(57)【要約】【課題】  低放電電圧で高発光効率のプラズマディスプレイパネルの実現。【解決手段】  第１の基板11と、第２の基板20とを備え、第１の基板11は、交互に設けられた複数の第１及び第２バス電極13,15と、各第１バス電極に接続されるように設けられた第１放電電極12と、各第２バス電極に接続されるように設けられた第２放電電極14とを備え、第２の基板20は、第１及び第２バス電極と交差するように設けられた複数の第３電極21を備えるプラズマディスプレイパネルであって、表示のための主放電を行う第１放電電極と第２放電電極の間の主放電を行う位置に設けられた複数の第４電極16,17を備え、第４電極と第１放電電極が対向する間隔と、第４電極と第２放電電極が対向する間隔の少なくとも一方が１セル内で徐々に変化する。【選択図】      図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の基板と、前記第１の基板に対向するように配置され、前記第１の基板との間に放電ガスが封入された放電空間を形成する第２の基板とを備え、
前記第１の基板は、交互に設けられた複数の第１及び第２バス電極と、各第１バス電極に接続されるように設けられた第１放電電極と、各第２バス電極に接続されるように設けられた第２放電電極とを備え、
前記第２の基板は、前記第１及び第２バス電極と交差するように設けられた複数の第３電極を備えるプラズマディスプレイパネルであって、
表示のための主放電は、前記第１放電電極と前記第２放電電極の間で行われ、
前記第１放電電極と前記第２放電電極の間の前記主放電を行う位置に設けられた複数の第４電極を備え、
前記第１及び第２の基板に垂直な方向から見た時に、前記第１放電電極と前記第２放電電極は、各第４電極のエッジと対向し、前記第４電極と前記第１放電電極が対向する間隔と、前記第４電極と前記第２放電電極が対向する間隔の少なくとも一方が、１セル内で徐々に変化することを特徴とするプラズマディスプレイパネル。
【請求項２】
前記第１放電電極と前記第２放電電極の少なくとも一方は、各第４電極のエッジと異なる方向に直線状に伸びる対向するエッジを有する請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項３】
前記第１放電電極と前記第２放電電極の少なくとも一方は、各第４電極のエッジに対して間隔が徐々に変化する曲線状のエッジを有する請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項４】
前記第４電極のエッジは、前記第１及び第２バス電極の伸びる方向と平行である請求項１から３のいずれか１項に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項５】
前記第１放電電極と前記第２放電電極の両方が、各第４電極のエッジとの間隔が徐々に変化するエッジを有し、
前記第１放電電極と前記第２放電電極の前記第４電極を挟んで対向するエッジの間隔も徐々に変化する請求項１から４のいずれか１項に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項６】
前記第１放電電極と前記第２放電電極の両方が、各第４電極のエッジとの間隔が徐々に変化するエッジを有し、
前記第１放電電極と前記第２放電電極の前記第４電極を挟んで対向するエッジの間隔は一定である請求項１から４のいずれか１項に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項７】
前記第４電極は、第４バス電極と、前記第４バス電極と略同形状の放電電極とで構成される請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項８】
前記第４電極は、前記第１及び第２バス電極及び前記第１及び第２放電電極と同じ層に形成される請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項９】
前記第４電極は、前記第１及び第２バス電極及び前記第１及び第２放電電極と異なる層に形成される請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１０】
請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルを備えるプラズマディスプレイ装置であって、
表示のための前記主放電を行う維持放電時に、電極間隔が徐々に変化する前記第４電極と前記第１放電電極間及び前記第４電極と前記第２放電電極間の少なくとも一方に、放電を開始するのに必要な電圧を印加することを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パーソナルコンピュータやワークステーションなどのディスプレイ装置、平面型テレビジョン、広告や情報などの表示用プラズマディスプレイに使用されるＡ／Ｃ型プラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）及びプラズマディスプレイ装置（ＰＤＰ装置）に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＡＣ型カラーＰＤＰ装置においては、表示するセルを規定する期間（アドレス期間）と表示点灯のための放電を行う表示期間（サステイン期間）とを分離したアドレス・表示分離（ＡＤＳ）方式が広く採用されている。この方式においては、アドレス期間で、点灯するセルに電荷を蓄積し、その電荷を利用してサステイン期間で表示のための放電を行う。
【０００３】
また、プラズマディスプレイパネルには、第１の方向に伸びる複数の第１電極を互いに平行に設け、第１の方向に対して垂直な第２の方向に伸びる複数の第２電極を互いに平行に設けた２電極型ＰＤＰと、第１の方向に伸びる複数の第１電極と第２電極を交互に平行に設け、第１の方向に対して垂直な第２の方向に伸びる複数の第３電極を互いに平行に設けた３電極型ＰＤＰとがあり、近年は３電極型ＰＤＰが広く使用されている。
【０００４】
この３電極型ＰＤＰの一般的な構造は、第１の基板に第１（Ｘ）電極と第２（Ｙ）電極を交互に平行に設け、第１の基板に対向する第２の基板に第１及び第２電極に垂直な方向に伸びる第３（アドレス）電極を設け、電極表面をそれぞれ誘電体層で覆う。第２の基板上には更に、第３電極の間に第３電極と平行に伸びる１方向のストライプ状の隔壁、又はセルを各々分離するように第３電極及び第１と第２電極と平行配置される２次元格子状の隔壁を設け、隔壁の間に蛍光体層を形成した後、第１と第２基板を貼り合せる。従って、第３電極の上には誘電体層と蛍光体層、さらに隔壁が形成される場合もある。
【０００５】
第１と第２電極の間に電圧を印加して全セルの電極近傍の電荷（壁電荷）を一様な状態にした後、第２電極にスキャンパルスを順次印加し、スキャンパルスに同期して第３電極にアドレスパルスを印加して、点灯するセル内に選択的に壁電荷を残すアドレス動作を行った後、放電する隣接２電極間が交互に逆極性の電極となる維持放電パルスを印加してアドレス動作により壁電荷の残された点灯セルで維持放電を発生させて点灯を行う。蛍光体層は、放電により発生する紫外線により発光し、それを第１基板を通して見る。そのため、第１及び第２電極は、金属材料で形成された不透明なバス電極と、ＩＴＯ膜などの透明電極で形成され、透明電極を通して蛍光体層で発生した光を見られるようになっている。一般的なＰＤＰの構造及び動作は広く知られているので、ここでは詳しい説明を省略する。
【０００６】
上記のような３電極型ＰＤＰにおいて、第１電極と第２電極の間に平行に第４電極を設けたＰＤＰが各種提案されている。
【０００７】
例えば、特許文献１は、第１電極と第２電極の間に平行に第４電極を設けたＰＤＰを使用した非アドレス・表示分離（非ＡＤＳ）方式のＰＤＰ装置を記載している。
【０００８】
また、特許文献２は、第１電極と第４電極間及び第２電極と第４電極間の表示ラインを利用してインターレース表示を行うＰＤＰ装置を記載している。
【０００９】
更に、特許文献３は、第１電極と第２電極の間に平行に第４電極を設けた各種のＰＤＰ、及び第４電極を各種の用途に使用する構成を記載している。
【００１０】
更に、特許文献４及び特許文献５は、放電を行わない第１電極と第２電極の間（非表示ライン）に第４の電極を設けて、トリガ動作、非表示ラインでの放電防止（逆スリット防止）及びリセット動作などに第４電極を利用する構成を記載している。
【００１１】
また、ＰＤＰのように放電空間に放電ガスを封入して２電極間で放電を発生させる場合、放電の閾値電圧（放電開始電圧）は、２電極間の距離と放電ガスの圧力の積に応じて決定されることが知られている。特許文献６は、維持放電を行う電極間の間隔を部分的に異ならせることにより、セル内で均一な放電を発生させる構成を記載している。
【００１２】
【特許文献１】特開平６−２６００９２号公報
【特許文献２】特開２０００−１２３７４１号公報
【特許文献３】特開２００２−１１００４７号公報
【特許文献４】特開２００１−３４２２８号公報
【特許文献５】特開２００４−１９２８７５号公報
【特許文献６】特開２００４−７１２１９号公報
【特許文献７】特許第２８０１８９３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
ＰＤＰ装置では、発光効率を向上して、少ない消費電力で高い表示輝度が得られることが望まれている。放電を行う電極間の間隔（スリット幅）を広げて長距離放電をすると発光効率が向上するが、放電開始電圧が上昇するため、印加する電圧を高くする必要があり、駆動回路のコスト増加など各種の問題が生じる。
【００１４】
本発明の目的は、放電開始電圧を上昇させることなく、発光効率を向上したプラズマディスプレイパネルの実現を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
上記目的を実現するため、本発明のプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）は、３電極型のＰＤＰにおいて、表示のための主放電（維持放電）を行う第１（Ｘ）電極と第２（Ｙ）電極の間の主放電を行う位置に第４電極（Ｚ）電極を設け、第１電極と第４電極の間隔及び第２電極と第４電極の間隔の少なくとも一方が、１セル内で徐々に変化するようにする。
【００１６】
すなわち、本発明のプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）は、第１の基板と、前記第１の基板に対向するように配置され、前記第１の基板との間に放電ガスが封入された放電空間を形成する第２の基板とを備え、前記第１の基板は、交互に設けられた複数の第１及び第２バス電極と、各第１バス電極に接続されるように設けられた第１放電電極と、各第２バス電極に接続されるように設けられた第２放電電極とを備え、前記第２の基板は、前記第１及び第２バス電極と交差するように設けられた複数の第３電極を備えるプラズマディスプレイパネルであって、表示のための主放電は、前記第１放電電極と前記第２放電電極の間で行われ、前記第１放電電極と前記第２放電電極の間の前記主放電を行う位置に設けられた複数の第４電極を備え、前記第１及び第２の基板に垂直な方向から見た時に、前記第１放電電極と前記第２放電電極は、各第４電極のエッジと対向し、前記第４電極と前記第１放電電極が対向する間隔と、前記第４電極と前記第２放電電極が対向する間隔の少なくとも一方が、１セル内で徐々に変化することを特徴とする。
【００１７】
ＰＤＰのように放電空間に放電ガスを封入して２電極間で放電を発生させる場合、放電の閾値電圧（放電開始電圧）は、２電極間の距離と放電ガスの圧力の積に応じて決定されることが知られており、その変化をこの積を横軸に放電開始電圧を縦軸にして示した曲線をパッシェンカーブという。パッシェンカーブは、２電極間の距離と放電ガスの圧力の積がある値の時に最小値になり、その状態はパッシェンミニマムと呼ばれる。現状のＰＤＰにおける第１電極と第２電極間の距離及び放電ガスの圧力によれば、その積はパッシェンミニマムよりかなり大きい値であり、この値の方がパッシェンミニマムに近い場合より発光効率が高い。
【００１８】
本発明のＰＤＰでは、第１バス電極と第２バス電極の間に第４電極が設けられており、第４電極と第１バス電極又は第２バス電極の間隔の方が第１バス電極と第２バス電極の間隔より狭い。そのため、第４電極と第１バス電極又は第２バス電極の間の放電の方が、第１バス電極と第２バス電極の間の放電より放電開始電圧が低くなり、より放電が発生しやすい。一旦放電が発生すると、間隔の広い第１バス電極と第２バス電極の間にも容易に放電が広がり高発光効率での放電が行われる。本発明のＰＤＰでは、第４電極と第１バス電極又は第２バス電極の間隔は徐々に変化するので、第４電極と第１バス電極又は第２バス電極の間隔がばらついてもパッシェンミニマムに近い低い放電開始電圧になり、第４電極と第１バス電極又は第２バス電極間で低い電圧で放電を開始した後、放電がより間隔の広い部分に連続的に広がり、発光効率を向上させることができる。
【００１９】
表示のための主放電は、発光効率のよい第１放電電極と第２放電電極間で行うことが望ましく、第４電極と第１又は第２電極間の放電は、トリガとして利用するので、第４電極の面積はできるだけ狭いことが望ましい。
【００２０】
第４電極は、第１及び第２電極と同様に第４バス電極と第４放電電極で形成されるか、又は第４バス電極のみで形成される。いずれにしても遮光性のバス電極を有し、表示セルの部分に配置されるので、この点からも第４電極の面積はできるだけ狭いことが望ましい。なお、透明な第４放電電極を第４バス電極より広くすることも可能であるが、この場合でも、第４放電電極の面積はあまり広くしないことが望ましい。
【００２１】
第４電極の面積をできるだけ小さくするには、第４放電電極を第４バス電極と略重なるようにする。第４バス電極は、第１及び第２バス電極と略平行に伸びる直線状であるのが望ましい。
【００２２】
第４電極と第１又は第２放電電極の一方との間隔が部分的に異なるようにする場合には、第２（Ｙ）放電電極との間隔が部分的に異なるようにすることが望ましい。これにより、第４電極に第１（Ｘ）放電電極と同じ電圧を印加した時に、第４電極は第２（Ｙ）放電電極に対するトリガ電極として働く。この場合、第１（Ｘ）放電電極は共通電極として同じ電圧が印加されるので、第４電極も同じ電圧を印加することになり、第４電極の駆動回路の構成を簡単にできる。
【００２３】
第４電極と第１又は第２電極の対向するエッジの形状は各種の変形例が可能である。例えば、伸びる方向の異なる直線状のエッジ、異なる曲線状のエッジ、間隔が段階的に変化する階段状の形状でもよい。間隔が連続的に変化する範囲内にパッシェンミニマムの条件になる間隔が存在するようにすれば、最小の放電開始電圧が得られる。
【００２４】
第１放電電極と第２放電電極の両方が、各第４電極の直線状のエッジと異なる方向に直線状に伸びる対向するエッジを有する場合、第１放電電極と第２放電電極の第４電極を挟んで対向するエッジを異なる方向に伸びるようにすれば、第４電極と第１又は第２電極の間の放電をトリガとして第１放電電極と第２放電電極の近接した部分の放電へスムーズに移行し、更に第１放電電極と第２放電電極の離れた部分の長距離放電、すなわち高発光効率の放電にスムーズに移行する。これに対して、第１放電電極と第２放電電極の第４電極を挟んで対向するエッジを平行にすることも可能であり、この場合には、上記の場合に比べて、第４電極と第１又は第２電極の間の放電をトリガとして第１放電電極と第２放電電極の放電への移行が若干スムーズでなくなるが、セル内における第１放電電極と第２放電電極の間隔が一定であるため、セル内で均一な安定した放電が行える。
【００２５】
第４電極は、第１及び第２バス電極及び第１及び第２放電電極と同じ層に形成される。この場合、第４電極は第１及び第２バス電極及び第１及び第２放電電極と同時に形成できるので、プロセスは増加しない。第４電極と第１及び第２バス電極の最小距離は、製造誤差を考慮して短絡の発生しない距離にする必要があり、あまり小さくできない。そのため、現状の条件では第４電極と第１及び第２バス電極の最小距離をパッシェンミニマムにすることは難しい。
【００２６】
また、第１及び第２バス電極及び第１及び第２放電電極の上に設けた誘電体層の上に第４電極を形成することも可能である。この場合、第４電極及びその上の誘電体層を形成するプロセスが増加する。この場合、第４電極と第１及び第２バス電極は異なる層に形成されるため短絡することはないので、第４電極と第１及び第２バス電極の最小距離を非常に小さくすることが可能であり、パッシェンミニマムの条件を実現することも可能である。
【００２７】
本発明の構成は、１対の第１電極と第２電極の間で放電を行う通常の３電極型ＰＤＰにも、特許文献７に記載された、いわゆるＡＬＩＳ方式のＰＤＰにも適用可能である。通常の３電極型ＰＤＰに本発明を適用する場合には、第４電極は、放電の行われる第１放電電極と第２放電電極が接続される１対の第１バス電極と第２バス電極との間に配置され、共通の電圧が印加される。ＡＬＩＳ方式のＰＤＰに本発明を適用する場合には、第４電極は、第１バス電極と第２バス電極のすべての間に配置され、配置される位置に応じて４つのグループに分割されてグループ毎に共通の電圧が印加される。
【発明の効果】
【００２８】
本発明によれば、高発光効率を維持しながら、維持放電の放電開始電圧を低くできる。これにより、少ない消費電力で高い表示輝度が得られるプラズマディスプレイパネルが実現できる。また、このプラズマディスプレイパネルを使用してプラズマディスプレイ装置を製作する場合、維持放電電圧を小さくできるので、耐電圧の低い部品で駆動回路を構成できるので、コストを低減できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
図１は、本発明の第１実施例のプラズマディスプレイ装置（ＰＤＰ装置）の全体構成を示す図である。第１実施例のＰＤＰ装置で使用するＰＤＰ１は、１対の第１（Ｘ）電極と第２（Ｙ）電極の間で放電を行う従来型のＰＤＰに本発明を適用したものである。図１に示すように、第１実施例のＰＤＰ１は、横方向に伸びるＸ電極Ｘ１、Ｘ２、…ＸｎとＹ電極Ｙ１、Ｙ２、…、Ｙｎが交互に配置され、各対のＸ電極とＹ電極の間に第４電極Ｚ１、Ｚ２、…、Ｚｎが配置される。従って、Ｘ電極、Ｙ電極及びＺ電極の３本の電極の組みがｎ組形成される。また、縦方向に伸びるアドレス電極Ａ１、Ａ２、…、Ａｍが、ｎ組のＸ電極、Ｙ電極及びＺ電極と交差するように配置され、交差部分にセルが形成される。従って、ｎ本の表示行とｍ本の表示列が形成される。
【００３０】
図１に示すように、第１実施例のＰＤＰ装置は、ｍ本のアドレス電極を駆動するアドレス駆動回路２と、ｎ本のＹ電極に走査パルスを印加する走査回路３と、走査回路３を介してｎ本のＹ電極に走査パルス以外の電圧を共通に印加するＹ駆動回路４と、ｎ本のＸ電極に電圧を共通に印加するＸ駆動回路５と、ｎ本のＺ電極に電圧を共通に印加するＺ駆動回路６と、各部を制御する制御回路７とを有する。第１実施例のＰＤＰ装置は、ＰＤＰ１にＺ電極を設けた点及びそれを駆動するＺ駆動回路６を設けた点が従来例と異なり、他の部分は従来例と同じであるので、ここではＺ電極に関係する部分のみを説明し、他の部分の説明は省略する。
【００３１】
図２は、第１実施例のＰＤＰの分解斜視図である。図示のように、前面（第１）ガラス基板１１の上には、横方向に伸びる第１（Ｘ）バス電極１３及び第２（Ｙ）バス電極１５が交互に平行に配置されて対をなしている。Ｘ及びＹ光透過性電極（放電電極）１２及び１４が、Ｘ及びＹバス電極１３、１５に重なるように設けられ、Ｘ及びＹ放電電極１２及び１４の一部が、対向する電極の方に広がっている。１対のＸ及びＹバス電極１３、１５の間には、第４放電電極１６と第４バス電極１７が重なるように設けられている。例えば、バス電極１３、１５及び１７は金属層で形成され、放電電極１２、１４及び１６はＩＴＯ層膜などで形成され、バス電極１３、１５及び１７の抵抗値は放電電極１２、１４及び１６の抵抗値よりも低いか又は同等である。以下、Ｘ及びＹ放電電極１２及び１４のＸ及びＹバス電極１３、１５から伸びた部分を、単にＸ及びＹ放電電極１２及び１４と称し、第４放電電極１６と第４バス電極１７を合わせて第４電極と称する。
【００３２】
放電電極１２、１４及び１６、及びバス電極１３、１５及び１７の上には、これらの電極を覆うように誘電体層１８が形成されている。この誘電体層１８は、可視光を透過するＳｉＯ2などで構成され、更にその上にＭｇＯなどの保護層１９が形成される。この保護層１９は、イオン衝撃により電子を放出して放電を成長させ、放電電圧の低減、放電遅れの低減などの効果を有する、この構造では、すべての電極がこの保護層１９に覆われているため、どの電極群が陰極になっても保護層の効果を利用した放電が可能となる。以上のような構成のガラス基板１１を前面基板として利用し、ガラス基板１１を通して表示を見る。
【００３３】
一方、背面（第２）基板２０の上には、バス電極１３、１５及び１７と交差するように第３（アドレス）電極２１が設けられている。例えば、アドレス電極２１は金属層で形成される。アドレス電極群の上には、誘電体層２２が形成される。その上には、縦方向隔壁２３が形成されている。そして、隔壁２３と誘電体層２２で形成される溝の側面と底面には、放電時に発生する紫外線で励起され、赤、緑及び青の可視光を発生する蛍光体層２４、２５、２６が塗布されている。
【００３４】
図３は、第１実施例のＰＤＰの部分断面図であり、（Ａ）は縦方向の断面図、（Ｂ）は横方向の断面図である。隔壁２３で区切られる前面基板１１と背面基板２０の間の放電空間２７にはＮｅ、Ｘｅ、Ｈｅなどの放電ガスが封入されている。
【００３５】
図４は、１個のセルの電極形状を示す図である。図示のように、Ｘバス電極１３とＹバス電極１５が平行に配置され、その中央にＺ電極１６、１７が平行に配置されている。そして、バス電極１３、１５及び１７に対して垂直な方向に伸びる隔壁２３が配置されている。隔壁２３の間にはアドレス電極が配置されるが、図示は省略している。隔壁２３で区切られた各部分には、Ｘバス電極１３から伸びたＸ放電電極１２と、Ｙバス電極１５から伸びたＹ放電電極１４とが設けられている。Ｘ放電電極１２とＹ放電電極１４のＺ電極１６、１７に対向する側のエッジは、バス電極１３、１５及び１７の伸びる方向に対して傾いた直線である。これにより、Ｘ放電電極１２及びＹ放電電極１４とＺ電極１６、１７の対向するエッジの間隔、すなわちスリット幅は連続して変化するようになっている。また、Ｚ電極１６、１７を挟んで対向するＸ放電電極１２とＹ放電電極１４のエッジの間隔も連続して変化するようになっている。第１実施例では、Ｘ放電電極１２及びＹ放電電極１４とＺ電極１６、１７の間隔の狭い側がよりパッシェンミニマムに近い距離であり、放電開始電圧を低くできる。
【００３６】
更に、放電が、Ｚ電極１６，１７とＸ放電電極１２又はＹ放電電極１４との間の放電をトリガとしてＸ放電電極１２とＹ放電電極１４の間の放電に広がる場合、Ｘ放電電極１２とＹ放電電極１４の間隔も徐々に広がっているので、間隔の狭い部分の放電から広い部分での長距離放電へスムーズに移行することができる。
【００３７】
次に、第１実施例のＰＤＰ装置の動作を説明する。ＰＤＰの各セルは、点灯・非点灯のみが選択できるだけであり、点灯輝度を変化させる、すなわち階調を表示することができない。そこで、１フレームを所定の重み付けをした複数のサブフィールドに分割し、各セル毎に１フレームで点灯するサブフィールドを組み合わせることにより階調表示を行う。各サブフィールドは、通常同じ駆動シーケンスを有する。
【００３８】
図５は、第１実施例のＰＤＰ装置の１サブフィールドの駆動波形を示す図であり、図６は第１実施例における壁電荷の変化を示す図である。
【００３９】
リセット期間の最初には、アドレス電極Ａに０Ｖを印加した状態で、Ｘ電極とＺ電極に徐々に電圧が低下した後一定電圧になる負のリセットパルス１０１、１０２を印加し、Ｙ電極に所定の電圧を印加した後徐々に電圧が増加する正のリセットパルス１０３を印加する。これにより、全セルで、Ｚ電極１６、１７とＹ放電電極１４の間でまず放電が発生し、Ｘ放電電極１２とＹ放電電極１４の間の放電に移行する。ここで印加されるのは、電圧が徐々に変化する鈍波であるため、微弱な放電と電荷形成を繰返し、全セル一様に壁電荷を形成する。形成された壁電荷の極性は、Ｘ放電電極及びＺ電極近傍が正極性、Ｙ放電電極近傍が負極性である。
【００４０】
次に、Ｘ放電電極及びＺ電極に正の補償電圧１０４、１０５（例えば＋Ｖｓ）を印加して、Ｙ電極に徐々に電圧が低下する補償鈍波１０６を印加することにより、上記のように形成された壁電荷とは逆極性の電圧が鈍波で印加されるため、微弱な放電により、セル内の壁電荷が減少する。以上で、リセット期間が終了し、全セルは均一な状態になる。
【００４１】
本実施例のＰＤＰでは、Ｚ電極１６、１７とＹ放電電極１４の間隔が狭く、低い放電開始電圧でも放電が発生し、それをトリガとしてＸ放電電極１２とＹ放電電極１４の間の放電に移行するので、リセット期間にＸ電極及びＺ電極とＹ電極間に印加するリセット電圧を小さくできる。これにより、表示に関係しないリセット放電による発光量を低減してコントラストを向上できる。
【００４２】
次のアドレス期間では、Ｘ電極及びＺ電極に補償電圧１０４、１０５と同じ電圧（例えば＋Ｖｓ）を印加して、Ｙ電極に所定の負電圧を印加した状態で更に走査パルス１０７を順次印加する。走査パルス１０７の印加に応じて、点灯するセルのアドレス電極にアドレスパルス１０８を印加する。これにより、図６の（Ａ）に示すように、走査パルスの印加されたＹ電極とアドレスパルスの印加されたアドレス電極の間で放電が発生し、それをトリガとしてＸ電極及びＺ電極とＹ電極との間の放電が発生する。このアドレス放電により、図６の（Ｂ）に示すように、Ｘ電極及びＺ電極の近傍（誘電体層の表面）には負の壁電荷が形成され、Ｙ電極の近傍には正の壁電荷が形成される。Ｚ電極はＸ電極に比べて面積が小さいので、Ｚ電極の近傍に形成される壁電荷の量は、Ｘ電極の近傍に形成される壁電荷の量より少ない。また、Ｙ電極には、Ｘ電極とＹ電極の近傍に形成された負の壁電荷を合わせた壁電荷量に対応する正の壁電荷が形成される。走査パルス又はアドレスパルスの印加されないセルではアドレス放電は発生しないので、リセット時の壁電荷が維持される。アドレス期間では、すべてのＹ電極に順次走査パルスを印加して上記の動作を行い、パネル全面の点灯するセルでアドレス放電を発生させる。
【００４３】
なお、アドレス期間の最後には、アドレス放電を発生させなかったセルにおいて、リセット期間に形成された壁電荷を調整するパルスを印加する場合もある。
【００４４】
維持放電期間では、まず、Ｘ電極及びＺ電極に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス１０９、１１０を、Ｙ電極に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス１１１を印加する。図６の（Ｂ）に示すように、アドレス放電が行われたセルでは、Ｙ電極の近傍に形成された正の壁電荷による電圧が電圧＋Ｖｓに重畳され、Ｘ電極及びＺ電極の近傍に形成された負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳される。これにより、まず間隔の狭いＺ電極とＹ電極の間で放電が開始され、この放電をトリガとして、間隔の広いＸ電極とＹ電極の間の放電に移行する。Ｘ電極とＹ電極の間の放電は長距離放電であり、発光効率のよい放電である。この放電は、放電により発生した電荷のうち、正の電荷がＸ電極及びＺ電極の近傍に壁電荷として蓄積され、負の電荷がＹ電極の近傍に壁電荷として蓄積され、壁電荷による電圧がＸ電極及びＺ電極とＹ電極間の電圧を減少させることにより収束する。収束した時には、図６の（Ｃ）に示すように、Ｘ電極及びＺ電極の近傍に正の壁電荷が形成され、Ｙ電極の近傍に負の壁電荷が形成される。なお、アドレス放電が行われなかったセルでは上記の放電は発生せず、維持放電期間中は放電は発生しないので、説明は省略する。
【００４５】
次に、図５に示すように、Ｘ電極に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス１１２を、Ｙ電極に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス１１４を印加し、Ｚ電極に電圧＋Ｖｓに変化した後短時間に電圧−Ｖｓに変化するパルス１１３を印加する。これにより、図６の（Ｄ）に示すように、Ｙ電極の近傍に形成された負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳され、Ｘ電極及びＺ電極の近傍に形成された正の壁電荷による電圧が電圧＋Ｖｓに重畳される。これにより、まずＺ電極とＹ電極の間で放電が開始され、この放電をトリガとして、間隔の広いＸ電極とＹ電極の間の放電に移行する。この直後、Ｚ電極に印加される電圧は＋Ｖｓから−Ｖｓに変化し、Ｚ電極とＹ電極の間で放電は停止する。Ｘ電極とＹ電極の間の放電は、負の電荷がＸ電極の近傍に壁電荷として蓄積され、正の電荷がＹ電極の近傍に壁電荷として蓄積されると停止するが、この時Ｚ電極には−Ｖｓが印加されているので、Ｚ電極の近傍には正の壁電荷が形成される。従って、収束した時には、図６の（Ｅ）に示すように、Ｘ電極の近傍に負の壁電荷が形成され、Ｙ電極及びＺ電極の近傍に正の壁電荷が形成される。
【００４６】
次に、図５に示すように、Ｘ電極に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス１１５を、Ｙ電極に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス１１７を印加し、Ｚ電極に電圧＋Ｖｓに変化した後短時間に電圧−Ｖｓに変化するパルス１１６を印加する。これにより、図６の（Ｆ）に示すように、Ｘ電極の近傍に形成された負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳され、Ｙ電極及びＺ電極の近傍に形成された正の壁電荷による電圧が電圧＋Ｖｓに重畳される。これにより、まずＺ電極とＸ電極の間で放電が開始され、この放電をトリガとして、間隔の広いＸ電極とＹ電極の間の放電に移行する。この直後、Ｚ電極に印加される電圧は＋Ｖｓから−Ｖｓに変化し、Ｚ電極とＸ電極の間で放電は停止するが、この時Ｚ電極には−Ｖｓが印加されているので、Ｚ電極の近傍には正の壁電荷が形成される。従って、収束した時には、図６の（Ｇ）に示すように、Ｘ電極及びＺ電極の近傍に正の壁電荷が形成され、Ｙ電極の近傍に負の壁電荷が形成される。すなわち、図６の（Ｃ）の状態に戻ったことになる。以下、Ｘ電極とＹ電極に交互に正及び負の維持放電パルスを印加し、維持放電パルスの印加に同期してＺ電極に幅の狭いパルスを印加することにより、図６の（Ｃ）から（Ｇ）の動作を繰り返し、維持放電が繰り返される。
【００４７】
以上本発明の第１実施例を説明したが、電極の構造や形状などについて各種の変形例があり得る。以下、変形例のいくつかを説明する。
【００４８】
図７は、電極構造の変形例を示す図である。第１実施例では、図３の（Ａ）に示したように、Ｚ電極（Ｚ放電電極１６、Ｚバス電極１７）は、Ｘ電極（Ｘ放電電極１２、Ｘバス電極１３）及びＹ電極（Ｙ放電電極１４、Ｙバス電極１５）と同じ層に形成された。これであれば、Ｚ電極をＸ電極及びＹ電極と同じプロセスで形成でき、Ｚ電極を設けるために新たにプロセスを増加させる必要はない。しかし、Ｘ放電電極１２とＹ放電電極１４の間にＺ電極を設けるため、製造時の位置や線幅のバラツキのために、Ｚ電極がＸ放電電極１２とＹ放電電極１４と短絡して歩留まりを低下させるという問題を生じる。そこで、図７の変形例では、Ｘ電極（Ｘ放電電極１２、Ｘバス電極１３）及びＹ電極（Ｙ放電電極１４、Ｙバス電極１５）を覆う誘電体層１８の上に、Ｚ電極（Ｚ放電電極１６、Ｚバス電極１７）を形成し、その上を誘電体層２８で覆う。このような構造でも、第１実施例と同じ動作が可能である。
【００４９】
図７の変形例は、第１実施例に比べて、Ｚ電極を設けるためのプロセスが増加するので製造コストが増加するという問題があるが、Ｚ電極がＸ電極及びＹ電極と異なる層に形成されるため、Ｚ電極がＸ放電電極１２及びＹ放電電極１４を短絡することはなく、短絡による歩留まりの低下は発生しない。また、異なる層に設けられるので、基板に垂直な方向から見た時に、Ｚ電極とＸ放電電極１２及びＹ放電電極１４の間隔を非常に狭くして、例えば、パッシェンミニマムになる間隔より狭い間隔にすることも可能である。例えば、図４に示した電極形状で、Ｘ放電電極１２及びＹ放電電極１４とＺ電極との間隔の最小値がパッシェンミニマムになる間隔より狭い場合、間隔が徐々に変化するのでかならずパッシェンミニマムになる間隔が存在し、放電開始電圧はパッシェンミニマムの条件で設定される。従って、維持放電電圧を低くしても確実に維持放電を発生させることができる。
【００５０】
図８は、電極形状の変形例である。図４と比較して明らかなように、Ｘ放電電極１２及びＹ放電電極１４のＺ電極１６、１７と対向するエッジは、Ｚ電極１６、１７のエッジに対して傾いた直線であるが、Ｘ放電電極１２のエッジとＹ放電電極１４のエッジは平行である。すなわち、Ｘ放電電極１２とＹ放電電極１４の間隔は一定である。これにより、Ｚ電極とＸ放電電極１２又はＹ放電電極１４との間の放電から、Ｘ放電電極１２とＹ放電電極１４との間の放電への移行は図４の形状に比べてスムーズではないが、Ｘ放電電極１２とＹ放電電極１４の間の主放電に占める近距離放電の割合が減少し、長距離放電がほとんどを占めるため、発光効率が向上し、更に壁電荷が十分に蓄積されるため、より安定な維持放電が可能になる。
【００５１】
図９は、電極形状の別の変形例を示す図である。図示のように、この変形例では、Ｘ放電電極１２及びＹ放電電極１４のＺ電極１６、１７に対向するエッジが、Ｚ電極１６、１７との間隔が狭い直線状のエッジと、間隔が徐々に変化する曲線状のエッジで構成される。この場合も、放電は、間隔が狭い部分のＺ電極１６、１７とＸ放電電極１２又はＹ放電電極１４との間の放電をトリガとして、Ｘ放電電極１２とＹ放電電極１４の間の放電に移行する。
【００５２】
図１０、電極形状の別の変形例を示す図である。図示のように、この変形例では、Ｘ放電電極１２及びＹ放電電極１４のＺ電極に対向するエッジは、Ｚバス電極１７に平行であるが、Ｚ放電電極１６がＺバス電極１７から両側に伸びており、Ｚ放電電極１６のエッジがＸ放電電極１２及びＹ放電電極１４のエッジに対して斜めの直線である。この形状でも第１実施例と同様の動作が行える。ただし、Ｚ放電電極１６の面積が増加するため、長距離放電の割合が減少して発光効率が低下するので、Ｚ放電電極１６の面積はあまり大きくないことが望ましい。
【００５３】
以上、電極形状の変形例を説明したが、図１０の変形例以外では、Ｚバス電極１７とＺ放電電極１６は同じ形状であるので、Ｚ放電電極１６を設けずにガラス基板上に直接Ｚバス電極１７を設けることも可能である。
【００５４】
図１１は、本発明の第２実施例のＰＤＰ装置のＰＤＰにおける電極形状を示す図である。図４の第１実施例の電極形状と比較して明らかなように、第２実施例の電極形状では、Ｙ放電電極１４のエッジのみがＺ電極１６、１７のエッジに対して斜めであり、Ｘ放電電極１２のエッジはＺ電極１６、１７のエッジと平行である。
【００５５】
図１２は、第２実施例のＰＤＰ装置の１サブフィールドの駆動波形を示す図であり、図１３は第２実施例における壁電荷の変化を示す図である。図５の第１実施例の駆動波形と比較して明らかなように、第２実施例では維持放電期間において、Ｘ電極に印加する駆動波形に類似しているが電圧の異なる駆動波形をＺ電極に印加する点が第１実施例と異なる。
【００５６】
第１実施例と同様に、維持放電期間ではまずＸ電極に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス１０９を、Ｙ電極に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス１１１を、Ｚ電極に電圧−Ｖｚ（Ｖｚ＜Ｖｓ）の負の維持放電パルス１１０を印加する。図１３の（Ｂ）に示すように、Ｙ電極の近傍に形成された正の壁電荷による電圧が電圧＋Ｖｓに重畳され、Ｘ電極の近傍に形成された負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳され、Ｚ電極の近傍に形成された負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｚに重畳される。Ｖｚ＜Ｖｓであるため、Ｚ電極とＹ放電電極の間の電圧はＸ放電電極とＹ放電電極の間の電圧より小さいが、Ｚ電極とＹ放電電極が狭いので、まずＺ電極とＹ放電電極の間で微弱な放電が開始され、この放電をトリガとしてＸ放電電極とＹ放電電極の間の放電に移行する。一旦Ｘ放電電極とＹ放電電極の間の放電が開始されると、Ｚ電極とＹ放電電極の間の電圧はＸ放電電極とＹ放電電極の間の電圧より小さいので、放電は主としてＸ放電電極とＹ放電電極の間で放電が行われ、Ｚ電極とＹ放電電極の間の放電は微弱なままである。
【００５７】
これらのパルスによる放電が収束した時には、図１３の（Ｃ）に示すように、Ｘ電極及びＺ電極の近傍に正の壁電荷が形成され、Ｙ電極の近傍に負の壁電荷が形成される。
【００５８】
次に、図１２に示すように、Ｘ電極に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス１１２を、Ｙ電極に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス１１４を、Ｚ電極に電圧＋Ｖｚの正の維持放電パルス１２１を印加する。図１３の（Ｄ）に示すように、Ｙ電極の近傍に形成された負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳され、Ｘ電極の近傍に形成された正の壁電荷による電圧が電圧＋Ｖｓに重畳され、Ｚ電極の近傍に形成された正の壁電荷による電圧が電圧＋Ｖｚに重畳される。これにより、上記のようにまずＺ電極とＹ電極の間で微弱な放電が開始され、この放電をトリガとして、間隔の広いＸ電極とＹ電極の間の放電に移行する。第２実施例では、Ｚ電極に印加される電圧は＋Ｖｚのままであるから、Ｘ電極とＹ電極の間の放電が停止した時には、Ｚ電極には＋Ｖｚが印加されているので、Ｚ電極の近傍には負の壁電荷が形成される。従って、収束した時には、図１３の（Ｅ）に示すように、Ｘ電極及びＺ電極の近傍に負の壁電荷が形成され、Ｙ電極の近傍に正の壁電荷が形成される。
【００５９】
次に、図１２に示すように、Ｘ電極に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス１１５を、Ｙ電極に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス１１７を、Ｚ電極に電圧−Ｖｓの負のパルス１２２を印加する。これにより、図１３の（Ｆ）に示すように、Ｘ電極の近傍に形成された負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳され、Ｙ電極の近傍に形成された正の壁電荷による電圧が電圧＋Ｖｓに重畳され、Ｚ電極の近傍に形成された負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｚに重畳される。これにより、まずＺ電極とＹ電極の間で微弱な放電が開始され、この放電をトリガとして、間隔の広いＸ電極とＹ電極の間の放電に移行する。同様に、Ｘ電極とＹ電極の間の放電が停止した時には、Ｚ電極には−Ｖｚが印加されているので、Ｚ電極の近傍にはＸ電極の近傍と同様に正の壁電荷が形成される。従って、収束した時には、図１３の（Ｇ）に示すように、Ｘ電極及びＺ電極の近傍に正の壁電荷が形成され、Ｙ電極の近傍に負の壁電荷が形成される。すなわち、図１３の（Ｃ）の状態に戻ったことになる。以下、Ｘ電極及びＺ電極とＹ電極に交互に正及び負のパルスを印加することにより、図１３の（Ｃ）から（Ｇ）の動作を繰り返し、維持放電が繰り返される。
【００６０】
第２実施例の全体構成や、電極の構造などは第１実施例と同じであり、前述の変形例も同様に第２実施例に適用できる。
【００６１】
図１４は、本発明の第３実施例のＰＤＰ装置の全体構成を示す図である。第３実施例は、本発明を特許文献７に記載されたＡＬＩＳ方式のＰＤＰ装置に適用した例であり、第１及び第２電極（Ｘ及びＹ電極）を第１基板（透明基板）に設け、第３電極（アドレス電極）を第２基板（背面基板）に設けた構成において、Ｘ電極とＹ電極の間に第４電極（Ｚ電極）を設けた場合の例である。ＡＬＩＳ方式については、特許文献７に記載されているので、ここでは詳しい説明を省略する。
【００６２】
図１４に示すように、プラズマディスプレイパネル１は、横方向（長手方向）に伸びる複数の第１電極（Ｘ電極）及び第２電極（Ｙ電極）を有する。複数のＸ電極とＹ電極は、交互に配置され、Ｘ電極の本数がＹ電極の本数より１本多い。Ｘ電極とＹ電極の間には、第４電極（Ｚ電極）が配置される。従って、Ｚ電極の本数は、Ｙ電極の２倍である。第３電極（アドレス電極）は、Ｘ、Ｙ及びＺ電極に対して垂直な方向に伸びる。ＡＬＩＳ方式では、Ｘ電極とＹ電極のすべての間が表示ラインとして利用され、奇数番目の表示ラインと偶数番目の表示ラインがインターレース表示される。言い換えれば、奇数番目のＸ電極と奇数番目のＹ電極の間及び偶数番目のＸ電極と偶数番目のＹ電極の間に奇数表示ラインが形成され、奇数番目のＹ電極と偶数番目のＸ電極との間及び偶数番目のＹ電極と奇数番目のＹ電極の間に偶数表示ラインが形成される。１表示フィールドは、奇数フィールドと偶数フィールドで構成され、奇数フィールドでは奇数表示ラインが表示され、偶数フィールドでは偶数表示ラインが表示される。従って、Ｚ電極は、奇数及び偶数表示ラインの中にそれぞれ存在する。ここでは、奇数番目のＸ電極と奇数番目のＹ電極の間に設けられたＺ電極を第１グループのＺ電極、奇数番目のＹ電極と偶数番目のＸ電極との間に設けられたＺ電極を第２グループのＺ電極、偶数番目のＸ電極と偶数番目のＹ電極の間に設けられたＺ電極を第３グループのＺ電極、偶数番目のＹ電極と奇数番目のＸ電極との間に設けられたＺ電極を第４グループのＺ電極と称する。言い換えれば、４ｐ＋１（ｐは自然数）番目のＺ電極は第１グループのＺ電極、４ｐ＋２番目のＺ電極は第２グループのＺ電極、４ｐ＋３番目のＺ電極は第３グループのＺ電極、４ｐ＋４番目のＺ電極は第４グループのＺ電極である。
【００６３】
図１４に示すように、第３実施例のＰＤＰ装置は、アドレス電極を駆動するアドレス駆動回路２と、Ｙ電極に走査パルスを印加する走査回路３と、走査回路３を介して奇数番目のＹ電極に走査パルス以外の電圧を共通に印加する奇数Ｙ駆動回路４１と、走査回路３を介して偶数番目のＹ電極に走査パルス以外の電圧を共通に印加する偶数Ｙ駆動回路４２と、奇数番目のＸ電極に電圧を共通に印加する奇数Ｘ駆動回路５１と、偶数番目のＸ電極に電圧を共通に印加する偶数Ｘ駆動回路５２と、第１グループのＺ電極を共通に駆動する第１Ｚ駆動回路６１と、第２グループのＺ電極を共通に駆動する第２Ｚ駆動回路６２と、第３グループのＺ電極を共通に駆動する第３Ｚ駆動回路６３と、第４グループのＺ電極を共通に駆動する第４Ｚ駆動回路６４と、各部を制御する制御回路７とを有する。
【００６４】
第３実施例のＰＤＰは、Ｘバス電極とＹバス電極の両側にＸ放電電極及びＹ放電電極がそれぞれ設けられる点、Ｘバス電極とＹバス電極のすべての間にＺ電極が設けられる点を除けば、第１実施例と同じ構造を有するので、分解斜視図は省略する。なお、Ｚ電極は、図３のように、Ｘ及びＹ電極と同じ層に形成することも、図７に示すようにＸ及びＹ電極と異なる層に形成することも可能である。
【００６５】
図１５は、第３実施例の電極形状を示す図である。図示のように、Ｘバス電極１３とＹバス電極１５が等間隔で平行に配置され、その中央にＺ電極１６、１７が平行に配置されている。そして、バス電極１３、１５及び１７に対して垂直な方向に伸びる隔壁２３が配置されている。隔壁２３の間にはアドレス電極が配置されるが、図示は省略している。隔壁２３で区切られた各部分には、Ｘバス電極１３から下側に伸びたＸ放電電極１２Ａと、Ｘバス電極１３から上側に伸びたＸ放電電極１２Ｂと、Ｙバス電極１５から上側に伸びたＹ放電電極１４Ａと、Ｙバス電極１５から下側に伸びたＹ放電電極１４Ｂとが設けられている。Ｘ放電電極１２Ａ及び１２ＢのＺ電極１６、１７に対向するエッジはＺ電極１６、１７の伸びる方向に対して平行であるが、Ｙ放電電極１４Ａ及び１４ＢのＺ電極１６、１７に対向するエッジはＺ電極１６、１７の伸びる方向に対して傾いた直線である。言い換えれば、第３実施例は、第２実施例と同様に、Ｙ放電電極とＺ電極の間隔は徐々に変化するが、Ｘ放電電極Ｚ電極の間隔は一定である構成である。従って、第３実施例では、Ｙ放電電極１４Ａ及び１４ＢとＺ電極１６、１７の間隔の狭い側がよりパッシェンミニマムに近い距離であり、放電開始電圧を低くできる。
【００６６】
図１６及び図１７は、第３実施例のＰＤＰ装置の駆動波形を示す図であり、図１６は奇数フィールドの駆動波形を、図１７は偶数フィールドの駆動波形を示す。Ｘ電極、Ｙ電極及びアドレス電極に印加される駆動波形は特許文献７などに記載された駆動波形と同じであり、放電を行うＸ電極とＹ電極の間に設けられたＺ電極には第２実施例でＺ電極に印加したのと同じ駆動波形が印加され、放電を行わないＸ電極とＹ電極の間に設けられたＺ電極には若干異なる駆動波形が印加される。
【００６７】
リセット期間における駆動波形は第１及び第２実施例の駆動波形と同じであり、リセット期間には全セルが均一な状態にされる。
【００６８】
アドレス期間の前半では、奇数番目のＸ電極Ｘ１及び第１グループのＺ電極Ｚ１に所定の電圧（例えば＋Ｖｓ）を印加し、偶数番目のＸ電極Ｘ２、偶数番目のＹ電極Ｙ２及び第２から第４グループのＺ電極Ｚ２−Ｚ４を０Ｖにして、奇数番目のＹ電極Ｙ１に所定の負電圧を印加した状態で更に走査パルス１０７を順次印加する。走査パルス１０７の印加に応じて、点灯するセルのアドレス電極にアドレスパルス１０８を印加する。これにより、走査パルスの印加された奇数番目のＹ電極Ｙ１とアドレスパルスの印加されたアドレス電極の間で放電が発生し、それをトリガとして奇数番目のＸ電極Ｘ１及び第１グループのＺ電極Ｚ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１との間の放電が発生する。このアドレス放電により、奇数番目のＸ電極Ｘ１及び第１グループのＺ電極Ｚ１の近傍（誘電体層の表面）には負の壁電荷が形成され、奇数番目のＹ電極Ｙ１の近傍には正の壁電荷が形成される。走査パルス又はアドレスパルスの印加されないセルではアドレス放電は発生しないので、リセット時の壁電荷が維持される。アドレス期間の前半では、すべての奇数番目のＹ電極Ｙ１に順次走査パルスを印加して上記の動作を行う。
【００６９】
アドレス期間の後半では、偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第３グループのＺ電極Ｚ３に所定の電圧を印加し、奇数番目のＸ電極Ｘ１、奇数番目のＹ電極Ｙ１及び第１、第２及び第４グループのＺ電極Ｚ１、Ｚ２，Ｚ４を０Ｖにして、偶数番目のＹ電極Ｙ２に所定の負電圧を印加した状態で更に走査パルス１０７を順次印加する。走査パルス１０７の印加に応じて、点灯するセルのアドレス電極にアドレスパルス１０８を印加する。これにより、走査パルスの印加された偶数番目のＹ電極Ｙ２とアドレスパルスの印加されたアドレス電極の間で放電が発生し、それをトリガとして偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第３グループのＺ電極Ｚ３と偶数番目のＹ電極Ｙ２との間の放電が発生する。このアドレス放電により、偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第３グループのＺ電極Ｚ３の近傍には負の壁電荷が形成され、偶数番目のＹ電極Ｙ２の近傍には正の壁電荷が形成される。アドレス期間の後半では、すべての偶数番目のＹ電極Ｙ２に順次走査パルスを印加して上記の動作を行う。
【００７０】
以上のようにして、奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１、及び偶数番目のＸ電極Ｘ２と偶数番目のＹ電極Ｙ２の間、すなわち奇数番目の表示ラインのアドレス動作が終了する。アドレス放電が行われたセルでは、奇数番目及び偶数番目のＹ電極Ｙ１、Ｙ２の近傍に正の壁電荷が形成され、奇数番目及び偶数番目のＸ電極Ｘ１、Ｘ２、第１及び第３グループのＺ電極Ｚ１、Ｚ３の近傍に負の壁電荷が形成されている。
【００７１】
維持放電期間では、まず、奇数番目のＸ電極Ｘ１に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス１２１を、奇数番目のＹ電極Ｙ１に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス１２３を、第１グループのＺ電極Ｚ１に電圧−Ｖｚのパルス１２２を印加する。偶数番目のＸ及びＹ電極Ｘ２及びＹ２には０Ｖを印加する。維持放電期間中は、第２及び第４グループのＺ電極Ｚ２及びＺ４には０Ｖを印加する。奇数番目のＸ電極Ｘ１では負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳され、奇数番目のＹ電極Ｙ１では正の壁電荷による電圧が電圧＋Ｖｓに重畳され、第１グループのＺ電極Ｚ１では負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｚに重畳されて、それらの間に大きな電圧が印加される。これにより、第２実施例で説明したように、まず間隔の狭い第１グループのＺ電極Ｚ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１の間で微弱な放電が開始され、この放電をトリガとして、間隔の広い奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１の間の放電に移行する。この放電が終了した時には、奇数番目のＸ電極Ｘ１及び第１グループのＺ電極Ｚ１の近傍に正の壁電荷が形成され、奇数番目のＹ電極Ｙ１の近傍に負の壁電荷が形成される。
【００７２】
奇数番目のＹ電極Ｙ１には電圧Ｖｓが印加され、第２グループのＺ電極Ｚ２には０Ｖが印加され、奇数番目のＹ電極Ｙ１では正の壁電荷による電圧が重畳され、奇数番目のＹ電極Ｙ１と第２グループのＺ電極Ｚ２の間の電圧は大きくなるが、第２グループのＺ電極Ｚ２に印加される電圧は０Ｖである上、第２グループのＺ電極Ｚ２には壁電荷が形成されていないので、壁電荷による電圧は重畳されず、放電は発生しない。同様に、偶数番目のＸ電極Ｘ２と第２グループのＺ電極Ｚ２との間でも放電は発生しない。ここで、第２グループのＺ電極Ｚ２に印加する電圧は、放電が発生しないような電圧に設定することが必要である。ただし、第２グループのＺ電極Ｚ２に印加する電圧は隣接する奇数番目のＹ電極Ｙ１及び偶数番目のＸ電極Ｘ２に印加される電圧＋Ｖｓより低いことが望ましい。これは、奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１の間で維持放電が発生すると、移動しやすい電子が奇数番目のＸ電極Ｘ１から奇数番目のＹ電極Ｙ１に向かって移動するが、もし第２グループのＺ電極Ｚ２の電圧が奇数番目のＹ電極Ｙ１の電圧と同じであると、電子はそのまま第２グループのＺ電極Ｚ２に向かって移動し、更に偶数番目のＸ電極Ｘ２にまで移動する。このようなことが発生すると、次に逆極性の維持放電パルスを印加すると誤放電を発生して表示エラーになる。これに対して、本実施例のように、第２グループのＺ電極Ｚ２の電圧を奇数番目のＹ電極Ｙ１の電圧より低くすれば、電子の移動を防止でき、隣接する表示ラインでの誤放電の発生を防止できる。
【００７３】
上記の条件は、偶数番目のＹ電極Ｙ２と奇数番目のＸ電極Ｘ１の間に設けられる第４グループのＺ電極Ｚ４についても同様である。
【００７４】
次に、奇数番目のＸ電極Ｘ１及び偶数番目のＹ電極Ｙ２に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス１３１及び１３７を、奇数番目のＹ電極Ｙ１及び偶数番目のＸ電極Ｘ２に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス１３３及び１３５を、第１グループのＺ電極Ｚ１に電圧＋Ｖｚの正のパルス１３２を、第３グループのＺ電極Ｚ３に電圧−Ｖｚの負のパルス１３６を印加する。奇数番目のＸ電極Ｘ１及び第１グループのＺ電極Ｚ１では、上記のように、前の維持放電により正の壁電荷が形成されており、それによる電圧が電圧＋Ｖｓ及び＋Ｖｚにそれぞれ重畳され、奇数番目のＹ電極Ｙ１では前の維持放電により負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳されて、それらの間に大きな電圧が印加される。更に、偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第３グループのＺ電極Ｚ３では、アドレス終了時の負の壁電荷が維持されており、それによる電圧が電圧−Ｖｓ及び−Ｖｚにそれぞれ重畳され、偶数番目のＹ電極Ｙ２ではアドレス終了時の正の壁電荷が維持されており、それによる電圧が電圧＋Ｖｓに重畳されて、それらの間に大きな電圧が印加される。これにより、間隔の狭い第１グループのＺ電極Ｚ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１の間及び第３グループのＺ電極Ｚ３と偶数番目のＹ電極Ｙ２の間で微弱な放電が開始され、この放電をトリガとして、間隔の広い奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１の間及び偶数番目のＸ電極Ｘ２と偶数番目のＹ電極Ｙ２の間の放電に移行する。この放電が終了した時には、奇数番目のＸ電極Ｘ１及び第１グループのＺ電極Ｚ１の近傍に負の壁電荷が形成され、奇数番目のＹ電極Ｙ１の近傍に正の壁電荷が形成され、偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第３グループのＺ電極Ｚ３の近傍に正の壁電荷が形成され、偶数番目のＹ電極Ｙ２の近傍に負の壁電荷が形成される。
【００７５】
この時、奇数番目のＹ電極Ｙ１と偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第２グループのＺ電極Ｚ１との間には同じ極性の電圧が印加され、同様に偶数番目のＹ電極Ｙ２と奇数番目のＸ電極Ｘ１との間には同じ極性の電圧が印加されるので放電は発生しない。また、偶数番目のＹ電極Ｙ２と第４グループのＺ電極Ｚ４との間には電圧Ｖｓが印加されるが、前述のように放電は発生せず、隣接するセルで発生した電子の移動を阻止して誤放電の発生を防止する。
【００７６】
再び、奇数番目のＸ電極Ｘ１及び偶数番目のＹ電極Ｙ２に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルスを、奇数番目のＹ電極Ｙ１及び偶数番目のＸ電極Ｘ２に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルスを、第１グループのＺ電極Ｚ１に電圧−Ｖｚの負の維持放電パルスを、第３グループのＺ電極Ｚ３に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス印加する。これにより、上記のように、奇数番目のＹ電極Ｙ１と第１グループのＺ電極Ｚ１との間の放電をトリガとして、奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１との間で維持放電が発生する。更に、偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第３グループのＺ電極Ｚ３では、前の維持放電により正の壁電荷が形成されており、それによる電圧が電圧＋Ｖｓ及び＋Ｖｚにそれぞれ重畳され、偶数番目のＹ電極Ｙ２では前の維持放電による負の壁電荷が維持されており、それによる電圧が電圧−Ｖｓに重畳されて、それらの間に大きな電圧が印加さて維持放電が発生する。以下、極性を反転しながら維持放電パルスを印加することにより維持放電が繰り返される。
【００７７】
上記のように、最初の維持放電は、奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１との間でのみ発生し、偶数番目のＸ電極Ｘ２と偶数番目のＹ電極Ｙ２との間では発生しないので、維持放電期間の終わりに、偶数番目のＸ電極Ｘ２と偶数番目のＹ電極Ｙ２との間でのみ維持放電が発生し、奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１との間では発生しないようにして、維持放電回数を一致させる。
【００７８】
以上奇数フィールドの駆動波形について説明した。偶数フィールドの駆動波形では、奇数及び偶数番目のＹ電極Ｙ１及びＹ２に奇数フィールドと同じ駆動波形を、奇数番目のＸ電極Ｘ１に奇数フィールドの偶数番目のＸ電極Ｘ２に印加した駆動波形を、偶数番目のＸ電極Ｘ２に奇数フィールドの奇数番目のＸ電極Ｘ１に印加した駆動波形を、第１グループのＺ電極Ｚ１に奇数フィールドの第２グループのＺ電極Ｚ２に印加した駆動波形を、第２グループのＺ電極Ｚ２に奇数フィールドの第１グループのＺ電極Ｚ１に印加した駆動波形を、第３グループのＺ電極Ｚ３に奇数フィールドの第４グループのＺ電極Ｚ４に印加した駆動波形を、第４グループのＺ電極Ｚ４に奇数フィールドの第３グループのＺ電極Ｚ３に印加した駆動波形を印加する。
【００７９】
以上第３実施例のＰＤＰ装置を説明したが、第１及び第２実施例で説明した変形例を第３実施例のＡＬＩＳ方式のＰＤＰ装置に適用することも可能である。例えば、Ｘ放電電極及びＹ放電電極のＺ電極に対向するエッジを、Ｚ電極の伸びる方向に対して斜めにして、維持放電期間にＺ電極に細いパルスを印加する駆動波形を適用することも可能である。
（付記１）
第１の基板と、前記第１の基板に対向するように配置され、前記第１の基板との間に放電ガスが封入された放電空間を形成する第２の基板とを備え、
前記第１の基板は、交互に設けられた複数の第１及び第２バス電極と、各第１バス電極に接続されるように設けられた第１放電電極と、各第２バス電極に接続されるように設けられた第２放電電極とを備え、
前記第２の基板は、前記第１及び第２バス電極と交差するように設けられた複数の第３電極を備えるプラズマディスプレイパネルであって、
表示のための主放電は、前記第１放電電極と前記第２放電電極の間で行われ、
前記第１放電電極と前記第２放電電極の間の前記主放電を行う位置に設けられた複数の第４電極を備え、
前記第１及び第２の基板に垂直な方向から見た時に、前記第１放電電極と前記第２放電電極は、各第４電極のエッジと対向し、前記第４電極と前記第１放電電極が対向する間隔と、前記第４電極と前記第２放電電極が対向する間隔の少なくとも一方が、１セル内で徐々に変化することを特徴とするプラズマディスプレイパネル。
（付記２）
前記第１放電電極と前記第２放電電極の少なくとも一方は、各第４電極のエッジと異なる方向に直線状に伸びる対向するエッジを有する付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記３）
前記第１放電電極と前記第２放電電極の少なくとも一方は、各第４電極のエッジに対して間隔が徐々に変化する曲線状のエッジを有する付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記４）
前記第４電極のエッジは、前記第１及び第２バス電極の伸びる方向と平行である付記１から３のいずれかに記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記５）
前記第１放電電極と前記第２放電電極の両方が、各第４電極のエッジとの間隔が徐々に変化するエッジを有し、
前記第１放電電極と前記第２放電電極の前記第４電極を挟んで対向するエッジの間隔も徐々に変化する付記１から４のいずれかに記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記６）
前記第１放電電極と前記第２放電電極の両方が、各第４電極のエッジとの間隔が徐々に変化するエッジを有し、
前記第１放電電極と前記第２放電電極の前記第４電極を挟んで対向するエッジの間隔は一定である付記１から４のいずれかに記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記７）
前記第４電極は、第４バス電極と、前記第４バス電極と略同形状の放電電極とで構成される付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記８）
前記第４電極は、前記第１及び第２バス電極及び前記第１及び第２放電電極と同じ層に形成される付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記９）
前記第４電極は、前記第１及び第２バス電極及び前記第１及び第２放電電極と異なる層に形成される付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記１０）
各第２バス電極に接続される前記第２放電電極は、両側に隣接する前記第１バス電極に接続される前記第１放電電極それぞれと放電を行い、
前記第４電極は、前記第１バス電極と前記第２バス電極のすべての間に配置される付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記１１）
付記１に記載のプラズマディスプレイパネルを備えるプラズマディスプレイ装置であって、
表示のための前記主放電を行う維持放電時に、電極間隔が徐々に変化する前記第４電極と前記第１放電電極間及び前記第４電極と前記第２放電電極間の少なくとも一方に、放電を開始するのに必要な電圧を印加することを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【産業上の利用可能性】
【００８０】
以上説明したように、本発明によれば、発光効率を低下させることなく、放電開始電圧を減少させることができ、表示品質の良好なＰＤＰ装置を低コストで実現できるプラズマディスプレイパネルを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００８１】
【図１】本発明の第１実施例のＰＤＰ装置の全体構成を示す図である。
【図２】第１実施例のＰＤＰの分解斜視図である。
【図３】第１実施例のＰＤＰの断面図である。
【図４】第１実施例の電極形状を示す図である。
【図５】第１実施例の駆動波形を示す図である。
【図６】第１実施例における壁電荷の変化を示す図である。
【図７】電極構造の変形例を示す図である。
【図８】電極形状の変形例を示す図である。
【図９】電極形状の変形例を示す図である。
【図１０】電極形状の変形例を示す図である。
【図１１】本発明の第２実施例の電極形状を示す図である。
【図１２】第２実施例の駆動波形を示す図である。
【図１３】第２実施例における壁電荷の変化を示す図である。
【図１４】本発明の第３実施例のＰＤＰ装置の全体構成を示す図である。
【図１５】第３実施例の電極形状を示す図である。
【図１６】第３実施例の駆動波形（奇数フィールド）を示す図である。
【図１７】第３実施例の駆動波形（偶数フィールド）を示す図である。
【符号の説明】
【００８２】
１１    前面基板
１２    第１（Ｘ）放電電極
１３    第１（Ｘ）バス電極
１４    第２（Ｙ）放電電極
１５    第２（Ｙ）バス電極
１６    第４（Ｚ）放電電極
１７    第４（Ｚ）バス電極
１８    誘電体層
２０    背面基板
２１    第３（アドレス）バス電極
２２    誘電体層
２３    縦隔壁
【図１】
2006092912.tif 000003
【図２】
2006092912.tif 000004
【図３】
2006092912.tif 000005
【図４】
2006092912.tif 000006
【図５】
2006092912.tif 000007
【図６】
2006092912.tif 000008
【図７】
2006092912.tif 000009
【図８】
2006092912.tif 000010
【図９】
2006092912.tif 000011
【図１０】
2006092912.tif 000012
【図１１】
2006092912.tif 000013
【図１２】
2006092912.tif 000014
【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
2006092912.tif 000017
【図１６】
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【図１７】
2006092912.tif 000019