(57)【要約】      （修正有）【課題】  被加熱物を載置するヒータ加熱用の焼き網を、マイクロ波加熱の調理にも電界放電のおそれなく利用可能とする。【解決手段】  加熱室３内に収容した焼き網１３に載置された被加熱物に対し、マイクロ波加熱およびヒータ加熱を可能とした加熱手段を備え、前記加熱室３の底板８を絶縁性のマイクロ波透過材料から形成し、その下面に配した回転アンテナ９を経てマイクロ波を加熱室３内に放射するようにした加熱調理器にあって、前記焼き網１３は、金属線材を加工して外郭を形成するほぼ四角形の枠部と、この対向する枠部の２辺間に金属線材を横架して平坦な網状を形成する棚部と、前記枠部或いは棚部から下方に突出し前記加熱室３の底板８上に載置支持される複数の脚部１６とを具備してなり、この焼き網１３の４隅部に絶縁材料からなるスペーサ１７を装着するとともに、該スペーサ１７に形成した突部の外周縁が、前記枠部１４より外側に位置する構成とする。【選択図】  図１
2006300430.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱室内に収容した焼き網に載置された被加熱物に対し、マイクロ波加熱およびヒータ加熱を可能とした加熱手段を備えるとともに、前記加熱室の底板を絶縁性のマイクロ波透過材料から形成し、その下面に配したマイクロ波拡散体を経てマイクロ波を加熱室内に放射するようにしたものにおいて、
前記焼き網は、金属線材を加工してなるほぼ四角形の枠部と、この対向する枠部間に金属線材を横架して平坦な網状を形成する棚部と、前記枠部或いは棚部から下方に突出し前記加熱室の底板上に載置支持される複数の脚部とを具備してなり、この焼き網の４隅部に絶縁材料からなるスペーサを装着するとともに、該スペーサの外周縁が前記枠部より外側に位置する構成としたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
スペーサの材料を、エンジニアリングプラスチックとしたことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
スペーサには、焼き網の加熱室内における配置方向を表記したことを特徴とする請求項１又は２に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被加熱物に対し、マイクロ波加熱およびヒータ加熱による加熱調理を可能とした加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、マグネトロンによるマイクロ波加熱および電気ヒータによるヒータ加熱による異なる加熱源を備えた複合的な加熱調理器が提供され、レパートリーを広げた各種の調理メニューを容易に実現可能としている。しかるに、グリル調理などのヒータ加熱に用いられる専用の付属品として、被加熱物を載置する金属製の焼き網が用意されている。ところが焼き網は、マイクロ波加熱に際して焼き網の外周縁などが一般的に金属製とする加熱室の側面に接触することにより電界放電（スパーク）を発生するおそれがあるため、特に焼き網が加熱室と接触するおそれがある場合には、マイクロ波加熱による調理時には使用不可として加熱室から取り出すように制約された使用条件にある。
【０００３】
このため、上記マイクロ波加熱およびヒータ加熱を続けて加熱調理したい場合、例えば揚げ物を再加熱する場合には、まずマイクロ波加熱を行なった後にヒータ加熱することで効率よく、且つころもを「カリット」した状態に仕上げることができるが、上記事情からこの再加熱において終始焼き網を使用できず、途中で他の調理用具と取り替える面倒な操作を必要とし、使い勝手が良いとは言えなかった。
【０００４】
しかも、近年では加熱室の底部自体を被加熱物を直接載置できるようにして、加熱室内を有効に活用できるように工夫されている。すなわち、これまで加熱室の底部近傍には例えば加熱むらを改善するため被加熱物を載置するターンテーブル（回転皿）を設けていたが、この機構部を除去することで底部近傍には構成上の凹凸部がなくなり、加熱室の矩形状の底部全体をフラットな底面とすることができる。そして、該底面を被加熱物の載置面として利用できるようにすることで、より多くの被加熱物を載置収容でき効率よく加熱調理ができる。
【０００５】
しかるに、焼き網は加熱室の壁面と所定の間隔を有して収容されれば放電する現象も回避できるが、特に上記した如きフラットな広い底面を活用するには、当然焼き網としても大きな載置面積を確保するのが有効であるとともに、その焼き網を収容する際、特殊な位置決め手段が施されていない限り自由動状態であるため、加熱室の周囲と接触するおそれは極めて高い。このため、金属製主体の焼き網構成としながら、そのうちの４隅部の脚部にあっては絶縁性材料から構成し、載置面である加熱室の底面との間における放電を防止した構成が案出されている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００４−２３９５０１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１記載の構成によれば、脚部を碍子の成形と同様の絶縁材質としているが、焼き網は加熱室内に収容するにも、また取り出して保管するにも脚部を介して載置する構成であるため、脚部は使い勝手上、常に衝撃を受け易く且つ焼き網を不用意に落してしまうことも考えられ、これらの衝撃を受けて該脚部は壊れ易いとする憂いを有している。また、当該脚部の焼き網への取付手段については不明であるが、上記碍子やセラミックの如き脚部は、簡易な形状に限られ且つ型成形後の加工も難しく、その固定手段も接着手段など限られたものとなり、例えば強固なネジ止め手段の採用は困難であるなど実用的な問題点を抱えている。
【０００７】
本発明は上記問題点を解決するため、本来ヒータ加熱用であった金属線材からなる焼き網を、加熱室に収容したとき常に所定の間隔を保持して該加熱室との接触を断ち、電界放電の現象を回避してマイクロ波加熱にも利用できるようにするとともに、焼き網の取り扱いも容易とした加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために本発明の加熱調理器は、加熱室内に収容した焼き網に載置された被加熱物に対し、マイクロ波加熱およびヒータ加熱を可能とした加熱手段を備えるとともに、前記加熱室の底板を絶縁性のマイクロ波透過材料から形成し、その下面に配したマイクロ波拡散体を経てマイクロ波を加熱室内に放射するようにしたものにおいて、前記焼き網は、金属線材を加工してなるほぼ四角形の枠部と、この対向する枠部間に金属線材を横架して平坦な網状を形成する棚部と、前記枠部或いは棚部から下方に突出し前記加熱室の底板上に載置支持される複数の脚部とを具備してなり、この焼き網の４隅部に絶縁材料からなるスペーサを装着するとともに、該スペーサの外周縁が前記枠部より外側に位置する構成としたことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【０００９】
上記手段によれば、焼き網全体を金属線材で製作できて軽量で取り扱いも容易であるとともに、加熱室に収容したとき、その脚部は加熱室の絶縁性の底板上に載置支持され、また外郭をなす枠部はスペーサにより加熱室の周壁と所定の間隔を確保され、従って焼き網が加熱室と接触して電界放電を生ずるおそれはない。この結果、加熱室の底板をフラットな構成として被加熱物の載置面として広く活用できるとともに、焼き網をマイクロ波加熱およびヒータ加熱のいずれにも使用可能で、使い勝手も良好な実用的効果が期待できる加熱調理器を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明の一実施例を示す図１ないし図３を参照して説明する。
まず、図１は加熱調理器の概略構成を示す縦断正面図で、図示するように外郭を形成する矩形箱状の外箱１内部に、ほぼ四角形の箱状をなす内箱２を設けている。この内箱２は、ステンレスや亜鉛メッキ鋼板など金属製とし、その内部に同形状の加熱室３を形成している。これら、外箱１および加熱室３の前面は、図示しないがいずれも開口していて扉を開閉可能に設けている。また、内箱２の右側に隣接して機械室４が形成され、マイクロ波を発振するマグネトロン５やその駆動制御部品および冷却ファン等を配設し、その前面に加熱調理メニューや調理時間などを設定操作する操作パネル（いずれも図示せず）を備えている。
【００１１】
前記マグネトロン５には、発生したマイクロ波を前記加熱室３内に導くべく内箱２の底部に形成された励振口６に連通接続された導波管７が設けられ、加熱室３内にマイクロ波を供給可能としている。この内箱２の底部は段差形状をなしていて、その段部２ａにほぼ四角形、例えばほぼ正四角形の平板状の底板８を設置している。この底板８は、例えば耐熱ガラス或はセラミックス材料などの絶縁性のマイクロ波透過材料からなり、加熱室３の底面積の大半を占める大きさにあって、且つ段部２ａにシリコンで周囲をシール処置を施して装着され、実質的に該加熱室３のフラットな底面を形成している。
【００１２】
しかるに、上記底板８により覆われ上下に区分された下方の扁平な小空間には、マイクロ波拡散体としての回転アンテナ９、および電気ヒータたるシーズヒータからなる下ヒータ１０が配設されている。そのうち回転アンテナ９は、励振口６から供給されたマイクロ波を反射撹拌して加熱室３内に広く照射可能とするもので、モータ１１により回転駆動される。一方、前記下ヒータ１０に対し、内箱２の上部外面には例えば面状ヒータからなる上ヒータ１２が配設され、これら上下両ヒータ１０および１２は、電気ヒータとして被加熱物を所謂ヒータ加熱する。
【００１３】
そして、加熱室３内には付属品としての焼き網１３が出し入れ自在に収容され、後述する脚部１６を介して前記底板８上に載置支持されている。この焼き網１３の具体構成につき、図２の斜視図および図３の要部の分解斜視図も参照して説明する。焼き網１３は、金属線材を折曲および接合するなどの加工により構成され、１本の線材を折曲形成して外郭を形成するほぼ四角形、ここではほぼ正四角形の枠部１４と、この枠部１４で囲まれたうちの一つの対向する２辺間に直交するように複数の直線状線材を平行間隔を置いて横架した所謂網状をなす平坦な棚部１５と、この棚部１５の例えば左右最外側の線材１５ａおよび１５ｂにあって且つ４隅部近傍に位置して、局部的に下方に突出するようにＵ字状に折曲形成した脚部１６とを具備した構成としている。
【００１４】
なお、上記棚部１５の網状の平行間隔は、被加熱物（図示せず）を該棚部１５に載置したとき下方に落下せず、勿論マイクロ波が通過可能な構成であればよいもので、従って交差状の網状構成とすることを妨げない。また、本実施例における４箇所の脚部１６は、その棚部１５が加熱室３の底面（底板８）と所定の間隔を確保し、且つ加熱室３内に収容されたとき常に底板８上に載置支持される配置条件にあることの他に、載置面に安定載置できることはもとより、載置された被加熱物に対する加熱条件の標準設定としている。
【００１５】
このように構成された焼き網１３に対し、その４隅部に共通化が図られた４個の耐熱性のスペーサ１７を装着している。そのうちの１箇所におけるスペーサ１７の構成につき説明すると、図３に明示するように上スペーサ１７ａと下スペーサ１７ｂとからなり、枠部１４を挟むように重ね合わせネジ部材２０にて締め付け固定した構成としている。具体的には、スペーサ１７は枠部１４の隅部における円弧状部１４ａに沿った扇状をなしていて、この枠部１４の円弧状部１４ａの下面側に前記下スペーサ１７ｂが宛がわれる。
【００１６】
従って、この扇状をなす下スペーサ１７ｂの上面には、円弧状部１４ａの両側部における枠部１４の線材と係合する二つの溝部１８ａ、１８ｂが、互いに直交する位置関係に設けられ、下スペーサ１７ｂの位置決めとしても有利に機能している。この外周側の２箇所の溝部１８ａ,１８ｂに対し、更に内周側の１箇所に上記同様の溝部１９を設けている。この溝部１９は、脚部１６を形成した棚部１５の最外側のここでは線材１５ｂと係合するもので、該線材１５ｂが対向する枠部１４に対し直交する関係にあるから、近傍の前記溝部１８ａとは直交する（他方の溝部１８ｂとは同方向）位置関係にあって、この計３箇所の溝部１８ａ,１８ｂ,１９の係合により当該下スペーサ１７ｂは、左右など周方向へ容易に位置ずれすることなく宛がうことができる。
【００１７】
これに対し、上スペーサ１７ａも上記下スペーサ１７ｂと重ね合わせたとき合致する扇状の形態を主体とし、且つ下スペーサ１７ｂの前記３箇所の溝部１８ａ,１８ｂ,１９と対向する位置に溝部（図示せず）を設けていて、焼き網１３の隅部における線材の３点において上下から挟持する構成としている。そして、この上下に重ね合わせた両スペーサ１７ａ,１７ｂをネジ部材２０にて締結固定する。
【００１８】
この締結手段としては、例えば下スペーサ１７ｂには、そのほぼ中央部に貫通した透孔２１ａとその上部に径大な凹部２１ｂを形成し、一方、上スペーサ１７ａには図示しないボス部を下方に突出して設け、これに貫通したボス孔２２を対向位置に設けている。そして、図示しないボス部を凹部２１ｂに嵌合することで位置決めも兼ねた重ね合わせが行なわれ、ネジ部材２０を下方から透孔２１ａを経てボス孔２２に螺合することで両者を締め付け、以ってスペーサ１７を焼き網１３の隅部に固定している。
【００１９】
しかるに、上記のようにして焼き網１３の４隅部に装着されたスペーサ１７において、その外周縁が枠部１４より外側に位置する構成としている。すなわち、上記した扇状の両スペーサ１７ａ,１７ｂで枠部１４の円弧状部１４ａ近傍を挟持した構成にあることから、その外周縁は枠部１４より若干外側に位置することにあるが、更に大きく外方に突出する円弧状で鍔状の突部２３を上スペーサ１７ａに形成している。しかして、この突部２３による円弧状外周縁は、枠部１４と水平方向に所定の間隔Ｓ（図２参照）を有するように形成され、詳細は後述するが結果的に加熱室３の周壁と水平方向において最低限間隔Ｓ相当分離間した配置状態を確保するものである。
【００２０】
そして、上記構成のスペーサ１７は、本来焼き網１３を利用するヒータ加熱に耐える材料であればよいが、本実施例ではマイクロ波加熱にも利用可能とすべき材料、例えばポリフェニレンスファイド（以下、略称ＰＰＳと称す）の如きエンジニアリングプラスチックを採用している。このＰＰＳは、高周波損失が小さく且つ耐熱性に優れ、しかも射出成形が可能で、例えば図３に示すように上スペーサ１７ａの表面に配置方向を示す文字Ａ、例えば「上」文字を浮き上がらせて一体に刻設してある。しかも、ガラスフィラ入りのＰＰＳとすることで、熱変形温度２６０°Ｃ以上が期待できることを確認しており、上記プラスチックでありながら高温度のヒータ加熱にも十分に耐え得るものである。
【００２１】
次に、上記構成の加熱調理器の作用について説明する。
本実施例に示す加熱調理器では、図示しない操作パネルにて加熱モードや調理メニューの設定操作に基づきマグネトロン５を加熱源とするマイクロ波による加熱調理、或いは上,下ヒータ１２、１０を加熱源とするヒータ加熱調理が行なわれ、予めプログラムされた加熱制御が実行される。更には、マイクロ波加熱を行なった後にヒータ加熱を行なう加熱調理も実行可能で、例えば揚げ物を再加熱する場合には、まずマイクロ波加熱により素早く加熱した後にヒータ加熱することで、ころもを「カリット」乾いた状態に仕上げる場合などに有効である。
【００２２】
そこで、上記異なる加熱源を連続的に実行する再加熱調理につき説明すると、焼き網１３上には図示しない被加熱物である揚げ物を載置し、加熱室３内に収容する。このとき、スペーサ１７には配置方向を示す文字Ａとして「上」が表記してあり、これを視認することで適正な上下位置の収容位置に配置される。また、加熱室３の実質的な底面を形成する底板８は、全面がフラットであるため前記焼き網１３は自由動状態に収容され、且つ本実施例では加熱室３の底面および焼き網１３は、ほぼ正四角形としたので周方向における方向性には何ら制約受けることなく収容できる。そして、まずマグネトロン５によるマイクロ波加熱が実行される。
【００２３】
しかるに、その４隅部に装着されたスペーサ１７は、図２に開示したように外周縁と枠部１４との間に所定の間隔Ｓを確保しているため、収容状態の焼き網１３のスペーサ１７の一つが加熱室３の周壁に接触した状態でも、該周壁と焼き網１３の枠部１４との至近距離は、最低限前記間隔Ｓ相当分離間した位置に保たれる。従って、この間隔Ｓを放電現象が生じない間隔寸法とすることで、焼き網１３が底板８上を自由に移動してもスペーサ１７が加熱室３周壁と放電することのない所定の間隔を保持する。しかも、スペーサ１７材料をＰＰＳなどのエンジニアリングプラスチックとしたので、高周波損失が小さくマイクロ波加熱時のスペーサ１７への不要な加熱を防ぐことができる。
【００２４】
一方、上記のようにスペーサ１７のいずれかが加熱室３の周壁と接触するような片寄った収容状態にあっても、該焼き網１３の脚部１６は前記底板８上を外れることなく載置支持された状態にある。このため、絶縁性を有する耐熱ガラス等からなる底板８を介して、金属製の脚部１６部分における加熱室３との放電現象も回避される。また、網状の棚部１５もマイクロ波の通過を妨げることのない構成のため被加熱物への照射も良好に行なわれ、以って従来焼き網１３の利用は不適当とされたマイクロ波加熱にも何ら支障なく使用できる。しかも、従来のマイクロ波加熱では、この再加熱に際して皿状の載置台を使用しているため、被加熱物から出る油分が溜まり、これをころもが吸収して味や仕上り状態も悪くしていたが、本実施例によれば油分は焼き網１３から滴下させることができる。
【００２５】
そして、所定時間のマイクロ波加熱が行なわれ被加熱物を素早くあたためた後、上下のヒータ１２，１０によるヒータ加熱が行なわれ、所謂揚げ物のころもを「カリット」仕上げる。しかるに、スペーサ１７はエンジニアリングプラスチックでありながら耐熱性に優れ、特にガラスフィラ入りのＰＰＳでは熱変形温度２６０°Ｃ以上とすることができ、ヒータ加熱による高温加熱にも十分に耐えることができ、必要な高温度のヒータ加熱が良好に行なわれる。
【００２６】
以上説明したように、本実施例によれば次の効果を有する。
マイクロ波加熱およびヒータ加熱の加熱手段を備え、そのマイクロ波を加熱室３の底部から撹拌放射しながら供給可能としたので、加熱室３のほぼ四角形をなす底面をフラットな底板８にて形成でき、以って多くの被加熱物を収容したり清掃性を良好として加熱室３内を有効活用できる。しかも、底板８は絶縁性を有するマイクロ波透過材料にて形成したので、この上面に脚部１６を介して載置される付属品たる金属線材からなる焼き網１３は電界放電を招くことなく収容できる。また、焼き網１３の外郭をなす枠部１４は、隅部に装着されたスペーサ１７により加熱室３の周壁と電界放電を起こさない所定の間隔を確保できるので安全である。
【００２７】
この結果、被加熱物を載置する焼き網１３を利用して、異なる加熱源によるマイクロ波加熱およびヒータ加熱のいずれにも共用できて、両加熱手段を利用した再加熱調理など該焼き網１３を取り替えることなく、加熱調理を継続でき使い勝手として煩雑な操作を要せず実用上極めて有効である。また、加熱室３の底板８をフラットな構成として被加熱物の載置面として広く活用できることはもとより、焼き網１３を加熱室３に対し出し入れする操作も特に留意すべき事項もなく行なえることができ取り扱いも容易である。
【００２８】
また、スペーサ１７の材料として、エンジニアリングプラスチックを採用したので、高周波損失が小さく且つ耐熱性に優れ、しかも射出成形が可能で、例えば本実施例のようにスペーサ１７を上下に２分割して焼き網１３を挟持するように重ね合わせて結合する形状や構成、およびネジ部材２０を用いた締結手段など、セラミックなどでは困難な形状および高精度の成形が可能で、しかも一般のプラスチック材のように射出成形が可能であることから設計的自由度が高く、焼き網１３への装着手段として例えば本実施例のように焼き網１３を構成する金属線材の３点にて挟持するスペーサ１７構成とするなど、位置決めや確実な固定手段が適宜選択できるもので、実用に供する上で極めて有効である。
【００２９】
そして、上記スペーサ１７を利用して配置方向を示す文字Ａを表記した。例えば、「上」文字を表記することで、焼き網１３の上下反転の誤使用を防ぐことができ、間違った収容配置に伴なう思わぬ不具合、例えば加熱室３内の加熱条件が異なることに伴ない、電界分布から生じるスペーサ１７への電界集中による異常加熱となるなどの想定外の事態を防ぐことができる。しかも、表記文字Ａは浮き上がるよう成形可能なので、長期使用において熱や蒸気等に曝されても消えることなく表示できる。
【００３０】
しかるに、本実施例では焼き網１３全体を金属線材で製作でき、安価で且つ軽量で取り扱いも良好で、常に載置支持される脚部１６も欠損するようなおそれもなく、被加熱物を載置する付属品として長期使用できる。のみならず、網状をなす棚部１５は被加熱物から出る余分な油分を滴下することができ、該油分を吸収して仕上り効果を悪化させるおそれもなく、特に揚げ物などの再加熱調理に好適する。
【００３１】
なお、本発明は上記し且つ図面に示した実施例に限定されず、例えばスペーサには加熱室の周壁と所定の間隔を保持すべく円弧状の突部を形成したが、要は前記所定の間隔を保持できる構成であればよく、しかもエンジニアリングプラスチック材料とした場合には射出成形にて各種形状に容易に成形できる。その他、金属線材による焼き網の構成も適宜変形して実施できるなど、本発明の要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。  
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】本発明の一実施例を示す加熱調理器の縦断正面図
【図２】焼き網の斜視図
【図３】要部の分解斜視図
【符号の説明】
【００３３】
図面中、１は外箱、２は内箱、３は加熱室、５はマグネトロン、８は底板、９は回転アンテナ（マイクロ波拡散体）、１０は下ヒータ、１２は上ヒータ、１３は焼き網、１４は枠部、１５は棚部、１６は脚部、１７はスペーサ、１７ａは下スペーサ、１７ｂは上スペーサ、および２３は突部を示す。
【図１】
2006300430.tif 000003
【図２】
2006300430.tif 000004
【図３】
2006300430.tif 000005