(57)【要約】  【課題】  この発明は、駆動側回転体と従動側回転体との摩擦接触ポイントを移動させることで変速を行う摩擦式無段変速機構造において、駆動側回転体や従動側回転体が停止した場合でも、複雑な機構を設けることなく容易に摩擦接触ポイントを移動させて、変速することができる摩擦式無段変速機構造を提供することを目的とする。  【解決手段】  変速ロッド１４を軸方向（図面右側方向）に移動させると、環状ゴム体１３は、外周端が駆動側回転盤１２の摩擦面１２ａに押圧された状態で接しているため、（イ）〜（二）に示すように、変速ロッド１４に随伴して変速ロッド１４上を弾性変形をしながら転動する。  このため、環状ゴム体１３は、「ころがり接触」で駆動側回転盤１２の摩擦面１２ａを移動することになり、摩擦面１２ａと摩擦することなく移動することになる。    【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動源に連結されて駆動力を伝達する入力軸と、該入力軸に固定されて表面を摩擦面とした駆動側回転体と、該駆動側回転体の摩擦面に摩擦接触して従動回転する従動側回転体と、該従動側回転体の位置を変化させて摩擦接触ポイントを移動させることで変速を行う変速手段と、従動側回転体の回転を受けて変速された駆動力を出力部材に伝達する出力軸とを備えた摩擦式無段変速機であって、
前記従動側回転体を、環状の弾性部材で構成するとともに、
前記変速手段を、該環状の弾性部材を軸支して軸方向に移動可能なロッド部材で構成し、
変速時には、該ロッド部材を軸方向に移動させることで、前記環状の弾性部材をロッド部材上で転動させて、摩擦接触ポイントが移動するように構成した
摩擦式無段変速機構造。
【請求項２】
前記環状の弾性部材を、断面円形状のゴム部材で構成した
請求項１記載の摩擦式無段変速機構造。
【請求項３】
前記環状の弾性部材は、内部に硬質の芯材を設けた
請求項１又は２記載の摩擦式無段変速機構造。
【請求項４】
前記ロッド部材の表面に、摺動抵抗を増加する摺動抵抗増加手段を設けた
請求項１〜３記載の摩擦式無段変速機構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、無段変速機構造に関し、特に、駆動側回転体（例えば摩擦回転盤）と従動側回転体（例えば環状回転体）の摩擦接触ポイントを変化させることで無段変速を行う、いわゆる摩擦式無段変速機の構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、駆動源から出力部材に回転駆動力を伝達するにあたり、伝達経路内に無段変速機を介装することで、出力部材の回転を無段階に変速するものが知られている。
【０００３】
例えば、ベルトとプーリーを用い、プーリーの溝幅を変化させてベルトの接触径を変えることで連続的に無段階の変速を行うベルト式無段変速機や、二つの対面する部材の中空凹面の間に回転ディスクを介在させて、その回転ディスクの凹面との接触点位置を回転ディスクの軸角度を変化させることで無段変速を行うトロイダル式無段変速機等が知られている。
【０００４】
しかし、何れの変速機も構造が複雑であり、決して生産性がよいとはいえなかった。そこで、簡略な無段変速機として摩擦式無段変速機が考えられている。
【０００５】
この摩擦式無段変速機は、例えば、下記特許文献１や特許文献２に記載されているように、駆動源に連結された入力軸と、この入力軸に固定された摩擦回転盤（駆動側回転体）と、入力軸に直交して配置された出力軸と、この出力軸に固定等されて摩擦回転盤から駆動力を受ける環状回転体（従動側回転体）とから構成され、この環状回転体の摩擦回転盤との摩擦接触ポイントを、摩擦回転盤の径方向に移動させることで無段変速を得るものである。
【０００６】
特許文献１の変速機では、さらに環状回転体を摩擦回転盤から離間する機構を設けることで、変速機にクラッチ機能も持たせ、環状回転体の摩擦接触ポイントを自由に移動させて変速できることが記載されている。
【０００７】
また、特許文献２の変速機では、入力軸の回転数によって変化する油圧を利用して、環状回転体の摩擦回転盤に対する押圧力を変化させることで、環状回転体の伝達トルクを確保しつつも、変速の時の変速荷重を低下できる旨記載されている。
【０００８】
【特許文献１】特開昭５９−５４８５１号公報
【特許文献２】特開２００４−３６８３６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
ところで、摩擦式無段変速機においては、変速する際、すなわち環状回転体と摩擦回転盤の摩擦接触ポイントを径方向に移動させる際に摩擦が生じるが、摩擦回転盤と環状回転体が回転している場合には、「動摩擦係数」で摩擦力が低下するため容易に移動させることができるものの、摩擦回転盤と環状回転体が停止している場合には、「静止摩擦係数」で摩擦力が増加するため摩擦接触ポイントを移動させることが困難になるといった問題がある。
【００１０】
この問題に対して、前述の特許文献１では、環状回転体を摩擦回転盤から離間する機構を採用しているため、摩擦回転盤の停止時には、環状回転体を離間して変速することができる。
【００１１】
しかし、このような離間機構を採用した場合には、容易に環状回転体の押圧力が低下して伝達トルクが減少してしまい、安定的に駆動トルクを出力部材に伝達できないといった問題が生じる。また、別途、離間機構を設けることで構造が複雑になるという問題がある。
【００１２】
また、前述の特許文献２では、入力軸の回転数に応じて押圧力が変化することで、低回転時には、押圧力が低下して変速（移動）させやすくなるものの、摩擦回転盤が停止した場合には、静止摩擦係数の影響により変速させにくいといった状況が依然として生じるといった問題がある。
【００１３】
そこで、本発明は、駆動側回転体と従動側回転体との摩擦接触ポイントを移動させることで変速を行う摩擦式無段変速機構造において、駆動側回転体や従動側回転体が停止した場合でも、複雑な機構を設けることなく、摩擦接触ポイントの移動の際の負荷をゼロにして、変速することができる摩擦式無段変速機構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
この発明の摩擦式無段変速機構造は、駆動源に連結されて駆動力を伝達する入力軸と、該入力軸に固定されて表面を摩擦面とした駆動側回転体と、該駆動側回転体の摩擦面に摩擦接触して従動回転する従動側回転体と、該従動側回転体の位置を変化させて摩擦接触ポイントを移動させることで変速を行う変速手段と、従動側回転体の回転を受けて変速された駆動力を出力部材に伝達する出力軸とを備えた摩擦式無段変速機であって、前記従動側回転体を、環状の弾性部材で構成するとともに、前記変速手段を、該環状の弾性部材を軸支して軸方向に移動可能なロッド部材で構成し、変速時には、該ロッド部材を軸方向に移動させることで、前記環状の弾性部材をロッド部材上で転動させて、摩擦接触ポイントが移動するように構成したものである。
【００１５】
上記構成によれば、従動側回転体を環状の弾性部材で構成し、変速時には、この環状の弾性部材がロッド部材上で転動することで、摩擦接触ポイントが移動することになる。
【００１６】
このため、駆動側回転体と従動側回転体との間では、「ころがり接触」で摩擦接触ポイントが移動することになり、各回転体が停止している場合でも、「静止摩擦係数」の影響を全く受けずに摩擦接触ポイントを移動させることができる。
【００１７】
なお、前提の摩擦式無段変速機の形式については、回転体の形状が円盤と円盤の組合せ以外にも、円盤と円柱、円盤と円錐、円錐と円錐、円柱と円錐の組合せ等が考えられ、特に限定されるものではない
また、環状の弾性部材については、軸支された状態でロッド部材上で転動できるものであれば、材料、材質等について、どのようなものであってもよく、ゴム材、弾性樹脂、スポンジ材、さらには金属製のコイルスプリングであってもよい。
【００１８】
この発明の一実施態様においては、前記環状の弾性部材を、断面円形状のゴム部材で構成したものである。
【００１９】
上記構成によれば、断面円形状のゴム部材がロッド部材上で転動することで摩擦接触ポイントが移動する。
【００２０】
このため、ゴム部材の摺動抵抗によりロッド部材上で「滑り」の発生がなく、また断面が円形であるためロッド部材上での転動も円滑に生じることになり、より確実に環状の弾性部材を転動させることができる。
【００２１】
よって、環状の弾性部材がより望ましい状態で転動することになり、無段変速機の変速がスムーズに行われることになる。
【００２２】
なお、断面の円形状には、中実円と中空円が含まれ、ロッド部材に接する弾性部材の外周面が円形であればよい。
【００２３】
この発明の一実施態様においては、前記環状の弾性部材は、内部に硬質の芯材を設けたものである。
【００２４】
上記構成によれば、硬質の芯材を設けたことで、環状の弾性部材は、硬質の芯材を回転中心として転動することになる。
【００２５】
このため、環状の弾性部材は、転動する回転中心を一定にすることができ、安定した転動状態を得ることができる。
【００２６】
よって、さらに環状の弾性部材が望ましい状態で転動することになり、無段変速機の変速が確実に行われることになる。
【００２７】
この発明の一実施態様においては、前記ロッド部材の表面に、摺動抵抗を増加する摺動抵抗増加手段を設けたものである。
【００２８】
上記構成によれば、摺動抵抗増加手段を設けたことで、環状の弾性部材が転動するロッド部材の表面は滑りにくくなる。
【００２９】
このため、環状の弾性部材が、転動するロッド部材上で「滑る」可能性が少なくなり、変速時により安定して転動しやすくなる。
【００３０】
よって、ロッド部材の移動量に応じて、確実に環状の弾性部材の移動を生じさせることができ、安定して摩擦接触ポイントを変更することができる。
【発明の効果】
【００３１】
この発明によれば、駆動側回転体と従動側回転体とは、「ころがり接触」で摩擦接触ポイントが移動することになり、各回転体が停止している場合でも、「静止摩擦係数」の影響を全く受けずに、摩擦接触ポイントを移動させることができる。
【００３２】
したがって、駆動側回転体と従動側回転体との摩擦接触ポイントを移動させることで変速を行う摩擦式無段変速機構造において、駆動側回転体や従動側回転体が停止した場合でも、複雑な機構を設けることなく、摩擦接触ポイントの移動の際の負荷をゼロとして、変速することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３３】
以下、図面に基づいて本発明の実施形態を詳述する。
（第一の実施形態）
まず、図１〜図４により、本発明の摩擦式無段変速機構造の第一の実施形態について説明する。
【００３４】
この実施形態は、本発明に係る摩擦式無段変速機Ｔを、自動車の変速機として用いた場合の実施形態であり、駆動源であるエンジン１から出力される回転駆動力を、出力部材である車輪２，２に伝達する動力伝達経路内に設置したものである。
【００３５】
この動力伝達経路は、エンジン１の回転駆動力を出力するクランク軸１ａと、このクランク軸１ａからの回転駆動力の伝達を接断するクラッチ装置３と、この回転駆動力を無段階に変速する摩擦式無段変速機Ｔと、この摩擦式無段変速機Ｔで変速された回転駆動力を車輪２，２側に出力する出力ギア４と、この出力ギア４からの回転駆動力を受けて左右の車輪２，２に回転駆動力を配分する差動装置５と、この差動装置で配分された回転駆動力を車輪２，２に伝達するドライブ軸６，６と、から構成している。
【００３６】
このうち、クランク軸１ａ、クラッチ装置３、出力ギア４、差動装置５及びドライブ軸６，６については、公知の一般的な構造を採用しており、詳細な説明は省略する。なお、クラッチ装置３の代わりにトルクコンバータを設置してもよい。
【００３７】
本実施形態の摩擦式無段変速機Ｔは、前述のクラッチ装置３から回転駆動力を受けて変速機内に回転駆動力を入力する入力軸１１と、この入力軸１１の端部に固設した駆動側回転盤１２と、この駆動側回転盤１２の摩擦面１２ａに圧接して従動回転する環状ゴム体１３と、この環状ゴム体１３を軸支するとともに環状ゴム体１３を駆動側回転盤１２の径方向に移動させる変速ロッド１４と、駆動側回転盤１２に対してオフセットした位置で対面配置して、環状ゴム体１３から回転駆動力を受ける従動側回転盤１５と、この従動側回転盤１５に固設されて前述の出力ギア４に回転駆動力を出力する出力軸１６とから構成している。
【００３８】
前述の駆動側回転盤１２は、所定の厚みを有する金属製の円盤部材で形成され、クラッチ装置３を接続するとエンジン１のクランク軸１ａと同じ回転数で回転するように構成している。そして、エンジン１の反対側面（図１で左側面）を円形の摩擦面１２ａとして摺動抵抗を高めて構成している。
【００３９】
前述の環状ゴム体１３は、所定の弾性を有する円形断面のドーナツ状のゴム部材で形成しており、内部には環状の金属製ワイヤ１３ａを芯材として設けている（図３参照）。また、この内周径は、変速ロッド１４の外周径よりもやや小さめに設定し、変速ロッド１４に装着した状態で、環状ゴム体１３自体の弾性力（挟持力）でその装着位置を保持するように構成している。
【００４０】
この環状ゴム体１３を駆動側回転盤１２の径方向に移動させることで、駆動側回転盤１２の摩擦面１２ａとの摩擦接触ポイントＳＰを移動して、回転速度を変速するようにしている（図２参照）。
【００４１】
前述の変速ロッド１４は、所定の長さを有する金属製の棒状部材で形成され、入力軸１１と直交する方向に配置され、軸方向（駆動側回転盤１２の径方向、図１に示す矢印方向）に移動しうるように構成している。
【００４２】
この変速ロッド１４は、前述の環状ゴム体１３をその外周面で軸支しており、変速ロッド１４を軸方向に移動することで環状ゴム体１３の位置を移動させ、駆動側回転盤１２の摩擦面１２ａに対する摩擦接触ポイントＳＰを移動させる機能を有する。
【００４３】
前述の従動側回転盤１５は、駆動側回転盤１２と同様、所定の厚みを有する金属製の円盤部材で形成され、円形の摩擦面１５ａで環状ゴム体１３と摩擦接触して、環状ゴム体１３に伝達された回転駆動力を受けるように構成している。
【００４４】
この従動側回転盤１５は、駆動側回転盤１２よりも直径の大きな円盤で形成され、また、この回転中心も駆動側回転盤１２の回転中心から径方向に所定量オフセットした位置に設定している。
【００４５】
このように従動側回転盤１５等を設定することで、本実施形態の摩擦式無段変速機Ｔは、自動車に求められる無段変速機の変速効果を得ることができる。
【００４６】
すなわち、摩擦式無段変速機の場合、図２に示すように、駆動側回転盤１２の摩擦面１２ａに対して環状ゴム体１３が圧接した状態で、駆動側回転盤１２が回転（矢印で示す）することで、環状ゴム体１３が従動回転して、回転駆動力が環状ゴム体１３に伝達され、変速が行われる。
【００４７】
この変速は、摩擦接触ポイントＳＰから駆動側回転盤１２の回転中心ＣＰまで半径長Ｒで変速比が決定されるものであり、半径長Ｒが大きければ高速状態になり、半径長Ｒが小さければ低速状態となる。
【００４８】
本実施形態では、従動側回転盤１５の直径が駆動側回転盤１２の直径よりも大きいことから、こうした関係に加え、回転中心ＣＰを越えて反対側まで摩擦接触ポイントＳＰを移動することができ、これにより環状ゴム体１３が反転して、後退状態を得ることができるのである。
【００４９】
なお、図１に示す実線位置が低速位置で、細線位置が高速位置で、破線位置が後退位置である。
【００５０】
次に、この実施形態の変速時の作用について、図３を利用して説明する。
【００５１】
この摩擦式無段変速機Ｔは、前述のように環状ゴム体１３を変速ロッド１４の軸方向に移動させることで、摩擦接触ポイントＳＰを移動させて無段階に変速するものであるが、本実施形態では、この摩擦接触ポイントＳＰの移動を、環状ゴム体１３を「転動」させることで行う。
【００５２】
すなわち、図３に示すように、変速ロッド１４を軸方向（図面右側方向）に移動させると、環状ゴム体１３は、外周端が駆動側回転盤１２の摩擦面１２ａに押圧された状態で接しているため、（イ）〜（二）に示すように、変速ロッド１４に随伴して変速ロッド１４上を弾性変形をしながら転動する（なお、図示しないが従動側回転盤１５側も同様）。
【００５３】
このため、環状ゴム体１３は、「ころがり接触」で駆動側回転盤１２の摩擦面１２ａを移動することになり、摩擦面１２ａと摩擦することなく移動することになる。
【００５４】
よって、変速の際に、駆動側回転盤１２の摩擦面１２ａの影響を全く受けないため、駆動側回転盤１２等の回転中はもちろんのこと、駆動側回転盤１２等の停止中でも負荷をゼロとした変速制御を行うことができる。
【００５５】
したがって、クラッチ装置３を切断した状態の自動車停車時等において、変速位置を負荷ゼロで変えることができ、自由且つ迅速な変速操作が可能となり、自動車の走行性能を高めることができる。
【００５６】
次に、図４の模式図で、変速ロッド１４と環状ゴム体１３の移動時の関係について説明する。
【００５７】
例えば、（イ）に示す位置関係で、環状ゴム体１３が位置する場合において、環状ゴム体１３が駆動側回転盤１２に接している点をｑ、環状ゴム体１３が変速ロッド１４に接している点をｐ、そして環状ゴム体１３の回転中心をｏ、とする。
【００５８】
そして、（ロ）に示すように、変速ロッド１４を軸方向（図面右側方向）に移動させると、ｑ−ｐ間の移動量がＬに対して、ｑ−ｏ間の移動量は０．５Ｌになる。すなわち、環状ゴム体１３の上面と下面に、ころがり面が２つ形成されるため、変速ロッド１４の移動量に対して、環状ゴム体１３の移動量が半分となるのである。
【００５９】
このように、環状ゴム体１３を「転動」させて移動させる場合であっても、一定の関係（１／２）で変速ロッド１４と環状ゴム体１３が移動するため、変速ロッド１４の移動によって安定した変速比を得ることができる。
【００６０】
以上のように、本実施形態では、変速時、変速ロッド１４上で環状ゴム体１３が「転動」することで、摩擦接触ポイントＳＰが移動するように構成している。
【００６１】
このため、駆動側回転盤１２と環状ゴム体１３、及び従動側回転盤１５と環状ゴム体１３との間では、ころがり接触で摩擦接触ポイントＳＰが移動することになり、各回転盤１２，１５が停止している場合でも、「静止摩擦係数」の影響を全く受けずに摩擦接触ポイントＳＰを移動させることができる。
【００６２】
よって、駆動側回転盤１２、環状ゴム体１３、及び従動側回転盤１５が停止している自動車停止時のような場合でも、変速時の負荷をゼロとして摩擦接触ポイントＳＰを移動させて、変速することができる。
【００６３】
したがって、本実施形態によると、摩擦式無段変速機Ｔの停止時において、自由且つ迅速な変速操作を行うことができ、自動車の走行性能を高めることができる。
【００６４】
また、本実施形態では、環状ゴム体１３を、断面円形状で構成している。
【００６５】
このため、ゴム表面の摺動抵抗によって変速ロッド１４との「滑り」の発生を防止し、また断面が円形であるため、変速ロッド１４上での転動が円滑に生じ、より確実に転動を生じさせることができる。
【００６６】
よって、環状ゴム体１３がより望ましい状態で転動し、摩擦式無段変速機Ｔの変速をスムーズに行うことができる。
【００６７】
なお、環状ゴム体１３の断面形状は、本実施形態のように中実状であっても、中空状（管状）にしてもよい。中空状にした場合には、芯材と固定されないため、より確実に環状ゴム体１３を転動させることができる。
【００６８】
また、本実施形態では、環状ゴム体１３の内部に金属製ワイヤ１３ａを芯材として設けている。
【００６９】
これにより、環状ゴム体１３は、金属製ワイヤ１３ａを回転中心として転動することになり、環状ゴム体１３の転動の回転中心を一定にできるため、安定した転動状態を得ることができる。
【００７０】
よって、さらに環状ゴム体１３が望ましい状態で転動し、摩擦式無段変速機Ｔの変速が確実に行われることになる。
【００７１】
なお、この実施形態では、自動車に用いる無段変速機を前提に説明したが、もちろん、その他の用途の無段変速機で、本発明の摩擦式無段変速機Ｔの構造を採用してもよい。
（第二の実施形態）
次に、第二の実施形態について、図５の模式図を利用して説明する。
【００７２】
この実施形態は、前提となる摩擦式無段変速機Ｔの形式を変更したものであり、駆動側、従動側の回転体を、それぞれ円錐形状で構成したものである。なお、第一実施形態と同様の構成要素については、同一の符号を付して説明を省略する。
【００７３】
この実施形態の摩擦式無段変速機Ｔ２は、駆動源からの回転駆動力を変速機内に入力する入力軸１１と、この入力軸１１に固設された駆動側円錐体２２と、この駆動側円錐体２２に圧接する環状ゴム体１３と、この環状ゴム体１３を軸支して位置を移動させる変速ロッド１４と、この変速ロッド１４を軸方向に移動させるロッド移動機構２３と、環状ゴム体１３に圧接する従動側円錐体２５と、この従動側円錐体２５に固設された出力軸１６と、から構成している。
【００７４】
この摩擦式無段変速機Ｔ２も、各円錐体２２，２５の中心軸Ｌ１，Ｌ２から摩擦接触ポイントＳＰまでの半径距離Ｍ１，Ｍ２の比によって、変速比が決定される。
【００７５】
このため、この変速機Ｔ２では、図８に示す環状ゴム体１３の位置から左側に移動させた場合には、低速側に変速され、右側に移動させた場合には、高速側に変速されることになる。
【００７６】
変速ロッド１４と環状ゴム体１３の構造及び関係については、前述の第一の実施形態と同様であり、環状ゴム体１３を移動させる場合には、環状ゴム体１３が「転動」して移動するため、円錐体２２，２５表面の摩擦面２２ａ，２５ａとは摩擦が生じず、負荷ゼロで位置を移動させることができる。
【００７７】
このため、第二の実施形態においても、第一の実施形態と同様に「静止摩擦係数」の影響を受けずに、摩擦接触ポイントＳＰを移動させることができる。
【００７８】
よって、駆動側円錐体２２等が回転を停止している場合でも、負荷ゼロで摩擦接触ポイントＳＰを移動させて、変速することができる。
【００７９】
なお、その他の作用効果については、前述の実施形態と同様である。
（第三の実施形態）
次に、第三の実施形態について、図６の模式図を利用して説明する。
【００８０】
この実施形態も、前提となる摩擦式無段変速機Ｔの形式を変更したものである。第二の実施形態とは、従動側の回転体を円錐から円柱に変更した点が異なり、駆動側の回転体を円錐形状とし、従動側の回転体を円柱形状としたものである。なお、第二実施形態と同様の構成要素については、同一の符号を付して説明を省略する。
【００８１】
この実施形態の摩擦式無段変速機Ｔ３も、入力軸１１と、駆動側円錐体２２と、環状ゴム体１３と、変速ロッド１４と、ロッド移動機構２３と、環状ゴム体１３に圧接する従動側円柱体３５と、出力軸１６と、から構成している。
【００８２】
この摩擦式無段変速機Ｔ３の場合も、中心軸Ｌ１，Ｌ３から摩擦接触ポイントＳＰまでの半径距離Ｍ１，Ｍ３の比によって変速比が決定される。もっとも、従動側の回転体を円柱形状としているため、変速比の幅は、第二の実施形態に比べて小さくなる。
【００８３】
しかし、このように従動側を円錐とせずに円柱形状としたことで、摩擦接触ポイントＳＰを移動した場合でも、従動側の回転体の質量が常に一定となるため、従動側円柱体３５から環状ゴム体１３に作用する慣性力の負荷変動を少なくすることができ、ゴム部材で構成した環状ゴム体１３の耐久性を高めることができる。
【００８４】
よって、第三の実施形態によると、第二の実施形態に対して変速比の幅が小さくなるものの、環状ゴム体１３に対する負荷変動が少ないため、環状ゴム体１３の耐久性が向上され、長期間に亘って、回転駆動力を確実に伝達することができる。
【００８５】
なお、その他の作用効果については、第二の実施形態と同様である。
（第四の実施形態）
次に、第四の実施形態について、図７の模式図を利用して説明する。
【００８６】
この実施形態も、前提となる摩擦式無段変速機Ｔの形式を変更したものであり、駆動側の回転体を円盤とし、従動側の回転体なくして直接変速ロッド１４から出力するものである。なお、第一実施形態と同様の構成要素については、同一の符号を付して説明を省略する。
【００８７】
この実施形態の摩擦式無段変速機Ｔ４は、入力軸１１と、駆動側回転盤１２と、環状ゴム体１３と、変速ロッド１４と、ロッド移動機構２３と、変速ロッド１４に固設された出力軸４６と、から構成している。
【００８８】
この摩擦式無段変速機Ｔ４の場合も、第一の実施形態と同様に、駆動側回転盤１２の回転中心ＣＰ（図３参照）から、摩擦接触ポイントＳＰまでの半径長Ｒで変速比が決定され、環状ゴム体１３を移動することで変速比を変更するものである。
【００８９】
ただし、この第四の実施形態では、変速ロッド１４から直接、回転駆動力を出力するように構成しているため、従動側の回転体をなくし、構造を簡略化することができる。また、従動側で回転体を回転させないため、環状ゴム体１３の耐久性も向上できる。
【００９０】
よって、第四の実施形態によると、第一の実施形態に対して、構造を簡略化することができ、さらに、環状ゴム体１３の耐久性も向上でき、長期間に亘って、回転駆動力を確実に伝達することができる。
【００９１】
なお、その他の作用効果については、第一の実施形態と同様である。
（第五の実施形態）
次に、第五の実施形態について、図８の模式図を利用して説明する。
【００９２】
この実施形態も、前提となる摩擦式無段変速機Ｔの形式を変更したものであり、駆動側の回転体を円盤形状とし、従動側の回転体を円柱形状として構成したものである。なお、第四実施形態と同様の構成要素については、同一の符号を付して説明を省略する。
【００９３】
この実施形態の摩擦式無段変速機Ｔ５は、入力軸１１と、駆動側回転盤１２と、環状ゴム体１３と、変速ロッド１４と、ロッド移動機構２３と、環状ゴム体１３に圧接した従動側円柱体５５と、出力軸１６と、から構成している。
【００９４】
この摩擦式無段変速機Ｔ５の場合も、第一の実施形態と同様に、駆動側回転盤１２の回転中心ＣＰから、摩擦接触ポイントＳＰまでの半径長で変速比が決定され、環状ゴム体１３を移動することで変速比を変更するものである。
【００９５】
この第五の実施形態では、第一の実施形態とは異なり、従動側の回転体を従動側円柱体５５で構成しているため、従動側の回転体を両持ち支持で軸支することができる。
【００９６】
このため、従動側の摩擦接触ポイントＳＰ´が変動（押圧力の変化）するおそれが低下し、安定して回転駆動力を伝達することができる。
【００９７】
よって、第五の実施形態によると、第一の実施形態に対して、従動側の摩擦接触ポイントＳＰ´の変動が少なくなり、安定して回転駆動力を伝達することができる。
【００９８】
なお、その他の作用効果については、第一の実施形態と同様である。
（第六の実施形態）
次に、第六の実施形態について、図９（イ）の詳細斜視図を利用して説明する。
【００９９】
この実施形態は、（イ）に示すように変速ロッド１４の外周面の形状を変更したものである。
【０１００】
この変速ロッド１４の外周面には、傾斜網目状のローレット加工部６１を形成している。
【０１０１】
このように、変速ロッド１４にローレット加工部６１を形成することで、変速ロッド１４の外周面の摺動抵抗が高まり、環状ゴム体１３を変速ロッド１４上で転動させる場合に、環状ゴム体１３と変速ロッド１４との間で「滑り」がなくなり、環状ゴム体１３が安定して転動しやすくなる。
【０１０２】
よって、第六の実施形態によると、変速ロッド１４の移動量に応じて、確実に環状ゴム体１３の移動が生じ、安定して摩擦接触ポイントＳＰを変更することができる。
【０１０３】
特に、この実施形態では、傾斜した溝でローレット加工部６１が形成されているため、環状ゴム体１３と変速ロッド１４の駆動回転方向での摺動抵抗も高まる。
【０１０４】
よって、変速ロッド１４から直接回転駆動力を出力する第四の実施形態のような摩擦式無段変速機Ｔ４の場合には、変速ロッド１４と環状ゴム体１３の回転方向での「滑り」の発生が抑制されるため、より安定して回転駆動力を出力することができる。
（第七の実施形態）
次に、第七の実施形態について、図９（ロ）の詳細斜視図を利用して説明する。
【０１０５】
この実施形態も、第六の実施形態と同様に変速ロッド１４の外周面の形状を変更したものである。
【０１０６】
この変速ロッド１４の外周面には、ストレートパターンのローレット加工部７１を形成している。
【０１０７】
このように、ローレット加工部７１をストレートパターンで構成した場合には、より環状ゴム体１３の転動方向での摺動抵抗が高まるため、より環状ゴム体１３とロッドとの間で「滑り」がなくなり、環状ゴム体１３が安定して転動しやすくなる。
【０１０８】
よって、この第七の実施形態によっても、確実に環状ゴム体１３の移動が生じ、安定して摩擦接触ポイントＳＰを変更することができる。
【０１０９】
また、この実施形態の場合には、変速ロッド１４と環状ゴム体１３の回転方向での「滑り」を抑制する形状ではないため、直接変速ロッド１４から回転駆動力を出力しない第一の実施形態のような摩擦式無段変速機Ｔで実施するのが望ましい。
【０１１０】
なお、第六、第七の実施形態以外にも、変速ロッド１４の外周面の摺動抵抗を高めるような構造を、採用した場合には、同様の効果を得ることができる。
【０１１１】
また、環状ゴム体１３については、ゴム部材以外にも、弾性樹脂、スポンジ材、さらには、金属製のコイルスプリングに変更して構成してもよい。
【０１１２】
以上、この発明の構成と、前述の実施形態との対応において、
この発明の駆動側回転体は、実施形態の駆動側回転盤１２、駆動側円錐体２２に対応し、
以下、同様に
従動側回転体、すなわち環状の弾性部材は、環状ゴム体１３に対応し、
変速手段、すなわちロッド部材は、変速ロッド１４に対応し、
芯材は、金属製ワイヤ１３ａに対応し、
摺動抵抗増加手段は、ローレット加工部６１，７１に対応するも、
この発明は、前述の実施形態に限定されるものではなく、あらゆる摩擦式無段変速機に適用する実施形態を含むものである。
【図面の簡単な説明】
【０１１３】
【図１】第一の実施形態の摩擦式無段変速機を自動車に搭載した場合の平面スケルトン図。
【図２】摩擦式無段変速機の要部詳細斜視図。
【図３】変速時の作用図。
【図４】変速ロッドと環状ゴム体の移動時の関係を示した模式図。
【図５】第二の実施形態のスケルトン模式図。
【図６】第三の実施形態のスケルトン模式図。
【図７】第四の実施形態のスケルトン模式図。
【図８】第五の実施形態のスケルトン模式図。
【図９】（イ）第六の実施形態の変速ロッドを示した詳細斜視図。（ロ）第七の実施形態の変速ロッドを示した詳細斜視図。
【符号の説明】
【０１１４】
Ｔ，Ｔ２，Ｔ３，Ｔ４，Ｔ５…摩擦式無段変速機
１１…入力軸
１２…駆動側回転盤（駆動側回転体）
１３…環状ゴム体（従動側回転体、環状の弾性部材）
１３ａ…金属製ワイヤ（芯材）
１４…変速ロッド（変速手段、ロッド部材）
２２…駆動側円錐体（駆動側回転体）
６１…ローレット加工部（摺動抵抗増加手段）
７１…ローレット加工部（摺動抵抗増加手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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