(57)【要約】【課題】  通信開始時に瞬時にリンクを確立させてデータ通信を行なうことができる通信方法および通信装置を提供する。【解決手段】  ＡＤＳＬの上り方向の伝送周波数帯域を帯域Ｂ１（ｆ１〜ｆ２）と帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ１）とに分離し、下り方向の伝送周波数帯域を帯域Ｂ１（ｆ３〜ｆ４）と帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）とに分離する。通信開始時（ＡＤＳＬモデムの電源投入後など）に、帯域Ｂ１では、従来通り回線状態をチェックするトレーニングを行なう。一方、帯域Ｂ２では、十分に低い通信速度を実現する変調方式（たとえば、４ＱＡＭ）を用いて、トレーニングを行なわずにリンクを確立させる。これにより、通信開始時に瞬時に帯域Ｂ２でリンクが確立されて、低速データ通信が可能となる。このため、リンクが確立されてデータ通信が可能となるまでの時間が大幅に短縮される。【選択図】        図３
2006115070.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電話回線を利用して、局側装置と加入者側装置との間で高速データ通信を行なう通信方法であって、
通信開始時に、前記高速データ通信に使用する第１の周波数帯域に含まれる第１の副周波数帯域において、前記高速データ通信の通信速度を決定するトレーニングを行なうとともに、前記第１の周波数帯域に含まれる第２の副周波数帯域において、前記トレーニングを必要としない低速データ通信を行なう第１のステップ、
前記第１の副周波数帯域における前記トレーニングが終了したことに応じて、前記第１の副周波数帯域において前記高速データ通信を行なうとともに、前記第２の副周波数帯域において前記低速データ通信を終了させて前記トレーニングを行なう第２のステップ、および
前記第２の副周波数帯域における前記トレーニングが終了したことに応じて、前記第１および第２の副周波数帯域において前記高速データ通信を行なう第３のステップを含む、通信方法。
【請求項２】
前記第１のステップにおいて、前記第２の副周波数帯域における前記低速データ通信が確立できなかった場合は、前記第２の副周波数帯域を前記第１の周波数帯域内で移動させる、請求項１に記載の通信方法。
【請求項３】
前記第２の副周波数帯域は、前記第１の周波数帯域内に複数設けられる、請求項１に記載の通信方法。
【請求項４】
前記第２の副周波数帯域は、前記第１の周波数帯域内の両端に１つずつ設けられる、請求項３に記載の通信方法。
【請求項５】
前記第２の副周波数帯域は、前記第１の周波数帯域内において隣接回線からの漏話雑音レベルが低い周波数部分に設けられる、請求項１に記載の通信方法。
【請求項６】
前記第１の周波数帯域は、ｘＤＳＬ伝送方式における下り方向の通信に使用される帯域であり、
ｘＤＳＬ伝送方式における上り方向の通信に使用される第２の周波数帯域において、前記第１の周波数帯域における動作と同様の動作を同じタイミングで行なう、請求項１から請求項５までのいずれかに記載の通信方法。
【請求項７】
電話回線を利用して、局側装置と加入者側装置との間で高速データ通信を行なう通信方法であって、
通信開始時に、前記高速データ通信に使用する周波数帯域において、前記高速データ通信の通信速度を決定するトレーニングを行なうとともに、前記高速データ通信に使用する周波数帯域の範囲外に設けられる副周波数帯域において、前記トレーニングを必要としない低速データ通信を行なう第１のステップ、および
前記高速データ通信に使用する周波数帯域における前記トレーニングが終了したことに応じて、前記高速データ通信に使用する周波数帯域において前記高速データ通信を行なうとともに、前記副周波数帯域における前記低速データ通信を終了させる第２のステップを含む、通信方法。
【請求項８】
前記高速データ通信に用いる変調方式は、使用する周波数帯域を複数のチャンネルに分割し、それぞれのチャンネルごとに伝送データのビット割付けを行なう離散マルチトーン変調方式であり、
前記低速データ通信に用いる変調方式は、位相が直交する２つの搬送波を振幅変調する直交振幅変調方式である、請求項１から請求項７までのいずれかに記載の通信方法。
【請求項９】
電話回線を利用して、局側装置と加入者側装置との間で高速データ通信を行なう通信装置であって、
前記局側装置は、
前記電話回線の一方端に接続され、電話による通話に用いられる電話音声信号と前記高速データ通信に用いられるデータ信号とを分離する第１のスプリッタ、および
前記第１のスプリッタとインターネット網との間に接続され、前記加入者側装置と前記高速データ通信を行なう第１のモデムを備え、
前記加入者側装置は、
前記電話回線の他方端に接続され、前記電話音声信号と前記データ信号とを分離する第２のスプリッタ、および
前記第２のスプリッタとパソコンとの間に接続され、前記局側装置と前記高速データ通信を行なう第２のモデムを備え、
前記第１および第２のモデムは、通信開始時に、前記高速データ通信に使用する第１の周波数帯域に含まれる第１の副周波数帯域において、前記高速データ通信の通信速度を決定するトレーニングを行なうとともに、前記第１の周波数帯域に含まれる第２の副周波数帯域において、前記トレーニングを必要としない低速データ通信を行なう第１のステップと、前記第１の副周波数帯域における前記トレーニングが終了したことに応じて、前記第１の副周波数帯域において前記高速データ通信を行なうとともに、前記第２の副周波数帯域において前記低速データ通信を終了させて前記トレーニングを行なう第２のステップと、前記第２の副周波数帯域における前記トレーニングが終了したことに応じて、前記第１および第２の副周波数帯域において前記高速データ通信を行なう第３のステップとを実行する、通信装置。
【請求項１０】
電話回線を利用して、局側装置と加入者側装置との間で高速データ通信を行なう通信装置であって、
前記局側装置は、
前記電話回線の一方端に接続され、電話による通話に用いられる電話音声信号と前記高速データ通信に用いられるデータ信号とを分離する第１のスプリッタ、および
前記第１のスプリッタとインターネット網との間に接続され、前記加入者側装置と前記高速データ通信を行なう第１のモデムを備え、
前記加入者側装置は、
前記電話回線の他方端に接続され、前記電話音声信号と前記データ信号とを分離する第２のスプリッタ、および
前記第２のスプリッタとパソコンとの間に接続され、前記局側装置と前記高速データ通信を行なう第２のモデムを備え、
前記第１および第２のモデムは、通信開始時に、前記高速データ通信に使用する周波数帯域において、前記高速データ通信の通信速度を決定するトレーニングを行なうとともに、前記高速データ通信に使用する周波数帯域の範囲外に設けられる副周波数帯域において、前記トレーニングを必要としない低速データ通信を行なう第１のステップと、前記高速データ通信に使用する周波数帯域における前記トレーニングが終了したことに応じて、前記高速データ通信に使用する周波数帯域において前記高速データ通信を行なうとともに、前記副周波数帯域における前記低速データ通信を終了させる第２のステップとを実行する、通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、通信方法および通信装置に関し、特に、電話回線を利用して局側装置と加入者側装置との間でデータ通信を行なう通信方法および通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
既存の電話回線を利用して高速のデータ通信を行なうｘＤＳＬ（x Digital Subscriber Line：デジタル加入者線）方式では、局側のｘＤＳＬ集合モデムと加入者側のｘＤＳＬモデムとの間で高速通信を実現する。
【０００３】
ｘＤＳＬ方式には、たとえばＡＤＳＬ（Asymmetric DSL：非対称デジタル加入者線）方式やＶＤＳＬ（Very high-bit-rate DSL：超高速デジタル加入者線）方式などがある。ＡＤＳＬ方式は、加入者側から見た上り（送信）方向と下り（受信）方向の通信速度が異なる非対称型の伝送方式であり、近年加入者数が大幅に増加している。ＶＤＳＬ方式は、比較的短い距離での高速通信を実現する。
【０００４】
ｘＤＳＬの変調方式には、使用する伝送周波数帯域を複数の細かい帯域に分けて通信を行なうＤＭＴ（Discrete Multi-Tone：離散マルチトーン）変調方式がある。このＤＭＴ変調方式の一例としては、電話回線の１．１ＭＨｚの帯域を４．３１２５ＫＨｚづつ２５６個のチャンネルに分割し、回線状態に応じてそれぞれのチャンネルに割当てるビット数を調節することによって、雑音や干渉に対する耐性を向上させる。また、比較的簡易な回路構成で、位相が直交する２つの搬送波を振幅変調してデータを伝送するＱＡＭ（Quadrature Amplitude Modulation：直交振幅変調）方式もある。また、このＱＡＭ方式を改良したＣＡＰ（Carrierless Amplitude Phase modulation：キャリアレス振幅位相変調）方式もある。
【０００５】
従来のｘＤＳＬ通信装置では、通信開始時（ｘＤＳＬモデムの電源投入後などｘＤＳＬモデムが相手先と電話回線を介して接続された後）にｘＤＳＬ集合モデムとｘＤＳＬモデムとの間で回線状態をチェックするトレーニングを行なうことによって、その回線状態に応じた通信速度が決定される。ＤＭＴ変調方式におけるトレーニングでは、ｘＤＳＬ集合モデムとｘＤＳＬモデムとの間でトレーニングのための試験信号を送受信することによって、分割されたチャンネルごとに回線状態（雑音レベルなど）を計測し、チャネルごとに割当てるビット数を決定する。これにより、その回線状態に応じた通信速度が自動的に設定される。トレーニング完了後、ｘＤＳＬ集合モデムとｘＤＳＬモデムとの間でリンク（接続）が確立されると高速データ通信が可能となる。また、一旦リンクが確立された後に、ノイズなどの影響によって回線状態が悪化してリンクが切断された場合は、再度トレーニングを行なうことによって再びリンクが確立される。
【０００６】
ＩＴＵ（International Telecommunication Union：国際電気通信連合）の電気通信標準化部門であるＩＴＵ−Ｔ（ITU-Telecommunication standardization sector）は、正式な規格として「G.992.1」，「G.992.2」を勧告している。前者は、変調方式にＤＭＴ方式を採用したＡＤＳＬの規格で「G.dmt」あるいは「フルレートＡＤＳＬ」と呼ばれ、最大約８Ｍｂｐｓの高速通信を実現する（たとえば、非特許文献１参照）。
【０００７】
後者は、「G.992.1」よりも通信速度を抑えてコストダウンなどを図った規格で「G.lite」あるいは「簡易型ＡＤＳＬ」と呼ばれ、最大約１．５Ｍｂｐｓの高速通信を実現する（たとえば、非特許文献２参照）。
【０００８】
ＩＴＵ−Ｔは、さらに、最大約５２Ｍｂｐｓの高速通信を実現するＶＤＳＬを規格する「G.993.1」を勧告している（たとえば、非特許文献３参照）。
【０００９】
下記の特許文献１には、通信状態が劣悪な場合に接続ができないという状態を回避することができ、また高速に接続ができるＡＤＳＬ接続システムが開示されている。
【非特許文献１】「非対称デジタル加入者線（ＡＤＳＬ）送受信機」，ITU-T勧告G.992.1
【非特許文献２】「スプリッタレス非対称デジタル加入者線（ＡＤＳＬ）送受信機」，ITU-T勧告G.992.2
【非特許文献３】「超高速デジタル加入者線（ＶＤＳＬ）」，ITU-T勧告G.993.1
【特許文献１】特開２００４−１５３９１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
従来のｘＤＳＬ通信装置では、トレーニングが完了するまでデータ通信を行なうことができなかった。通常、このトレーニングには少なくとも十数秒、場合によっては数十秒程度かかるため、ｘＤＳＬモデムが相手先と電話回線を介して接続されてからデータ通信が可能な状態になるまで時間がかかるという問題があった。
【００１１】
それゆえに、この発明の主たる目的は、通信開始時に瞬時にリンクを確立させてデータ通信を行なうことができる通信方法および通信装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
この発明に係わる通信方法は、電話回線を利用して、局側装置と加入者側装置との間で高速データ通信を行なう通信方法であって、通信開始時に、高速データ通信に使用する第１の周波数帯域に含まれる第１の副周波数帯域において、高速データ通信の通信速度を決定するトレーニングを行なうとともに、第１の周波数帯域に含まれる第２の副周波数帯域において、トレーニングを必要としない低速データ通信を行なう第１のステップと、第１の副周波数帯域におけるトレーニングが終了したことに応じて、第１の副周波数帯域において高速データ通信を行なうとともに、第２の副周波数帯域において低速データ通信を終了させてトレーニングを行なう第２のステップと、第２の副周波数帯域におけるトレーニングが終了したことに応じて、第１および第２の副周波数帯域において高速データ通信を行なう第３のステップを含む。
【００１３】
好ましくは、第１のステップにおいて、第２の副周波数帯域における低速データ通信が確立できなかった場合は、第２の副周波数帯域を第１の周波数帯域内で移動させる。
【００１４】
また、好ましくは、第２の副周波数帯域は、第１の周波数帯域内に複数設けられる。
【００１５】
また、好ましくは、第２の副周波数帯域は、第１の周波数帯域内の両端に１つずつ設けられる。
【００１６】
また、好ましくは、第２の副周波数帯域は、第１の周波数帯域内において隣接回線からの漏話雑音レベルが低い周波数部分に設けられる。
【００１７】
また、好ましくは、第１の周波数帯域は、ｘＤＳＬ伝送方式における下り方向の通信に使用される帯域であり、ｘＤＳＬ伝送方式における上り方向の通信に使用される第２の周波数帯域において、第１の周波数帯域における動作と同様の動作を同じタイミングで行なう。
【００１８】
また、この発明に係わる他の通信方法は、電話回線を利用して、局側装置と加入者側装置との間で高速データ通信を行なう通信方法であって、通信開始時に、高速データ通信に使用する周波数帯域において、高速データ通信の通信速度を決定するトレーニングを行なうとともに、高速データ通信に使用する周波数帯域の範囲外に設けられる副周波数帯域において、トレーニングを必要としない低速データ通信を行なう第１のステップと、高速データ通信に使用する周波数帯域におけるトレーニングが終了したことに応じて、高速データ通信に使用する周波数帯域において高速データ通信を行なうとともに、副周波数帯域における低速データ通信を終了させる第２のステップとを含む。
【００１９】
また、好ましくは、高速データ通信に用いる変調方式は、使用する周波数帯域を複数のチャンネルに分割し、それぞれのチャンネルごとに伝送データのビット割付けを行なう離散マルチトーン変調方式であり、低速データ通信に用いる変調方式は、位相が直交する２つの搬送波を振幅変調する直交振幅変調方式である。
【００２０】
また、この発明に係わる通信装置は、電話回線を利用して、局側装置と加入者側装置との間で高速データ通信を行なう通信装置であって、局側装置は、電話回線の一方端に接続され、電話による通話に用いられる電話音声信号と高速データ通信に用いられるデータ信号とを分離する第１のスプリッタと、第１のスプリッタとインターネット網との間に接続され、加入者側装置と高速データ通信を行なう第１のモデムとを備える。加入者側装置は、電話回線の他方端に接続され、電話音声信号とデータ信号とを分離する第２のスプリッタと、第２のスプリッタとパソコンとの間に接続され、局側装置と高速データ通信を行なう第２のモデムとを備える。ここで、第１および第２のモデムは、通信開始時に、高速データ通信に使用する第１の周波数帯域に含まれる第１の副周波数帯域において、高速データ通信の通信速度を決定するトレーニングを行なうとともに、第１の周波数帯域に含まれる第２の副周波数帯域において、トレーニングを必要としない低速データ通信を行なう第１のステップと、第１の副周波数帯域におけるトレーニングが終了したことに応じて、第１の副周波数帯域において高速データ通信を行なうとともに、第２の副周波数帯域において低速データ通信を終了させてトレーニングを行なう第２のステップと、第２の副周波数帯域におけるトレーニングが終了したことに応じて、第１および第２の副周波数帯域において高速データ通信を行なう第３のステップとを実行する。
【００２１】
また、この発明に係わる他の通信装置は、電話回線を利用して、局側装置と加入者側装置との間で高速データ通信を行なう通信装置であって、局側装置は、電話回線の一方端に接続され、電話による通話に用いられる電話音声信号と高速データ通信に用いられるデータ信号とを分離する第１のスプリッタと、第１のスプリッタとインターネット網との間に接続され、加入者側装置と高速データ通信を行なう第１のモデムとを備える。加入者側装置は、電話回線の他方端に接続され、電話音声信号とデータ信号とを分離する第２のスプリッタと、第２のスプリッタとパソコンとの間に接続され、局側装置と高速データ通信を行なう第２のモデムとを備える。ここで、第１および第２のモデムは、通信開始時に、高速データ通信に使用する周波数帯域において、高速データ通信の通信速度を決定するトレーニングを行なうとともに、高速データ通信に使用する周波数帯域の範囲外に設けられる副周波数帯域において、トレーニングを必要としない低速データ通信を行なう第１のステップと、高速データ通信に使用する周波数帯域におけるトレーニングが終了したことに応じて、高速データ通信に使用する周波数帯域において高速データ通信を行なうとともに、副周波数帯域における低速データ通信を終了させる第２のステップとを実行する。
【発明の効果】
【００２２】
この発明に係わる通信方法は、電話回線を利用して、局側装置と加入者側装置との間で高速データ通信を行なう通信方法であって、通信開始時に、高速データ通信に使用する第１の周波数帯域に含まれる第１の副周波数帯域において、高速データ通信の通信速度を決定するトレーニングを行なうとともに、第１の周波数帯域に含まれる第２の副周波数帯域において、トレーニングを必要としない低速データ通信を行なう第１のステップと、第１の副周波数帯域におけるトレーニングが終了したことに応じて、第１の副周波数帯域において高速データ通信を行なうとともに、第２の副周波数帯域において低速データ通信を終了させてトレーニングを行なう第２のステップと、第２の副周波数帯域におけるトレーニングが終了したことに応じて、第１および第２の副周波数帯域において高速データ通信を行なう第３のステップを含む。したがって、通信開始時に瞬時に第２の副周波数帯域でリンクが確立されて、低速データ通信が可能となる。このため、リンクが確立されてデータ通信が可能となるまでの時間が大幅に短縮される。
【００２３】
好ましくは、第１のステップにおいて、第２の副周波数帯域における低速データ通信が確立できなかった場合は、第２の副周波数帯域を第１の周波数帯域内で移動させる。この場合は、電話局装置と加入者側装置との間にブリッジタップが存在する場合やある種の漏話雑音が存在する場合などでも、通信開始時に瞬時に第２の副周波数帯域でリンクが確立されて、低速データ通信が可能となる。
【００２４】
また、好ましくは、第２の副周波数帯域は、第１の周波数帯域内に複数設けられる。この場合も、電話局装置と加入者側装置との間にブリッジタップが存在する場合やある種の漏話雑音が存在する場合などでも、通信開始時に瞬時に第２の副周波数帯域でリンクが確立されて、低速データ通信が可能となる。
【００２５】
また、好ましくは、第２の副周波数帯域は、第１の周波数帯域内の両端に１つずつ設けられる。この場合も、電話局装置と加入者側装置との間にブリッジタップが存在する場合やある種の漏話雑音が存在する場合などでも、通信開始時に瞬時に第２の副周波数帯域でリンクが確立されて、低速データ通信が可能となる。
【００２６】
また、好ましくは、第２の副周波数帯域は、第１の周波数帯域内において隣接回線からの漏話雑音レベルが低い周波数部分に設けられる。この場合は、隣接回線でたとえばＩＳＤＮサービスが使用されている場合などでも、通信開始時に瞬時に第２の副周波数帯域でリンクが確立されて、低速データ通信が可能となる。
【００２７】
また、好ましくは、第１の周波数帯域は、ｘＤＳＬ伝送方式における下り方向の通信に使用される帯域であり、ｘＤＳＬ伝送方式における上り方向の通信に使用される第２の周波数帯域において、第１の周波数帯域における動作と同様の動作を同じタイミングで行なう。この場合は、ｘＤＳＬ伝送方式における下り方向の第１の周波数帯域および上り方向の第２の周波数帯域において、通信開始時に瞬時にリンクが確立されて、低速データ通信が可能となる。
【００２８】
また、この発明に係わる他の通信方法は、電話回線を利用して、局側装置と加入者側装置との間で高速データ通信を行なう通信方法であって、通信開始時に、高速データ通信に使用する周波数帯域において、高速データ通信の通信速度を決定するトレーニングを行なうとともに、高速データ通信に使用する周波数帯域の範囲外に設けられる副周波数帯域において、トレーニングを必要としない低速データ通信を行なう第１のステップと、高速データ通信に使用する周波数帯域におけるトレーニングが終了したことに応じて、高速データ通信に使用する周波数帯域において高速データ通信を行なうとともに、副周波数帯域における低速データ通信を終了させる第２のステップとを含む。したがって、通信開始時に瞬時に副周波数帯域でリンクが確立されて、低速データ通信が可能となる。このため、リンクが確立されてデータ通信が可能となるまでの時間が大幅に短縮される。
【００２９】
また、好ましくは、高速データ通信に用いる変調方式は、使用する周波数帯域を複数のチャンネルに分割し、それぞれのチャンネルごとに伝送データのビット割付けを行なう離散マルチトーン変調方式であり、低速データ通信に用いる変調方式は、位相が直交する２つの搬送波を振幅変調する直交振幅変調方式である。この場合は、離散マルチトーン変調方式を用いて高速データ通信を行ない、直交振幅変調方式を用いて低速データ通信を行なう場合に適用できる。
【００３０】
また、この発明に係わる通信装置は、電話回線を利用して、局側装置と加入者側装置との間で高速データ通信を行なう通信装置であって、局側装置は、電話回線の一方端に接続され、電話による通話に用いられる電話音声信号と高速データ通信に用いられるデータ信号とを分離する第１のスプリッタと、第１のスプリッタとインターネット網との間に接続され、加入者側装置と高速データ通信を行なう第１のモデムとを備える。加入者側装置は、電話回線の他方端に接続され、電話音声信号とデータ信号とを分離する第２のスプリッタと、第２のスプリッタとパソコンとの間に接続され、局側装置と高速データ通信を行なう第２のモデムとを備える。ここで、第１および第２のモデムは、通信開始時に、高速データ通信に使用する第１の周波数帯域に含まれる第１の副周波数帯域において、高速データ通信の通信速度を決定するトレーニングを行なうとともに、第１の周波数帯域に含まれる第２の副周波数帯域において、トレーニングを必要としない低速データ通信を行なう第１のステップと、第１の副周波数帯域におけるトレーニングが終了したことに応じて、第１の副周波数帯域において高速データ通信を行なうとともに、第２の副周波数帯域において低速データ通信を終了させてトレーニングを行なう第２のステップと、第２の副周波数帯域におけるトレーニングが終了したことに応じて、第１および第２の副周波数帯域において高速データ通信を行なう第３のステップとを実行する。したがって、通信開始時に瞬時に第２の副周波数帯域でリンクが確立されて、低速データ通信が可能となる。このため、リンクが確立されてデータ通信が可能となるまでの時間が大幅に短縮される。
【００３１】
また、この発明に係わる他の通信装置は、電話回線を利用して、局側装置と加入者側装置との間で高速データ通信を行なう通信装置であって、局側装置は、電話回線の一方端に接続され、電話による通話に用いられる電話音声信号と高速データ通信に用いられるデータ信号とを分離する第１のスプリッタと、第１のスプリッタとインターネット網との間に接続され、加入者側装置と高速データ通信を行なう第１のモデムとを備える。加入者側装置は、電話回線の他方端に接続され、電話音声信号とデータ信号とを分離する第２のスプリッタと、第２のスプリッタとパソコンとの間に接続され、局側装置と高速データ通信を行なう第２のモデムとを備える。ここで、第１および第２のモデムは、通信開始時に、高速データ通信に使用する周波数帯域において、高速データ通信の通信速度を決定するトレーニングを行なうとともに、高速データ通信に使用する周波数帯域の範囲外に設けられる副周波数帯域において、トレーニングを必要としない低速データ通信を行なう第１のステップと、高速データ通信に使用する周波数帯域におけるトレーニングが終了したことに応じて、高速データ通信に使用する周波数帯域において高速データ通信を行なうとともに、副周波数帯域における低速データ通信を終了させる第２のステップとを実行する。したがって、通信開始時に瞬時に副周波数帯域でリンクが確立されて、低速データ通信が可能となる。このため、リンクが確立されてデータ通信が可能となるまでの時間が大幅に短縮される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３２】
［実施の形態１］
図１は、この発明の実施の形態１によるｘＤＳＬ通信装置の概略構成を示すブロック図である。図１において、このｘＤＳＬ通信装置は、互いに電話回線で接続された局側装置１および加入者側装置２を備える。局側装置１は、ｘＤＳＬ集合モデム１１およびスプリッタ１２を含み、ルータ３を介してインターネット網４に接続されるとともに、電話交換機５を介して電話網６に接続される。加入者側装置２は、ｘＤＳＬモデム１３およびスプリッタ１４を含み、パソコン（ＰＣ）７および電話機８に接続される。
【００３３】
スプリッタ１２，１４は、ともに電話回線に接続され、低周波数帯域の電話音声信号（４ｋＨｚ以下）と高周波数帯域のデータ信号を分離する。ｘＤＳＬ集合モデム１１とｘＤＳＬモデム１３とは、スプリッタ１２，１４を介して電話回線で接続されており、ＤＭＴ変調方式によってデータ信号の送受信を行なう。送信側のモデムは、デジタルのデータ信号を逆フーリエ変換によって２５６個の搬送波に分解した後、アナログ信号に変換して伝送する。受信側のモデムは、受信したアナログ信号をデジタル信号に変換した後、フーリエ変換して元のデータ信号を復元する。
【００３４】
ｘＤＳＬ集合モデム１１は、たとえばＤＳＬＡＭ（Digital Subscriber Line Access Multiplexer）などの多重化装置であり、データ信号の多重化を行なって、ルータ３を介してインターネット網４との間でデータ信号のやり取りを行なう。ルータ３は、ｘＤＳＬ集合モデム１１とインターネット網４との間でデータの中継を行なう。ｘＤＳＬモデム１３は、イーサネット（登録商標）等を介してパソコン７に接続される。電話音声信号は、電話交換機５およびスプリッタ１２，１４を介して、電話網６と電話機８との間でやり取りされる。
【００３５】
図２は、ｘＤＳＬ方式の周波数割当てについて説明するための図である。図２を参照して、ＡＤＳＬ（G.lite）の上り方向の伝送周波数帯域は０．０２５〜０．１３８ＭＨｚ、下り方向の伝送周波数帯域は０．１３８〜０．５５２ＭＨｚである。上り方向の通信速度は最大５１２ｋｂｐｓ、下り方向の通信速度は最大約１．５Ｍｂｐｓである。加入者がインターネットを利用する際、各種サーバとの双方向（上りと下り）のやり取りが必要であり、通常はサーバへ送信するデータ量よりもサーバから受信するデータ量の方が多いため、下り方向の通信速度を大きくする必要がある。
【００３６】
ＡＤＳＬ（G.dmt）の上り方向の伝送周波数帯域は０．０２５〜０．１３８ＭＨｚ、下り方向の伝送周波数帯域は０．１３８〜１．１０４ＭＨｚである。上り方向の通信速度は最大約１Ｍｂｐｓ、下り方向の通信速度は最大約８Ｍｂｐｓ（または、約１２Ｍｂｐｓ）である。
【００３７】
ダブルスペクトラムＡＤＳＬ＋の上り方向の伝送周波数帯域は０．０２５〜０．１３８ＭＨｚ、下り方向の伝送周波数帯域は０．１３８〜２．２ＭＨｚである。上り方向の通信速度は最大約１Ｍｂｐｓ、下り方向の通信速度は最大約２４Ｍｂｐｓである。
【００３８】
ＶＤＳＬでは上り方向と下り方向の合計４つのバンドを使用し、下り方向の伝送周波数帯域は０．１３８〜３．７５ＭＨｚ，５．２〜８．５ＭＨｚ、上り方向の伝送周波数帯域は３．７５〜５．２ＭＨｚ，８．５〜１２ＭＨｚである。ここで、下り方向の伝送周波数帯域０．１３８〜３．７５ＭＨｚにおいては、隣接するＩＳＤＮサービスあるいはＡＤＳＬサービスとの干渉を考慮して送信電力を削減するオプションが規定されており、たとえば伝送周波数帯域を０．６４０〜３．７５ＭＨｚ、または１．１０４〜３．７５ＭＨｚとすることができる。また、これら以外の周波数配置もあり得る。ＶＤＳＬでは、たとえば、上り方向の通信速度が最大約３０Ｍｂｐｓ、下り方向の通信速度が最大約５０Ｍｂｐｓの高速通信が可能である。
【００３９】
図３は、この実施の形態１によるＡＤＳＬ通信装置の周波数割当てを示す図である。図３を参照して、ＡＤＳＬの上り方向の伝送周波数帯域（ｆ０〜ｆ２）は、帯域Ｂ１（ｆ１〜ｆ２）と帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ１）とに分離される。また、下り方向の伝送周波数帯域（ｆ２〜ｆ４）は、帯域Ｂ１（ｆ３〜ｆ４）と帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）とに分離される。上り方向の伝送周波数帯域（ｆ０〜ｆ２）において、帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ１）の帯域幅は任意に定められる（たとえば、伝送周波数帯域の１／４倍）。同様に、下り方向の伝送周波数帯域（ｆ２〜ｆ４）において、帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）の帯域幅は任意に定められる（たとえば、伝送周波数帯域の１／４倍）。したがって、ＡＤＳＬ（G.dmt）の場合は、たとえば、ｆ０＝０．０２５ＭＨｚ、ｆ１＝０．０５３ＭＨｚ、ｆ２＝０．１３８ＭＨｚ、ｆ３＝０．３８０ＭＨｚ、ｆ４＝１．１０４ＭＨｚとなる。
【００４０】
帯域Ｂ１（ｆ１〜ｆ２）および帯域Ｂ１（ｆ３〜ｆ４）では、通信開始時（ＡＤＳＬモデムの電源投入後などＡＤＳＬモデムが相手先と電話回線を介して接続された後）にＡＤＳＬ集合モデムとＡＤＳＬモデムとの間でリンクを確立する際、従来通り回線状態をチェックするトレーニングを行なうことによって、その回線状態に応じた通信速度が自動的に設定される。ＤＭＴ変調方式におけるトレーニングでは、ＡＤＳＬ集合モデムとＡＤＳＬモデムとの間でトレーニングのための試験信号を送受信することによって、分割されたチャンネルごとに回線状態（雑音レベルなど）を計測し、チャネルごとに割当てるビット数を決定する。これにより、その回線状態に応じた通信速度が自動的に設定される。
【００４１】
このように、通常、ｘＤＳＬ通信装置ではできるだけ高速でデータ通信を行なうために、通信開始時にリンクを確立する際、回線状態を計測し、その回線状態に応じて通信速度を設定するトレーニングを行なう必要がある。
【００４２】
しかし、帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ１）および帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）では、ＡＤＳＬ集合モデムとＡＤＳＬモデムとの間でリンクを確立する際において、トレーニングを行なわずにリンクが確立できる変調方式を用いてリンクを確立させる。たとえば、４ＱＡＭなどの十分に低い通信速度を実現する変調方式を用いる。したがって、帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ１）および帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）では、通信開始時にＡＤＳＬ集合モデムとＡＤＳＬモデムとの間でリンクを確立する際、瞬時にリンクが確立される。これにより、ＡＤＳＬモデムが相手先と電話回線を介して接続された直後から、ユーザが必要とする最低限度の通信速度でデータ通信を行なうことができるようになる。
【００４３】
次に、帯域Ｂ１（ｆ１〜ｆ２）および帯域Ｂ１（ｆ３〜ｆ４）において、トレーニングが完了するとＡＤＳＬ集合モデムとＡＤＳＬモデムとの間でリンクが確立される。これにより、帯域Ｂ１（ｆ１〜ｆ２）および帯域Ｂ１（ｆ３〜ｆ４）において高速データ通信が可能となる。また、帯域Ｂ１（ｆ１〜ｆ２）および帯域Ｂ１（ｆ３〜ｆ４）でトレーニングが完了したことに応じて、帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ１）および帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）でトレーニングを行なう。帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ１）および帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）でのトレーニングが完了すると、ＡＤＳＬの上り方向と下り方向のすべての伝送周波数帯域（ｆ０〜ｆ４）においてリンクが確立され、高速データ通信が可能となる。
【００４４】
図４は、この実施の形態１によるＡＤＳＬ通信装置の動作を説明するためのタイムチャートである。図４を参照して、ＡＤＳＬ（G.dmt）の下り方向の通信速度（最大１２Mbps）の時間的変化を示す。なお、図示しないが、ＡＤＳＬ（G.dmt）の上り方向においても、下り方向と同じタイミングでトレーニングを行なう。
【００４５】
時刻ｔ０において、ＡＤＳＬモデムが相手先と電話回線を介して接続され、帯域Ｂ１（ｆ１〜ｆ２）および帯域Ｂ１（ｆ３〜ｆ４）でトレーニングが開始される。また、時刻ｔ０から所定時間経過後（１秒以内）の時刻ｔ１において、帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ１）および帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）でリンクが確立され、低い通信速度を実現する変調方式（たとえば、４ＱＡＭ）を用いた低速データ通信（たとえば、下り方向０．５Ｍｂｐｓ）が可能となる。
【００４６】
次に、時刻ｔ２において、帯域Ｂ１（ｆ１〜ｆ２）および帯域Ｂ１（ｆ３〜ｆ４）でトレーニングが完了してリンクが確立される。これにより、帯域Ｂ１（ｆ１〜ｆ２）および帯域Ｂ１（ｆ３〜ｆ４）において高速データ通信（たとえば、下り方向９Ｍｂｐｓ）が可能となる。また、帯域Ｂ１（ｆ１〜ｆ２）および帯域Ｂ１（ｆ３〜ｆ４）でのトレーニングが完了したことに応じて、帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ１）および帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）でトレーニングを開始する。
【００４７】
次いで、時刻ｔ３において、帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ１）および帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）でのトレーニングが完了すると、ＡＤＳＬの上り方向と下り方向のすべての伝送周波数帯域（ｆ０〜ｆ４）においてリンクが確立され、高速データ通信（たとえば、下り方向１２Ｍｂｐｓ）が可能となる。
【００４８】
なお、一旦リンクが確立された後に、外来のノイズなどの影響によって回線状態が悪化してリンクが切断された場合は、再度同様の動作を行なってリンクを確立させる。
【００４９】
図５は、従来のＡＤＳＬ通信装置の動作を説明するためのタイムチャートであって、図４と対比される図である。図５において、従来のＡＤＳＬ通信装置の動作を実線で示し、この実施の形態１によるＡＤＳＬ通信装置の動作を点線で示す。
【００５０】
時刻ｔ０において、ＡＤＳＬモデムが相手先と電話回線を介して接続され、ＡＤＳＬの上り方向と下り方向のすべての伝送周波数帯域（ｆ０〜ｆ４）でトレーニングが開始される。次に、時刻ｔ１１において、伝送周波数帯域（ｆ０〜ｆ４）でのトレーニングが完了し、ＡＤＳＬ集合モデムとＡＤＳＬモデムとの間でリンクが確立される。これにより、伝送周波数帯域（ｆ０〜ｆ４）において高速データ通信（たとえば、１２Ｍｂｐｓ）が可能となる。
【００５１】
このように、従来のＡＤＳＬ通信装置では、時刻ｔ０にＡＤＳＬモデムが相手先と電話回線を介して接続されてからトレーニングが完了する時刻ｔ１１までの期間（少なくとも十数秒間、場合によっては数十秒間）、データ通信が行なえなかった。たとえば、日本向けの独自仕様であるＡＤＳＬ（G.dmt）−AnnexCでは、トレーニングが完了するまで少なくとも２６．９秒かかる。
【００５２】
しかし、この実施の形態１では、ＡＤＳＬモデムが相手先と電話回線を介して接続された時刻ｔ０から所定時間経過後（１秒以内）の時刻ｔ１において、帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ１）および帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）でリンクが確立されて低速データ通信（たとえば、下り方向０．５Ｍｂｐｓ）が可能となる。また、帯域Ｂ１（ｆ１〜ｆ２）および帯域Ｂ１（ｆ３〜ｆ４）において高速データ通信（たとえば、下り方向９Ｍｂｐｓ）が可能となる時刻ｔ２は、従来のＡＤＳＬ通信装置によって伝送周波数帯域（ｆ０〜ｆ４）において高速データ通信（たとえば、下り方向１２Ｍｂｐｓ）が可能となる時刻ｔ１１よりも早い。
【００５３】
以上のように、この実施の形態１では、帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ１）および帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）では、ＡＤＳＬ集合モデムとＡＤＳＬモデムとの間でリンクを確立する際において、十分に低い通信速度を実現する変調方式を用いて、トレーニングを行なわずにリンクを確立させる。これにより、通信開始時に、瞬時に帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ１）および帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）でリンクが確立されて、低速データ通信が可能となる。このため、リンクが確立されてデータ通信が可能となるまでの時間が大幅に短縮される。
【００５４】
なお、ここでは、ＡＤＳＬ通信装置の動作および効果について説明したが、ＶＤＳＬ通信装置の場合も同様の動作および効果が成立する。ＶＤＳＬ装置の場合、下り方向の伝送周波数帯域（０．１３８〜３．７５ＭＨｚ）内の一部の帯域、および上り方向の伝送周波数帯域（３．７５〜５．２ＭＨｚ）内の一部の帯域において、ＶＤＳＬ集合モデムとＶＤＳＬモデムとの間でリンクを確立する際に、十分に低い通信速度を実現する変調方式を用いて、トレーニングを行なわずにリンクを確立させればよい。
【００５５】
また、ＶＤＳＬ通信装置の場合、下り方向の伝送周波数帯域（０．１３８〜３．７５ＭＨｚ）の全帯域、および上り方向の伝送周波数帯域（３．７５〜５．２ＭＨｚ）の全帯域において、ＶＤＳＬ集合モデムとＶＤＳＬモデムとの間でリンクを確立する際に、十分に低い通信速度を実現する変調方式を用いて、トレーニングを行なわずにリンクを確立させてもよい。この場合は、下り方向の伝送周波数帯域（５．２〜８．５ＭＨｚ）、および上り方向の伝送周波数帯域（８．５〜１２ＭＨｚ）において従来通りのトレーニングを行なう。
【００５６】
［実施の形態２］
図６は、この発明の実施の形態２によるＡＤＳＬ通信装置の動作を説明するための図であって、図３と対比される図である。図６において、図３と対応する部分においては同一符号を付し、その詳細説明を省略する。
【００５７】
図６を参照して、局側のＡＤＳＬ集合モデムと加入者側のＡＤＳＬモデムとの間にブリッジタップ（電話回線の分岐点）が存在しない場合、周波数が低い程、電話回線の線路通過特性はよい（点線部参照）。しかし、ＡＤＳＬ集合モデムとＡＤＳＬモデムとの間にブリッジタップが存在する場合（または、ある種の漏話雑音が存在する場合など）、ある周波数帯域において電話回線の線路通過特性が大きく劣化することがある（実線部参照）。
【００５８】
このように、通信開始時（ＡＤＳＬモデムが相手先と電話回線を介して接続された後）にトレーニングを行なわずにリンクを確立させる帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）がブリッジタップによって線路通過特性が劣化した周波数帯域と重なっている場合、帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）でリンクが確立されない。
【００５９】
そこで、帯域Ｂ２でリンクの確立に失敗した場合は、帯域Ｂ２を移動させる。たとえば、図６に示すように、下り方向の伝送周波数帯域（ｆ２〜ｆ４）内の帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）でリンクの確立に失敗した場合、帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）を隣の帯域（ｆ３〜ｆ１３）まで移動させる。さらに、帯域（ｆ３〜ｆ１３）においてもリンクの確立に失敗した場合は、さらに隣の帯域（ｆ１３〜ｆ１４）まで移動させる。このように、帯域Ｂ２でリンクの確立に失敗した場合は、リンクの確立に成功するまで帯域Ｂ２を順次移動させる。ここで、帯域（ｆ２〜ｆ３）、帯域（ｆ３〜ｆ１３）、帯域（ｆ１３〜ｆ１４）および帯域（ｆ１４〜ｆ４）の帯域幅は、それぞれ等しいものとする。
【００６０】
また、図示しないが、上り方向における帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ１）でリンクの確立に失敗した場合も同様に、リンクの確立に成功するまで帯域Ｂ２を順次移動させる。ここで、帯域（ｆ０〜ｆ１）、帯域（ｆ１〜ｆ１１）、帯域（ｆ１１〜ｆ１２）および帯域（ｆ１２〜ｆ２）の帯域幅は、それぞれ等しいものとする。
【００６１】
したがって、この実施の形態２では、局側のＡＤＳＬ集合モデムと加入者側のＡＤＳＬモデムとの間にブリッジタップが存在する場合やある種の漏話雑音が存在する場合などでも、低い通信速度を実現する変調方式を用いてリンクを確立させる帯域を移動させることによって、通信開始時に瞬時にリンクが確立され、低速データ通信が可能となる。このため、低い通信速度を実現する変調方式を用いてリンクを確立させる帯域でリンクの確立に何度か失敗しても、リンクが確立されてデータ通信が可能となるまでの時間は従来に比べて大幅に短縮される。
【００６２】
なお、図示しないが、ＶＤＳＬ通信装置についてもＡＤＳＬ通信装置と同様の動作および同様の効果が成立する。
【００６３】
［実施の形態２の変更例］
図７は、この発明の実施の形態２の変更例によるＡＤＳＬ通信装置の動作を説明するための図であって、図６と対比される図である。図７において、図６と対応する部分においては同一符号を付し、その詳細説明を省略する。
【００６４】
図７を参照して、通信開始時（ＡＤＳＬモデムが相手先と電話回線を介して接続された後）にトレーニングを必要としない低い通信速度を実現する変調方式（たとえば、４ＱＡＭ）を用いてリンクを確立させる帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ１）および帯域Ｂ２（ｆ１２〜ｆ２）を、上り方向の伝送周波数帯域（ｆ０〜ｆ２）の両端に割当てる。同様に、帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）および帯域Ｂ２（ｆ１４〜ｆ４）を下り方向の伝送周波数帯域（ｆ２〜ｆ４）の両端に割当てる。
【００６５】
このとき、帯域Ｂ２（ｆ１２〜ｆ２）および帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）はブリッジタップによって線路通過特性が劣化した周波数帯域と重なっているため、通信開始時に帯域Ｂ２（ｆ１２〜ｆ２）および帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ３）ではリンクが確立されず、低速データ通信が行なわれない。しかし、帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ１）および帯域Ｂ２（ｆ１４〜ｆ４）はブリッジタップによって線路通過特性が劣化した周波数帯域と重なっていないため、帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ１）および帯域Ｂ２（ｆ１４〜ｆ４）では通信開始時に瞬時にリンクが確立され、低速データ通信が可能となる。
【００６６】
このように、上り方向および下り方向の伝送周波数帯域において、一方端に割当てられた帯域でリンクが確立されなくても他方端に割当てられた帯域でリンクが確立されて低速データ通信が行なわれる可能性が高い。
【００６７】
したがって、この実施の形態２の変更例では、局側のＡＤＳＬ集合モデムと加入者側のＡＤＳＬモデムとの間にブリッジタップが存在する場合やある種の漏話雑音が存在する場合などでも、低い通信速度を実現する変調方式を用いてリンクを確立させる帯域を上り方向および下り方向の伝送周波数帯域の両端に割当てることによって、通信開始時に瞬時にリンクが確立され、低速データ通信が可能となる。このため、リンクが確立されてデータ通信が可能となるまでの時間は従来に比べて大幅に短縮される。
【００６８】
なお、図示しないが、ＶＤＳＬ通信装置についてもＡＤＳＬ通信装置と同様の動作および同様の効果が成立する。
【００６９】
［実施の形態２の他の変更例］
図８は、この発明の実施の形態２の他の変更例によるＡＤＳＬ通信装置の動作を説明するための図であって、図６と対比される図である。図８において、図６と対応する部分においては同一符号を付し、その詳細説明を省略する。
【００７０】
図８を参照して、通信開始時（ＡＤＳＬモデムが相手先と電話回線を介して接続された後）にトレーニングを必要としない低い通信速度を実現する変調方式（たとえば、４ＱＡＭ）を用いてリンクを確立させる帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ２１）、帯域Ｂ２（ｆ２２〜ｆ２３）および帯域Ｂ２（ｆ２４〜ｆ２）を上り方向の伝送周波数帯域（ｆ０〜ｆ２）の任意の位置に割当てる。同様に、帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ２５）、帯域Ｂ２（ｆ２６〜ｆ２７）および帯域Ｂ２（ｆ２８〜ｆ２９）を、下り方向の伝送周波数帯域（ｆ２〜ｆ４）の任意の位置に割当てる。ここで、上り方向における帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ２１）、帯域Ｂ２（ｆ２２〜ｆ２３）および帯域Ｂ２（ｆ２４〜ｆ２）の帯域幅は、それぞれ任意に定められる（たとえば、上り方向の伝送周波数帯域（ｆ０〜ｆ２）の１／５倍）。同様に、下り方向における帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ２５）、帯域Ｂ２（ｆ２６〜ｆ２７）および帯域Ｂ２（ｆ２８〜ｆ２９）の帯域幅も、それぞれ任意に定められる（たとえば、下り方向の伝送周波数帯域（ｆ２〜ｆ４）の１／５倍）。
【００７１】
このとき、帯域Ｂ２（ｆ２２〜ｆ２３）、帯域Ｂ２（ｆ２４〜ｆ２）、帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ２５）および帯域Ｂ２（ｆ２８〜ｆ２９）はブリッジタップによって線路通過特性が劣化した周波数帯域と重なっているため、通信開始時に帯域Ｂ２（ｆ２２〜ｆ２３）、帯域Ｂ２（ｆ２４〜ｆ２）、帯域Ｂ２（ｆ２〜ｆ２５）および帯域Ｂ２（ｆ２８〜ｆ２９）ではリンクが確立されず、低速データ通信が行なわれない。しかし、帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ２１）および帯域Ｂ２（ｆ２６〜ｆ２７）はブリッジタップによって線路通過特性が劣化した周波数帯域と重なっていないため、帯域Ｂ２（ｆ０〜ｆ２１）および帯域Ｂ２（ｆ２６〜ｆ２７）では通信開始時に瞬時にリンクが確立され、低速データ通信が可能となる。
【００７２】
このように、通信開始時にトレーニングを必要としない低い通信速度を実現する変調方式を用いてリンクを確立させる帯域を、上り方向および下り方向の伝送周波数帯域の任意の位置に任意の数だけ割当てる。この場合、上り方向および下り方向の伝送周波数帯域において、割当てられたいずれかの帯域でリンクが確立されて低速データ通信が行なわれる可能性が高い。
【００７３】
したがって、この実施の形態２の他の変更例では、局側のＡＤＳＬ集合モデムと加入者側のＡＤＳＬモデムとの間にブリッジタップが存在する場合やある種の漏話雑音が存在する場合などでも、低い通信速度を実現する変調方式を用いてリンクを確立させる帯域を上り方向および下り方向の伝送周波数帯域の任意の位置に任意の数だけ割当てることによって、通信開始時に瞬時にリンクが確立され、低速データ通信が可能となる。このため、リンクが確立されてデータ通信が可能となるまでの時間は従来に比べて大幅に短縮される。
【００７４】
なお、図示しないが、ＶＤＳＬ通信装置についてもＡＤＳＬ通信装置と同様の動作および同様の効果が成立する。
【００７５】
［実施の形態３］
隣接回線でＩＳＤＮ（integrated Services Digital Network：統合サービスデジタル網）サービスや他のｘＤＳＬサービスが使用されている場合、隣接する２つの回線において一方から他方へ信号が漏れてしまう漏話という現象が問題となる。この漏話雑音の影響を受けてＳＮ比（信号対雑音比）が低下すると、リンクの確立が困難になってしまう。特に、日本で広く普及しているＩＳＤＮ回線が隣接している場合は、その漏話雑音の影響を大きく受けてしまう。
【００７６】
図９は、隣接するＩＳＤＮ回線からの漏話雑音の強度を示す図である。図９を参照して、０〜３２０ｋＨｚの範囲の周波数を使って音声通話やデータ通信を行なうＩＳＤＮ回線からの漏話雑音の強度は、３２０ｋＨｚ（または、６４０ｋＨｚ）の周期性を持つ。
【００７７】
図１０は、この発明の実施の形態３によるＶＤＳＬ通信装置の動作を説明するための図である。図１０を参照して、ＩＳＤＮ回線が隣接する場合、３２０ｋＨｚ（または、６４０ｋＨｚ）の倍数に当たる周波数におけるＳＮ比が比較的高くなる。
【００７８】
ここで、通信開始時（ＡＤＳＬモデムが相手先と電話回線を介して接続された後）にトレーニングを必要としない低い通信速度を実現する変調方式（たとえば、４ＱＡＭ）を用いてリンクを確立させる帯域Ｂ２（ｆ３１〜ｆ３２）を、下り方向の伝送周波数帯域（０．１３８〜３．７５ＭＨｚ）内に割当てる。また、帯域Ｂ２（ｆ３３〜ｆ３４）を上り方向の伝送周波数帯域（３．７５〜５．２ＭＨｚ）内に割当てる。ここで、下り方向の伝送周波数帯域（０．１３８〜３．７５ＭＨｚ）にはオプションが規定されており、伝送周波数帯域を０．６４０〜３．７５ＭＨｚ、または１．１０４〜３．７５ＭＨｚとしてもよい。
【００７９】
たとえば、帯域Ｂ２（ｆ３１〜ｆ３２）は１．６ＭＨｚ（３２０ｋＨｚの５倍）を中心として所定の帯域幅（たとえば、３２０ｋＨｚ）を有し、帯域Ｂ２（ｆ３３〜ｆ３４）は４．１６ＭＨｚ（３２０ｋＨｚの１３倍）を中心として所定の帯域幅（たとえば、３２０ｋＨｚ）を有する。
【００８０】
このように、実施の形態３では、ＩＳＤＮ回線が隣接する場合、ＩＳＤＮ回線からの漏話雑音の影響が少ない周波数帯域に、低い通信速度を実現する変調方式を用いてリンクを確立させる帯域を割当てる。これにより、隣接回線でたとえばＩＳＤＮサービスが使用されている場合などでも、通信開始時に瞬時にリンクが確立され、低速データ通信が可能となる。このため、リンクが確立されてデータ通信が可能となるまでの時間は従来に比べて大幅に短縮される。
【００８１】
なお、図示しないが、隣接回線でＡＤＳＬサービスが使用されている場合は、その隣接回線の伝送周波数帯域と重ならないように帯域Ｂ２を割当てればよい。たとえば、隣接回線でＡＤＳＬ（G.Lite）サービスが使用されている場合は、下り方向の伝送周波数帯域において０．５５２ＭＨｚ〜３．７５ＭＨｚの範囲内に帯域Ｂ２を割当てればよい。また、隣接回線でダブルスペクトラムＡＤＳＬ＋サービスが使用されている場合は、下り方向の伝送周波数帯域において２．２ＭＨｚ〜３．７５ＭＨｚの範囲内に帯域Ｂ２を割当てればよい。
【００８２】
［実施の形態４］
図１１は、この発明の実施の形態４によるＡＤＳＬ通信装置の周波数割当てを示す図であって、図３と対比される図である。図１１を参照して、図３と異なる点は、トレーニングを行なわずに低い通信速度を実現する変調方式（たとえば、４ＱＡＭ）を用いてリンクを確立させる帯域Ｂ２（ｆ４１〜ｆ４２）および帯域Ｂ２（ｆ４３〜ｆ４４）を、ＡＤＳＬの伝送周波数帯域（ｆ０〜ｆ４）の範囲外に割当てている点である。なお、図１１において、図３と対応する部分においては同一符号を付し、その詳細説明を省略する。
【００８３】
この場合、上り方向の伝送周波数帯域（ｆ０〜ｆ２）の全帯域、および下り方向の伝送周波数帯域（ｆ２〜ｆ４）の全帯域を帯域Ｂ１とし、通信開始時（ＡＤＳＬモデムが相手先と電話回線を介して接続された後）に、ＡＤＳＬ集合モデムとＡＤＳＬモデムとの間でリンクを確立する際、従来通り回線状態をチェックするトレーニングを行なう。
【００８４】
帯域Ｂ２（ｆ４１〜ｆ４２）および帯域Ｂ２（ｆ４３〜ｆ４４）は、ＡＤＳＬの伝送周波数帯域（ｆ０〜ｆ４）の範囲外の任意の位置に割当てられる。ここで、帯域Ｂ２（ｆ４１〜ｆ４２）の帯域幅は任意に定められる（たとえば、上り方向の伝送周波数帯域（ｆ０〜ｆ２）の１／４倍）。同様に、帯域Ｂ２（ｆ４３〜ｆ４４）の帯域幅は任意に定められる（たとえば、下り方向の伝送周波数帯域（ｆ２〜ｆ４）の１／４倍）。
【００８５】
帯域Ｂ２（ｆ４１〜ｆ４２）および帯域Ｂ２（ｆ４３〜ｆ４４）では、ＡＤＳＬ集合モデムとＡＤＳＬモデムとの間でリンクを確立する際において、十分に低い通信速度を実現する変調方式を用いて、トレーニングを行なわずにリンクを確立させる。
【００８６】
次に、帯域Ｂ１（ｆ０〜ｆ２）および帯域Ｂ１（ｆ０〜ｆ４）において、トレーニングが完了するとＡＤＳＬ集合モデムとＡＤＳＬモデムとの間でリンクが確立される。これにより、帯域Ｂ１（ｆ１〜ｆ２）および帯域Ｂ１（ｆ３〜ｆ４）において高速データ通信が可能となる。これに応じて、帯域Ｂ２（ｆ４１〜ｆ４２）および帯域Ｂ２（ｆ４３〜ｆ４４）における低速データ通信を終了する。
【００８７】
図１２は、この実施の形態４によるＡＤＳＬ通信装置の動作を説明するためのタイムチャートであって、図４および図５と対比される図である。図１２を参照して、ＡＤＳＬ（G.dmt）の下り方向の通信速度（最大１２Mbps）の時間的変化を示す。この実施の形態４によるＡＤＳＬ通信装置の動作を実線で示し、従来のＡＤＳＬ通信装置の動作を点線で示す。図示しないが、ＡＤＳＬ（G.dmt）の上り方向においても、下り方向と同じタイミングでトレーニングを行なう。なお、図１２を参照して、図４および図５と対応する部分においては同一符号を付し、その詳細説明を省略する。
【００８８】
時刻ｔ０において、ＡＤＳＬモデムが相手先と電話回線を介して接続され、帯域Ｂ１（ｆ０〜ｆ２）および帯域Ｂ１（ｆ２〜ｆ４）でトレーニングが開始される。また、時刻ｔ０から所定時間経過後（１秒以内）の時刻ｔ１において、帯域Ｂ２（ｆ４１〜ｆ４２）および帯域Ｂ２（ｆ４３〜ｆ４４）でリンクが確立され、低い通信速度を実現する変調方式を用いた低速データ通信（たとえば、下り方向０．５Ｍｂｐｓ）が可能となる。
【００８９】
次に、時刻ｔ１１において、帯域Ｂ１（ｆ０〜ｆ２）および帯域Ｂ１（ｆ２〜ｆ４）でのトレーニングが完了し、ＡＤＳＬ集合モデムとＡＤＳＬモデムとの間でリンクが確立される。これにより、帯域Ｂ１（ｆ０〜ｆ２）および帯域Ｂ１（ｆ２〜ｆ４）のにおいて高速データ通信（たとえば、下り方向１２Ｍｂｐｓ）が可能となる。これに応じて、帯域Ｂ２（ｆ４１〜ｆ４２）および帯域Ｂ２（ｆ４３〜ｆ４４）で低速データ通信を行なう必要はなくなるため、時刻ｔ１１以降において帯域Ｂ２（ｆ４１〜ｆ４２）および帯域Ｂ２（ｆ４３〜ｆ４４）は使用しない。
【００９０】
従来のＡＤＳＬ通信装置では、時刻ｔ０にＡＤＳＬモデムが相手先と電話回線を介して接続されてからトレーニングが完了する時刻ｔ１１までの期間（少なくとも十数秒間、場合によっては数十秒間）、データ通信が行なえなかった（点線部参照）。しかし、この実施の形態４では、ＡＤＳＬモデムが相手先と電話回線を介して接続された時刻ｔ０から所定時間経過後（１秒以内）の時刻ｔ１において、帯域Ｂ２（ｆ４１〜ｆ４２）および帯域Ｂ２（ｆ４３〜ｆ４４）でリンクが確立されて低速データ通信が可能となる。
【００９１】
以上のように、この実施の形態４では、低い通信速度を実現する変調方式を用いてリンクを確立させる帯域Ｂ２（ｆ４１〜ｆ４２）および帯域Ｂ２（ｆ４３〜ｆ４４）を、ＡＤＳＬの伝送周波数帯域（ｆ０〜ｆ４）の範囲外に割当てることによって、通信開始時に瞬時にリンクが確立され、低速データ通信が可能となる。このため、リンクが確立されてデータ通信が可能となるまでの時間は従来に比べて大幅に短縮される。
【００９２】
なお、図示しないが、ＶＤＳＬ通信装置についても、実施の形態１から実施の形態４までにおいて説明したＡＤＳＬ通信装置と同様の動作および同様の効果が成立する。
【００９３】
また、実施の形態１から実施の形態４では、上り方向と下り方向の通信を同時に行なう周波数分割多重方式を利用したｘＤＳＬ装置について説明したが、下り方向と上り方向の通信を交互に繰返して行なう時分割多重方式を利用したｘＤＳＬ装置についても同様の効果が成立する。この場合、使用する全周波数帯域のうちの一部の帯域でトレーニングをせずに下り方向と上り方向の低速データ通信を行なうとともに、全周波数帯域のうちの残りの帯域で下り方向と上り方向のトレーニングを行なう。そのトレーニングが完了すると、低速データ通信を行なっていた帯域で下り方向と上り方向のトレーニングを行なうとともに、トレーニングが完了した帯域で下り方向と上り方向の高速データ通信を行なう。次いで、そのトレーニングが完了すると、全周波数帯域で下り方向と上り方向の高速データ通信を行なう。したがって、この場合も通信開始時に瞬時にリンクを確立させてデータ通信を行なうことができる。
【００９４】
今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【図面の簡単な説明】
【００９５】
【図１】この発明の実施の形態１によるｘＤＳＬ通信装置の概略構成を示すブロック図である。
【図２】ｘＤＳＬ方式の周波数割当てについて説明するための図である。
【図３】この実施の形態１によるＡＤＳＬ通信装置の周波数割当てを示す図である。
【図４】この実施の形態１によるＡＤＳＬ通信装置の動作を説明するためのタイムチャートである。
【図５】従来のＡＤＳＬ通信装置の動作を説明するためのタイムチャートである。
【図６】この発明の実施の形態２によるＡＤＳＬ通信装置の動作を説明するための図である。
【図７】この発明の実施の形態２の変更例によるＡＤＳＬ通信装置の動作を説明するための図である。
【図８】この発明の実施の形態２の他の変更例によるＡＤＳＬ通信装置の動作を説明するための図である。
【図９】隣接するＩＳＤＮ回線からの漏話雑音の強度を示す図である。
【図１０】この発明の実施の形態３によるＶＤＳＬ通信装置の動作を説明するための図である。
【図１１】この発明の実施の形態４によるＡＤＳＬ通信装置の周波数割当てを示す図である。
【図１２】この実施の形態４によるＡＤＳＬ通信装置の動作を説明するためのタイムチャートである。
【符号の説明】
【００９６】
１  局側装置、２  加入者側装置、３  ルータ、４  インターネット網、５  電話交換機、６  電話網、７  ＰＣ、８  電話機、１１  ｘＤＳＬ集合モデム、１２，１４  スプリッタ、１３  ｘＤＳＬモデム。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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