(57)【要約】【課題】  光学性能を維持しつつ、高い変倍比で、第１レンズ群の有効径が小さく、収納時の鏡筒縮胴を効率的に行えるズームレンズを提供する事。【解決手段】  物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力の第３レンズ群Ｇ３と、正屈折力の第４レンズ群Ｇ４と、正屈折力の第５レンズ群Ｇ５と、平行平面板ＬＰＦ、ＣＧと、固体撮像素子Ｄとを備え、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群と前記第４レンズ群とを光軸に沿って移動させ、前記第２レンズ群は物体側に凹形状の軌跡で移動し、前記第４レンズ群が、物体側より空気を挟んで順に、正屈折力の前群と負屈折力の後群より構成され、所定の条件を満足するズームレンズ。【選択図】  図１
2006106091.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、正屈折力を有する第３レンズ群と、正屈折力を有する第４レンズ群と、正屈折力を有する第５レンズ群と、平行平面板と、固体撮像素子とを備え、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群と前記第４レンズ群とを光軸に沿って移動させ、前記変倍に際して、前記第２レンズ群は、物体側に凹形状の軌跡で移動し、前記第４レンズ群が、物体側より空気を挟んで順に、正屈折力の前群と負屈折力の後群より構成され、前記第４レンズ群の焦点距離をＦ４、前記前群の焦点距離をＦ４F、前記後群の焦点距離をＦ４Rとしたとき、以下の条件を満足する事を特徴とするズームレンズ。
−０．４５＜(Ｆ４F+Ｆ４R)/Ｆ４＜−０．２０
【請求項２】
全系の望遠端焦点距離をＦt、全系の広角端焦点距離をＦｗ、前記第１レンズ群の焦点距離をＦ１、前記第３レンズ群の焦点距離をＦ３としたとき、以下の条件を満足する事を特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。
０．０９０＜Ｆｗ×Ｆ１／（Ｆt×Ｆ３）＜０．１７０
【請求項３】
以下の条件を満足する事を特徴とする請求項1または２に記載のズームレンズ。
０．０５０＜Ｆｗ×Ｆ４／（Ｆt×Ｆ３）＜０．１００
【請求項４】
前記第５レンズ群の焦点距離をＦ５としたとき、以下の条件を満足する事を特徴とする請求項1から３のいずれか１項に記載のズームレンズ。
０．０５０＜Ｆｗ×Ｆ４／（Ｆt×Ｆ５）＜０．１００
【請求項５】
以下の条件を満足する事を特徴とする、請求項１から４のいずれか１項に記載のズームレンズ。
０．４０＜Ｆ４F／Ｆ５＜０．６０
【請求項６】
前記第４レンズ群の少なくとも１つのレンズ面が非球面形状である事を特徴とする請求項1から５のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項７】
前記第５レンズ群は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して光軸上に固定され、合焦に際して光軸上を可動である事を特徴とする請求項1から６のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子スチルカメラなどに好適なズームレンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子スチルカメラなどに好適なズームレンズとして、第１レンズ群を固定したものや、第１レンズ群を可動としたものが知られている（例えば、特許文献１、特許文献２参照）。
【特許文献１】特開平６−２８１８６２号公報
【特許文献２】特開２００３−１７７３１８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、第１レンズ群を固定したズームレンズは、合焦による第１レンズ群の有効径を小さく出来るが、良好な収差を維持した状態で変倍比を大きくする事が困難であり、変倍比も５．７倍程度である。また、第１レンズ群を固定したまま変倍比を７．６〜９．７程度と大きくしようとしているが、変倍比を大きくする代償として収差補正が不十分となり、結像性能が劣化すると言う問題がある。
【０００４】
また、特許文献１に開示例の第１レンズ群を可動としたズームレンズでは、光学性能は良好であるが、変倍比が１．９〜３．７と小さく、望遠端状態における半画角も１１.７°〜１７．３°と大きいと言う問題がある。
【０００５】
また、特許文献２の第１レンズ群を可動とし変倍比を大きくした開示例では、変倍比は７．４〜７．５程度で大きくなり、望遠端状態における半画角も４．６°〜４．７°程度になっているが、いまだ性能的に不十分であると言う問題がある。
【０００６】
本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、優れた光学性能を維持しつつ、望遠端状態における半画角が４度以下、変倍比が略１０倍以上、第１レンズ群の有効径が小さいズームレンズを提供する事を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明は、物体側から順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、正屈折力を有する第３レンズ群と、正屈折力を有する第４レンズ群と、正屈折力を有する第５レンズ群と、平行平面板と、固体撮像素子とを備え、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群と前記第４レンズ群とを光軸に沿って移動させ、前記変倍に際して、前記第２レンズ群は物体側に凹形状の軌跡で移動し、前記第４レンズ群が、物体側より空気を挟んで順に、正屈折力の前群と負屈折力の後群より構成され、前記第４レンズ群の焦点距離をＦ４、前記前群の焦点距離をＦ４F、前記後群焦点距離をＦ４Rとしたとき、以下の条件を満足する事を特徴とするズームレンズを提供する。
【０００８】
−０．４５＜(Ｆ４F+Ｆ４R)/Ｆ４＜−０．２０
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、優れた光学性能を維持しつつ、望遠端状態における半画角が４度以下、望遠端状態におけるＦナンバーが６以下、変倍比が略１０倍以上、第１レンズ群有効径が小さく、第１レンズ群の移動量が望遠端光学系全長の１／６〜１／４程度と短く収納時の鏡筒縮胴を効率的に行えるズームレンズを提供する事ができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明にかかるズームレンズの実施の形態に付いて説明する。
【００１１】
本発明の実施の形態にかかるズームレンズは、物体側から順に、正屈折力を有する第１レンズ群と、負屈折力を有する第２レンズ群と、正屈折力を有する第３レンズ群と、正屈折力を有する第４レンズ群と、正屈折力を有する第５レンズ群と、平行平面板と、像面に配置された固体撮像素子とを備え、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群と第２レンズ群と第３レンズ群と第４レンズ群とを光軸に沿って移動させ、変倍に際して、第２レンズ群は物体側に凹形状の軌跡で移動し、第４レンズ群が、物体側より空気を挟んで順に、正屈折力の前群と負屈折力の後群より構成され、第４レンズ群の焦点距離をＦ４、前群の焦点距離をＦ４F、後群の焦点距離をＦ４Rとしたとき、以下の条件式（１）を満足するズームレンズである。
（１）  −０．４５＜（Ｆ４F＋Ｆ4R）／Ｆ４＜−０．２０。
【００１２】
条件式（１）は、中間焦点距離状態における諸収差を良好に維持しつつ、第１レンズ群の有効径を所望の径に維持するための規定である。条件式（１）の上限値を上回ると、中間焦点距離状態で内向性コマ収差が発生し好ましくない。条件式（１）の下限値を下回ると、第１レンズ群の有効径が大きくなり好ましくない。なお、条件式（１）の上限値を−０．２５とすれば更に良好なる中間焦点距離状態での内向性コマ収差となり、条件式（１）の下限値を−０．４０とすれば更に良好なる第１レンズ群の有効径が得られるので好ましい。
【００１３】
また、本実施の形態のズームレンズは、全系の望遠端焦点距離をＦt、全系の広角端焦点距離をＦｗ、第１レンズ群の焦点距離をＦ１、第３レンズ群の焦点距離をＦ３として、以下の条件式（２）を満足する事が望ましい。
（２）  ０．０９０＜Ｆｗ×Ｆ１／（Ｆｔ×Ｆ３）＜０．１７０。
【００１４】
条件式（２）は、広角端状態から望遠端状態への変倍による第１レンズ群の移動量を小さく維持しつつ、結像性能を良好に維持する為の規定である。条件式（２）の上限値を上回ると、変倍による第１レンズ群の移動量が大きくなり好ましくない。条件式（２）の下限値を下回ると、球面収差が負に大きくなり好ましくない。なお、条件式（２）の上限値を０．１６８とすれば更に良好なる第１レンズ群の移動量となり、条件式（２）の下限値を０．１１０とすれば更に良好なる球面収差が得られるので好ましい。
【００１５】
また、本実施の形態のズームレンズは、以下の条件式（３）を満足する事が望ましい。
（３）  ０．０５０＜Ｆｗ×Ｆ４／（Ｆｔ×Ｆ３）＜０．１００。
【００１６】
条件式（３）は、第１レンズ群の有効径を小さいままに維持しつつ、結像性能を良好に維持する為の規定である。条件式（３）の上限値を上回ると、第１レンズ群の有効径が大きくなりすぎ好ましくない。条件式（３）の下限値を下回ると、球面収差の曲がりが大きくなり好ましくない。なお、条件式（３）の上限値を０．０９８とすれば更に良好なる第１群有効径となり、条件式（３）の下限値を０．０６０とすれば、更に良好なる球面収差となるので好ましい。
【００１７】
また、本実施の形態のズームレンズは、第５レンズ群の焦点距離をＦ５としたとき、以下の条件式（４）を満足する事が望ましい。
（４）  ０．０５＜Ｆｗ×Ｆ４／（Ｆｔ×Ｆ５）＜０．１００。
【００１８】
条件式（４）は、変倍による第１レンズ群の移動量を少ないままに維持しつつ、結像性能を良好に維持する為の規定である。条件式（４）の上限値を上回ると、変倍による第１レンズ群の移動量が大きくなり好ましくない。条件式（４）の下限値を下回ると、ペッツバール和が負方向に大きくなりすぎる為、像面湾曲が正に大きくなり好ましくない。なお、条件式（４）の上限値を０．０９７とすれば更に良好なる第１レンズ群の移動量となり、条件式（４）の下限値を０．０６２とすれば更に良好なる球面収差となるので好ましい。
【００１９】
また、本実施の形態のズームレンズは、第４レンズ群の前群の焦点距離をＦ４Fとしたとき、以下の条件式（５）を満足する事が望ましい。
（５）  ０．４０＜Ｆ４F／Ｆ５＜０．６０。
【００２０】
条件式（５）は、変倍による第１レンズ群の移動量を少ないままに維持しつつ、結像性能を良好に維持する為の規定である。条件式（５）の上限値を上回ると、変倍による第１レンズ群の移動量が大きくなり好ましくない。条件式（５）の下限値を下回ると、ペッツバール和が負方向に大きくなりすぎる為、像面湾曲が正に大きくなり好ましくない。なお、条件式（５）の上限値を０．５８とすれば更に良好なる第１レンズ群の移動量となり、条件式（５）の下限値を０．４１とすれば、更に良好なる結像面の平坦性が得られるので好ましい。
【００２１】
また、本実施の形態のズームレンズは、望遠端撮影領域での良好なる球面収差を得る為に、第４レンズ群の少なくとも１つのレンズ面が非球面形状である事が望ましい。更に、第４レンズ群の前群は、少なくとも１面を非球面形状とする１枚の正レンズで構成する事が、第４レンズ群のガラス枚数を少なくする為に望ましい。
【００２２】
また、本実施の形態のズームレンズでは、ズームレンズの光学系を保持する金物機構、あるいは電気制御系を単純化する為に、第５レンズ群は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して光軸上に固定され、合焦に際して光軸上を移動する構成が望ましい。更に、合焦駆動用アクチュエーターの負荷軽減の為に、第５レンズ群を１枚の正レンズで構成すると、合焦レンズ群の軽量化が達成できるので好ましい。
【００２３】
（実施例）
以下、本発明の実施の形態に係るズームレンズの各実施例を、添付図面に基づいて説明する。
【００２４】
各実施例において、本発明にかかるズームレンズは、物体側から順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、光学的ローパス・フィルターＬＰＦと、像面Ｉに配置された固体撮像素子ＤのカバーガラスＣＧとを備え、第４レンズ群Ｇ４が、物体側より順に、正屈折力を有する前群Ｇ４Ｆと、負屈折力を有する後群Ｇ４Ｒより構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１は物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２は物体側に向かって凹形状の軌跡を有して移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側に向かって移動し、第４レンズ群Ｇ４は物体側に向かって移動する。
【００２５】
また、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍の際に固定である、第５レンズ群Ｇ５は、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に物体側へ移動する。
【００２６】
また、各実施例の像面Ｉに配置された固体撮像素子Ｄの像高は、第１実施例から第４実施例が３．５２ｍｍ、第５実施例が３．７５ｍｍである。
【００２７】
（第１実施例）
図１は本発明の第１実施例にかかるズームレンズの構成を示す図であり、広角端状態Ｗかつ無限遠合焦状態における各レンズ群の位置を示している。
【００２８】
図１において、本第１実施例のズームレンズは、物体から順に、物体側に凸面を向けたメ二スカス負レンズと物体側に凸面を向けたメ二スカス正レンズとの接合正レンズＬ１１と物体側に凸面を向けたメ二スカス正レンズＬ１２とから成る第１レンズ群Ｇ１と、物体側に凸面を向けたメニスカス負レンズＬ２１と両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合負レンズＬ２２とから成る第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ３１と物体側に凹面を向けたメニスカス負レンズＬ３２とから成る第３レンズ群Ｇ３と、像側面が非球面である両凸形状の正レンズＬ４１から成る前群Ｇ４Ｆと両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合負レンズＬ４２から成る後群Ｇ４Ｒとからなる第４レンズ群Ｇ４と、物体側に凸面を向けたメ二スカス正レンズＬ５１から成る第５レンズ群Ｇ５と、光学的ローパス・フィルターＬＰＦと、像面Ｉに配置された固体撮像素子ＤのカバーガラスＣＧより構成されている。
【００２９】
表１に、本第１実施例にかかるズームレンズの諸元の値を揚げる。表１において、「全体諸元」中、Ｆはズームレンズ全系の焦点距離、ＦＮＯはＦナンバーをそれぞれ表している。「レンズデータ」中、左端の数字は物体側からの各レンズ面の順序、ｒはレンズ面の曲率半径、ｄはレンズ面間隔、ν及びｎｄはそれぞれｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数及び屈折率を、Φ１は第１レンズ群Ｇ１の接合正レンズＬ１１の有効径を、Ｂｆはバックフォーカスをそれぞれ表している。なお、空気の屈折率１．００００００は省略し、また、曲率半径ｒ＝０．００００は平面を表している。
【００３０】
また、［非球面データ］には、次式で非球面を表現した場合の非球面係数を示している。
X（ｙ）＝ｙ２／[ｒ×{１＋（１−ｋ×ｙ２／ｒ２）１／２}]＋Ｃ２×ｙ２＋Ｃ４×ｙ４ ＋・・・・＋Ｃ８×ｙ８ 
なお、R=1/((1/r)+2×Ｃ２)である。
【００３１】
ここで、Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離、rは基準球面の曲率半径（Rは近軸曲率半径）、ｋは円錐定数、Ｃｉは第ｉ次の非球面係数をそれぞれ示している。なお、各非球面係数の指数、例えば、「Ｅ−０１」は「１０−１」を示す。
【００３２】
また、「可変間隔データ」中、Fは焦点距離、βは撮影倍率、Ｄ０は物体から第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ面までの距離（撮影距離）、Ｂｆはバックフォーカス、TLは、第１レンズ群の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離をそれぞれ表している。「条件式対応値」は、各条件式の値をそれぞれ示している。
【００３３】
なお、以下の全ての諸元の値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄその他の長さ等は、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されること無く他の適当な単位を用いることもできる。さらに、これらの記号の説明は、以降の他の実施例においても同様とし説明を省略する。
【００３４】
（表１）
「全体諸元」
Ｆ＝６．３６〜６０．００
ＦＮＯ＝２．６ 〜 ５．４
「レンズデータ」
r         d        ν       nd     
1)   49.9711   1.2000   23.78    1.846660  Φ1＝22.0
2)   29.4301   3.3000   55.53    1.696797
3) 5378.9855   0.1000        
4)   33.8916   2.3000   82.56    1.497820
5)  117.7111（d5=可変）
6)  411.5528   1.0000   40.76    1.882997
7)    9.1748   2.8000        
8)  -14.4058   1.0000   61.14    1.589130 
9)   10.8161   2.3000   22.76    1.808095
10) -352.1299（d10=可変）
11>  開口絞りＳ 0.5000     
12)   14.2018   2.3000   60.67    1.563839
13)  -19.3736   1.4000        
14)  -12.1858   1.0000   23.78    1.846660
15)  -32.4283（d15=可変）
16)  103.3476   2.2000   40.87    1.804320
17)  -16.9719   0.1000     
18)    8.5267   3.6000   82.56    1.497820
19)  -17.5207   1.1000   40.76    1.882997
20)    9.6921（d20=可変）
21)   14.2621   1.9000   48.84    1.531717
22)   75.3615（d22=可変）
23)    0.0000   1.6000    70.51   1.544370
24)    0.0000   0.5000     
25)    0.0000   0.5000    64.10   1.516800
26)    0.0000    Bf
「非球面データ」
面  ：  ｋ         C 2          C 4          C 6          C 8     
17  ：-0.1290  0.00000E+00  0.00000E+00 -1.77080E-07  1.51460E-09
「可変間隔データ」
無限遠距離状態                       至近距離状態
F、又はβ  6.36000   28.00000   60.00000   -0.02598   -0.09576   -0.05429
D0       ∞         ∞          ∞    225.8955   216.8664   908.3982
ｄ5     1.58729   15.69746   22.06330    1.58729   15.69746   22.06330
ｄ10   22.98517    7.63292    2.74873   22.98517    7.63292    2.74873
ｄ15    9.89944    5.01384    3.95498    9.89944    5.01384    3.95498
ｄ20    2.90783   18.06457   26.11013    2.57693   13.52669   20.75771
ｄ22    5.00000    5.00000    5.00000    5.33090    9.53788   10.35242
Bｆ    1.02477    1.02477    1.02477    1.02477    1.02477    1.02477
TL    74.10449   83.13355   91.60191   74.10449   83.13355   91.60191
「条件式対応値」
（１）（Ｆ４F＋Ｆ４R）／Ｆ４       ＝−０．３２６
（２）Ｆｗ×Ｆ１／（Ｆt×Ｆ３）    ＝  ０．１４５
（３）Ｆｗ×Ｆ４／（Ｆt×Ｆ３）    ＝  ０．０８８
（４）Ｆｗ×Ｆ４／（Ｆt×Ｆ５）    ＝  ０．０８９
（５）Ｆ４F／Ｆ５                  ＝  ０．５５８
【００３５】
図２は、第１実施例に係るズームレンズの無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。図３は、第１実施例に係るズームレンズの至近距離合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。
【００３６】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｙは像高を、ＮＡは開口数を、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、ｇはｇ線（λ＝４３５．６ｎｍ）を、Ｃはｃ線（λ＝６５６．３ｎｍ）を、Ｆはｆ線（λ＝４８６．１ｎｍ）をそれぞれ示している。なお、非点収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。なお、これらの記号の説明は、以降の他の実施例においても同様とし説明を省略する。
【００３７】
各収差図から、本第１実施例にかかるズームレンズは、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【００３８】
なお、本第１実施例において、第１レンズ群Ｇ１の最物体側レンズである接合正レンズＬ１１の有効径Φ１は２２．０ｍｍ以下として構成可能であり、非常にコンパクトな設計となっている。また、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍による第１レンズ群Ｇ１の移動量は、望遠端状態Ｔの光学全長に対して約１／５と非常に少なく収納時の鏡筒縮胴を効率的に行える。また、望遠端状態Ｔの半画角は、約３．３度である。
【００３９】
（第２実施例）
図４は本発明の第２実施例にかかるズームレンズの構成を示す図であり、広角端状態Ｗかつ無限遠合焦状態における各レンズ群の位置を示している。
【００４０】
図４において、本第２実施例のズームレンズは、物体から順に、物体側に凸面を向けたメ二スカス負レンズと物体側に凸面を向けたメ二スカス正レンズとの接合正レンズＬ１１と物体側に凸面を向けたメ二スカス正レンズＬ１２とから成る第１レンズ群Ｇ１と、物体側に凸面を向けたメニスカス負レンズＬ２１と両凹形状の正レンズと物体側に凸面を向けたメ二スカス正レンズとの接合負レンズＬ２２とから成る第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ３１と物体側に凹面を向けたメニスカス負レンズＬ３２とから成る第３レンズ群Ｇ３と、像側面が非球面である両凸形状の正レンズＬ４１から成る前群Ｇ４Ｆと両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合負レンズＬ４２から成る後群Ｇ４Ｒとから成る第４レンズ群Ｇ４と、物体側に凸面を向けたメ二スカス正レンズＬ５１から成る第５レンズ群Ｇ５と、光学的ローパス・フィルターＬＰＦと、像面Ｉに配置された固体撮像素子ＤのカバーガラスＣＧより構成されている。
【００４１】
表２に、本第２実施例にかかるズームレンズの諸元の値を揚げる。
【００４２】
（表２）
「全体諸元」
Ｆ＝６．３６〜６０．００
ＦＮＯ＝２．７ 〜 ５．９
「レンズデータ」
r         d        ν       nd     
1)   55.0652   1.2000   33.89    1.803840   Φ1＝22.2
2)   23.7762   3.6000   55.53    1.696797 
3)  215.8744   0.1000  
4)   36.5812   2.3000   82.56    1.497820
5) 2497.9174（d5=可変）
6)   60.2908   1.2000   40.76    1.882997 
7)    8.5204   3.3000  
8)  -12.7297   1.1000   64.10    1.516800 
9)   10.7779   2.4000   22.76    1.808095 
10)  135.4699（d10=可変）
11>  開口絞りＳ 0.5000  
12)   14.1390   2.3000   82.52    1.497820 
13)  -19.3654   2.6000  
14)  -10.6233   1.1000   23.78    1.846660 
15)  -19.0400（d15=可変）
16)   68.4505   2.2000   40.87    1.804320 
17)  -18.2949   0.1000       
18)    9.1400   3.6000   82.56    1.497820
19)  -19.6293   1.1000   40.76    1.882997 
20)    9.7796（d20=可変）
21)   12.6808   1.9000   8.84    1.531717 
22)   48.0770（d22=可変）
23)    0.0000   1.6000   70.51    1.544370
24)    0.0000   0.5000       
25)    0.0000   0.5000   64.10    1.516800 
26)    0.0000    Bf
「非球面データ」
面 :     ｋ         C 2          C 4          C 6          C 8  
8 :   1.4722  0.00000E+00  0.00000E+00 -1.17080E-06  5.18160E-09
17 :  -0.2417  0.00000E+00  0.00000E+00 -8.07840E-08  1.57540E-10   
「可変間隔データ」
無限遠距離状態                     至近距離状態
F、又はβ  6.36000   28.00000   60.00000   -0.02607   -0.09698   -0.05408
D0       ∞         ∞          ∞    224.7476   212.5298   898.7201
ｄ5     1.53220   16.37499   22.66404    1.53220   16.37499   22.66404
ｄ10   22.72841    7.26469    2.92108   22.72841    7.26469    2.92108
ｄ15    9.23659    4.47495    3.24643    9.23659    4.47495    3.24643
ｄ20    2.52172   20.12208   33.21485    2.20140   15.66133   28.02150
ｄ22    5.20000    5.20000    5.20000    5.52032    9.66074   10.39335
Bｆ    0.83352    0.83352    0.83352    0.83352    0.83352    0.83352
TL    75.25244   87.47022  101.27992   75.25244   87.47022  101.27992
「条件式対応値」
（１）（Ｆ４F＋Ｆ４R）／Ｆ４      ＝−０．２５５
（２）Ｆｗ×Ｆ１／（Ｆt×Ｆ３）   ＝  ０．１６８
（３）Ｆｗ×Ｆ４／（Ｆt×Ｆ３）   ＝  ０．０９８
（４）Ｆｗ×Ｆ４／（Ｆt×Ｆ５）   ＝  ０．０９７
（５）Ｆ４F／Ｆ５                 ＝  ０．５７１
【００４３】
図５は、第２実施例に係るズームレンズの無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。図６は、第２実施例に係るズームレンズの至近距離合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。
【００４４】
各収差図から、本第２実施例にかかるズームレンズは、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【００４５】
なお、本第２実施例において、第１レンズ群Ｇ１中の最物体側レンズである接合正レンズＬ１１の有効径Φ１は２２．２ｍｍ以下として構成可能であり、非常にコンパクトな設計となっている。また、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍による第１レンズ群Ｇ１の移動量は、望遠端の光学全長に対して約１／４と非常に少なく収納時の鏡筒縮胴を効率的に行える。また、望遠端の半画角は、約３．３度である。
【００４６】
（第３実施例）
図７は本発明の第３実施例にかかるズームレンズの構成を示す図であり、広角端状態Ｗかつ無限遠合焦状態における各レンズ群の位置を示している。
【００４７】
図７において、本第３実施例のズームレンズは、物体から順に、物体側に凸面を向けたメ二スカス負レンズと両凸形状の正レンズとの接合正レンズＬ１１と物体側に凸面を向けたメ二スカス正レンズＬ１２とから成る第１レンズ群Ｇ１と、両凹形状の負レンズＬ２１と両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合負レンズＬ２２とから成る第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ３１と物体側に凹面を向けたメニスカス負レンズＬ３２とから成る第３レンズ群Ｇ３と、像側面が非球面である両凸形状の正レンズＬ４１から成る前群Ｇ４Ｆと両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合負レンズＬ４２から成る後群Ｇ４Ｒとから成る第４レンズ群Ｇ４と、両凸形状の正レンズＬ５１から成る第５レンズ群Ｇ５と、光学的ローパス・フィルターＬＰＦと、像面Ｉに配置された固体撮像素子ＤのカバーガラスＣＧより構成されている。
【００４８】
表３に、本第３実施例にかかるズームレンズの諸元の値を揚げる。
【００４９】
（表３）
「全体諸元」
Ｆ＝６．３６〜６０．００
ＦＮＯ＝２．８ 〜 ５．２
r         d        ν       nd         
1)   47.2981   1.2000   23.78    1.846660  Φ1＝22.0
2)   27.8770   3.4000   55.53    1.696797
3) -609.3584   0.1000        
4)   28.6190   2.3000   82.56    1.497820
5)   54.3710（d5=可変）
6) -131.5016   1.2000   40.76    1.882997
7)    8.5445   2.8000        
8)  -15.3114   1.1000   64.10    1.516800
9)   11.6111   2.3000   22.76    1.808095
10) -294.9826（d10=可変）
11>  開口絞りＳ 0.5000        
12)   13.7503   2.3000   64.10    1.516800
13)  -21.4402   1.9000        
14)  -11.5906   1.1000   23.78    1.846660
15)  -27.8389（d15=可変）
16)  103.9090   2.2000   40.87    1.804320
17)  -15.3357   0.1000        
18)    7.3456   3.6000   82.56    1.497820
19)  -16.7571   1.1000   40.76    1.882997
20)    8.0735（d20変）
21)   34.7963   1.9000   48.84    1.531717
22)  -56.1513（d22変）
23)    0.0000   1.6000   70.51    1.544370
24)    0.0000   0.5000        
25)    0.0000   0.5000   64.10    1.516800
26)    0.0000    Bf
「非球面データ」
面 :     ｋ        C 2          C 4          C 6          C 8  
8 :  -1.4873  0.00000E+00  0.00000E+00 -4.71380E-07  2.03480E-08
17 :   0.0748  0.00000E+00  0.00000E+00  1.39380E-08 -1.03260E-08
「可変間隔データ」
無限遠距離状態                     至近距離状態
F、又はβ  6.36000   28.00000   60.00000   -0.02604   -0.09711   -0.05539
D0       ∞        ∞          ∞     225.7030   217.8060   910.1655
ｄ5     1.53220   15.54518   22.13202    1.53220   15.54518   22.13202
ｄ10   23.54899    7.89879    2.92110   23.54899    7.89879    2.92110
ｄ15    8.21038    4.01207    3.22481    8.21038    4.01207    3.22481
ｄ20    2.38936   16.12178   22.94060    1.99671   10.83033   16.69159
ｄ22    5.20000    5.20000    5.20000    5.59265   10.49145   11.44900
Bｆ    1.71609    1.71609    1.71609    1.71609    1.71609    1.71609
TL    74.29702   82.19392   89.83460   74.29702   82.19392   89.83460
「条件式対応値」
（１）（Ｆ４F＋Ｆ４R）／Ｆ４      ＝−０．３６０
（２）Ｆｗ×Ｆ１／（Ｆt×Ｆ３）   ＝  ０．１２０
（３）Ｆｗ×Ｆ４／（Ｆt×Ｆ３）   ＝  ０．０６１
（４）Ｆｗ×Ｆ４／（Ｆt×Ｆ５）   ＝  ０．０６０
（５）Ｆ４F／Ｆ５                 ＝  ０．４１２
【００５０】
図８は、第３実施例に係るズームレンズの無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。図９は、第３実施例に係るズームレンズの至近距離合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。
【００５１】
各収差図から、本第３実施例にかかるズームレンズは、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【００５２】
なお、本第３実施例において、第１レンズ群Ｇ１中の最物体側レンズである接合正レンズＬ１１の有効径Φ１は２２．０ｍｍ以下として構成可能であり、非常にコンパクトな設計となっている。また、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍による第１レンズ群Ｇ１の移動量は、望遠端の光学全長に対して約１／６と非常に少なく収納時の鏡筒縮胴を効率的に行える。また、望遠端の半画角は、約３．３度である。
【００５３】
（第４実施例）
図１０は本発明の第４実施例にかかるズームレンズの構成を示す図であり、広角端状態Ｗかつ無限遠合焦状態における各レンズ群の位置を示している。
【００５４】
図１０において、本第４実施例のズームレンズは、物体から順に、物体側に凸面を向けたメ二スカス負レンズと物体側に凸面を向けたメ二スカス正レンズとの接合正レンズＬ１１と物体側に凸面を向けたメ二スカス正レンズＬ１２とから成る第１レンズ群Ｇ１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凹形状の負レンズと物体側に凸面を向けたメ二スカス正レンズとの接合負レンズＬ２２とから成る第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ３１と物体側に凹面を向けたメ二スカス負レンズＬ３２とから成る第３レンズ群Ｇ３と、像側面が非球面である両凸形状の正レンズＬ４１から成る前群Ｇ４Ｆと両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合負レンズＬ４２から成る後群Ｇ４Ｒとから成る第４レンズ群Ｇ４と、物体側に凸面を向けたメ二スカス正レンズＬ５１から成る第５レンズ群Ｇ５と、光学的ローパス・フィルターＬＰＦと、像面Ｉに配置された固体撮像素子ＤのカバーガラスＣＧより構成されている。
【００５５】
表４に、本第４実施例にかかるズームレンズの諸元の値を揚げる。
【００５６】
（表４）
「全体諸元」
Ｆ＝５．５７〜５２．５０
ＦＮＯ＝２．７ 〜 ６．０
「レンズデータ」
r         d        ν       nd        
1)   50.9297   1.0000   33.89    1.803840  Φ1＝22.8
2)   21.7394   3.5000   55.53    1.696797
3)  159.7280   0.1000         
4)   28.2085   2.0000   82.56    1.497820
5)  515.6394（d5=可変）
6)   43.8393   1.1000   40.76    1.882997
7)    7.2537   2.9000         
8)  -11.6415   1.0000   64.10    1.516800
9)    9.2610   2.1000   22.76    1.808095
10)   85.9378（d10=可変）
11>  開口絞りＳ 0.5000         
12)   12.3859   2.0000   82.52    1.497820
13)  -16.9370   2.3000         
14)   -9.2792   1.0000   23.78    1.846660
15)  -16.6220（d15=可変）
16)   64.7278   1.9000   40.87    1.804320
17)  -15.9612   0.1000         
18)    8.1828   3.2000   82.56    1.497820
19)  -17.6201   1.0000   40.76    1.882997
20)    8.7793（d20=可変）
21)   11.1172   1.7000   48.84    1.531717
22)   42.3486（d22=可変）
23)    0.0000   1.5000   70.51    1.544370
24)    0.0000   0.5000        
25)    0.0000   0.5000   64.10    1.516800
26)    0.0000    Bf
「非球面係数」
面 :     ｋ        C 2          C 4          C 6          C 8  
8 :   1.2175  0.00000E+00  0.00000E+00 -2.76600E-06 -2.93520E-09
17 :  -0.3265  0.00000E+00  0.00000E+00 -1.33490E-07 -3.04060E-10
「可変間隔データ」
無限遠距離状態                     至近距離状態
F、又はβ  6.36000   28.00000   60.00000   -0.02220   -0.09425   -0.04780
D0       ∞         ∞          ∞    233.7482   221.4079   910.9030
ｄ5     1.22740   14.89085   19.39413    1.22740   14.89085   19.39413
ｄ10   19.85241    5.59456    2.60096   19.85241    5.59456    2.60096
ｄ15    7.98445    3.21186    2.30792    7.98445    3.21186    2.30792
ｄ20    2.20650   19.91373   29.81295    1.96739   15.64321   25.72212
ｄ22    4.55000    4.55000    4.55000    4.78911    8.82052    8.64083
Bｆ    0.53109    0.53109    0.53109    0.53109    0.53109    0.53109
TL    66.25185   78.59208   89.09705   66.25185   78.59208   89.09705
「条件式対応値」
（１）（Ｆ４F＋Ｆ４R）／Ｆ４       ＝−０．２７２
（２）Ｆｗ×Ｆ１／（Ｆt×Ｆ３）    ＝  ０．１６８
（３）Ｆｗ×Ｆ４／（Ｆt×Ｆ３）    ＝  ０．０９８
（４）Ｆｗ×Ｆ４／（Ｆt×Ｆ５）    ＝  ０．０９７
（５）Ｆ４F／Ｆ５                  ＝  ０．５７８
【００５７】
図１１は、第４実施例に係るズームレンズの無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。図１２は、第４実施例に係るズームレンズの至近距離合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。
【００５８】
各収差図から、本第４実施例にかかるズームレンズは、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【００５９】
なお、本第４実施例において、第１レンズ群Ｇ１中の最物体側レンズである接合正レンズＬ１１の有効径Φ１は２２．８ｍｍ以下として構成可能であり、非常にコンパクトな設計となっている。また、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍による第１レンズ群Ｇ１の移動量は、望遠端の光学全長に対して約１／４と非常に少なく収納時の鏡筒縮胴を効率的に行える。また、望遠端の半画角は、約３．８度である。
【００６０】
（第５実施例）
図１３は本発明の第５実施例にかかるズームレンズの構成を示す図であり、広角端状態Ｗかつ無限遠合焦状態における各レンズ群の位置を示している。
【００６１】
図１３において、本第５実施例のズームレンズは、物体から順に、物体側に凸面を向けたメ二スカス負レンズと両凸形状の正レンズとの接合正レンズＬ１１と物体側に凸面を向けたメ二スカス正レンズＬ１２とから成る第１レンズ群Ｇ１と、物体側に凸面を向けたメニスカス負レンズＬ２１と両凹形状の負レンズと両凸形状の正レンズとの接合負レンズＬ２２とから成る第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ３１と物体側に凹面を向けたメ二スカス負レンズＬ３２とから成る第３レンズ群Ｇ３と、像側面が非球面である両凸形状の正レンズＬ４１から成る前群Ｇ４Ｆと両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合負レンズＬ４２から成る後群Ｇ４Ｒとから成る第４レンズ群Ｇ４と、物体側に凸面を向けたメ二スカス正レンズＬ５１から成る第５レンズ群Ｇ５と、光学的ローパス・フィルターＬＰＦと、像面Ｉに配置された固体撮像素子ＤのカバーガラスＣＧより構成されている。
【００６２】
表５に、本第５実施例にかかるズームレンズの諸元の値を揚げる。
【００６３】
（表５）
「全体諸元」
Ｆ＝６．７５〜７７．６０
ＦＮＯ＝２．６ 〜 ５．４
「レンズデータ」
r         d        ν        nd         
1)   58.0075   1.2000   25.41    1.805182  Φ1＝24.0
2)   34.1633   3.5000   65.42    1.603001 
3) -428.1467   0.1000         
4)   33.8540   2.5000   82.56    1.497820 
5)  142.0901（d5=可変）        
6)  495.8320   1.0000   40.76    1.882997 
7)   10.0959   2.8000        
8)  -14.8370   1.0000   61.14    1.589130 
9)   12.2952   2.3000   22.76    1.808095 
10) -249.3612（d10=可変）        
11>  開口絞りＳ 0.5000        
12)   13.7682   2.3000   82.56    1.497820 
13)  -30.3672   1.3184        
14)  -12.2059   1.0000   23.78    1.846660 
15)  -20.6505（d15=可変）        
16)  124.0192   2.2000   40.87    1.804320 
17)  -16.4504   0.1000        
18)    8.1826   3.6000   82.56    1.497820 
19)  -18.9275   1.1000   40.76    1.882997 
20)    8.8897（d20=可変）        
21)   16.0881   1.7000   82.52    1.497820 
22)  126.9750（d22=可変）        
23)    0.0000   1.6000   70.51    1.544370 
24)    0.0000   0.5000   
25)    0.0000   0.5000   64.10    1.516800 
26)    0.0000    Bf   
「非球面データ」
面 :     ｋ        C 2          C 4          C 6          C 8  
17 :  -0.2398  0.00000E+00  0.00000E+00 -1.22770E-07 -9.86800E-10  
「可変間隔データ」
無限遠距離状態                     至近距離状態
F、又はβ  6.78000   28.00000   77.60000   -0.02753   -0.09776   -0.06866
D0      ∞         ∞         ∞     225.0060   216.2967   904.0540
ｄ5    2.07380   16.32382   25.17225    2.07380   16.32382   25.17225
ｄ10  23.72235    8.13082    1.27118   23.72235    8.13082    1.27118
ｄ15   8.38910    3.70034    2.18059    8.38910    3.70034    2.18059
ｄ20   2.95227   17.69181   29.46637    2.56880   12.90042   21.14839
ｄ22   5.55855    5.55855    5.55855    5.94202   10.34994   13.87653
Bｆ   1.47953    1.47953    1.47954    1.47953    1.47953    1.47954
TL   74.99404   83.70331   95.94692   74.99404   83.70331   95.94692
「条件式対応値」
（１）（Ｆ４F＋Ｆ４R）／Ｆ４       ＝−０．２７２
（２）Ｆｗ×Ｆ１／（Ｆt×Ｆ３）    ＝  ０．１１５
（３）Ｆｗ×Ｆ４／（Ｆt×Ｆ３）    ＝  ０．０６６
（４）Ｆｗ×Ｆ４／（Ｆt×Ｆ５）    ＝  ０．０６６
（５）Ｆ４F／Ｆ５                  ＝  ０．４９４
【００６４】
図１４は、第５実施例に係るズームレンズの無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。図１５は、第５実施例に係るズームレンズの至近距離合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。
【００６５】
各収差図から、本第５実施例にかかるズームレンズは、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【００６６】
なお、本第５実施例において、第１レンズ群Ｇ１中の最物体側レンズである接合正レンズＬ１１の有効径Φ１は２４．０ｍｍ以下として構成可能であり、非常にコンパクトな設計となっている。また、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍による第１レンズ群Ｇ１の移動量は、望遠端の光学全長に対して約１／４．５と非常に少なく収納時の鏡筒縮胴を効率的に行える。また、望遠端の半画角は、約２．８度である。
【００６７】
以上、各実施例毎の説明をおこなったが、上記設計例の任意のレンズもしくはレンズ群を、光軸に対して垂直方向に駆動し、所謂手ブレによる像揺れを補正しても良い。また、近接撮影時の色収差を補正する為に、第５レンズ群を凸レンズと凹レンズの所謂色消し構成としても良い。
【００６８】
なお、本発明の実施例として、５群構成のレンズ系を示したが、該５群に付加レンズ群を加えただけのレンズ系も本発明の効果を内在した同等のレンズ系であることは言うまでもない。また、各レンズ群内の構成においても、実施例の構成に付加レンズを加えただけのレンズ群も本発明の効果を内在した同等のレンズ群であることは言うまでもない。
【００６９】
なお、上述の実施の形態は例に過ぎず、上述の構成や形状に限定されるものではなく、本発明の範囲内において適宜修正、変更が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００７０】
【図１】本発明の第１実施例にかかるズームレンズの構成を示す図であり、広角端状態Ｗかつ無限遠合焦状態における各レンズ群の位置を示している。
【図２】第１実施例の、無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。
【図３】第１実施例の、至近距離合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。
【図４】本発明の第２実施例にかかるズームレンズの構成を示す図であり、広角端状態Ｗかつ無限遠合焦状態における各レンズ群の位置を示している。
【図５】第２実施例の、無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。
【図６】第２実施例の、至近距離合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。
【図７】本発明の第３実施例にかかるズームレンズの構成を示す図であり、広角端状態Ｗかつ無限遠合焦状態における各レンズ群の位置を示している。
【図８】第３実施例の、無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。
【図９】第３実施例の、至近距離合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。
【図１０】本発明の第４実施例にかかるズームレンズの構成を示す図であり、広角端状態Ｗかつ無限遠合焦状態における各レンズ群の位置を示している。
【図１１】第４実施例の、無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。
【図１２】第４実施例の、至近距離合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。
【図１３】本発明の第５実施例にかかるズームレンズの構成を示す図であり、広角端状態Ｗかつ無限遠合焦状態における各レンズ群の位置を示している。
【図１４】第５実施例の、無限遠合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。
【図１５】第５実施例の、至近距離合焦状態における諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態での諸収差図を、（ｂ）は中間焦点距離状態での諸収差図を、（ｃ）は望遠端状態での諸収差図をそれぞれ示す。
【符号の説明】
【００７１】
Ｇ１      第１レンズ群
Ｇ２      第２レンズ群
Ｇ３      第３レンズ群
Ｇ４      第４レンズ群
Ｇ４Ｆ    第４レンズ群の前群
Ｇ４Ｒ    第４レンズ群の後群
Ｇ５      第５レンズ群
ＬＰＦ    光学的ローパス・フィルター
Ｄ        固体撮像素子
ＣＧ      カバーガラス
Ｉ        像面
【図１】
2006106091.tif 000003
【図２】
2006106091.tif 000004
【図３】
2006106091.tif 000005
【図４】
2006106091.tif 000006
【図５】
2006106091.tif 000007
【図６】
2006106091.tif 000008
【図７】
2006106091.tif 000009
【図８】
2006106091.tif 000010
【図９】
2006106091.tif 000011
【図１０】
2006106091.tif 000012
【図１１】
2006106091.tif 000013
【図１２】
2006106091.tif 000014
【図１３】
2006106091.tif 000015
【図１４】
2006106091.tif 000016
【図１５】
2006106091.tif 000017