すると、第１の参加者の時間範囲インジケータ５７４ａの一部分は赤であり、時間範囲インジケータ５７４ｂが第１の参加者の「スケジューリング禁止」時間優先期間内に延びることを示す。第１の追加の参加者の時間範囲インジケータ５７４ｃは琥珀色であり、イベントのスケジューリングが勧められない第１の追加の参加者の時間優先期間を通って延びることを示す。したがって、あるイベントについて時間が選択された後で、ユーザに参加者の時間優先期間を示すことができる。
【００４１】
本発明の他の実施形態について、下記で詳しく論じる。これらの実施形態の多くは、ユーザと参加者を参照して論じられる。しかし、これらの実施形態の多数または全部は、上記で論じたように、複数の参加者をスケジューリングすることに適用することができることを理解されよう。
【００４２】
図８は、図２に示されている、コンピュータによって実施されるスケジューリングプロセスの他の実施形態を示す流れ図である。図２に示されているスケジューリングプロセスはまた、参加者タイムゾーンを収集するステップを含むことができる（プロセス部８０６）。次いで、収集された参加者タイムゾーンは、ユーザタイムゾーンに比較し、参加者タイムゾーンとユーザタイムゾーン間の差を識別することができる（プロセス部２０２）。参加者タイムゾーンを収集するステップは、タイムゾーンを手入力するステップ、タイムゾーンのリストからタイムゾーンを手動で選択するステップ、参加者に関連付けられた、記憶されているタイムゾーンを取り出すステップ、参加者の電話番号に関連付けられたタイムゾーンを受け入れるステップ、参加者の住所に関連付けられたタイムゾーンを受け入れるステップ、および、参加者の所属に関連付けられたタイムゾーンを受け入れるステップのうち少なくとも１つを含むことができる（プロセス部８０８）。
【００４３】
スケジューリングプロセスは、参加者タイムゾーンを取り出し、ユーザタイムゾーンと比較することができるように、参加者タイムゾーンを記憶するステップをさらに含むことができる（プロセス部８１０）。タイムゾーン情報は、遠隔コンピュータ上、システムメモリ内、および／またはコンピュータ記憶媒体上を含む、コンピューティングシステム環境（例えば、図１に示されているコンピューティングシステム環境１００）内のどこにでも格納することができる。例えば、一実施形態では、万国標準時と、参加者の遠隔コンピュータに記憶されている、参加者に関連付けられた現地時間との時間差をユーザのコンピュータに通信し、参加者タイムゾーンを判定するために使用することができる。同様に、このプロセスは、参加者タイムゾーンとユーザタイムゾーン間の差を識別する際に使用するためにユーザタイムゾーンを記憶するステップを含むことができる（プロセス部８１２）。
【００４４】
いくつかの実施形態では、ユーザは、連絡先のリストから参加者識別（例えば、名前、住所、および／または電子メール）を選択することができる（プロセス部８１４）。参加者タイムゾーンは、連絡先情報の一部として記憶するか、または連絡先情報の一部分に関連付ける（例えば、連絡先情報に関連付けられているが、コンピューティングシステム内の他のところに格納する）ことができる。したがって、連絡先が選択されたとき、参加者タイムゾーンを識別し、ユーザタイムゾーンと比較して、２つの間の差を識別することができる。
【００４５】
タイムゾーン識別時に助けとするために、タイムゾーン情報を情報管理プログラムアプリケーション内の連絡先に関連付けるための、コンピュータによって実施されるプロセスを使用して、連絡先についての連絡先情報か、または連絡先識別が情報管理プログラムアプリケーションに入力されたとき、タイムゾーンを識別することができる。上記で論じたように、タイムゾーンは、連絡先情報の一部として記憶し、または連絡先情報に関連付け、その連絡先が参加者として選択された場合、後で呼び戻すことができる。他の実施形態では、このプロセスは、既存の連絡先情報を使用して、連絡先リストから選択された参加者識別についてタイムゾーンを判定する際（例えば、スケジューリングプロセス中に参加者識別が選択されたとき）にユーザを助けることができる。他の実施形態では、このプロセスを使用し、ユーザタイムゾーンを判定する際（例えば、ユーザがユーザ連絡先情報を情報管理プログラムアプリケーションに入力したとき）にユーザを助けることができる。
【００４６】
図９は、本発明の実施形態による、タイムゾーン情報を情報管理プログラムアプリケーション内の連絡先に関連付けるための、コンピュータによって実施されるプロセス９００を示す流れ図である。プロセス９００は、連絡先を選択するステップ（プロセス部９０２）と、連絡先に関連付けられた連絡先情報を分析するステップ（プロセス部９０４）とを含むことができる。いくつかの実施形態では、連絡先情報を分析するステップは、電話番号、住所、および所属のうち少なくとも１つを分析するステップを含むことができる（プロセス部９１０）。
【００４７】
例えば、場合によっては、タイムゾーンは電話番号（例えば、国番号および／または市外局番）に基づいて判定または提案することができる。多くの場合において、タイムゾーンは、連絡先に関連付けられた住所または物理的な場所に基づいて判定または提案することができる。住所は、所在地住所（ｓｔｒｅｅｔ  ａｄｄｒｅｓｓ）、市、州、国を含む、完全な住所を含むことも、単純な場所（例えば、市、州、および／または国）とすることもできる。いくつかの実施形態では、タイムゾーンを住所または場所から判定することができない場合、近くの都市（例えば、主要都市）に対するタイムゾーン、および／または関連する国に関連付けられた複数のタイムゾーンを提案することができる。他の場合には、タイムゾーンは連絡先の所属に基づいて判定または提案することができる。例えば、連絡先の所属は、その連絡先が属する、または働く組織、会社、または会社グループを含むことができる。所属は、タイムゾーンを判定または提案するために使用することができる物理的な場所（例えば、会社の場所）を有することができる。状況によっては、連絡先識別は、全体的な連絡先、例えば、個人ではなく会社内のグループを含むことができる。
【００４８】
プロセス９００は、連絡先情報の分析に基づいて、連絡先についてのタイムゾーンを判定するステップをさらに含むことができる（プロセス部９０６）。いくつかの実施形態では、連絡先についてのタイムゾーンを判定するステップは、連絡先情報の分析に基づいて複数のタイムゾーンを提案するステップ（プロセス部９１２）と、複数の提案されたタイムゾーンの１つを選択するか、または連絡先情報の手動分析に基づいて、提案されないタイムゾーンを手入力するステップ（プロセス部９１３）とを含むことができる。さらに他の実施形態では、プロセス９００は、連絡先についてのタイムゾーンを記憶するステップを含むことができる（プロセス部９０８）。タイムゾーンが記憶されている場合、例えば、スケジューリングプロセス中に連絡先（例えば、参加者識別）が連絡先のリストから選択されたとき、後で取り出すことができる。
【００４９】
場合によっては、連絡先が２カ所以上で大量の時間を費やす可能性がある。したがって、その連絡先に複数のタイムゾーンを関連付けることが望ましい場合がある。例えば、ユーザがイベントをスケジューリングしつつあるとき、ユーザは、参加者に関連付けられた複数のタイムゾーンを知る、かつ／または、選択された場所に参加者がいるという知識に基づいてその参加者についての複数のタイムゾーン間で選ぶことができる。
【００５０】
したがって、いくつかの実施形態では、タイムゾーン情報を情報管理プログラムアプリケーション内の連絡先に関連付けるための、コンピュータによって実施されるプロセス１０００は、連絡先を選択するステップ（プロセス部１００２）と、連絡先に関連付けられた連絡先情報を分析するステップ（プロセス部１００４）とを含むことができる。本方法は、連絡先情報の分析に基づいて連絡先についての第１のタイムゾーンを判定するステップ（プロセス部１００６）と、連絡先情報の分析に基づいて連絡先についての代替のタイムゾーンを判定するステップ（プロセス部１００８）とをさらに含むことができる。本方法は、連絡先についての第１のタイムゾーンを記憶するステップ（プロセス部１０１０）と、連絡先についての代替のタイムゾーンを記憶するステップ（プロセス部１０１２）とをさらに含むことができる。
【００５１】
図１１は、本発明の実施形態による、連絡先情報の情報管理プログラムアプリケーション表示の部分的な概略図である。図１２は、本発明の他の実施形態による、連絡先情報の別の情報管理プログラムアプリケーション表示の部分的な概略図である。図１１では、第１のタイムゾーンは、第１の電話番号、第１の住所、およびその連絡先が関連付けられる会社に関連付けられる。代替のタイムゾーンは、第２の電話番号および第２の住所に関連付けられる。したがって、ユーザがスケジューリングプロセス中にその連絡先を参加者として選択した場合、ユーザは、様々なタイムゾーンを知り、いくつかの実施形態では、イベントをスケジューリングするとき使用するために適切なタイムゾーンを選ぶことができる。図１２では、第１のタイムゾーンおよび代替のタイムゾーンが連絡先に関連付けられるが、どちらも特定の連絡先情報に関連付けられて表示されない。この場合も、連絡先を選択するユーザは、２つのタイムゾーンを知らされ、いくつかの実施形態では、イベントをスケジューリングするとき使用するために適切なタイムゾーンを選ぶことができる。他の実施形態では、タイムゾーンが１つだけ連絡先に割り当てられる。いくつかの実施形態では、タイムゾーンを、標準時と夏時間の間の変更に対して調節することができる。
【００５２】
図１３に示されているように、図２に示されている、コンピュータによって実施されるスケジューリングプロセスは、イベントのための時間範囲を、ユーザスケジュールおよび参加者スケジュールのうち少なくとも１つと調整するステップをさらに含むことができる（プロセス部１３０２）。いくつかの実施形態では、イベントのための時間範囲をユーザスケジュールと調整するステップは、選択された時間範囲用にユーザスケジュール上でイベントに注釈を付けるステップを含むことができる（プロセス部１３０４）。他の実施形態では、イベントのための時間範囲を参加者スケジュールと調整するステップは、選択された時間範囲用に参加者スケジュール上でイベントに注釈を付けるステップ、選択された時間範囲中に参加者がイベントに参加することに同意するように要求を送るステップ、および、選択された時間範囲中に参加者がイベントに参加する同意を得るステップのうち少なくとも１つを含む（プロセス部１３０６）。
【００５３】
上述のいくつかの実施形態の１つの特徴は、ユーザは、各予想される参加者に関連付けられたタイムゾーンに関係するアベイラビリティ情報を認識しながらイベントをスケジューリングすることができることである。さらに、場合によっては、ユーザは、イベントをスケジューリングするべきである、またはするべきでない、いくつかのスケジューリングの選好または時間優先期間を知ることができる。これらの特徴により、ユーザは、タイムゾーン差、アベイラビリティ、および他の選好を気にしながらイベントをスケジューリングすることが可能になる。これらの特徴の利点は、スケジューリングプロセスを簡単にすることができ、現行システムに比べて、タイムゾーン差および／またはスケジューリングの選好に対処する適切な時間を見つけるために参加者間の連絡／交渉をあまり必要としないことである。
【００５４】
上述のいくつかの実施形態の別の特徴は、連絡先情報を分析することによって、タイムゾーンを情報管理プログラムアプリケーション内の連絡先に関連付けることができることである。この特徴は、タイムゾーン情報を判定する際に、調査を行わなければならないこと、および／または連絡先に照会することなしにユーザを助けることができる。この特徴の利点は、イベントをスケジューリングするか、または連絡先についてタイムゾーンを判定しようと試みるとき、時間と労力を節約することができることである。
【００５５】
前述より、本発明の特定の実施形態について本明細書で例示のために述べたが、本発明の精神および範囲から逸脱することなしに様々な修正を加えることができることは理解されよう。例えば、特定の実施形態の状況で述べられている本発明の態様は、他の実施形態において組み合わせる、または省くことができる。本発明のいくつかの実施形態に関連付けられた利点について、それらの実施形態の状況で述べられているが、他の実施形態もまた、そのような利点を示すことができる。さらに、どの前述の実施形態も、本発明の範囲内に入るためにそのような利点を示すことを必ずしも必要としない。したがって、本発明は、添付の特許請求の範囲によることを除いて限定されない。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】本発明の実施形態を実施するのに適したコンピューティングシステムの部分的な概略図である。
【図２】本発明の実施形態による、コンピュータによって実施されるスケジューリングプロセスを示す流れ図である。
【図３】本発明の実施形態を実施するのに適した複数のコンピュータを有する、図１に示されているコンピューティングシステム環境と同様のコンピューティングシステム環境の部分的な概略図である。
【図４】本発明の他の実施形態による、コンピュータによって実施されるスケジューリングプロセスを示す流れ図である。
【図５】本発明の実施形態による、参加者タイムゾーンとユーザタイムゾーン間の差を識別する表示の部分的な概略図である。
【図６】本発明の他の実施形態による、参加者タイムゾーンとユーザタイムゾーン間の差を識別する表示の部分的な概略図である。
【図７】図２に示されている、コンピュータによって実施されるスケジューリングプロセスの他の実施形態を示す流れ図である。
【図８】図２に示されている、コンピュータによって実施されるスケジューリングプロセスの他の実施形態を示す流れ図である。
【図９】本発明のいくつかの実施形態による、タイムゾーン情報を情報管理プログラムアプリケーション内の連絡先に関連付けるための、コンピュータによって実施されるスケジューリングプロセスを示す流れ図である。
【図１０】本発明の他の実施形態による、タイムゾーン情報を情報管理プログラムアプリケーション内の連絡先に関連付けるための、コンピュータによって実施されるスケジューリングプロセスを示す流れ図である。
【図１１】本発明の実施形態による、連絡先情報の情報管理プログラムアプリケーション表示の部分的な概略図である。
【図１２】本発明の他の実施形態による、連絡先情報の別の情報管理プログラムアプリケーション表示の部分的な概略図である。
【図１３】図２に示されている、コンピュータによって実施されるスケジューリングプロセスの他の実施形態を示す流れ図である。
【符号の説明】
【００５７】
１２０  処理装置
１２１  システムバス
１３０  システムメモリ
１３４  オペレーティングシステム
１３５  アプリケーションプログラム
１３６  他のプログラムモジュール
１３７  プログラムデータ
１４０  取り外し不能不揮発性メモリインターフェース
１４４  オペレーティングシステム
１４５  アプリケーションプログラム
１４６  他のプログラムモジュール
１４７  プログラムデータ
１５０  取り外し可能不揮発性メモリインターフェース
１６０  ユーザ入力インターフェース
１６１  マウス
１６２  キーボード
１７０  ネットワークインターフェース
１７１  ローカルエリアネットワーク
１７２  モデム
１７３  広域ネットワーク
１８０  遠隔コンピュータ
１８５  遠隔アプリケーションプログラム
１９０  ビデオインターフェース
１９１  モニタ
１９５  出力周辺機器インターフェース
１９６  プリンタ
１９７  スピーカ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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