(57)【要約】【課題】  小型で簡単な構成でありながら広い指向性を有し、かつ、複数の波長の電波を送信または受信できるアンテナ装置を提供することである。【解決手段】  アンテナ１００はλ１／２の間隔を隔てて設けられ、波長λ１の電波を送受信可能なダイポールアンテナＡ１、Ａ２と、λ２／２の間隔を隔てて設けられ、波長λ２の電波を送受信可能なダイポールアンテナＡ３，Ａ４とを備える。ダイポールアンテナＡ１，Ａ２が給電線路から同相で給電されるとともにダイポールアンテナＡ３，Ａ４が給電線路から同相で給電されることにより、アンテナ１００は異なる波長λ１，λ２の電波の送受信が可能になるとともに、Ｚ軸方向に双指向性を有することができる。【選択図】        図１
2006279515.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンテナ装置であって、
第１および第２の主表面を有する誘電体と、
前記第１の主表面上に設けられ、第１の給電点を有する第１の給電線路と、
前記第２の主表面上に前記第１の給電線路と平行に設けられ、前記第１の主表面に垂直な所定の方向から見た場合に、前記第１の給電点に近接する位置に第２の給電点を有する第２の給電線路と、
前記所定の方向から見た場合に、前記第１の給電点を通り前記第１の給電線路に垂直な前記第１の主表面上の軸の両側に、第１の波長の半分の距離を互いに隔て、かつ、前記軸から等距離に設けられ、前記第１および第２の給電線路により給電されて前記第１の波長を有する第１の電波を送信または受信する、１対の第１のダイポールアンテナとを備え、
前記１対の第１のダイポールアンテナの各々は、
前記第１の主表面上に設けられ、前記第１の給電線路に対して一方の側に配置される第１のダイポール素子と、
前記第２の主表面上に設けられ、前記所定の方向から見た場合に、前記第１の給電線路に対して他方の側に配置される、第２のダイポール素子とを含み、
前記アンテナ装置は、
前記所定の方向から見た場合に、前記軸の両側に、前記第１の波長と異なる第２の波長の半分の距離を互いに隔て、かつ、前記軸から等距離に設けられ、前記第１および第２の給電線路により給電されて前記第２の波長を有する第２の電波を送信または受信する、１対の第２のダイポールアンテナをさらに備え、
前記１対の第２のダイポールアンテナの各々は、
前記第１の主表面上に、前記第１の給電線路に対して前記第１のダイポール素子と同じ側に配置される第３のダイポール素子と、
前記第２の主表面上に設けられ、前記所定の方向から見た場合に、前記第１の給電線路に対して前記第２のダイポール素子と同じ側に配置される、第４のダイポール素子とを含む、アンテナ装置。
【請求項２】
前記第１の給電線路の線幅と、前記第２の給電線路の線幅とは、互いに等しい、請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記第１から第４のダイポール素子の各々の形状は、前記軸方向に長辺が設けられ、前記第１の給電線路に沿った方向に短辺が設けられる長方形である、請求項２に記載のアンテナ装置。
【請求項４】
前記第１の電波および前記第２の電波は、周波数帯域が互いに異なる電波である、請求項１から３のいずれか１項に記載のアンテナ装置。
【請求項５】
前記第１の電波の周波数帯域は、２．４ＧＨｚ帯であり、
前記第２の電波の周波数帯域は、５．２ＧＨｚ帯である、請求項４に記載のアンテナ装置。
【請求項６】
前記第１の電波および前記第２の電波は、同一の周波数帯域の電波である、請求項１から３のいずれか１項に記載のアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はアンテナ装置に関し、特に波長の異なる複数の電波を送受信できるアンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、無線ＬＡＮ（Local Area Network）が広く普及している。無線ＬＡＮには２．４ＧＨｚ帯および５．２ＧＨｚ帯の各周波数帯の電波が利用される。普及率の高い２．４ＧＨｚ帯に対応した無線ＬＡＮ用の製品だけではなく、５．２ＧＨｚ帯に対応した無線ＬＡＮ用の製品や２．４ＧＨｚ帯／５．２ＧＨｚ帯の両周波数帯に対応した無線ＬＡＮ用の製品が多く市場に投入されている。特に最近では２．４／５．２ＧＨｚ帯の双方の帯域で使用できるアンテナが出荷され始めている。
【０００３】
複数の周波数帯に対応した多周波共用アンテナとして、たとえば特開２００３−３０９４２４号公報（特許文献１）では、地板と、この地板の上方に、互いに間隔をおいて積層された、異なる周波数用の複数のパッチアンテナ素子と、これらパッチアンテナ素子の中央部を、それの下方にあるパッチアンテナ素子または地板に指示する複数の導電性指示手段と、各パッチアンテナ素子の所定位置に接続された複数の給電手段とを備える多周波数共用アンテナが開示される。この多周波数共用アンテナは、小型であり、かつ、送受信しようとする２つの周波数の差が１ＧＨｚ以上であっても、良好にそれぞれの周波数の電波を送受信できるという特徴を有する。
【特許文献１】特開２００３−３０９４２４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特開２００３−３０９４２４号公報（特許文献１）に開示されたアンテナはパッチアンテナを重ねた複雑な構造を有するため製造が容易ではなく、かつ多くの点数の部品を含むのでコストが高くなるという課題を有している。また、このアンテナは単一の指向性を有するが、無線ＬＡＮ用のアンテナは様々な方向から電波を受信したり、様々な方向に電波を送信したりする必要があるので広い指向性が求められる場合、単一の指向性では不利である。
【０００５】
本発明の目的は、小型で簡単な構成でありながら広い指向性を有し、かつ、複数の波長の電波を送信または受信できるアンテナ装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は要約すれば、アンテナ装置であって、誘電体と、第１の給電線路と、第２の給電線路と、１対の第１のダイポールアンテナとを備える。誘電体は第１および第２の主表面を有する。第１の給電線路は、第１の主表面上に設けられ、第１の給電点を有する。第２の給電線路は、第２の主表面上に第１の給電線路と平行に設けられ、第１の主表面に垂直な所定の方向から見た場合に、第１の給電点に近接する位置に第２の給電点を有する。１対の第１のダイポールアンテナは、所定の方向から見た場合に、第１の給電点を通り第１の給電線路に垂直な第１の主表面上の軸の両側に、第１の波長の半分の距離を互いに隔て、かつ、軸から等距離に設けられる。１対の第１のダイポールアンテナは、第１および第２の給電線路により給電されて第１の波長を有する第１の電波を送信または受信する。
【０００７】
１対の第１のダイポールアンテナの各々は、第１の主表面上に設けられ、第１の給電線路に対して一方の側に配置される第１のダイポール素子と、第２の主表面上に設けられ、所定の方向から見た場合に、第１の給電線路に対して他方の側に配置される、第２のダイポール素子とを含む。
【０００８】
アンテナ装置は、１対の第２のダイポールアンテナをさらに備える。１対の第２のダイポールアンテナは、所定の方向から見た場合に、軸の両側に、第１の波長と異なる第２の波長の半分の距離を互いに隔て、かつ、軸から等距離に設けられ、第１および第２の給電線路により給電されて第２の波長を有する第２の電波を送信または受信する。
【０００９】
１対の第２のダイポールアンテナの各々は、第１の主表面上に、第１の給電線路に対して第１のダイポール素子と同じ側に配置される第３のダイポール素子と、第２の主表面上に設けられ、所定の方向から見た場合に、第１の給電線路に対して第２のダイポール素子と同じ側に配置される、第４のダイポール素子とを含む。
【００１０】
好ましくは、第１の給電線路の線幅と、第２の給電線路の線幅とは、互いに等しい。
【００１１】
より好ましくは、第１から第４のダイポール素子の各々の形状は、軸方向に長辺が設けられ、第１の給電線路に沿った方向に短辺が設けられる長方形である。
【００１２】
さらに好ましくは、第１の電波および第２の電波は、周波数帯域が互いに異なる電波である。
【００１３】
さらに好ましくは、第１の電波の周波数帯域は、２．４ＧＨｚ帯であり、第２の電波の周波数帯域は、５．２ＧＨｚ帯である。
【００１４】
さらに好ましくは、第１の電波および第２の電波は、同一の周波数帯域の電波である。
【発明の効果】
【００１５】
本発明のアンテナ装置によれば、互いに異なる複数の波長の電波の各々に対応して１対のダイポールアンテナが設けられる。１対のダイポールアンテナは、対応する電波の波長の半分の間隔を設けて配置され、かつ、同相で給電されることにより双方向の指向性を有する。よって本発明のアンテナ装置によれば、複数の波長の電波を送受信でき、かつ、広い指向性を有するアンテナ装置を実現することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下において、本発明の実施の形態について図面を参照して詳しく説明する。なお、図中同一符号は同一または相当部分を示す。
【００１７】
図１は、本発明のアンテナ装置を表から見た平面図である。図２は、本発明のアンテナ装置を裏から見た平面図である。
【００１８】
図１、図２を参照して、アンテナ１００は、たとえば無線ＬＡＮに用いられ、２．４ＧＨｚ帯と５．２ＧＨｚ帯との双方の周波数帯に対応したアンテナである。アンテナ１００は表面および裏面を有する誘電体基板１を備える。なお誘電体基板１に代えて、表面および裏面を有する誘電体フィルムが用いられてもよい。
【００１９】
アンテナ１００はさらに、表面上に設けられて給電点Ｆ１を有する給電線路２Ａと、裏面上に設けられ、給電線路２Ａに平行な給電線路２Ｂとを備える。給電線路２Ｂは誘電体基板の表面に垂直な方向から見て給電点Ｆ１と近接する位置に設けられる給電点Ｆ２を有する。なお図１および図２において給電線路２Ａ，２Ｂに沿った方向をＸ軸とし、給電点Ｆ１を通りＸ軸に垂直な方向をＹ軸とし、誘電体基板１の表面に垂直な方向をＺ軸方向とする。給電線路２Ａ，２Ｂは各々の線幅が互いに等しい平行２線であり、いわゆるレッヘル線路を構成する。
【００２０】
アンテナ１００は、さらにダイポールアンテナＡ１〜Ａ４を含む。ダイポールアンテナＡ１，Ａ３は、Ｚ軸から見た場合に、Ｙ軸に対して一方の側に設けられ、ダイポールアンテナＡ２，Ａ４は、Ｚ軸から見た場合にＹ軸に対して他方の側に設けられる。つまり、ダイポールアンテナＡ１，Ａ２はＹ軸の両側に設けられる。同様にダイポールアンテナＡ３，Ａ４はＹ軸の両側に設けられる。
【００２１】
ダイポールアンテナＡ１〜Ａ４の各々は給電線路２Ａ，２Ｂにより給電される。ダイポールアンテナＡ１，Ａ２は波長λ１を有する第１の電波を送信または受信する１対の半波長ダイポールアンテナであり、ダイポールアンテナＡ３，Ａ４は波長λ１と異なる波長λ２を有する第２の電波を送信または受信する１対の半波長ダイポールアンテナである。たとえば第１の電波は２．４ＧＨｚ帯の電波であり、第２の電波は５．２ＧＨｚ帯の電波であるとする。この場合、波長λ１，λ２はそれぞれ１２０ｍｍ、および６０ｍｍに設定される。
【００２２】
ダイポールアンテナＡ１，Ａ２は、波長λ１の半分の距離を互いに隔て、かつ、Ｙ軸から等距離に設けられる。よって、λ１＝１２０ｍｍの場合、ダイポールアンテナＡ１とダイポールアンテナＡ２との距離Ｄ１は６０ｍｍとなる。同様にダイポールアンテナＡ３，Ａ４の各々は、波長λ２の半分の距離である距離Ｄ２を互いに隔て、かつ、Ｙ軸から等距離に設けられる。波長λ２が６０ｍｍであれば、距離Ｄ２は３０ｍｍとなる。
【００２３】
ダイポールアンテナＡ１はダイポール素子１１Ａ，１１Ｂを含む。ダイポールアンテナＡ２はダイポール素子１１Ｃ，１１Ｄを含む。ダイポール素子１１Ａ，１１Ｃは誘電体基板１の表面上に設けられて給電線路２Ａに各々の端部が接続される。ダイポール素子１１Ｂ，１１Ｄは誘電体基板１の裏面上に設けられ、給電線路２Ｂに各々の端部が接続される。給電線路２Ａに対しダイポール素子１１Ａ，１１Ｃは同じ側に配置され、ダイポール素子１１Ｂ，１１ＤはＺ軸方向から見た場合に、給電線路２Ａに対してダイポール素子１１Ａ，１１Ｃと反対側に配置される。
【００２４】
ダイポールアンテナＡ３はダイポール素子１２Ａ，１２Ｂを含み、ダイポールアンテナＡ４はダイポール素子１２Ｃ，１２Ｄを含む。ダイポール素子１２Ａ，１２Ｃは誘電体基板１の表面上に設けられて給電線路２Ａに各々の端部が接続される。ダイポール素子１２Ｂ，１２Ｄは誘電体基板１の裏面上に設けられ、給電線路２Ｂに各々の端部が接続される。給電線路２Ａに対しダイポール素子１２Ａ，１２Ｃの各々はダイポール素子１１Ａ，１１Ｃと同じ側に配置され、ダイポール素子１２Ｂ，１２Ｄは給電線路２Ａに対してダイポール素子１１Ｂ，１１Ｄと同じ側に配置される。
【００２５】
ダイポール素子１１Ａ〜１１Ｄおよびダイポール素子１２Ａ〜１２Ｄの各々の形状は給電線路に垂直な方向に長辺が設けられ、給電線路に沿った方向に短辺が設けられる長方形である。具体的にはダイポール素子１１Ａ，１１Ｃ，１２Ａ，１２ＣはＹ軸の正方向に沿って長辺が設けられ、Ｘ軸に沿って短辺が設けられる。ダイポール素子１１Ｂ，１１Ｄ，１２Ｂ，１２ＤはＹ軸の負方向に沿って長辺が設けられ、Ｘ軸方向に沿って短辺が設けられる。
【００２６】
給電線路２Ａおよび給電線路２Ｂに接続できるダイポール素子の数は、給電線路に接続されるダイポール素子の最大幅（Ｘ軸方向の最大の長さ）に依存する。よって、ダイポール素子の形状がＸ軸方向に幅が広がる台形であれば、本発明のアンテナ装置よりも給電線路に接続できるダイポール素子の数は少なくなる。本発明のアンテナ装置は、給電線路に多くのダイポール素子を配置することができるので、従来のアンテナ装置よりも多くの波長の電波を送信または受信することができる。
【００２７】
ダイポール素子１１Ａ〜１１Ｄおよびダイポール素子１２Ａ〜１２Ｄの各々の長辺の長さ、つまりダイポール素子の長さは約１／４波長に設定される。ダイポールアンテナＡ１〜Ａ４の各々は半波長ダイポールアンテナであるので、ダイポール素子の長さは本来は１／４波長に等しい。しかし本発明のアンテナ装置においてはダイポール素子が誘電体基板１上に設けられているため、ダイポール素子の長さは誘電体基板１の誘電率に依存し、１／４波長よりも短くなる。
【００２８】
アンテナ１００は給電ケーブル４により給電される。給電ケーブル４はたとえば同軸ケーブルである。アンテナ１００はさらに誘電体基板１の表面上に設けられ、給電ケーブル４の同軸線路が接続される伝導線路６Ａと、伝導線路６Ａに対応して誘電体基板１の裏面上に設けられ、かつ伝導線路６Ａと線幅が等しい伝導線路６Ｂとを備える。伝導線路６Ｂには給電ケーブル４の外部導体が接続される。伝導線路６Ａと伝導線路６Ｂとはレッヘル線路を構成する。
【００２９】
図１、図２において給電ケーブル４の同軸線路は伝導線路６Ａに接続されるものとして示されているが給電ケーブル４の同軸線路が伝導線路６Ｂに接続され、外部導体が伝導線路６Ａに接続されてもよい。この場合のアンテナ１００の特性は同軸線路を伝導線路６Ａに接続した場合の特性と同じである。以下、給電ケーブル４の同軸線路は伝導線路６Ａに接続されるものとして説明する。
【００３０】
アンテナ１００はさらに、伝導線路６Ａと給電線路２Ａとの間に設けられる変成器８Ａと、伝導線路６Ｂと給電線路２Ｂとの間に設けられる変成器８Ｂとを備える。変成器８Ａ，８Ｂは互いに同一の線幅を有し、レッヘル線路を構成する。ここで変成器８Ａと変成器８Ｂとは伝導線路６Ａと伝導線路６Ｂとのうちの一方の端部に接続される給電ケーブルのインピーダンスに整合させるために設けられている。変成器８Ａ，８Ｂの各々のＹ軸方向の長さはインピーダンス整合にとって最適な長さに定められる。
【００３１】
なお、ダイポールアンテナＡ１〜Ａ４、給電線路２Ａ，２Ｂ、導電線路６Ａ，６Ｂおよび変成器８Ａ，８Ｂの各々は、たとえば誘電体基板１の表面および裏面に設けられた金属箔にフォトレジストを塗布し、マスク工程によって各々の形状をフォトレジストに転写した後にエッチング処理を施して所定の形状に形成される。
【００３２】
以下、アンテナ１００の動作について説明する。ダイポールアンテナＡ１，Ａ２は給電点Ｆ１，Ｆ２から等間隔で設けられ、かつ、これらのダイポールアンテナの間隔は、放射波長である波長λ１の１／２である。給電点Ｆ１，Ｆ２に電力が供給されるとダイポールアンテナＡ１，Ａ２は同位相かつ等振幅で励振され、波長λ１の電波を放射する。この場合、たとえばダイポール素子１１Ａ，１１Ｃのうち一方のダイポール素子から放射された電波と他方の素子から放射された電波について、Ｘ軸方向の電界成分は互いに逆の位相となり打消される。ダイポール素子１１Ａ，１１Ｃの各々から等距離にあるＺ軸方向の電界成分は同相で強め合うのでＺ軸方向に強い放射が生じ、かつ指向性は双指向性（８の字形）になる。ダイポール素子１１Ｂ，１１Ｄについても同様であり、Ｘ軸方向の電界成分は互いに逆の位相となり打消され、Ｚ軸方向に強い放射が生じ、かつ指向性は双指向性（８の字形）になる。
【００３３】
なお、ダイポールアンテナＡ１，Ａ２が電波を受信する際も電波を送信する場合と同様であり、Ｚ軸方向から到達した電波を強く受信することができ、かつ指向性は双指向性になる。
【００３４】
さらに、ダイポールアンテナＡ３，Ａ４が波長λ２の電波を送信または受信する場合についてもダイポールアンテナＡ１，Ａ２が波長λ１の電波を送信または受信する場合とそれぞれ同様の現象が生じる。
【００３５】
要約すれば、アンテナ１００はλ１／２の間隔を隔てて設けられ、波長λ１の電波を送受信可能なダイポールアンテナＡ１，Ａ２と、λ２／２の間隔を隔てて設けられ、波長λ２の電波を送受信可能なダイポールアンテナＡ３，Ａ４とを備える。ダイポールアンテナＡ１，Ａ２が給電線路２Ａ，２Ｂから同相で給電されるとともにダイポールアンテナＡ３，Ａ４が給電線路２Ａ，２Ｂから同相で給電されることにより、アンテナ１００は異なる波長λ１，λ２の電波の送受信が可能になるとともに、Ｚ軸方向に双指向性を有することができる。よって、本発明のアンテナ装置は複数の波長の電波を送信または受信することができるとともに、広い指向性を有することができる。
【００３６】
なお、上述のように、アンテナ１００は異なる周波数帯の電波を送受信できる多周波数共用アンテナとして利用することができるが、波長λ１，λ２の各々が同一の周波数帯の波長であってもよい。この場合、アンテナ１００は同一周波数帯で異なる波長の電波を送受信することができるので同一周波数帯において広い周波数範囲にわたり電波の送信または受信を行なうことができる。
【００３７】
さらに、本発明のアンテナ装置は無線ＬＡＮ用のアンテナに限定されず、さまざまな周波数帯での利用が可能である。たとえば本発明のアンテナ装置はＵＨＦ（Ｕｌｔｒａｈｉｇｈ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）帯の電波を送信または受信するアンテナであってもよい。但し、２．４ＧＨｚ帯の電波に比較してＵＨＦ帯の電波の波長が長い。本発明のアンテナ装置をＵＨＦ帯用のアンテナとして用いるには距離Ｄ１をたとえば３００ｍｍに設定する必要がある。よって設置スペースに余裕があれば、本発明のアンテナ装置をＵＨＦ帯の電波の送信または受信に用いることができる。
【００３８】
図３は、図１のアンテナ１００の利得を説明する図である。図３を参照して、２．４ＧＨｚ帯および５．２ＧＨｚ帯の各帯域におけるアンテナ利得が示される。図３において帯域Ｂ１，Ｂ２は２．４ＧＨｚ帯、５．２ＧＨｚ帯のそれぞれにおいて現在、無線ＬＡＮ等に実際に利用されている帯域を示す。帯域Ｂ１が示す周波数範囲は２．４５±０．０５ＧＨｚであり、帯域Ｂ２が示す周波数範囲は５．２±０．０５ＧＨｚである。
【００３９】
アンテナ１００の誘電体基板１には厚さ０．８ｍｍのガラスエポキシ基板が用いられている。また、変成器８Ａ，８Ｂは、２．４ＧＨｚ帯と５．２ＧＨｚ帯との両方でインピーダンス整合を行なうため、各変成器の長さを２．４ＧＨｚ帯と５．２ＧＨｚ帯との中間である３．８ＧＨｚ帯での中心波長（約８０ｍｍ）の１／４とした。図３に示すように、アンテナの利得は２．４ＧＨｚ帯で約６．３ｄＢｉであり５．２ＧＨｚで約７．７ｄＢｉとなる。
【００４０】
図４は、図１のアンテナ１００のＶＳＷＲ（電圧定在波比）を示す図である。図４を参照して、２．４ＧＨｚ帯および５．２ＧＨｚ帯の各周波数帯でのＶＳＷＲの値が示される。なお、図４において帯域Ｂ１，Ｂ２はそれぞれ図３の帯域Ｂ１，Ｂ２に対応する。ＶＳＷＲの値が低いほど、送信回路からアンテナに電力を供給する際に電力の損失が少ないことを示す。図４に示すように、２．４ＧＨｚ帯および５．２ＧＨｚ帯の各々においてＶＳＷＲは１．５以下の値となる。
【００４１】
図５は、図１のアンテナ１００の水平面指向性を示す図である。水平面とは図１、図２ＸＺ平面を指す。図５を参照して、周波数帯が２．４ＧＨｚ帯の場合のアンテナ１００の水平面指向性が示される。なお、図５において０度の方向とは図１のアンテナ１００においてＺ軸の正方向を示し、−１８０度の方向とはＺ軸の負方向を示す。図５に示すように、アンテナ１００は前後方向、すなわち０度方向と−１８０度方向とに強く電波を放射する双指向性（８の字指向性）を有する。
【００４２】
図６は、図１のアンテナ１００の水平面指向性を示す別の図である。図６を参照して、周波数帯が５．２ＧＨｚ帯の場合のアンテナ１００の水平面指向性が示される。図６に示す０度および−１８０度の方向は図５に示す０度および−１８０度の方向とそれぞれ同一である。図６に示すように、５．２ＧＨｚ帯においてもアンテナ１００は０度方向と−１８０度方向とに強く電波を放射する双指向性を有する。
【００４３】
なお、本発明のアンテナ装置は３つ以上の異なる波長の電波を送受信する場合にも適用が可能である。
【００４４】
図７は、本発明のアンテナ装置の第１の変形例を表から見た平面図である。図８は、本発明のアンテナ装置の第１の変形例を裏から見た平面図である。図７、図８を参照して、アンテナ１００Ａは、さらに第３の波長である波長λ３の電波の送信または受信が可能であるダイポールアンテナＡ５，Ａ６を備える点において図１のアンテナ１００と異なる。アンテナ１００Ａの他の部分の構成についてはアンテナ１００の対応する部分の構成と同様であるので、以後の説明は繰返さない。
【００４５】
ダイポールアンテナＡ５とダイポールアンテナＡ６とは給電線路２Ａ，２Ｂにより給電され、互いに波長λ３の半分の長さの距離である距離Ｄ３を隔てて設けられる。距離Ｄ３はたとえば２．４ＧＨｚ帯と５．２ＧＨｚ帯の中間の周波数帯である３．８ＧＨｚ帯に対応し、約４０ｍｍに設定される。
【００４６】
ダイポールアンテナＡ５はダイポール素子１３Ａ，１３Ｂを含み、ダイポールアンテナＡ６はダイポール素子１３Ｃ，１３Ｄを含む。ダイポール素子１３Ａ，１３Ｃは誘電体基板１の表面上に設けられて給電線路２Ａに各々の端部が接続される。ダイポール素子１３Ｂ，１３Ｄは誘電体基板１の裏面上に設けられ、給電線路２Ｂに各々の端部が接続される。給電線路２Ａに対しダイポール素子１３Ａ，１３Ｃの各々はダイポール素子１１Ａ、１１Ｃ，１２Ａ，１２Ｃと同じ側に配置される。ダイポール素子１３Ｂ、１３Ｄは給電線路２Ｂに対しダイポール素子１１Ｂ，１１Ｄ，１２Ｂ，１２Ｄと同じ側に配置される。
【００４７】
アンテナ１００Ａは、２．４ＧＨｚ帯、３．８ＧＨｚ帯、５．２ＧＨｚ帯の各周波数帯の電波を送受信することができる。また、アンテナ１００Ａは、各周波数帯においてＺ軸方向の双指向性を有する。
【００４８】
現在、３．８ＧＨｚ帯の電波を用いた無線通信等のニーズは存在しないが、将来において３．８ＧＨｚ帯での無線通信が行なわれるようになった場合にも、アンテナ１００Ａは容易に対応できる。また、距離Ｄ３を波長λ２の半分の長さとし、距離Ｄ２を距離Ｄ３よりも短い長さに設定すれば、５．２ＧＨｚ帯よりもより高周波の周波数帯域での電波を用いた通信等のニーズが将来的に発生してもアンテナ１００Ａは容易に対応できる。
【００４９】
図９は、本発明のアンテナ装置の第２の変形例を表から見た平面図である。図１０は、本発明のアンテナ装置の第２の変形例を裏から見た平面図である。図９、図１０を参照して、アンテナ１００Ｂは給電線路２Ａにダイポール素子群３１Ａ，３１Ｂが設けられ、給電線路２Ｂにはダイポール素子群３１Ｃ，３１Ｄが設けられる点で図１のアンテナ１００と異なる。アンテナ１００Ｂの他の部分の構成は図１のアンテナ１００と同様であるので以後の説明は繰返さない。
【００５０】
ダイポール素子群３１Ａ〜３１Ｄの各々は９つのダイポール素子を含む。ダイポール素子群３１Ａ〜３１Ｄの各々の構成は互いに等しい。以下では代表的にダイポール素子群３１Ａの構成を説明し、ダイポール素子群３１Ｂ〜３１Ｄの各々の構成については繰返さない。
【００５１】
ダイポール素子群３１Ａは、ダイポール素子１１Ａ〜１９Ａを含む。ダイポール素子１１Ａは２．４ＧＨｚ帯の電波の送受信に対応するダイポールアンテナを構成するダイポール素子である。また、ダイポール素子１２Ａは５．２ＧＨｚ帯の電波の送受信に対応するダイポールアンテナを構成するダイポール素子である。ダイポール素子１１Ａとダイポール素子１２Ａとの間には長さが順次異なる７本のダイポール素子が設けられる。
【００５２】
このように長さが順次異なるダイポール素子を給電線路の長さの制約内でできるだけ多く設けることにより、本発明のアンテナ装置は、より広い帯域で電波の送受信を行なうことができる。なお、ダイポール素子の長さを適切に設定することにより、アンテナ１００Ａ，１００Ｂは、ある１つの周波数帯域（たとえばＵＨＦ帯や２．４ＧＨｚ帯）の電波を送受信するアンテナとして用いられてもよい。
【００５３】
以上のように、本発明の実施の形態によれば、同一周波数帯で動作する１対のダイポールアンテナをその周波数帯の中心波長の半分の間隔を設けて配置して給電線路から同相で給電することにより双方向の指向性が得られる。また、本発明の実施の形態によれば、この給電線路に互いに異なる波長の電波の送受信を行なう複数の対のダイポールアンテナを設けることで、複数の波長の電波の送受信が可能になる。よって、本発明のアンテナ装置によれば、小型で簡単な構成でありながら、広い指向性が得られ、かつ複数の波長の電波の送受信を行なうことができる。
【００５４】
今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなく特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【図面の簡単な説明】
【００５５】
【図１】本発明のアンテナ装置を表から見た平面図である。
【図２】本発明のアンテナ装置を裏から見た平面図である。
【図３】図１のアンテナ１００の利得を説明する図である。
【図４】図１のアンテナ１００のＶＳＷＲ（電圧定在波比）を示す図である。
【図５】図１のアンテナ１００の水平面指向性を示す図である。
【図６】図１のアンテナ１００の水平面指向性を示す別の図である。
【図７】本発明のアンテナ装置の第１の変形例を表から見た平面図である。
【図８】本発明のアンテナ装置の第１の変形例を裏から見た平面図である。
【図９】本発明のアンテナ装置の第２の変形例を表から見た平面図である。
【図１０】本発明のアンテナ装置の第２の変形例を裏から見た平面図である。
【符号の説明】
【００５６】
１  誘電体基板、２Ａ，２Ｂ  給電線路、４  給電ケーブル、６Ａ，６Ｂ  伝導線路、８Ａ，８Ｂ  変成器、１１Ａ〜１１Ｄ，１２Ａ〜１２Ｄ，１３Ａ〜１３Ｄ，１４Ａ〜１９Ａ  ダイポール素子、３１Ａ〜３１Ｄ  ダイポール素子群、１００，１００Ａ，１００Ｂ  アンテナ、Ａ１〜Ａ６  ダイポールアンテナ、Ｂ１，Ｂ２  帯域、Ｄ１〜Ｄ３  距離、Ｆ１，Ｆ２  給電点。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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