(57)【要約】【課題】  使用者に対して物理的な拘束や痛みを与えることなく、また、場所的な制約を伴うことなく運動中の使用者の筋肉の活動量又は下肢の動き量の推定値を導出するためのシステムを提供する【解決手段】  使用者の足裏の特定の部位に発生する圧力を測定できる位置に配置された圧力センサーと、前記圧力センサーの出力に基づいて一又は複数の筋肉の活動量乃至下肢の動き量を導出する処理装置とを有することを特徴とする。処理装置は、好ましくは前記圧力センサーからの出力と、当該出力と筋肉の活動量乃至下肢の動き量について予め求められた相関係数とに基づいて前記筋肉の活動量を導出する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者の足裏の特定の部位に発生する圧力を測定できる位置に配置された圧力センサーと、前記圧力センサーの出力に基づいて一又は複数の筋肉の活動量を導出する処理装置とを有することを特徴とする筋活動推定システム。
【請求項２】
使用者の足裏の複数部位の圧力を測定するために、複数の前記圧力センサーが配置されていることを特徴とする請求項１に記載の筋活動推定システム。
【請求項３】
前記処理装置は、前記圧力センサーからの出力と、当該出力と筋肉の活動量について予め求められた相関係数とに基づいて前記筋肉の活動量を導出することを特徴とする請求項１又は２に記載の筋活動推定システム。
【請求項４】
前記圧力センサーの出力又は前記筋肉の活動量を表示するための表示装置を更に備えることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の筋活動推定システム。
【請求項５】
使用者の足裏の特定の部位に発生する圧力を測定できる位置に配置された圧力センサーと、前記圧力センサーの出力に基づいて下肢の動き量を導出する処理装置とを有することを特徴とする筋活動推定システム。
【請求項６】
使用者の足裏の複数部位の圧力を測定するために、複数の前記圧力センサーが配置されていることを特徴とする請求項５に記載の筋活動推定システム。
【請求項７】
前記処理装置は、前記圧力センサーからの出力と、当該出力と下肢の動き量について予め求められた相関係数とに基づいて前記下肢の動き量を導出することを特徴とする請求項６又は７に記載の筋活動推定システム。
【請求項８】
前記処理装置は、前記下肢の動き量に基づいて、使用者の下肢の動作が、下肢の動作について予め定められた特定のカテゴリーに含まれているか否かの判別を行うことを特徴とする請求項５〜７のいずれか一項に記載の筋活動推定システム。
【請求項９】
前記下肢の動き量又は前記判別の結果を表示するための表示装置を更に備えることを特徴とする請求項８に記載の筋活動推定システム。
【請求項１０】
前記処理装置は、更に、前記下肢の動き量に基づいて、使用者の下肢の動作を視覚的に表示する画像データを生成し、
前記画像データを表示するための表示装置を更に備えることを特徴とする請求項５〜７のいずれか一項に記載の筋活動推定システム。
【請求項１１】
前記圧力センサーの出力、前記筋肉の活動量、前記下肢の動き量、前記判別の結果又は前記画像データを遠隔地に転送する通信手段を更に備えることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載の筋活動推定システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、歩行などの際に足裏に発生する圧力に基づいて、筋肉の活動量乃至下肢の動き量を推定するための筋活動推定システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
高齢化社会において寝たきり老人の増加を予防するためには、筋機能、特に大腿後面の筋群を刺激し、筋組織量や筋力の低下を抑制することが有効といわれる。また、海外では近年、山歩きや散歩、ストレッチなどの運動を一ヶ月程続けるとパーキンソン病や認知症状が改善した、という実例報告がある。特別なトレーニングを行っていない人にとって、歩行は日常生活の中で下半身の筋群を刺激する最も効果的な活動であるが、どの程度筋群に刺激を与えているかを簡易に判断する手段はこれまでない。
【０００３】
従来の筋活動量を把握する方法として、筋肉の活動量を外部から電気的に把握できる筋電図を用いる方法が一般的である。以下、図１０により、従来の筋電図測定について説明する。本図は、筋肉に力を加えたときの筋電位変化量を測定した例を示す。この図は非特許文献１に記載されたものである。図において横軸は時間に対応する。ａは加えた力の時間変化を示す。ｂはそのときの筋内筋電図の電位変化の状態、ｃは表面筋電図の電位変化の状態を示す。力が増加すると筋電図の振幅が増加することが分かる。従って、筋電図を測定することにより、その振幅値から筋肉の活動量の推定が可能である。
【０００４】
一方、リハビリテーションなどの運動プログラムにおいて、運動処方に沿って体の動作がなされているかの判断は、医師やトレーナーといった専門家の目で見て判断されることが一般的である。その際、テレビ、ビデオ、ストロボ使用による連続撮影による方法を用いて被験者に現在の状態を視覚的にフィードバックすることや、記録として残すことが一般的に行われている。
【非特許文献１】金子公宥、福永哲夫編、「バイオメカニクス  身体運動の科学的基礎」、杏林書院、２００４年１０月１日、第１版第１刷、ｐ．４４５
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記の筋電図を用いた筋活動量測定方法は、筋肉から発生する活動電位を直接測定するものであり、測定した筋電位から筋活動量を推定することが可能である。しかしながら、筋電位測定には専用の高価な測定器が必要であり、日常的に使用することは経済的に、また場所的に困難であるという問題があった。また、測定時には身体に多数の電極を装着する必要があり被験者の身体を拘束することから身体的・精神的苦痛につながる可能性があった。さらに、筋内筋電図を測定する場合には、針状の電極を被験者の筋肉に刺す必要がありさらなる被験者の身体的苦痛につながる可能性があった。またこの場合には、医師などの資格のある人のみが電極を被験者に刺入することができるので実施場所に対する大きな制約があるという問題があった。
【０００６】
上記の体の動きや筋活動量を視覚的に判断するためには、日常的に使用可能な映像機器を用いることにより実施することが可能であるが、映像機器を設置するための専用の場所が必要とされる。また、撮影された現場、もしくは遠隔地において、取得した映像情報からどの程度筋が使われているかの判断をするには専門的な知識と経験が必要といった制約があった。
【０００７】
本発明は上記問題に鑑みてなされたものであり、使用者の拘束や使用者への苦痛、使用場所についての制約などを生じることなく、運動中の使用者の筋肉の活動量や下肢の動き量の推定を行いうるシステムを提供することをその課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明（第１発明）は、使用者が歩行などの運動を行った際に足裏に発生する圧力が、ストレッチやリハビリテーションなどにおいて重視される大腿直筋、前脛骨筋、腓腹筋、ハムストリングなどの複数の筋肉の運動量に強い相関を有しているとの新たな知見に基づいてなされたものであり、使用者の足裏の特定の部位に発生する圧力を測定できる位置に配置された圧力センサーと、前記圧力センサーの出力に基づいて一又は複数の筋肉の活動量を導出する処理装置とを有することを特徴とする筋活動推定システムである。
【０００９】
本発明における圧力センサーには、足裏に当接して歩行などの際に足裏に発生する圧力を測定することができる任意の方式のセンサー、例えば、歪ゲージを用いたセンサーやピエゾ素子を用いたセンサーを使用することができ、好ましくは、そのような圧力センサーを使用者が履く靴やサンダルの靴底乃至インソールに埋め込むことにより、使用者が歩行などの運動を行った際に足裏に生じる圧力が検知される。
【００１０】
ここで上記圧力センサーを複数個使用することで、使用者の足裏の複数部位の圧力を検知することが可能であり、この複数部位の圧力の検知データを用いることで、より多くの筋肉の運動量を導出することが可能となり、或いは、その導出値の精度を高めることが可能となる。
【００１１】
本発明における処理装置は、圧力センサーからの出力及び当該出力と筋肉の活動量について予め求められた相関係数とに基づいて筋肉の活動量を導出するものとすることができ、特に好ましくは、上記出力の所定時間内の積分値及び当該積分値と筋肉の活動量について予め求められた相関係数に基づいて筋肉の活動量が導出される。
【００１２】
本発明は、圧力センサーの出力又はこれに基づいて導出された筋肉の活動量を表示するための表示装置を備えることが可能であり、この場合には、利用者が筋肉の活動量、例えば、ストレッチやリハビリテーションなどにおいて重視される大腿直筋、前脛骨筋、腓腹筋、ハムストリングなどの活動量をモニタリングしながら歩行などの運動を行うことが可能となる。
【００１３】
また本発明（第２発明）は、歩行の際に足裏に発生する圧力が、下肢の動き量に強い相関を有しているとの新たな知見に基づいてなされたものであり、使用者の足裏の特定の部位に発生する圧力を測定できる位置に配置された圧力センサーと、前記圧力センサーの出力に基づいて下肢の動き量を導出する処理装置とを有することを特徴とする筋活動推定システムである。
【００１４】
かかる本発明では、第１発明について上記したと同様のセンサーを同様の態様で使用することが可能であり、第１発明と同様に、複数個の圧力センサーを用いて使用者の足裏の複数部位の圧力を測定することにより、使用者の下肢の動き量をより正確に導出し、或いは使用者の下肢のより多くの部位についての動き量を導出することが可能となる。
【００１５】
本発明における処理装置は、圧力センサーからの出力と、当該出力と下肢の動き量について予め求められた相関係数とに基づいて前記下肢の動き量を導出するものとすることができ、特に好ましくは、上記出力の所定時間内の積分値と、当該積分値と下肢の動き量について予め求められた相関係数とに基づいて前記下肢の動き量が導出される。
【００１６】
また本発明では、本発明により導出された下肢の動き量に基づいて、使用者の下肢の動作が、下肢の動作について予め定められたカテゴリーに含まれているか否かを判別することも可能である。
【００１７】
例えば、歩行などの運動の際における望ましい態様の下肢の動作を一つのカテゴリとし、本発明により導出される下肢の動き量がそのカテゴリに属するか否かを判別分析の手法により判別することが可能である。なお、下肢の動作についてのカテゴリを複数定めておいて、使用者の下肢の動作がそのいずれのカテゴリに含まれているかを判別することも可能である。
【００１８】
またこのようにして行われた判別の結果を表示するための表示装置を設けることにより、使用者が自身の下肢の動作が予め定めたカテゴリに含まれているか否か（例えば、下肢の動作が望ましい動作となっているか否か）をモニタリングしながら運動を行うことが可能となる。
【００１９】
また本発明では、導出された下肢の動き量に基づいて、使用者の下肢の動作を視覚的に表示する画像データを生成し、この画像データを表示装置に表示させるようにすることも可能であり、これにより、使用者は自身の下肢の動きを視覚的にモニタリングしながら運動を行うことが可能となる。
【００２０】
なお、センサーの出力、筋肉の活動量、下肢の動き量、下肢の動作についての判別の結果或いは下肢の動作を視覚的に表示する画像データを表示するための表示装置は、腕などに装着できる可搬型の表示装置とすることが特に好ましい。
【００２１】
また本発明の筋活動推定システムは、センサーの出力、筋肉の活動量、下肢の動き量、下肢の動作についての判別の結果及び／又は下肢の動作を視覚的に表示する画像データを遠隔地に転送する通信手段を更に備えることが可能であり、これにより、トレーニングやリハビリテーションの管理、解析などに有用なデータを遠隔地にいる例えば医師やトレーナーなどの専門家に送信することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、図面に基づいて本発明の実施形態を説明する。
【００２３】
図１は、本発明の一実施形態に係る筋活動推定システム１０の構成を示す説明図であり、図２は筋活動推定システム１０において使用者が装着するシューズ１１ａ、１１ｂに配置される圧力センサーＰ１〜Ｐ４の配置を示す説明図であり、図３は、筋活動推定システム１０のシステム構成図である。
【００２４】
図中１１ａ、１１ｂは、靴底の部分に圧力センサーＰ１〜Ｐ４が埋め込まれたシューズであり、圧力センサーＰ１〜Ｐ４は、図２に示されるように、親指部、拇指部、外側部、踵部の４カ所において使用者Ｈの足裏に発生する圧力が測定できる位置に配置されている。圧力センサーＰ１〜Ｐ４において測定された圧力値は電気信号として使用者の腕に取り付けられた端末１２に伝送される。なお、伝送の方法は有線でも無線でも良い。
【００２５】
端末１２は、図３に示されるように、ＣＰＵや記憶装置などから構成される処理手段１２ａ及びデータを視覚的に表示するための表示手段１２ｂ（例えば液晶モニタやランプなど）を備えている。
【００２６】
処理手段１２ａの記憶装置には、後述の相関係数βｐｉ、εｉなどのデータが記録されており、処理手段１２ａは、これらのデータ及び圧力センサーＰ１〜Ｐ４からの信号に基づいて使用者の筋肉（例えば、大腿直筋、前脛骨筋、腓腹筋、ハムストリングなど）の活動量ｙｉを導出し、これを表示手段１２ｂ上において表示させる。表示は導出された活動量ｙｉを数値、グラフなどの態様により行うものとしても良く、特定の筋肉の活動量が所定値以上又は以下になった場合にランプの点滅などの態様により行うものとしても良い。
【００２７】
端末１２は、更に通信手段１２ｃを備えており、圧力センサーＰ１〜Ｐ４において測定した圧力値或いはこれに基づいて導出された上記筋肉の活動量を遠隔地に配置されたデータ処理部１３に伝送できるようになっている。
【００２８】
データ処理部１３は、ＣＰＵや記憶装置などから構成される処理手段１３ａ、データを視覚的に表示するための表示装置１３ｂ、キーボードなどの入力手段１３ｃ及び端末１２との間でのデータの送受信を行う通信手段１３ｄを備えており、例えば、医師やトレーナーなどが端末１２からのデータの解析、管理、保管などを行い、或いは、入力手段１３ｃから入力したメッセージなどを端末１２に送信し、表示手段１２ｂ上に表示させることができる。
【００２９】
続いて、上記筋活動推定システム１０の処理手段１２ａに記録される相関係数βｐｉ、εｉ及びこれを用いた筋活動量の例示的な導出方法を説明する。
【００３０】
図４は、上記筋活動推定システム１０の圧力センサーＰ１（親指部）、Ｐ２、（母指部）Ｐ３（外側部）、Ｐ４（踵部）により測定された使用者Ｈの歩行中に使用者Ｈの足裏に発生した圧力の測定値を示しており、図５（ａ）〜（ｄ）は、このときのハムストリング、大腿直筋、腓腹筋、前脛骨筋の筋電位を筋電位測定器を用いて測定した結果を示している。なお、図４、図５（ａ）〜（ｄ）の横軸は時間である。
【００３１】
ここで、左右いずれかの踵部に配置された圧力センサーＰ４の出力の立ち上がりの部分から次の立ち上がりの部分までの時間間隔ｄを一つの周期として、この周期内における各圧力センサーＰ１〜Ｐ４の出力の積分値ｘ１〜ｘ４を説明変数とし、筋電位測定器により測定された上記各筋肉の筋電位の絶対値の積分値を目的変数として重回帰分析を行うことにより回帰係数βｐｉ、εｉを求めることが可能であり、この回帰係数及び各圧力センサーＰ１〜Ｐ４から得られるデータから、次式（１）によりそれぞれの筋肉の活動量の予測値ｙｉを導出することができる。
【数１】
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ここでｘｐ（ｐ＝１〜４）は、所定時間毎の各圧力センサーＰ１〜Ｐ４の出力の積分値であり、添字のｉは筋肉の種類（大腿直筋、前脛骨筋、腓腹筋、ハムストリング）毎に振られた符号である。
【００３２】
上記の圧力センサーＰ１〜Ｐ４の配置及び活動量の推定を行う筋肉（大腿直筋、前脛骨筋、腓腹筋、ハムストリング）の組み合わせにおいては、上記積分値ｘ１〜ｘ４とこれらの筋肉の活動量の間に０．７〜０．９５などの極めて高い相関係数を得ることができ、従って、本実施形態における筋活動推定システム１０により、各筋肉の活動量を極めて高い精度で推定することが可能であるということができる。
【００３３】
続いて、本発明の他の実施形態に係る筋活動推定システム２０について説明する。
【００３４】
この筋活動推定システム２０は、処理手段１２ａが圧力センサーＰ１〜Ｐ４の出力に基づいて使用者の下肢の動き量を導出し、この下肢の動き量に関する情報を表示手段１２ｂに表示させ、或いは、データ処理部１３に送信するようになっている点を除いて上記筋活動推定システム１０と同様の構成を有している。
【００３５】
即ち、この筋活動推定システム２０では、端末１２の処理手段１２ａには、圧力センサーＰ１〜Ｐ４の出力値から下肢の動き量を導出するための回帰係数β’ｐｉ、ε’ｉが記録されており、処理手段１２ａは下式（２）に従って、下肢の動き量ｙ’iを導出する。
【数２】
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ここでｘｐ（ｐ＝１〜４）は、所定時間毎の各圧力センサーＰ１〜Ｐ４の出力の積分値であり、添字のｉは筋肉の種類（大腿直筋、前脛骨筋、腓腹筋、ハムストリング）毎に振られた符号である。
【００３６】
また回帰係数β’ｐｉ、ε’ｉは、例えば、図６に示すモーションキャプチャシステム（ＶＩＣＯＭ社製ＶＩＣＯＭ８）を用いた測定系から得られるデータに基づいて求めることができる。
【００３７】
モーションキャプチャシステムは、人間の動作を測定し、デジタルデータに変換して取り込むシステムであり、この測定系では、図６（ａ）に示される円状に配置された１２台のモーションカメラ１４で、図６（ｂ）に示される体の各部にマーカーＭを装着した使用者Ｈの画像を撮影することにより得られる各マーカーの３次元的な位置座標に基づいて、使用者Ｈの下肢の動き量の測定値が導出される。なお、この下肢の動き量の測定値は、モーションカメラ１４から１／３０秒毎に出力される各画像フレーム毎に導出される。
【００３８】
また、この測定系においても使用者Ｈは、図２に示す位置に圧力センサーＰ１〜Ｐ４が取り付けられたシューズ１１ａ、１１ｂを装着しており、使用者Ｈの足裏に発生する圧力が同時に測定できるようになっている。
【００３９】
図７は、上記測定系により得られる下肢の動き量の測定値の一例を示す説明図であり、図示の例では、使用者Ｈが歩行動作を行っている際のすね部の膝部分を中心とした回転角の時間推移が示されている。なお図中の「すねＸ」、「すねＹ」、「すねＺ」は、それぞれ水平方向、歩行進行方向及び垂直方向における回転角である。
【００４０】
上記の下肢の動き量の測定値の導出頻度に合わせて、各圧力センサーＰ１〜Ｐ４の出力の１／３０秒毎の積分値ｘ１〜ｘ４を説明変数とし、１／３０秒毎に導出される使用者Ｈの下肢の動き量の測定値（例えば、すね部の回転角）を目的変数として重回帰分析を行うことにより回帰係数β’ｐｉ、ε’ｉが求められる。
【００４１】
図８には、歩行進行方向におけるすね部の回転角についての上記測定系により得られる測定値が、式（２）により導出される推定値ｙ’ｉ、或いは、この推定値ｙ’ｉの近似多項曲線と対比して示されており、この図から、本実施形態に係る筋活動推定システム２０により導出される推定値ｙ’ｉ（或いはその近似曲線）が極めて正確であることが判る。
【００４２】
このようにして処理手段１２ａが導出した下肢の動き量ｙ’ｉは、様々な態様で表示手段１２ｂ又は１３ｂ上において表示させることが可能である。
【００４３】
図９は、表示手段１２ｂ又は１３ｂにおける下肢の動き量ｙ’ｉの表示態様の一例を示す説明図である。
【００４４】
図示の例では、処理手段１２ａにより導出された下肢の各部位の動き量ｙ’ｉを骨モデルに適用することにより得られる画像データの一例を示しており、本発明の筋活動推定システム２０は、このような態様で、下肢の動作の態様を視覚的に表示するものとすることができる。
【００４５】
また、本発明の筋活動推定システム２０は、予め定められた下肢の動作に関する何らかのカテゴリに対する判別分析を実行し、その結果を表示手段１２ｂ又は１３ｂに表示させるものとすることも可能である。
【００４６】
以下、使用者Ｈの歩行が、良い歩行のカテゴリに含まれるか否かの判別分析について行った評価結果を説明する。
【００４７】
背筋を自然に伸ばし、ローリングの態様で足運びを行う歩行は、一般に良い歩行であるとされており、ここではそのような歩行を「良い歩行（のカテゴリ）」と定義する。なお、ローリングの態様での足運びとは、以下の動作である。
・膝をまっすぐ自然に延ばし、踵から着地する。
・着地後の重心移動を、土踏まずの周囲をたどり、親指の付け根、つま先へと移動させる。
・つま先で軽く地面を蹴り上げる。
【００４８】
図６に示す測定系により、被験者が上記「良い歩行」に従う態様での歩行動作を行っている際の下肢の動き量（例えばすね部の回転角）の測定値（Ｚ１ｊ）及びこのときの圧力センサーＰ１〜Ｐ４の出力（ｘｐ１ｊ）、並びに、被験者が上記「良い歩行」に従わない態様での歩行動作を行っている際の下肢の動き量（例えばすね部の回転角）の測定値（Ｚ２ｊ）及びこのときの圧力センサーＰ１〜Ｐ４の出力（ｘｐ２ｊ）を測定し、下記式（３）〜（５）において、「Ｓｂ／Ｓｗ＝最大」の条件で判別係数ａｐを導出した。
【数３】
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ただし、ｉは歩行態様についてのカテゴリ（ｉ＝１の場合は「良い歩行」、ｉ＝２の場合は「良い歩行」以外の態様での歩行）であり、ｐ＝１〜４は圧力センサーＰ１〜Ｐ４に対応し、ｊはフレーム番号（モーションカメラ１４から出力される画像フレーム毎に振られた番号）である。
【００４９】
上記により導出されたａｐを用い、被験者が「良い歩行」に従う態様での歩行動作又はこれに従わない態様での歩行動作を行っている際の圧力センサーＰ１〜Ｐ４の出力（ｘ１１ｊ〜ｘ１１ｊ）を上記式（３）に代入することにより得られるＺｉｊが正の値となるか、負の値となるかにより、「良い歩行」のカテゴリと、「良い歩行」以外の歩行のカテゴリへの判別分析を行ったところ、「良い歩行」に従う態様での歩行動作を「良い歩行」のカテゴリに判別する割合は８２．８％、「良い歩行」以外の歩行のカテゴリに判別する割合は１７．８％であり、「良い歩行」に従わない態様での歩行動作を「良い歩行」のカテゴリに判別する割合は１２．８％、「良い歩行」以外の歩行のカテゴリに判別する割合は８７．２％であった。
【００５０】
以上、本発明をいくつかの実施形態に基づいて説明したが、本発明はこれらの実施形態により限定を受けるものではない。
【００５１】
例えば、上記実施形態では、親指部、拇指部、外側部、踵部に発生する足裏圧力を検知できる位置に配置された４つの圧力センサーの出力に基づいて筋肉の活動量や下肢の動き量を導出し、或いは、下肢の動きを何らかのカテゴリに判別する場合について説明したが、上記実施形態における圧力センサーの個数や配置はあくまで例示的なものであり、３個以下又は５個以上の圧力センサーを使用し、また、上記実施形態と異なる位置に配置された圧力センサーを使用することも可能である。
【００５２】
また上記した実施形態では、足裏に発生する圧力を検知する圧力センサーの出力のみに基づいて筋肉の活動量や下肢の動き量を導出し、或いは、下肢の動きを何らかのカテゴリに判別する場合について説明したが、圧力センサーの出力に、一又は複数の箇所において使用者の筋電位を測定する筋電位測定器の出力などの他の測定データを併用して筋肉の活動量や下肢の動き量を導出し、或いは、下肢の動きを何らかのカテゴリへの判別を行うことも可能である。
【産業上の利用可能性】
【００５３】
本発明は、医療、リハビリテーション、トレーニングなどための専門機関において使用される医療用具、リハビリテーション補助具、トレーニング補助具などに利用することが可能である他、個人使用者がジョギングやウォーキングなどの運動を行う際に使用する健康増進補助具として利用することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】本発明の一実施形態に係る筋活動推定システムの構成を示す説明図。
【図２】本発明の一実施形態に係る筋活動推定システムにおける圧力センサーの配置を示す説明図。
【図３】本発明の一実施形態に係る筋活動推定システムのシステム構成図。
【図４】本発明の一実施形態に係る筋活動推定システムの圧力センサーからの出力を示す説明図。
【図５】筋電位測定器により測定された筋電位を示す説明図。
【図６】回帰係数の導出に用いられる例示的な測定系を示す説明図。
【図７】図５に示す測定系から得られる下肢の動き量の測定値の一例を示す説明図。
【図８】図５に示す測定系から得られる下肢の動き量の測定値を本発明の筋活動推定システムにより導出される推定値及びその近似多項曲線と対比して示す説明図。
【図９】表示手段上における下肢の動き量の表示態様の一例を示す説明図。
【図１０】筋電位測定計により測定される測定データの一例を示す説明図。
【符号の説明】
【００５５】
１０ 筋活動推定システム
２０ 筋活動推定システム
１１ａ,１１ｂ シューズ
１２ 端末
１２ 処理手段
１２ａ 処理装置
１２ｂ 表示装置
１２ｃ 通信手段
１３ データ処理部
１３ａ 処理手段
１３ｄ 通信手段
１３ｃ 入力手段
１３ｂ 表示装置
Ｐ１〜Ｐ４ 圧力センサー
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
2006345990.tif 000009
【図５】
2006345990.tif 000010
【図６】
2006345990.tif 000011
【図７】
2006345990.tif 000012
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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