(57)【要約】【課題】  高いドット再現性を有した画像を出力できる電子写真装置を提供する。【解決手段】  導電性基体上に、少なくとも中間層、電荷発生層及び電荷輸送層をこの順に有する積層型電子写真感光体と、電子写真感光体面を帯電する帯電手段と、帯電処理された電子写真感光体に静電潜像を形成する情報書き込み手段と、静電潜像に極性の現像剤を供給し静電潜像を可視化する現像手段と、可視化した現像剤像を転写材に転写する転写手段と、該現像剤像を転写材に転写した後の電子写真感光体面上に残留する残留現像剤像を回収し再利用する手段と、６００ｄｐｉを超える解像度を有する電子写真装置において、中間層や電荷発生層に適正な電子搬送性化合物を含有させる。【選択図】  図３
2006343486.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体上に、少なくとも中間層、電荷発生層及び電荷輸送層をこの順に有する積層型電子写真感光体と、電子写真感光体面を帯電する帯電手段と、帯電処理された電子写真感光体に静電潜像を形成する情報書き込み手段と、静電潜像に極性の現像剤を供給し静電潜像を可視化する現像手段と、可視化した現像剤像を転写材に転写する転写手段と、該現像剤像を転写材に転写した後の電子写真感光体面上に残留する残留現像剤像を回収し再利用する手段と、６００ｄｐｉを超える解像度を有する電子写真装置であって、
所定の帯電条件Ｃ１に設定された帯電手段により該電子写真感光体の表面を帯電しながら該電子写真感光体を５回転させることによって該電子写真感光体の表面電位を−６００［Ｖ］にし、次いで、表面電位が−６００［Ｖ］になった該電子写真感光体の表面に所定の光量Ｅ１の光を照射することによって該電子写真感光体の表面電位を−１５０［Ｖ］にし、表面電位が−１５０［Ｖ］になった該電子写真感光体の表面を該帯電条件Ｃ１に設定された帯電手段により帯電した後の該電子写真感光体の表面電位をＶＡ［Ｖ］とし、
所定の帯電条件Ｃ２に設定された帯電手段により該電子写真感光体の表面を帯電しながら該電子写真感光体を５回転させることによって該電子写真感光体の表面電位を−１５０［Ｖ］にし、次いで、表面電位が−１５０［Ｖ］になった該電子写真感光体の表面を該帯電条件Ｃ１と同条件に設定された帯電手段により帯電した後の該電子写真感光体の表面電位をＶＢ［Ｖ］とし、
該電荷輸送層の膜厚をｄ［μｍ］としたとき、上記ＶＡ、ＶＢおよびｄが下記式（１）
【数１】
2006343486.tif 000019
を満足することを特徴とする電子写真装置。
【請求項２】
前記帯電条件Ｃ１に設定された帯電手段により前記電子写真感光体の表面を帯電しながら前記電子写真感光体を５回転させることによって前記電子写真感光体の表面電位を−６００［Ｖ］にし、次いで、表面電位が−６００［Ｖ］になった前記電子写真感光体の表面に光を照射することによって前記電子写真感光体の表面電位をＶＸ［Ｖ］にし、表面電位がＶＸ［Ｖ］になった前記電子写真感光体の表面を前記帯電条件Ｃ１に設定された帯電手段により帯電した後の前記電子写真感光体の表面電位をＶＡＸ［Ｖ］とし、
所定の帯電条件Ｃ２Ｘに設定された帯電手段により前記電子写真感光体の表面を帯電しながら前記電子写真感光体を５回転させることによって前記電子写真感光体の表面電位をＶＸ［Ｖ］にし、次いで、表面電位がＶＸ［Ｖ］になった前記電子写真感光体の表面を前記帯電条件Ｃ１と同条件に設定された帯電手段により帯電した後の前記電子写真感光体の表面電位をＶＢＸ［Ｖ］としたとき、
−２００≦ＶＸ≦−１２０の範囲において、上記ＶＸ、ＶＡＸ、ＶＢＸおよび前記電荷輸送層の膜厚ｄ［μｍ］ならびに定数ｍおよび定数ｎからなる下記近似式（２）
【数２】
2006343486.tif 000020
中のｍが２×１０−３以下である請求項１に記載の電子写真装置。
【請求項３】
前記中間層および／または電荷発生層が電子搬送性化合物を含む請求項１または２に記載の電子写真装置。
【請求項４】
前記帯電手段より上流に位置し、電子写真感光体面上の現像剤を帯電する現像剤帯電量制御手段を有する請求項１〜３のいずれかに記載の電子写真装置。
【請求項５】
前記現像剤帯電量制御手段より上流かつ前記転写手段より下流に位置し、前記残留現像剤像を均一化する残留現像剤像均一化手段を有する請求項１〜４のいずれかに記載の電子写真装置。
【請求項６】
前記解像度が１２００ｄｐｉ以上である請求項１〜５のいずれかに記載の電子写真装置。
【請求項７】
前記帯電手段が接触帯電方式である請求項１〜６のいずれかに記載の電子写真装置。
【請求項８】
前記電子搬送性化合物が下記一般式（１）
【化１】
2006343486.tif 000021
（式中、Ｘ１またはＸ２はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン基、ニトロ基、置換基を有してもよいアルコキシ基または置換基を有してもよいアルキル基を示し、Ｒ1及びＲ２はそれぞれ独立にはエーテル基で中断されていてもよいアルキル基、エーテル基で中断されていてもよいアルケニル基、複素環基、アルキル基乃至アルケニル基乃至ニトロ基乃至ハロゲン基乃至ハロゲン置換アルキル基を有してもよいアリール基またはアルキル基乃至アルケニル基乃至ニトロ基乃至ハロゲン基乃至ハロゲン置換アルキル基を有してもよいアラルキル基を示す。）
で表されるナフタレンカルボン酸ジイミド化合物である請求項１〜７のいずれかに記載の電子写真装置。
【請求項９】
前記電子搬送性化合物が下記一般式（２）
【化２】
2006343486.tif 000022
（式中、Ｚ１、Ｚ２はそれぞれ独立に酸素、Ｃ（ＣＮ）２基、置換基を有しても良いＮフェニル基を示し、Ｘ３、Ｘ４はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン基、ニトロ基、置換基を有してもよいアルコキシ基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。）
で表されるフェナントレン化合物である請求項１〜７のいずれかに記載の電子写真装置。
【請求項１０】
前記電子搬送性化合物が下記一般式（３）
【化３】
2006343486.tif 000023
（式中、Ｚ３、Ｚ４はそれぞれ独立に酸素、Ｃ（ＣＮ）２基、置換基を有しても良いＮフェニル基を示し、Ｘ５、Ｘ６はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン基、ニトロ基、置換基を有してもよいアルコキシ基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。）
で表されるフェナントロリン化合物である請求項１〜７のいずれかに記載の電子写真装置。
【請求項１１】
前記電子搬送性化合物が下記一般式（４）
【化４】
2006343486.tif 000024
（式中、Ｚ５、Ｚ６はそれぞれ独立に酸素、Ｃ（ＣＮ）２基、置換基を有しても良いＮフェニル基を示し、Ｘ７、Ｘ８はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン基、ニトロ基、置換基を有してもよいアルコキシ基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。）
で表されるアセナフトキノン化合物である請求項１〜７のいずれかに記載の電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特定の積層型電子写真感光体を有する電子写真装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子写真感光体としては、セレン、酸化亜鉛、硫化カドミウムなどの無機光導電性化合物を主成分とする無機感光体が広く用いられてきた。近年では、有機系光導電性物質を樹脂などで結着した電荷輸送層及び電荷発生層の２つの機能分離させた層を有する積層型有機系電子写真感光体に関して様々な提案がなされている（例えば特許文献１〜５）。
【０００３】
なかでも電荷発生層上に電荷輸送層を設けた層構成を有する電子写真感光体は、耐久性に優れており、現在では主流となっている。例えば、トリアリルピラゾリンを含有する電荷移動層を有する感光体（例えば特許文献６）、ペリレン顔料の誘導体からなる電荷発生層と３−プロピレンとホルムアルデヒドの縮合体からなる電荷移動層とからなる感光体（例えば特許文献７）など開示されている。また、ジスアゾ顔料またはトリスアゾ顔料を電荷発生物質として用いた感光体がある（例えば特許文献８、９）。更に有機光導電性化合物はその化合物によって電子写真感光体の感光波長域を自由に選択することが可能である。例えば、アゾ系の有機顔料に関していえば可視領域で高感度を示す物質が開示されており（例えば特許文献１０、１１）、また赤外領域にまで感度を有している物質もある（例えば特許文献１２、１３）。
【０００４】
これらの材料のうち、赤または赤外領域に感度を有する材料は、近年の進歩の著しいレーザービームプリンタやＬＥＤプリンタなどに使用されその需要頻度は高くなってきている。従来、赤外領域に感度を有する材料として銅フタロシアニン（例えば特許文献１４）や無金属フタロシアニンなどが挙げられるが、今日の高感度化には不十分であった。更に、積層型有機電子写真感光体において、電荷発生層に有機アクセプターを添加することにより高感度化をはかることが提案されている（例えば特許文献１５）が、十分とはいえるものではなかった。近年の高感度に対応できる材料としてオキシチタニウムフタロシアニン顔料（例えば特許文献１６、１７）、ガリウムフタロシアニン顔料（例えば特許文献１８、１９）やクロロガリウムフタロシアニン顔料（例えば特許文献２０、２１）などが注目されている。
【０００５】
更に、近年、帯電部材に直接電圧をかけ電子写真感光体に電荷を印加する接触帯電方式が主流となりつつある（例えば特許文献２２、２３）。これらは、導電ゴム等で構成されたローラー状の帯電部材を直接電子写真感光体に当接させ電荷を印加する方法であり、コロナ帯電手段等に比べ、ＮＯｘ、オゾン発生量が格段に少なく、また、コロナ帯電手段が帯電器に流す電流の８０％前後はシールドに流れるため浪費されるのに対して、接触帯電はこの浪費分がなく非常に経済的である等のメリットを持つ。
【０００６】
しかしながら、今日の電子写真技術の発展は著しく、電子写真感光体に求められる特性に対しても非常に高度な技術が要求されている。例えば、プロセススピードは年々速くなり、帯電特性、感度や耐久安定性などが求められるようになってきている。特に、近年ではカラー化に代表されるように高画質化がさけばれ、白黒画像が文字中心の画像だったものが、カラー化により、写真に代表されるハーフトーン画像やベタ画像が多くなっており、それらの画像品質は年々高まる一方である。そして、このような要求を満足させるため、１２００ｄｐｉや２４００ｄｐｉといった６００ｄｐｉを超える高解像度の電子写真装置の開発が盛んに進んでいる。
【０００７】
一方、低コスト化や小型化も年々進化していき、前露光レスやクリーナーレスなどのレス化技術も要求されることが多くなってきている。
【０００８】
特に小型化の観点から、電子写真感光体上に残余するトナーを収容する廃トナー回収容器を有するクリーニング装置を廃し、転写工程後の電子写真感光体上の転写残トナーを現像装置において現像同時クリーニングで電子写真感光体上から除去・回収し再利用するクリーナーレス方式の開発が進んでいる。
【０００９】
現像同時クリーニングは、転写後の電子写真感光体上の転写残トナーを次工程以降の現像工程時、即ち引き続き電子写真感光体を帯電し、露光して静電潜像を形成し、該静電潜像の現像工程過程時にかぶり取りバイアス（現像装置に印加する直流電圧と電子写真感光体の表面電位間の電位差であるかぶり取り電位差Ｖｂａｃｋ）によって、トナーで現像されるべきではない電子写真感光体面部分上（非画像部）に存在する転写残トナーは現像装置に回収する方法である。この方法によれば、転写残トナーは現像装置に回収されて次工程以降の静電潜像の現像に再利用されるため、廃トナーをなくし、またメンテナンスに手を煩わせることも少なくすることができ、廃トナー容器が無いことで電子写真装置の小型化に有利である。
【００１０】
しかし、電子写真感光体上の転写残トナーを現像装置の現像同時クリーニングにて除去・回収するためには、帯電部を通過して現像部に持ち運ばれる電子写真感光体上の転写残トナーの帯電極性が正規極性であり、かつその帯電量が現像装置によって電子写真感光体の静電潜像を現像できるトナーの帯電量であることが必要である。反転トナーや帯電量が適切でないトナーについては、電子写真感光体上から現像装置に除去・回収できず、不良画像の原因となってしまう。
【００１１】
そこで、転写部の下流に転写残トナー均一化手段を設け、更に下流でかつ電子写真感光体を帯電する帯電手段の上流にトナー帯電量制御手段を設けた電子写真装置が提案され、更に画像不良を改善させるために転写残トナー均一化手段（残留現像剤像均一化手段）に直流高圧が重畳された交流高圧を印加することを特徴とする電子写真装置が提案されている（例えば特許文献２４）。
【００１２】
しかしながら、回収されたトナーを再利用する際、トナーの帯電量分布がブロードになってしまうためドット再現性の悪化が問題となっていた。特に、高画質化対応として解像度が６００ｄｐｉを超える場合に顕著であった。
【特許文献１】特開昭５７−５４４９４２号公報
【特許文献２】特開昭６０−５９３５５号公報
【特許文献３】特開昭６１−２０３４６１号公報
【特許文献４】特開昭６２−４７０５４号公報
【特許文献５】特開昭６２−６７０９４号公報
【特許文献６】米国特許第３８３７８５１号明細書
【特許文献７】米国特許第３８７１８８２号明細書
【特許文献８】特開昭５６−４６２３７号公報
【特許文献９】特開昭６０−１１１２４９号公報
【特許文献１０】特開昭６０−２７２７５４号公報
【特許文献１１】特開昭５６−１６７７５９号公報
【特許文献１２】特開昭５７−１９５７６７号公報
【特許文献１３】特開昭６１−２２８４５３号公報
【特許文献１４】特開昭５０−３８５４３号公報
【特許文献１５】特開昭６１−２１５７号公報
【特許文献１６】特開昭６３−３６６号公報
【特許文献１７】特開平１−３１９９３４号公報
【特許文献１８】特開平５−２４９７１６号公報
【特許文献１９】特開平５−２６３００７号公報
【特許文献２０】特開平５−１８８６１５号公報
【特許文献２１】特開平５−１９４５２３号公報
【特許文献２２】特開昭５７−１７８２６号公報
【特許文献２３】特開昭５８−４０５６６号公報
【特許文献２４】特開２００１−２１５７９８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本発明の目的は、従来の問題点を解決し、高いドット再現性を有した画像を出力できる電子写真装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
すなわち、本発明は、
導電性基体上に、少なくとも中間層、電荷発生層及び電荷輸送層をこの順に有する積層型電子写真感光体と、電子写真感光体面を帯電する帯電手段と、帯電処理された電子写真感光体に静電潜像を形成する情報書き込み手段と、静電潜像に極性の現像剤を供給し静電潜像を可視化する現像手段と、可視化した現像剤像を転写材に転写する転写手段と、該現像剤像を転写材に転写した後の電子写真感光体面上に残留する残留現像剤像を回収し再利用する手段と、６００ｄｐｉを超える解像度を有する電子写真装置であって、
所定の帯電条件Ｃ１に設定された帯電手段により該電子写真感光体の表面を帯電しながら該電子写真感光体を５回転させることによって該電子写真感光体の表面電位を−６００［Ｖ］にし、次いで、表面電位が−６００［Ｖ］になった該電子写真感光体の表面に所定の光量Ｅ１の光を照射することによって該電子写真感光体の表面電位を−１５０［Ｖ］にし、表面電位が−１５０［Ｖ］になった該電子写真感光体の表面を該帯電条件Ｃ１に設定された帯電手段により帯電した後の該電子写真感光体の表面電位をＶＡ［Ｖ］とし、
所定の帯電条件Ｃ２に設定された帯電手段により該電子写真感光体の表面を帯電しながら該電子写真感光体を５回転させることによって該電子写真感光体の表面電位を−１５０［Ｖ］にし、次いで、表面電位が−１５０［Ｖ］になった該電子写真感光体の表面を該帯電条件Ｃ１と同条件に設定された帯電手段により帯電した後の該電子写真感光体の表面電位をＶＢ［Ｖ］とし、
該電荷輸送層の膜厚をｄ［μｍ］としたとき、上記ＶＡ、ＶＢおよびｄが下記式（１）
【００１５】
【数１】
2006343486.tif 000003
を満足することを特徴とする電子写真装置である。
【発明の効果】
【００１６】
本発明により、高いドット再現性を有した高品位な画像を安定して形成できる電子写真装置を提供することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
次に、本発明について詳細に説明する。
【００１８】
まず、電子写真感光体が、本発明の上記規定を満足するか否かを判定する判定法（以下「本発明の判定法」ともいう。）について説明する。
【００１９】
本発明の判定法は、常温常湿（２３℃、５０％ＲＨ）環境下で行われる。
【００２０】
図１に、本発明の判定法を実施するための判定装置の概略構成の一例を示す。
【００２１】
図１中、１０１は判定対象の電子写真感光体であり、１０３は帯電装置の帯電ローラーであり、１０４はキセノンランプ、モノクロメーターおよびＮＤフィルターを備える露光装置であり、１０４Ｌは光（露光光）であり、１０５は電子写真感光体の表面電位を測定する（読み取る）ための電位計（電位プローブ）である。電子写真感光体１０１は矢印方向に回転駆動される。また、図１には、直径が６０ｍｍの電子写真感光体を例示している。
【００２２】
本発明の判定法において、電子写真感光体の回転速度は、該電子写真感光体の表面の移動速度が３０π［ｍｍ／ｓ］（９４．２５［ｍｍ／ｓ］）になる速度に設定される。
【００２３】
帯電ローラー１０３による帯電位置、光１０４Ｌが照射される位置すなわち露光位置および電位計１０５による電位測定位置は、帯電と光照射との間の時間が０．２５秒かつ光照射と電位測定との間の時間が０．２５秒になるように、設定される。
【００２４】
図１においては、電子写真感光体１０１の直径は６０ｍｍであるから、
｛（３０π×０．２５）／６０π｝×３６０°＝４５°
より、帯電位置と電子写真感光体中心と露光位置とがなす角度および露光位置と電子写真感光体中心と電位測定位置とがなす角度は、図１に示すとおり、どちらも４５°となる。
【００２５】
図２に、本発明の判定法を実施するための判定装置の概略構成の別の例を示す。１０１’は判定対象の電子写真感光体であり、他の符号は図１と同様である。図２には、直径が３０ｍｍの電子写真感光体を例示している。
【００２６】
上述のとおり、本発明の判定法においては、電子写真感光体の回転速度は、該電子写真感光体の表面の移動速度が３０π［ｍｍ／ｓ］になる速度であり、また、帯電位置、露光位置および電位測定位置は、帯電と光照射との間の時間が０．２５秒かつ光照射と電位測定との間の時間が０．２５秒になるように設定されるから、図２のように、電子写真感光体の直径が３０ｍｍの場合、帯電位置と電子写真感光体中心と露光位置とがなす角度および露光位置と電子写真感光体中心と電位測定位置とがなす角度は、どちらも９０°となる。
【００２７】
帯電ローラー１０３には、低温低湿（１５℃、１０％ＲＨ）環境、常温常湿（２３℃、５０％ＲＨ）環境、高温高湿（３０℃、８０％ＲＨ）環境のいずれの環境下においても長手方向（帯電ローラーの回転軸方向）長さ１ｃｍ当たりの抵抗が５×１０３〜５×１０４Ωの範囲に収まるものが用いられる。この抵抗は、以下のように測定される。
【００２８】
すなわち、各環境に２４時間放置した帯電ローラーを、それぞれアースに接続した金属製ドラムと当接させる。金属製ドラムの両端にそれぞれ７．８Ｎ、計１５．６Ｎの力がかかるように押し当てる。次に、金属製ドラムを１００ｍｍ／ｓの速度で回転させ、帯電ローラーは従動で回転させながら、帯電ローラーの芯金の部分にアースに接続した電源から−５００Ｖの電圧を印加して抵抗値を測定する。測定した抵抗値、測定時の当接部の幅（ニップ幅）および帯電ローラーの芯金上に形成された層の厚みから、帯電ローラーの抵抗を算出することができる。
【００２９】
本発明の判定法において、電子写真感光体の表面を帯電する際は、帯電ローラーには、電源から直流電圧に交流電圧を重畳した電圧が印加される。このうち、直流電圧の値は、上記および下記の各帯電条件に合わせて決定される。交流電圧のピーク間電圧は１８００Ｖ、周波数は８７０Ｈｚとする。
【００３０】
光１０４Ｌには、キセノンランプからの光をモノクロメーターを用いて分光した７８０ｎｍの単色光を用い、光量の調整はＮＤフィルターによって行う。
【００３１】
以下、本発明の判定法についてより詳細に説明する。
【００３２】
図３は上記「ＶＡ」を説明するための図であり、図４は上記「ＶＢ」を説明するための図である。図３〜４中、Ｃ１は帯電条件Ｃ１での帯電、Ｃ２は帯電条件Ｃ２での帯電、Ｅ１は光量Ｅ１の光照射、Ｄは電位測定を示す。
【００３３】
本発明の判定法において、電子写真感光体の表面を帯電しながら該電子写真感光体を５回転させる（以下「５回転帯電」ともいう。）のは、電子写真感光体に帯電履歴や露光履歴が残存していた場合であっても、それらを消失させるためである。
【００３４】
以下、上記の帯電条件Ｃ１、Ｃ２および光量Ｅ１について説明する。これら帯電条件および光量は、電子写真感光体が本発明の上記規定を満足するか否かを判定する前に決定しておく。
【００３５】
・帯電条件Ｃ１
判定対象の電子写真感光体の表面を５回転帯電した結果として、この電子写真感光体の表面電位が−６００［Ｖ］になるよう、帯電ローラーに印加する電圧のうち直流電圧の値を調整する。
【００３６】
・光量Ｅ１
帯電条件Ｃ１によって５回転帯電された判定対象の電子写真感光体の表面電位（−６００［Ｖ］）が−１５０［Ｖ］に減衰するよう、光の光量をＮＤフィルターによって調整する。
【００３７】
・帯電条件Ｃ２
判定対象の電子写真感光体の表面を５回転帯電した結果として、この電子写真感光体の表面電位が−１５０［Ｖ］になるよう、帯電ローラーに印加する電圧のうち直流電圧の値を調整する。
【００３８】
なお、本発明の判定法における「帯電」および「光の照射」は、電子写真感光体の表面の最大画像領域全面に対して行う。
【００３９】
以上のようにして、電子写真感光体のＶＡおよびＶＢが導き出される。
【００４０】
上記式（１）中の│−６００−ＶＡ│は、前回転時に露光を受けた電子写真感光体すなわち露光履歴がある電子写真感光体について、その表面を−６００［Ｖ］に帯電しようとしたとき、実際の表面電位がどれだけ−６００［Ｖ］に近づくかを意味する式である。
【００４１】
本発明者らは、鋭意検討した結果、│−６００−ＶＡ│と、露光履歴がない電子写真感光体の表面を−６００［Ｖ］に帯電しようとしたとき、実際の表面電位がどれだけ−６００［Ｖ］に近づくかを意味する式│−６００−ＶＢ│との差（│−６００−ＶＡ│−│−６００−ＶＢ│）がドット再現性に影響していることを見いだした。
【００４２】
また、（│−６００−ＶＡ│−│−６００−ＶＢ│）とドット再現性の関係は、電荷輸送層の膜厚によって異なることがわかった。理由は定かではないが、電荷輸送層が厚くても上記式（１）を満足する範囲内であれば、ドット再現の悪化を防ぐことができる。
【００４３】
ドット再現性の悪化は光の照射による電荷のトラップが原因と考えられているが、そのトラップがどのように作用しているか、はっきりしたことはわかっていないが以下のように推測している。露光履歴のある部分ではホールがＣＴＬに注入しエレクトロンが基盤へぬけていくが、ＣＧＬ中、下地中及びＣＧＬ／下地界面にエレクトロンが残留し、次帯電に基盤からのホール注入のバリアー性が低下する。この次帯電時の基盤からのホール注入により、光を照射した後のホールの移動速度が低下するためではないかと推測している。
【００４４】
これらの知見に基づき、検討を進めた結果、電荷輸送層の膜厚をｄ［μｍ］としたとき、（│−６００−ＶＡ│−│−６００−ＶＢ│）／ｄが０．１３以下であれば、良好なドット再現性を得られることがわかった。（│−６００−ＶＡ│−│−６００−ＶＢ│）／ｄが０．１３より大きいとドット再現性が悪く、特に、トナーの帯電量分布がブロードになっている場合や６００ｄｐｉを超える高解像度で出力する場合に顕著となる。
【００４５】
また、本発明の上記式（１）を満足する電子写真感光体の中でも、さらに、後述のごとく定義されるＶＸ、ＶＡＸおよびＶＢＸ、電荷輸送層の膜厚ｄ［μｍ］ならびに定数ｍおよび定数ｎからなる下記近似式（２）中のｍが、−２００≦ＶＸ≦−１２０の範囲において、２×１０−３以下である電子写真感光体が好ましい。
【００４６】
【数２】
2006343486.tif 000004
・ＶＸおよびＶＡＸ
帯電条件Ｃ１に設定された帯電装置帯電手段により電子写真感光体の表面を帯電しながら電子写真感光体を５回転させることによって電子写真感光体の表面電位を−６００［Ｖ］にし、次いで、表面電位が−６００［Ｖ］になった電子写真感光体の表面に光を照射することによって電子写真感光体の表面電位をＶＸ［Ｖ］にし、表面電位がＶＸ［Ｖ］になった電子写真感光体の表面を帯電条件Ｃ１に設定された帯電手段により帯電した後の電子写真感光体の表面電位をＶＡＸ［Ｖ］とする。
・ＶＸおよびＶＢＸ
所定の帯電条件Ｃ２Ｘに設定された帯電手段により電子写真感光体の表面を帯電しながら電子写真感光体を５回転させることによって電子写真感光体の表面電位をＶＸ［Ｖ］にし、次いで、表面電位がＶＸ［Ｖ］になった電子写真感光体の表面を帯電条件Ｃ１と同条件に設定された帯電手段により帯電した後の電子写真感光体の表面電位をＶＢＸ［Ｖ］とする。
【００４７】
なお、上記「ＶＸおよびＶＡＸ」における「ＶＸ」と上記「ＶＸおよびＶＢＸ」における「ＶＸ」とは同じ値である。
【００４８】
以下、上記の帯電条件Ｃ２Ｘについて説明する。この帯電条件も、電子写真感光体が本発明の上記規定を満足するか否かを判定する前に決定しておく。
【００４９】
・帯電条件Ｃ２Ｘ
判定対象の電子写真感光体の表面を５回転帯電した結果として、この電子写真感光体の表面電位がＶＸ［Ｖ］になるよう、帯電ローラーに印加する電圧のうち直流電圧の値を調整する以外は、帯電条件Ｃ１およびＣ２と同様である。
【００５０】
上記式（２）を満足することによって、特に、数万枚の耐久を通してのドット再現性が改善される。
【００５１】
光の照射量が大きいほど照射後の表面電位の絶対値は小さく、すなわち、光の照射量が大きいほどＶＸの絶対値が小さい。露光履歴のある部分ではホールがＣＴＬに注入しエレクトロンが基盤へ抜けていく際、ＣＧＬ中、下地中及びＣＧＬ／下地界面にエレクトロンが残留し、次帯電に基盤からのホール注入のバリアー性が低下するが、２×１０−３以下であると光の照射によりＣＧＬ中、下地中及びＣＧＬ／下地界面のいずれかに残留するエレクトロン量が飽和していて、光の照射量を増加させても残留するエレクトロン量があまり増加しないと考えている。耐久をしていくことによりドット再現性が悪化する理由は明らかではないが、光の照射量を増加させても残留するエレクトロン量が増加しないこと（次帯電の基盤からのホール注入のバリアー性保持）とドット再現性の悪化になんらかの関係があると推測している。
【００５２】
傾きｍが２×１０−３より大きいと耐久によるドット再現の悪化がみられる場合があった。特に、トナーの帯電量分布がブロードになっている場合や６００ｄｐｉを超える高解像度で出力する場合に顕著となる。
【００５３】
図５に、ＶＸと（│−６００−ＶＡＸ│−│−６００−ＶＢＸ│）／ｄとの関係を示すグラフの一例を示す。上記近似式（２）は、最小自乗法により導き出す。
【００５４】
次に、本発明の電子写真感光体の構成について説明する。
【００５５】
本発明に用いられる導電性支持体としてはアルミニウム、ニッケル、銅、金、鉄等の金属または合金、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリイミド、ガラス等の絶縁性支持体上にアルミニウム、銀、金等の金属あるいは酸化インジウム、酸化スズ等の導電材料の薄膜を形成したもの、カーボンや導電性フィラーを樹脂中に分散し導電性を付与したもの等が例示できる。これらの支持体表面は電気的特性改善あるいは密着性改善のために、陽極酸化等の電気化学的な処理を行った支持体や、導電性支持体表面をアルカリリン酸塩あるいはリン酸やタンニン酸を主成分とする酸性水溶液に金属塩の化合物又はフッ素化合物の金属塩を溶解してなる溶液で化学処理を施したものを用いることもできる。
【００５６】
また、単一波長のレーザー光などを用いたプリンタに本感光体を用いる場合には、干渉縞を抑制するために導電性支持体はその表面を適度に荒らしておくことが必要である。具体的には上記支持体表面をホーニング、ブラスト、切削、電界研磨等の処理をした支持体もしくはアルミニウム及びアルミニウム合金上に導電性金属酸化物及び結着樹脂からなる導電性皮膜を有する支持体を用いることが必要である。
【００５７】
ホーニング処理としては、乾式及び湿式での処理方法があるがいずれを用いてもよい。湿式ホーニング処理は、水等の液体に粉末状の研磨剤を懸濁させ、高速度で基体表面に吹き付けて粗面化する方法であり、表面粗さは吹き付け圧力、速度、研磨剤の量、種類、形状、大きさ、硬度、比重及び懸濁温度等により制御することができる。同様に、乾式ホーニング処理は、研磨剤をエアーにより、高速度で導電性基体表面に吹き付けて粗面化する方法であり、湿式ホーニング処理と同じように表面粗さを制御することができる。これら湿式または乾式ホーニング処理に用いる研磨剤としては、炭化ケイ素、アルミナ、鉄、ガラスビーズ等の粒子があげられる。
【００５８】
導電性金属酸化物及び結着樹脂からなる導電性皮膜をアルミニウムやアルミニウム合金の支持体に塗布し導電性支持体とする方法では、導電性皮膜中にはフィラーとして、導電性微粒子からなる粉体を含有する。この方法では微粒子を皮膜中に分散させることでレーザー光を乱反射させ干渉縞を防ぐと共に塗布前の支持体の傷や突起などを隠蔽する効果もある。微粒子には酸化チタン、硫酸バリウムなどが用いられ、必要によってはこの微粒子に酸化錫などで導電性被覆層を設けることにより、フィラーとして適切な比抵抗としている。導電性微粒子粉体の比抵抗は０．１〜１０００Ωｃｍ、更には１〜１０００Ωｃｍが好ましい。本発明において、粉体比抵抗は三菱化学社製の抵抗測定装置ロレスタＡＰ（Ｌｏｒｅｓｔａ  Ａｐ）を用いて測定した。測定対象の粉体は、５００ｋｇ／ｃｍ２の圧力でかためてコイン状のサンプルとして上記測定装置に装着した。微粒子の平均粒径は０．０５〜１．０μｍ、更には０．０７〜０．７μｍが好ましい。本発明において、微粒子の平均粒径は遠心沈降法により測定した値である。フィラーの含有量は、導電性皮膜層に対して１．０〜９０質量％、更には５．０〜８０質量％が好ましい。被覆層には、必要に応じてフッ素あるいはアンチモンを含有してもよい。
【００５９】
本発明の導電性皮膜に用いられる結着樹脂としては、例えばフェノール樹脂、ポリウレタン、ポリアミド、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリアミド酸、ポリビニールアセタール、エポキシ樹脂、アクリル樹脂、メラミン樹脂あるいはポリエステルなどが好ましい。これらの樹脂は単独でも、二種以上を組み合わせて用いてもよい。これらの樹脂は、支持体に対する接着性が良好であると共に、本発明で使用するフィラーの分散性を向上させ、かつ成膜後の耐溶剤性が良好である。上記樹脂の中でも特にフェノール樹脂、ポリウレタン及びポリアミド酸が好ましい。
【００６０】
導電性皮膜は、例えば浸漬あるいはマイヤーバー等による溶剤塗布で形成することができる。導電性皮膜の厚みは０．１〜３０μｍ、更には０．５〜２０μｍが好ましい。また、導電性皮膜の体積抵抗率は１０１３Ωｃｍ以下、更には１０１２Ωｃｍ以下１０５Ωｃｍ以上が好ましい。本発明において、体積抵抗率はアルミニウム板上に測定対象の導電性皮膜を塗布し、更にこの皮膜上に金の薄膜を形成して、アルミニウム板と金薄膜の両電極間を流れる電流値をｐＡメーターで測定して求めた。導電性皮膜には、被覆層を有する硫酸バリウム微粒子からなる粉体以外に、酸化亜鉛や酸化チタン等の粉体からなるフィラーを含有してもよい。更に、表面性を高めるためにレベリング剤を添加してもよい。
【００６１】
導電性支持体の形状は特に制約はなく必要に応じて板状、ドラム状、ベルト状のものが用いられる。
【００６２】
支持体上には、接着機能およびバリアー機能を有する中間層と電荷発生層がこの順で形成される。本発明において、中間層および／または電荷発生層は電子搬送性化合物を含有する。添加する電子搬送性化合物はいずれの構造でも効果はあるが（飽和カロメロ電極による）還元電位０〜−０．８Ｖの化合物がより好ましく、更に−０．２５〜−０．６５Ｖのものがより好ましい。電子搬送性化合物としては特に前述、一般式（１）〜（４）で表されるものが特に好ましい。また、ここで述べている還元電位とはピーク電流値における電位である。
【００６３】
上記の一般式（１）〜（４）で表される電子搬送性化合物は以下のとおりである。
【００６４】
【化１】
2006343486.tif 000005
（式中、Ｘ１またはＸ２はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン基、ニトロ基、置換基を有してもよいアルコキシ基または置換基を有してもよいアルキル基を示し、Ｒ1及びＲ２はそれぞれ独立にはエーテル基で中断されていてもよいアルキル基、エーテル基で中断されていてもよいアルケニル基、複素環基、アルキル基乃至アルケニル基乃至ニトロ基乃至ハロゲン基乃至ハロゲン置換アルキル基を有してもよいアリール基またはアルキル基乃至アルケニル基乃至ニトロ基乃至ハロゲン基乃至ハロゲン置換アルキル基を有してもよいアラルキル基を示す。）
で表されるナフタレンカルボン酸ジイミド化合物である。
【００６５】
【化２】
2006343486.tif 000006
（式中、Ｚ１、Ｚ２はそれぞれ独立に酸素、Ｃ（ＣＮ）２基、置換基を有しても良いＮフェニル基を示し、Ｘ３、Ｘ４はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン基、ニトロ基、置換基を有してもよいアルコキシ基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。）
で表されるフェナントレン化合物である。
【００６６】
【化３】
2006343486.tif 000007
（式中、Ｚ３、Ｚ４はそれぞれ独立に酸素、Ｃ（ＣＮ）２基、置換基を有しても良いＮフェニル基を示し、Ｘ５、Ｘ６はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン基、ニトロ基、置換基を有してもよいアルコキシ基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。）
で表されるフェナントロリン化合物である。
【００６７】
【化４】
2006343486.tif 000008
（式中、Ｚ５、Ｚ６はそれぞれ独立に酸素、Ｃ（ＣＮ）２基、置換基を有しても良いＮフェニル基を示し、Ｘ７、Ｘ８はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン基、ニトロ基、置換基を有してもよいアルコキシ基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。）
で表されるアセナフトキノン化合物である。
【００６８】
次に上記一般式（１）〜（４）の化合物例を次の表１〜５に挙げるがこれらに限定されるわけではない。
【００６９】
【表１】
2006343486.tif 000009
一般式（１）の化合物例
【００７０】
【表２】
2006343486.tif 000010
一般式（１）の化合物例
【００７１】
【表３】
2006343486.tif 000011
一般式（２）の化合物例
【００７２】
【表４】
2006343486.tif 000012
一般式（３）の化合物例
【００７３】
【表５】
2006343486.tif 000013
一般式（４）の化合物例
中間層の材料としては、ポリアミド、ポリビニルアルコール、ポリエチレンオキシド、エチルセルロース、カゼイン、ポリウレタンおよびポリエーテルウレタンなどの熱可塑性樹脂やメラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂、エポキシ樹脂やシランカップリング剤、有機金属錯体などの熱硬化性の材料と上述の電子搬送性化合物を溶剤に溶解して塗布される。詳細は明らかではないが、本発明において熱可塑性樹脂、特にポリアミド樹脂を用いた場合、特に好ましい効果が得られた。中間層の膜厚は０．０５〜５μｍが好ましく、特には０．３〜３μｍが適当である。電子搬送性化合物の添加量としては樹脂に対して１０〜１００ｗｔ％が好ましく、より好ましくは２０〜５０ｗｔ％の範囲である。
【００７４】
電荷発生層は電荷発生物質、バインダー樹脂、上述の電子搬送性化合物を含んだ電荷発生層溶液を、例えば浸漬あるいはマイヤーバー等による溶剤塗布後に加熱することで形成される。
【００７５】
本発明に用いられる電荷発生物質としては、（１）モノアゾ、ジスアゾ、トリスアゾ等のアゾ系顔料、（２）金属フタロシアニン、非金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、（３）インジゴ、チオインジゴ等のインジゴ系顔料、（４）ペリレン酸無水物、ペリレン酸イミド等のペリレン系顔料、（５）アンスラキノン、ピレンキノン等の多環キノン系顔料、（６）スクワリリウム色素、（７）ピリリウム塩、チアピリリウム塩類、（８）トリフェニルメタン系色素、（９）セレン、セレンーテルル、アモルファスシリコン等の無機物質、（１０）キナクリドン顔料、（１１）アズレニウム塩顔料、（１２）シアニン染料、（１３）キサンテン色素、（１４）キノンイミン色素、（１５）スチリル色素、（１６）硫化カドミウム及び（１７）酸化亜鉛等が挙げられる。特に、金属フタロシアニン顔料が好ましく、その中でも、オキシチタニウムフタロシアニン結晶、クロロガリウムフタロシアニン結晶、ジクロロスズフタロシアニン結晶、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料が好ましく、更に、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料が特に好ましい。オキシチタニウムフタロシアニン顔料としては、ＣｕＫαを線源とするＸ線回折において、ブラッグ角度（２θ±０．２°）の９．０°、１４．２°、２３．９°及び２７．１°に強いピークを有するオキシチタニウムフタロシアニン顔料、ブラッグ角度（２θ±０．２°）の９．５°、９．７°、１１．７°、１５．０°、２３．５°、２４．１°及び２７．３°に強いピークを有するオキシチタニウムフタロシアニン顔料が好ましい。クロロガリウムフタロシアニン結晶としては、ＣｕＫαを線源とするＸ線回折において、ブラッグ角度（２θ±０．２°）の７．４°、１６．６°、２５．５及び２８．２°に強い回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニン結晶、ブラッグ角度（２θ±０．２°）の６．８°、１７．３°、２３．６°及び２６．９°に強い回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニン結晶、及びブラッグ角度（２θ±０．２°）の８．７〜９．２°、１７．６°、２４．０°、２７．４°及び２８．８°に強い回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニン結晶が好ましい。ジクロロスズフタロシアニン結晶としては、ＣｕＫαを線源とするＸ線回折において、ブラッグ角度（２θ±０．２°）の８．３°、１２．２°、１３．７°、１５．９°、１８．９°及び２８．２°に強い回折ピークを有するジクロロスズフタロシアニン結晶、ブラッグ角度（２θ±０．２°）の８．５、１１．２°、１４．５°及び２７．２°に強い回折ピークを有するジクロロスズフタロシアニン結晶、ブラッグ角度（２θ±０．２°）の８．７°、９．９°、１０．９°、１３．１°、１５．２°、１６．３°、１７．４°、２１．９°及び２５．５°に強い回折ピークを有するジクロロスズフタロシアニン結晶、及びブラッグ角度（２θ±０．２°）の９．２°、１２．２°、１３．４°、１４．６°、１７．０°及び２５．３°に強い回折ピークを有するジクロロスズフタロシアニン結晶が好ましい。ヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶としては、ＣｕＫαを線源とするＸ線回折において、ブラッグ角度（２θ±０．２°）の７．３°、２４．９°及び２８．１°に強い回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶、ブラッグ角度（２θ±０．２°）の７．５°、９．９°、１２．５°、１６．３°、１８．６°、２５．１°及び２８．３°に強い回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶が好ましい。
【００７６】
電荷発生層は、前記電荷発生物質を質量比で０．３〜４倍量のバインダー樹脂および溶剤とともにホモジナイザー、超音波分散、ボールミル、振動ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミルまたは液衝突型高速分散機などを使用して十分分散し、その後分散液中に電子搬送性化合物を添加した溶液を塗布、乾燥させて形成される。バインダー樹脂としては、ブチラール樹脂、ポリエステル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリビニルメタクリレート樹脂、ポリビニルアクリレート樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、シリコーン樹脂、アルキッド樹脂、エポキシ樹脂、セルロース樹脂、メラミン樹脂など挙げられるが、これらに限定されるものではない。特に、ブチラール樹脂が好ましい。
【００７７】
電荷発生層の膜厚は５μｍ以下が好ましく、特には０．１〜２μｍが好ましい。
【００７８】
電子搬送性化合物の添加量としてはバインダー樹脂に対して１５〜１２０ｗｔ％が好ましく、より好ましくは５０〜８０ｗｔ％の範囲である。
【００７９】
電荷発生層の上には電荷輸送層が形成される。電荷輸送層は、主として電荷輸送物質とバインダー樹脂とを溶剤中に溶解させた塗料を塗布、乾燥して形成する。用いられる電荷輸送物質としては、トリアリールアミン系化合物、ヒドラゾン化合物、スチルベン化合物、ピラゾリン系化合物、オキサゾール系化合物、トリアリルメタン系化合物およびチアゾール系化合物などが挙げられる。
【００８０】
バインダー樹脂としてはポリエステル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリビニルメタクリレート樹脂、ポリビニルアクリレート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、シリコーン樹脂、アルキッド樹脂、エポキシ樹脂、セルロース樹脂、メラミン樹脂など挙げられる。
【００８１】
電荷輸送物質は質量比で０．５〜２倍量のバインダー樹脂と組み合わされ、塗布、乾燥して電荷輸送層を形成する。電荷輸送層の膜厚は、１〜５０μｍが好ましく、さらに、３〜３０μｍがより好ましい。
【００８２】
電荷輸送層には、その他、ヒンダードフェノール類やヒンダードアミン類などの酸化防止剤、シリコーンオイル、シリコーンオイル粒子、フッ素原子含有樹脂粒子などの潤滑性材料、シリコン玉などの膜強度補強材などを添加してもよい。これらを含有した塗工液を電荷発生層上に塗布し、乾燥して、電荷輸送層が得られる。
【００８３】
また、本発明においては、電荷輸送層上に保護層を設けても良い。
【００８４】
保護層を構成する材料としては、ポリエステル、ポリアクリレート、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリブタジエン、ポリカーボネート、ポリアミド、ポリプロピレン、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリサルホン、ポリアクリルエーテル、ポリアセタール、フェノール、アクリル、シリコーン、エポキシ、ユリア、アリル、アルキッド、ブチラール、フェノキシ、ホスファゼン、アクリル変性エポキシ、アクリル変性ウレタン及びアクリル変性ポリエステル樹脂等が挙げられる。保護層の膜厚は、０．２〜１０μｍであることが好ましい。
【００８５】
以上の各層には、クリーニング性や耐摩耗性等の改善のために、ポリ四フッ化エチレン、ポリフッ化ビニリデン、フッ素系グラフトポリマー、シリコーン系グラフトポリマー、フッ素系ブロックポリマー、シリコーン系ブロックポリマー及びシリコーン系オイル等の潤滑剤を含有させても良い。
【００８６】
更に、耐候性を向上させる目的で、酸化防止剤等の添加物を加えても良い。
【００８７】
また、保護層には、抵抗制御の目的で、導電性酸化スズ及び導電性酸化チタニウム等の導電性粉体を分散しても良い。
【００８８】
次に、本発明の電子写真装置について説明する。
【００８９】
図７および図８に、本発明のプロセスカートリッジを備えた電子写真装置の概略構成の一例を示す。図７において、まず電子写真感光体１は矢印の方向に回転し、帯電装置（帯電ローラー）２により帯電処理される。その後、露光光３により画像情報が静電潜像として書き込まれ、現像器４によりトナー像として顕像化される。顕像化された電子写真感光体上のトナー像は、転写手段（中間転写ベルト）９により転写材（不図示）に転写され、その後転写材は不図示の定着手段へと搬送される。転写工程後、電子写真感光体１上に残った残留トナーは、直流高圧が重畳された交流高圧が印加されている残留現像剤像を均一化する残留現像剤像均一化手段７によって均一化され、次に直流電圧を印加した現像剤帯電量制御手段６を通過し、上記帯電ローラーによる帯電工程において交流による除電が行われる。そして露光工程を通過した後、現像容器内に回収され、再び現像処理に用いられる。以後上記の工程が繰り返される。
【００９０】
図７に記載されている現像剤帯電量制御手段６、残留現像剤像均一化手段７は固定のブラシ状部材を用いたが、ブラシ回転体、弾性ローラー体、シート状部材等の任意の形態の部材にすることができる。また、この部材は電子写真感光体に対してその長手方向にスラストさせ、電位付与性をより均一にさせることもできる。
【００９１】
図８に示すフルカラーレーザープリンタは、転写方式電子写真プロセス利用、接触帯電方式、反転現像方式、最大通紙サイズがＡ３サイズのフルカラーレーザープリンタであり、複数個のプロセスカートリッジ８（Ｐ−ＣＲＧ）を有し、一旦第２の画像担持体である中間転写ベルト９に連続的に多重転写し、フルカラープリント画像を得る４連ドラム方式（インライン）プリンタである。
【００９２】
図８において無端状の中間転写ベルト９が、駆動ローラー９ｅ、テンションローラ９ｆ及び２次転写対向ローラー１０ａに懸架され、図中矢印の方向に回転している。
【００９３】
プロセスカートリッジ８は、上記中間転写ベルト９に直列にイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの順に４本配置されている。
【００９４】
以下、プロセスカートリッジ８について図７に基づいて説明する。イエロートナーを現像するプロセスカートリッジ８において、電子写真感光体１は直径３０．６ｍｍ、長さ３７０ｍｍであり、中心支軸を中心に１００ｍｍ／ｓｅｃのプロセススピード（周速度）をもって矢印の方向に回転駆動されている。
【００９５】
帯電工程では、接触帯電器としての帯電ローラー２に所定の条件の電圧が印加されており、電子写真感光体１面上を一様に負極性に帯電処理を行う。この帯電ローラー２は長さ３２０ｍｍであり、芯金（支持部材）２ａの外回りに、下層２ｂと、中間層２ｃと、表面層２ｄを下から順次に積層した３層構成としている。下層２ｂは帯電音を低減するための発泡スポンジ層であり、中間層２ｃは帯電ローラー全体として均一な抵抗を得るための抵抗層であり、表層２ｄは電子写真感光体１上にピンホール等の欠陥があってもリークの発生を防止するために設けている保護層である。本例の帯電ローラー２は、芯金２ａとして直径６ｍｍのステンレス丸棒を用い、表層としてフッ素樹脂にカーボンを分散させており、ローラーとしての外径は１４ｍｍ、ローラー抵抗は１０４Ω〜１０７Ωとしている。
【００９６】
この帯電ローラー２は、芯金２ａの両端部をそれぞれ軸受け部材により回転自在に保持させると共に押し圧ばねによって電子写真感光体１方向に付勢して電子写真感光体１の表面に対して所定の押圧力をもって圧接させており、電子写真感光体１の回転に従動して回転する。そして電源２０から直流電圧に周波数ｆの交流電圧を重畳した所定の振動電圧（バイアス電圧Ｖｄｃ＋Ｖａｃ）が芯金２ａを介して帯電ローラー２に印加されることで、回転する電子写真感光体１の周面が所定の電位に帯電処理される。
【００９７】
本実施例においては直流電圧；−５００Ｖ、交流電圧；周波数ｆ＝１１５０Ｈｚ、ピーク間電圧Ｖｐｐ＝１４００Ｖ、正弦波とを重畳した振動電圧であり、電子写真感光体１の周面は−５００Ｖ（暗電位Ｖｄ）に一様に接触帯電処理される。
【００９８】
図８において、帯電ローラクリーニング部材２ｆは、可撓性を持つクリーニングフィルムである。このクリーニングフィルム２ｆは、帯電ローラー２の長手方向に対し平行に配置されかつ同長手方向に対し一定量の往復運動をする支持部材２ｇに一端を固定され、自由端側近傍の面において帯電ローラー２と接触ニップを形成するよう配置されている。支持部材２ｇが、プリンタの駆動モーターによりギア列を介して長手方向に対し一定量の往復運動駆動されて帯電ローラー表層２ｄがクリーニングフィルム２ｆで摺擦される。これにより帯電ローラー表層２ｄの付着汚染物（微粉トナーや外添剤等）の除去がなされる。
【００９９】
帯電ローラー２により所定の極性・電位に一様に帯電処理された後は、不図示の画像露光手段（カラー原稿画像の色分解・結像露光光学系、画像情報の時系列電気デジタル画素信号に対応して変調されたレーザビームを出力するレーザスキャンによる走査露光系等）による露光光３を受けることにより目的のカラー画像における第１の色成分像（イエロー成分像）に対応した静電潜像が形成される。本実施例では露光装置として半導体レーザーを用いたレーザビームスキャナを用い、不図示の画像読み取り装置等のホスト装置からプリンタ側に送られた画像信号に対応して変調されたレーザー光を出力して電子写真感光体１の一様帯電処理面をレーザー走査露光（イメージ露光）する。本実施例においては、波長７８０ｎｍ、レーザースポット径５５μｍで解像度８００ｄｐｉを出力できるレーザー光および、波長７８０ｎｍ、レーザースポット径４０μｍで解像度１２００ｄｐｉを出力できるレーザー光を用いた。
【０１００】
このレーザー走査露光により電子写真感光体１面のレーザー光で照射されたところの電位が低下することで電子写真感光体１面には走査露光した画像情報に対応した静電潜像が形成されていく。本実施例においては、露光部電位を−１５０Ｖとしている。
【０１０１】
次いで、その静電潜像が第１現像器４（イエロー現像器）により第１色であるイエロートナーにより現像される。
【０１０２】
現像器４は２成分接触現像装置（２成分磁気ブラシ現像装置）である。４０は現像容器、４１は非磁性の現像スリーブであり内部に固定配置された不図示のマグネットローラを有している。この現像スリーブ４１はその外周面の一部を外部に露呈させて現像容器４０内に回転可能に配設してある。４２は現像剤規制ブレード、４５は現像容器４０に収容したトナーと磁性キャリアの混合物である二成分現像剤、４３，４４は現像容器４０内の底部側に配設した現像剤攪拌部材である。
【０１０３】
現像スリーブ４１には所定間隙を有して、現像剤規制ブレード４２が設けられ、現像スリーブ４１の矢印Ｃ方向に回転に伴い、現像スリーブ４１上に現像剤薄層を形成する。
【０１０４】
現像スリーブ４１は電子写真感光体１との最近接距離（Ｓ−Ｄｇａｐ）を３５０μｍに保たせて電子写真感光体１に近接させて対向配設してある。この電子写真感光体１と現像スリーブ４１との対向部が現像部ｃである。現像スリーブ４１は現像部ｃにおいて電子写真感光体１の進行方向とは逆方向に回転駆動される。現像スリーブ４１上の現像剤薄層は現像部ｃにおいて電子写真感光体の面に対して接触して電子写真感光体面を適度に摺擦する。現像スリーブ４１には不図示の電源から所定の現像バイアスが印加される。
【０１０５】
本実施の形態において、現像スリーブ４１に対する現像バイアス電圧は直流電圧（Ｖｄｃ）と交流電圧（Ｖａｃ）とを重畳した振動電圧である。より具体的には、Ｖｄｃ＝−３５０Ｖ、Ｖａｃ＝１８００Ｖ、周波数＝２３００Ｈｚとを重畳した振動電圧である。
【０１０６】
而して、回転する現像スリーブ４１の面に薄層としてコーティングされ、現像部ｃに搬送された現像剤中のトナーが現像バイアスによる電界によって電子写真感光体１面に静電潜像に対応して選択的に付着することで静電潜像がトナー画像として現像される。本実施の形態の場合は電子写真感光体１面の露光明部に所定の負帯電極性のトナーが付着して静電潜像が反転現像される。
【０１０７】
現像部ｃを通過した現像スリーブ４１上の現像剤薄層は引き続く現像スリーブ４１の回転に伴い現像容器４０内の現像剤溜り部に戻される。
【０１０８】
現像器４内には、現像剤攪拌用の撹拌スクリュー４３，４４があり、スリーブ回転と同期して回転し、補給されたトナーとキャリアを攪拌しトナーに所定のトリボを与える機能を有している。
【０１０９】
現像器４のスクリュー４４の上流側壁面には、現像剤の透磁率変化を検出して現像剤中のトナー濃度を検知する不図示のセンサー部が設けられており、そのセンサーのやや下流側にトナー補給開口４６が設けられている。現像動作を行った後に現像剤がセンサー部に運ばれここでトナー濃度を検知し、その検知結果に応じて現像剤中のトナー濃度を一定に維持するために、適宜現像剤供給ユニット（Ｔ−ＣＲＧ）５中の不図示のスクリューの回転により、ここから現像器４のトナー補給開口４６を通してトナー補給が行われる。
【０１１０】
補給されたトナーはスクリュー４４により搬送され、キャリアと混ざり合い適度なトリボを付与された後にスリーブ４１近傍に運ばれ、現像スリーブ４１上で薄層形成され現像に供される。
【０１１１】
本実施の形態においてはトナーとして、平均粒径６μｍのネガ帯電トナーを用い、キャリアとしては飽和磁化が２０５ｅｍｕ／ｃｍ３（１０００ガウス（０．１Ｔ）当たりの磁化量５６．９Ａｍ２／Ｋｇ（但し、比重３．６ｇ／ｃｍ３））の平均粒径３５μｍの磁性キャリアを用いた。また、トナーとキャリアを質量比６：９４で混合したものを現像剤として用いた。
【０１１２】
そして、電子写真感光体１上に現像されたトナーの帯電量は−２５μＣ／ｇである。
【０１１３】
図８において、電子写真感光体１上に形成されたイエロー画像は、中間転写ベルト９との１次転写ニップ部へ進入する。転写ニップ部では中間転写ベルト９の裏側に転写ローラー９ｇを当接させている。転写ローラー９ｇには各ポートで独立にバイアス印加可能とするため、１次転写バイアス源９ａ〜９ｄを有している。中間転写ベルト９は１色目のポートでまずイエローを転写し、次いで先述した同様の工程を経た、各色に対応する電子写真感光体１より順次マゼンタ、シアン、ブラックの各色を各ポートで多重転写する。中間転写ベルト９上で形成された４色フルカラー画像は、次いで２次転写ローラー１０により、給紙ローラー１２から送られてきた転写材Ｐに一括転写され、不図示の定着装置によって溶融定着されカラープリント画像を得る。
【０１１４】
中間転写ベルト９上に残留する２次転写残トナーは、中間転写ベルトクリーナ１１でブレードクリーニングされ、次作像工程に備える。
【０１１５】
図７において、トナー帯電制御手段６と残留トナー像均一化手段７が電子写真感光体１に当接されている。両者とも本実施例では導電性の繊維からなるブラシ部材を用いている。具体的には、トナー帯電制御手段６は横長の電極板６２にブラシ部６１を具備させたものであり、また残留トナー均一化手段７についても同様に電極板７２にブラシ部７１を具備させてなる。そして、ブラシ部６１及び７１を電子写真感光体１面に当接させて固定支持させて配設している。ブラシ部６１及び７１は、レーヨン、アクリル及びポリエステル等の繊維にカーボンや金属粉を含ませて抵抗値を制御したものである。ブラシ部６１及び７１は、電子写真感光体表面及び転写残トナーに均一に接触できるように、太さとしては３０デニール以下、密度としては１〜５０万本／ｉｎｃｈ２以上が好ましい。本実施例では、ブラシ部６１、７１共に６デニール、１０万本／ｉｎｃｈ２、毛足の長さ５ｍｍで、ブラシの抵抗は６×１０３Ω・ｃｍとした。これらのトナー帯電制御手段６と残留トナー像均一化手段７を、ブラシ部６１及び７１が感光ドラム１面に対して侵入量１ｍｍとなるように当接させ、電子写真感光体１との当接ニップ部幅は５ｍｍとした。
【０１１６】
本実施例において、トナー帯電制御手段６には、負極性の電圧が電源Ｓ４より印加されている。また、転写残トナー像均一化手段７には、直流電圧が重畳された交流電圧が電源Ｓ５より印加されている。
【０１１７】
トナー帯電制御手段６には−７００Ｖの直流バイアスを印加、転写残トナー像均一化手段７に印加したバイアスは、正弦波であり、Ｖｐｐ＝４００Ｖ、周波数＝１１５０Ｈｚ、Ｖｄｃ＝＋２５０Ｖとした。
【実施例】
【０１１８】
以下、本発明を実施例にしたがってより詳細に説明する。ただし、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、実施例中の「部」は「質量部」を意味する。
【０１１９】
（実施例１）
直径３０．６ｍｍ、長さ３７０ｍｍのアルミニウムシリンダーを支持体とした。次に、ＳｎＯ２コート処理硫酸バリウム（導電性顔料）１０部、酸化チタン（抵抗調整用顔料）２部、フェノール樹脂６部、シリコーンオイル（レベリング剤）０．００１部、および、メタノール４部／メトキシプロパノール１６部の混合溶媒を、直径１ｍｍのガラスビーズを用いたサンドミル装置で２時間分散して、導電層用塗布液を調整した。この導電層用塗布液を、支持体上に浸漬塗布し、１４０℃で３０分間熱硬化して、膜厚が１５μｍの導電層を形成した。
【０１２０】
次に、Ｎ−メトキシメチル化ナイロン３部および共重合ナイロン３部を、メタノール６５部／ｎ−ブタノール３０部の混合溶媒に溶解して、中間層用塗布液を調整した。この中間層用塗布液を、導電層上に浸漬塗布し、８０℃で１０分間乾燥して、膜厚が０．５μｍの中間層を形成した。
【０１２１】
次に、電荷発生層用塗料として、ＣｕＫα特性Ｘ線回折におけるブラッグ角２θ±０．２°の７．５°、９．９°、１６．３°、１８．６°、２５．１°及び２８．３°に強いピークを有する結晶形のヒドロキシガリウムフタロシアニン１０部とポリビニルブチラール樹脂（商品名：エスレックＢＸ−１、積水化学工業社製）５部をシクロヘキサノン２５０部に添加し、直径１ｍｍのガラスビーズを用いたサンドミルで４時間分散した後、電子搬送性化合物として（Ｅ１−３７）を３部加え溶解し、これに２５０部の酢酸エチルを加えて希釈した。これを下引き層上に塗布した後、１００℃で１０分間乾燥して、膜厚が０．１６μｍの電荷発生層を形成した。
【０１２２】
次に、下記式で示される構造を有するアミン化合物Ａ  ７部、
【０１２３】
【化５】
2006343486.tif 000014
下記式で示される構造を有するアミン化合物Ｂ  １部、
【０１２４】
【化６】
2006343486.tif 000015
及び、下記式の繰り返し単位を有するポリアリレート樹脂１０部をモノクロルベンゼン５０部、ジクロルメタン１０部に溶解し、電荷輸送層用塗料を調製した。この塗料を電荷発生層上に浸漬塗布法で塗布し、１２０℃で１時間乾燥して、膜厚２３μｍの電荷輸送層を形成した。
【０１２５】
【化７】
2006343486.tif 000016
このようにして作製した電子写真感光体について、（│−６００−ＶＡ│−│−６００−ＶＢ│）／ｄおよびｍを上述のとおりにして求めた後、更に常温常湿下（２３℃、５０％）において画像評価を行った。
【０１２６】
画像評価は、図８に示したフルカラー電子写真装置に装着し、上述の設定で解像度は１２００ｄｐｉで行った。
【０１２７】
画像の評価は以下のように行った。図６のような孤立ドットを印字したハーフトーン画像を連続１０枚出力し、１０枚目のハーフトーン画像を５０倍率のルーペで観察し、孤立１ドットの再現性（飛び散り、ドットのつながり等）について１００ドットを評価した。
その後、画像濃度１０％画像において３００００枚耐久を行った後、同様のドット再現性の評価を行った。結果を表６に示す。
【０１２８】
（実施例２）
電荷発生層に添加する電子搬送性化合物をＥ２−７に変えた以外は実施例１と同様に電子写真感光体を作製し評価を行った。
【０１２９】
（実施例３）
電荷発生層に添加する電子搬送性化合物をＥ３−８に変えた以外は実施例１と同様に電子写真感光体を作製し評価を行った。
【０１３０】
（実施例４）
電荷発生層に添加する電子搬送性化合物をＥ４−４に変えた以外は実施例１と同様に電子写真感光体を作製し評価を行った。
【０１３１】
（実施例５）
電荷発生層には電子搬送性化合物を添加せず、中間層用塗布液に電子搬送性化合物（Ｅ１−３７）を１．８部加え、中間層を形成した以外は実施例１と同様に電子写真感光体を作製し評価を行った。
【０１３２】
（実施例６）
中間層用塗布液にも電子搬送性化合物（Ｅ１−３７）を１．８部加え、中間層を形成した以外は実施例１と同様に電子写真感光体を作製し評価を行った。
【０１３３】
（実施例７）
電子搬送性化合物の添加量を２．５部に変えた以外は実施例１と同様に電子写真感光体を作製し評価を行った。
【０１３４】
（実施例８）
電子搬送性化合物の添加量を４部に変えた以外は実施例１と同様に電子写真感光体を作製し評価を行った。
【０１３５】
（実施例９）
電荷発生層の膜厚を０．１２μmに変えた以外は実施例１と同様に電子写真感光体を作製し評価を行った。
【０１３６】
（実施例１０）
電荷発生層の膜厚を０．２０μmに変えた以外は実施例１と同様に電子写真感光体を作製し評価を行った。
【０１３７】
（実施例１１）
電荷輸送層の膜厚を１８μmに変えた以外は実施例１と同様に電子写真感光体を作製し評価を行った。
【０１３８】
（実施例１２）
電荷輸送層の膜厚を２８μmに変えた以外は実施例１と同様に電子写真感光体を作製し評価を行った。
【０１３９】
（実施例１３）
電荷発生物質をＣｕＫαのＸ線回折におけるブラッグ角（２θ±０．２°）が７．４°、１６．６°、２５．５°および２８．２°に強いピークを有するクロロガリウムフタロシアニンに変えた以外は実施例１と同様に電子写真感光体を作製し評価を行った。
【０１４０】
（実施例１４）
電荷発生物質をＣｕＫαのＸ線回折におけるブラッグ角（２θ±０．２°）が９．０°、１４．２°、２３．９°および２７．１°に強いピークを有する結晶形のオキシチタニウムフタロシアニンに変えた以外は実施例１と同様に電子写真感光体を作製し評価を行った。
【０１４１】
（実施例１５）
電荷発生物質を下記構造式のアゾ顔料に変えた以外は実施例１と同様に電子写真感光体を作製し評価を行った。
【０１４２】
【化８】
2006343486.tif 000017
（実施例１６）
電荷輸送層のバインダー樹脂をビスフェノ−ルＺ型ポリカ−ボネ−ト樹脂（商品名：ユーピロン、三菱エンジニヤリングプラスチックス株式会社製）に変えた以外は実施例１３と同様に電子写真感光体を作製し評価を行った。
【０１４３】
（実施例１７）
解像度を８００ｄｐｉに変えた以外は実施例１３と同様の電子写真感光体を用いて評価を行った。
【０１４４】
（比較例１）
電子搬送性化合物を添加しなかった以外は実施例１３と同様に電子写真感光体を作製し評価を行った。
【０１４５】
（比較例２）
電子搬送性化合物を添加しなかった以外は実施例１６と同様に電子写真感光体を作製し評価を行った。
【０１４６】
（比較例３）
解像度を８００ｄｐｉに変えた以外は比較例１と同様の電子写真感光体を用いて評価を行った。
【０１４７】
【表６】
2006343486.tif 000018
【産業上の利用可能性】
【０１４８】
本発明は上記のとおり高いドット再現性を有した高品位な画像を安定して形成できるので電子写真装置としての利用が期待できる。
【図面の簡単な説明】
【０１４９】
【図１】本発明の判定法を実施するための判定装置の概略構成の一例を示す図である。
【図２】本発明の判定法を実施するための判定装置の概略構成の別の例を示す図である。
【図３】「ＶＡ」を説明するための図である。
【図４】「ＶＢ」を説明するための図である。
【図５】ＶＸと（│−６００−ＶＡＸ│−│−６００−ＶＢＸ│）／ｄとの関係を示すグラフの一例を示す図である。
【図６】ドット再現性を評価するための画像パターンの一例である。
【図７】本発明の電子写真装置の概略構成の一例を示す図である。
【図８】本発明のフルカラー電子写真装置の概略構成の一例を示す図である。
【符号の説明】
【０１５０】
１            電子写真感光体
２            帯電ローラー
２ｄ          表面層
２ｆ          帯電ローラクリーニング部材
２ｇ          支持部材
３            露光光
４            現像器
５            現像剤供給ユニット
６            現像材帯電量制御手段
７            転写残現像剤像均一化手段
８            プロセスカートリッジ
９            中間転写ベルト
９ａ〜９ｄ    １次転写バイアス源
９ｇ          転写ローラー
１０          二次転写ローラー
１１          中間転写ベルトクリーナ
１２          給紙ローラ
２０          電源
４０          現像容器
４１          現像スリーブ
４２          現像剤規制ブレード
４３，４４    現像剤攪拌部材
４５          現像剤
４６          トナー補給開口
６１，７１    ブラシ部
６２，７２    電極板
Ｓ４，Ｓ５    電源
ａ            帯電部
ｂ            露光部
ｃ            現像部
【図１】
2006343486.tif 000025
【図２】
2006343486.tif 000026
【図３】
2006343486.tif 000027
【図４】
2006343486.tif 000028
【図５】
2006343486.tif 000029
【図６】
2006343486.tif 000030
【図７】
2006343486.tif 000031
【図８】
2006343486.tif 000032