(57)【要約】【課題】回転体の回転時における節度を変更可能にした発音機構を備えた魚釣用リールを提供する。【解決手段】本発明の魚釣用リールは、環状凹凸部２１と、この環状凹凸部２１に係合するように発音体２２を付勢する付勢部材２３とを備え、環状凹凸部２１又は発音体２２の回転によって、環状凹凸部２１と発音体２２との間で報音を行なう発音機構２０を備えている。発音機構２０は、発音体２２の環状凹凸部２１に対する付勢力を調整可能な調整手段を有する。【選択図】    図１
2006129794.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状凹凸部と、発音体と、前記発音体を環状凹凸部側に付勢する付勢部材と、前記発音体及び付勢部材を保持する保持部とを備え、リール本体に回転可能に支持された回転体及び前記回転体を支持する支持体のいずれか一方に前記環状凹凸部を設け、他方に保持部を設けて、前記環状凹凸部と前記発音体とを係合させることで、前記支持体と回転体との相対回転を報知する発音機構を有する魚釣用リールにおいて、
前記保持部に、前記付勢部材の位置決め部を複数形成し、前記複数の位置決め部のいずれか一つに付勢部材を選択的に係合させることで発音体の付勢力を増減可能としたことを特徴とする魚釣用リール。
【請求項２】
前記発音体と付勢部材は、バネ性を有する部材で一体形成されていることを特徴とする請求項１に記載の魚釣用リール。
【請求項３】
環状凹凸部と、この環状凹凸部に係合するように発音体を付勢する付勢手段とを備え、前記環状凹凸部及び発音体の相対回転によって、前記環状凹凸部と発音体との間で報音を行なう発音機構を備えた魚釣用リールにおいて、
前記発音機構は、前記発音体の前記環状凹凸部に対する付勢力を調整可能な調整手段を有することを特徴とする魚釣用リール。
【請求項４】
前記発音体と付勢手段は、バネ性を有する部材で一体形成されていることを特徴とする請求項３に記載の魚釣用リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転体と支持体との間に設けられ、回転体を支持体に対して相対的に回転させた際、その回転を報知する発音機構を備えた魚釣用リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、上記したような発音機構を備えた魚釣用リールは、多数のものが知られている。一般的に、発音機構は、例えば、特許文献１や特許文献２に開示されているように、ドラグ機構のドラグ調節体や、スプール軸位置調整ネジなどの調節体に設けられていたり、或いは、特許文献３に開示されているように、スプールの釣糸繰り出し方向への回転を報知すべくスプールに設けられている。
【０００３】
通常、発音機構は、バネのような付勢部材（発音体）を付勢保持しておき、この付勢部材に凹凸部を係合状態にし、凹凸部が形成された回転体を回転することで節度を持たせたり、発音させるように構成されている。この場合、上述した公知技術において、特許文献１や特許文献２に開示されているような調節体に設けられている発音機構は、回転時に発音すると共に、弛緩防止的な役割を兼ねているものもある。
【特許文献１】実開昭６３−６８７７４号
【特許文献２】特開２０００−１０６８０１号
【特許文献３】特開２０００−１３９２８６号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上記した特許文献１や特許文献２に開示されているような弛緩防止機能を備えた発音機構では、付勢部材の付勢力を高めて位置決め効果を向上させる必要があり、また、特許文献３に開示されているように、釣糸繰り出し回転の報知を目的とした発音機構では、ドラグ性能を低下させないように、極力付勢力を弱めながら充分な発音を実現する必要がある。すなわち、発音機構は、その使用目的によって、求められる性能が異なっている。
【０００５】
従って、複数の発音機構を備えた魚釣用リールの場合、場所ごとに夫々異なる構成の発音機構を複数用意し、要求性能に対応させる必要があり、これに伴って部品点数が増加して製造時のコストが上昇し、製品の単価を下げることが困難となる。また、部品点数が増加するため、在庫を抱えることとなり、その結果、管理コストも増大して、製品単価を抑えることを更に困難としている。
【０００６】
また、同一の場所に発音機構を用いる場合でも、大型で太い糸を用いるリールに使用される発音機構は、船上等の比較的騒音の大きな場所で用いることが多く、大きな音量を発生させるために強い付勢力が必要とされるのに対し、小型で細い糸を用いるリールに使用される発音機構は、音量よりもスムーズなドラグ作動を阻害しないように、付勢力が弱い構成であることが望ましい。すなわち、リールの大きさや糸巻量、使用する糸径毎に発音機構の節度を変更する必要があり、サイズ毎に異なる付勢力を発生する発音機構を複数用意することは、前記同様、様々なコストの増大を招いてしまう。
【０００７】
本発明は、上記した問題に基づいてなされたものであり、回転体の回転時における節度を変更可能にした発音機構を備えた魚釣用リールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記した目的を達成するために、本発明に係る魚釣用リールは、環状凹凸部と、発音体と、前記発音体を環状凹凸部側に付勢する付勢部材と、前記発音体及び付勢部材を保持する保持部とを備え、リール本体に回転可能に支持された回転体及び前記回転体を支持する支持体のいずれか一方に前記環状凹凸部を設け、他方に保持部を設けて、前記環状凹凸部と前記発音体とを係合させることで、前記支持体と回転体との相対回転を報知する発音機構を有しており、前記保持部に、前記付勢部材の位置決め部を複数形成し、前記複数の位置決め部のいずれか一つに付勢部材を選択的に係合させることで発音体の付勢力を増減可能としたことを特徴とする。
【０００９】
上記した構成によれば、発音機構を構成する保持部に、付勢部材の付勢力を変更可能な位置決め部が複数形成されていることから、位置決め部を適宜選択することで、発音体の環状凹凸部に対する付勢力を変更することができ、発音時の音量や節度を変更することが可能になる。従って、例えば、スプール部分に上記した発音機構を設ける構成では、糸巻量や使用される糸径等に応じて、発音機構の付勢力を変更できるようになり、細糸使用時には発音体の付勢力を弱く設定してスムーズな回転を実現させ、太糸使用時には、発音体の付勢力（節度）を強く設定して、発音量を大きくすることが可能となる。また、上記した構成では、付勢部材の付勢力を容易に変更できることから、例えば、サイズ違いのリールに対しても同一の保持部を取り付けることが可能となり、発音機構を共有化することが可能となる。
【００１０】
また、上記した目的を達成するために、本発明に係る魚釣用リールは、環状凹凸部と、この環状凹凸部に係合するように発音体を付勢する付勢手段とを備え、前記環状凹凸部及び発音体の相対回転によって、前記環状凹凸部と発音体との間で報音を行なう発音機構を備えており、前記発音機構は、前記発音体の前記環状凹凸部に対する付勢力を調整可能な調整手段を有することを特徴とする。
【００１１】
上記したような構成においても、上記した構成と同様、調整手段によって、発音体の環状凹凸部に対する付勢力を変更することができ、発音時の音量や節度を変更することが可能になる。また、調整手段によって、付勢手段の付勢力を容易に変更できることから、例えば、サイズ違いのリールに対しても発音機構を共有化することが可能となる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、発音機構における発音体の環状凹凸部に対する付勢力を調整可能にしたことから、釣糸の糸径、巻回量等に応じて最適な節度に容易に変更することが可能となる。すなわち、サイズの異なる魚釣用リールや、発音機構が用いられる部分の要求性能に応じて、節度を容易に変更することができるため、発音機構を共有化することが可能となって、製造コスト等を軽減することが可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明に係る発音機構を備えた魚釣用リールの一実施形態について添付図面に沿って具体的に説明する。  
図１乃至図５は、本発明の第１の実施形態を示す図であり、図１は、魚釣用リールであるスピニングリールの全体構成を示す図、図２は、スプール部分に装着される発音機構の構成を示す正面図、図３は、発音機構の斜視図、図４は、発音機構の内、付勢部材を取り付けた保持部の構成を示す斜視図、そして、図５は、付勢部材の付勢力を調整する状態を示す斜視図である。
【００１４】
図示されたスピニングリール１は、釣竿に装着するための脚部２ａが形成されたリール本体２と、リール本体前方に回転可能に配されたロータ３と、ロータ３の回転運動と同期して前後動可能に支持されたスプール５とを有している。前記ロータ３には、円筒部３ａと一対のベール支持部材３ｂが設けられており、各支持部材３ｂの先端には、ベール３ｃが釣糸巻取り位置と釣糸放出位置との間で反転可能となるように支持されている。また、リール本体２には、回転可能に支持されたハンドル軸を介してハンドル６が回転可能に装着されており、この回転操作によって、前記ロータ３は回転駆動されると共に、スプール５は往復駆動されるようになっている。この場合、ロータ３は、ハンドル６の回転操作によって回転駆動される回転筒軸（図示せず）の前端部に固定されている。
【００１５】
前記スプール５は、釣糸が巻回される巻回胴部５ａを有しており、その内部側には、リール本体側に向けて突出する円筒部５ｂ、及びその径方向外側に環状体５ｃが一体形成されている。スプール５は、図示されていないオシレート機構によって前後方向に往復駆動されるスプール軸７に回転可能に取り付けられている。具体的には、スプール軸７の先端側において、前記円筒部５ｂと、係止ピン８で一体的にスプール軸７に嵌着された軸管９との間で軸受１０を介在させることで、スプール５はスプール軸７に対して回転可能に支持されている。
【００１６】
前記スプール５とスプール軸７との間には、公知のドラグ装置が配設されており、スプール軸７に対し、上記したように回転可能に支持されたスプール５に対し所望の制動力、すなわちスプール５に巻回された釣糸が繰り出された際に、スプール５に対して所望の制動力を与えるようになっている。このドラグ装置は、ドラグ力の強弱の調節を行なうと共に、スプール５の抜け止めを果たす回動可能なドラグツマミ１２を備えており、ドラグツマミ１２とスプール５の前端面との間に回転不能に介在される制動部材（図示せず）によって、所望のドラグ力が付与されるようになっている。
【００１７】
そして、前記スプール５と軸管９との間には、スプール５が上記したドラグ機構を介して回転した際に、その回転に節度を持たせると共に、報音する発音機構２０が配設されている。この場合、本実施形態では、スプール５が、リール本体２に対して回転可能に支持された回転体としての機能を備え、軸管９が回転体であるスプール５を支持する支持体としての機能を備えている。
【００１８】
前記発音機構２０は、環状凹凸部２１と、発音体２２と、発音体２２を環状凹凸部２１側に付勢する付勢部材（付勢手段）２３と、発音体２２及び付勢部材２３を保持する保持部２５とを備えている。
【００１９】
前記環状凹凸部２１は、回転体であるスプール５側に設けられており、上記したスプールの環状体５ｃの内面に３６０°に亘って一体形成されている。もちろん、環状凹凸部２１は、環状体５ｃと別体で形成され、環状体５ｃの内面に対して嵌入することで構成されたものであっても良い。また、前記発音体２２と、この発音体２２を環状凹凸部２１側に向けて付勢する付勢部材２３は、本実施形態では、バネ性を有する部材によって一体形成されている（ここでは、一体形成された部材を発音部材２４と称する）。具体的には、発音部材２４は、鋼材等、弾性を有する部材を略リング状に折り曲げて、その両端部２４ａ，２４ｂを保持部２５に対して係止することで弾性保持されており、その中央部が、径方向に突出するように屈曲されることで前記発音体２２を形成している。
【００２０】
前記保持部２５は、スプール軸の先端側が開口した円筒状の部材によって構成されており、底面の中央部に非円形の孔２５ａが形成され、この部分が前記軸管９に嵌合することで軸管９に対して回り止め固定されている。この保持部２５には、前記したように両端部が保持された発音部材２４の発音体２２を突出させるように、周壁２５ｂには、突出孔２５ｃが形成されている。すなわち、リング状に湾曲された発音部材２４の両端部２４ａ，２４ｂが位置決め保持された状態で、発音体２２が突出孔２５ｃから突出して環状凹凸部２１に係合することにより、発音体２２は、所定の押圧力を持って環状凹凸部２１に弾発係止された状態となる。従って、この状態でスプール５が回転すると、両者の弾発係合によって、その回転には所定の節度が生じると共に、音（クリック音）が発生するようになる。
【００２１】
そして、前記保持部２５には、上記した発音体２２（発音部材２４）の環状凹凸部２１に対する付勢力を調整可能な調整手段３０が設けられている。この調整手段３０は、上記した発音部材２４の両端部２４ａ，２４ｂの支持位置である位置決め部を複数形成することで構成されており、この位置決め部は、本実施形態では、図に示すように、保持部２５の周壁２５ｂに、周方向に沿って複数箇所形成される一対の保持孔３１、及び一対の保持孔３２によって構成されている。
【００２２】
これら、位置決め部を構成する保持孔３１，３２は、上記したようにリング状に湾曲された発音部材２４の直径方向に対して対称となる位置に形成されており、発音部材２４の両端部２４ａ，２４ｂの保持位置を変化させることにより、発音体２２の環状凹凸部２１に対する付勢力を調整できるように構成されている。すなわち、発音部材２４は、図５に示すように、上部が開口する切欠き係止部３０ａの両側に保持されるか、又は、周方向内側の一対の保持孔３１に対して保持されるか、又は、外側の一対の保持孔３２に対して保持されるようになっており、複数ある位置決め部のいずれかを選択することで、発音体２２の付勢力を調整できるようになっている。
【００２３】
具体的に、図２乃至図４に示すように、発音部材２４の両端部２４ａ，２４ｂを内側の切欠き係止部３０ａに保持すると、発音部材２４は、直径方向に収束されることから、保持部２５の突出孔２５ｃから突出する発音体２２に作用する径方向外側の弾性力が強まって、発音体２２は大きな付勢力で環状凹凸部２１に係合する。また、保持孔３１に保持したり、或いは、発音部材２４の両端部２４ａ，２４ｂを外側の保持孔３２に保持すると、発音部材２４は、前記保持孔３１の保持状態と比較して全体として広がる方向に力を受け、保持部２５の突出孔２５ｃから突出する発音体２２に作用する径方向外側の弾性力が保持孔３１から保持孔３２に外方に移動することに伴って弱まり、発音体２２は小さい付勢力で環状凹凸部２１に係合するようになる。このように、保持部２５に対する発音部材２４の保持位置を変更することで、環状凹凸部２１に対する発音体２２の付勢力を増減（調整）することが可能になる。
【００２４】
なお、上記した発音部材２４の付勢力の変更は、スプール５を取り外すことで、保持部２５を突出させ、この状態で発音部材２４を摘んで取り外し、保持孔を変更することで成される。
【００２５】
上記した発音機構を備えたスピニングリールによれば、調整手段３０によって、発音機構２０における発音体２２の環状凹凸部２１に対する付勢力が調整可能であることから、発音時の音量や節度を変更することが可能になる。すなわち、上記した構成では、発音機構２０を構成する保持部２５に、発音部材２４の付勢力を変更可能な位置決め部が複数形成されており（切欠き係止部３０ａ、保持孔３１，３２）、単に、この位置決め部を適宜選択することで、発音体２２の環状凹凸部２１に対する付勢力を容易に調整可能となっている。また、この調整に際しては、工具等を用いる必要がないため、調整作業を容易に行なうことが可能となる。
【００２６】
従って、それまで使用されていたスプールを、糸巻量や巻糸径の異なる糸が収容されたスプールに変更した際、発音機構２０の付勢力が変更できるようになることから、細糸使用時の節度過多による糸切れや、太糸使用時における節度不足による発音不良が容易に解消できるようになる。また、付勢力を容易に変更できるので、サイズ違いのリールに同一の保持部２５を取り付けても、発音機構の最適な節度を容易に得ることができるようになり、保持部２５を共通部品として用いることが可能となる（部品の共有化が図れる）。従って、部品点数を削減して製造時におけるコストを大幅に軽減することが可能となる。
【００２７】
また、上記した構成では、発音体２２と、発音体２２を環状凹凸部２１側に付勢する付勢部材（付勢手段）２３を、バネ性を有する部材（発音部材２４）によって一体形成したことから、付勢力を調整するにあたって組み替え時の作業時間を短縮して手間を軽減することが可能になる。また、両者を一体形成することにより、部品が適度な大きさになり、付勢部材や発音体の紛失を効果的に防ぐことが可能になると同時に更なる部品点数の削減が図れ、大幅なコスト削減が可能となる。
【００２８】
図６は、上記した実施形態において、保持部２５に形成される調整手段３０の一変形例を示す図である。上記した実施形態では、調整手段は、保持部２５の周壁２５ｂに形成される孔として構成したが、図６に示すように、周壁２５の縁部２５ｅに開口する係止凹所３１ａ，３２ａとして構成しても良い。
【００２９】
このように周壁２５の縁部２５ｅに対して、保持部分を開口させることで、発音部材の付勢力を変更する際の作業がより行ない易くなる。
【００３０】
図７及び図８は、本発明の第２の実施形態を示す図であり、図７は、スピニングリールにおいてスプール部分に装着される発音機構を拡大して示す図、図８は、発音機構を正面から見た断面図である。なお、以下に説明する実施形態において、上記した実施形態と同一の構成部材については同一の参照符号を付し、その詳細な説明については省略する。
【００３１】
本実施形態の発音機構４０は、スプール５の円筒部５ｂの外周面に、３６０°に亘って形成された環状凹凸部４１を備えており、ここに、軸管９に固定された保持部４５に着脱可能に装着される発音部材４４の発音体４２が係合されるよう構成されている（本実施形態においても、発音体と付勢部材はバネ性を有する部材で一体形成されて、発音部材４４を構成している）。
【００３２】
発音機構４０を構成する保持部４５は、板状の部材で、軸管９に対し１８０°間隔で径方向両側に突出するように固定されることで、前記発音部材４４の複数の位置決め部を構成している。すなわち、その一方が、発音部材４４の両側端部４４ａ，４４ｂを当て付け保持する離間した一対の保持壁４５ａ，４５ｂと、これらの保持壁４５ａ，４５ｂに対し、スプール軸側に距離Ａだけ下方に位置して発音部材４４の発音体４２を突出させる突出孔４５ｃを具備した規制壁４５ｄとを有する第１保持部４５Ａを構成しており、保持部４５の他方（第１保持部４５Ａと対向する側）が、第１保持部４５Ａと略同一に形成された第２保持部４５Ｂを構成している。
【００３３】
前記発音部材４４は、図８に示すように、バネ性を有する部材で左右対称となるように一体形成されており、中央部に突出孔４５ｃから下方に延出して環状凹凸部４１に係合可能な略Ｕ字状に屈曲された発音体４２を有しており、発音体４２の両側の下面側が前記規制壁４５ｄによって規制され、かつ発音部材の両側端部４４ａ，４４ｂの上面側が、夫々保持壁４５ａ，４５に当て付け保持されることで、発音体４２には、環状凹凸部４１に対して所定の付勢力が付与されるようになっている。
【００３４】
上記した構成において、第２保持部４５Ｂは、第１保持部４５Ａと同様、発音部材４４を保持するよう構成されているが、図８に示すように、一対の保持壁４５ａ，４５ｂと、規制壁４５ｄとの間の離間距離Ｂが、第１保持部４５Ａ側と比較して短くなるように構成されている（Ｂ＜Ａ）。すなわち、保持壁４５ａ，４５ｂと、規制壁４５ｄとの間の距離を短くすることで、発音体４２の環状凹凸部４１に対する付勢力を弱めることが可能となっており、発音部材４４の取り付け位置を選択することで、発音体４２に対する付勢力を調整する調整手段５０を構成している。
【００３５】
このように、保持部４５を板状の部材で構成して軸管９の両端に設け、夫々に、バネ性を有する部材で一体形成された発音部材４４の保持状態を変更する位置決め部（第１保持部４５Ａ，第２保持部４５Ｂ）を形成して、発音部材４４をいずれかの位置決め部に位置決め保持することで、発音体４２の付勢力を容易に調整することが可能となる。  
このような構成においても、上記した実施形態と同様な作用効果が得られる。
【００３６】
図９及び図１０は、本発明の第３の実施形態を示す図であり、図９は、スピニングリールにおいてスプール部分に装着される発音機構を拡大して示す図、図１０は、発音機構を正面から見た断面図である。
【００３７】
本実施形態の発音機構６０は、スプール５の円筒部５ｂの外周面に、３６０°に亘って形成された環状凹凸部６１を備えており、ここに、軸管９に固定された保持部６５に着脱可能に装着される発音体６２が係合されるよう構成されている。
【００３８】
発音機構６０を構成する保持部６５は、筒状の部材で軸管９に対し１８０°間隔で径方向両側に突出するように固定されることで、前記発体６２の複数の位置決め部を構成しており、その一方が第１保持部６５Ａを構成し、他方が第２保持部６５Ｂを構成している。筒状に構成される第１保持部６５Ａと第２保持部６５Ｂは、共に、その内部に発音体６２を押圧付勢する付勢部材（付勢手段）６３を収容するようになっており、その底部６５ａと規制部６５ｂとの間に付勢部材６３を収容し、かつ発音体６２に付勢部材６３を当て付けることで、発音体６２を環状凹凸部６１に向けて付勢するよう構成している。
【００３９】
この場合、第１保持部６５Ａ及び第２保持部６５Ｂは、夫々の内部の軸方向長さ（付勢部材収容長さ）について、第１保持部６５Ａの軸方向長さＣが、第２保持部６５Ｂの軸方向長さＤよりも長くなるように形成されている（Ｃ＞Ｄ）。すなわち、第２保持部６５Ｂ側を選択してここに発音体６２を装着した際、その発音体６２の付勢力が、第１保持部５５Ａ側を選択した際よりも大きくなるように構成されており、これにより、発音体に対する付勢力を調整する調整手段７０を構成している。また、第１保持部６５Ａ及び第２保持部６５Ｂの外周壁には、上記した発音体６２及び付勢部材６３を取り出しし易いように、本体に対して着脱可能な着脱壁６５ｄが設けられている。
【００４０】
このように、保持部６５を筒状の部材で構成して軸管９の両端に設け、夫々に、発音体６２及び発音体を付勢する付勢部材６３を収容する収容部（位置決め部）を設けておき、発音体６２及び付勢部材６３をいずれかの位置決め部に保持することで、発音体６２の付勢力を容易に調整することが可能となる。  
このような構成においても、上記した実施形態と同様な作用効果が得られる。
【００４１】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上記した実施形態に限定されることはなく、種々変形することが可能である。例えば、上記した発音体の付勢力を調整可能にする調整手段については、発音体の環状凹凸部に対する付勢力が増減できる（調整できる）ように構成されたものであれば良く、いずれの実施形態においても、２段階で調整可能となるように構成したが、例えば、第１実施形態における調整孔の個数を増やしたり、第２、第３実施形態における保持部を増やす等することで、より多段階で調整できるように構成しても良い。
【００４２】
また、上記した構成では、発音機構を構成する環状凹凸部を回転体側に設け、発音体を支持体側に設けていたが、逆に、発音機構を構成する環状凹凸部を支持体側に設け、発音体を回転体側に設けた構成であっても良い。さらに、発音機構は、スプール以外に、例えば、ドラグ機構を構成する回転体の部分に配置しても良い。更にまた、環状凹凸部は、輪帯状に形成されたものであっても良いし、発音体や発音体を付勢する付勢手段の構成、及び付勢方法については、適宜変形することが可能である。
【００４３】
また、上記した実施形態では、魚釣用リールとして、スピニングリールを例示して説明したが、両軸受リール等、各種の魚釣用リールに適用することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明の第１の実施形態を示す図であり、魚釣用リールであるスピニングリールの全体構成を示す図。
【図２】スプール部分に装着される発音機構の構成を示す正面図。
【図３】発音機構の斜視図。
【図４】発音機構の内、付勢部材を取り付けた保持部の構成を示す斜視図。
【図５】付勢部材の付勢力を調整する状態を示す斜視図。
【図６】保持部の一変形例を示す斜視図。
【図７】本発明の第２の実施形態を示す図であり、スピニングリールにおいてスプール部分に装着される発音機構を拡大して示す図。
【図８】発音機構を正面から見た断面図。
【図９】本発明の第３の実施形態を示す図であり、スピニングリールにおいてスプール部分に装着される発音機構を拡大して示す図。
【図１０】発音機構を正面から見た断面図。
【符号の説明】
【００４５】
１  スピニングリール（魚釣用リール）
５  スプール（回転体）
９  軸管（支持体）
２０，４０，６０  発音機構
２１，４１，６１  環状凹凸部
２２，４２，６２  発音体
２３，６３  付勢部材
２４，４４  発音部材
２５，４５，６５  保持部
３０，５０，７０  調整手段
【図１】
2006129794.tif 000003
【図２】
2006129794.tif 000004
【図３】
2006129794.tif 000005
【図４】
2006129794.tif 000006
【図５】
2006129794.tif 000007
【図６】
2006129794.tif 000008
【図７】
2006129794.tif 000009
【図８】
2006129794.tif 000010
【図９】
2006129794.tif 000011
【図１０】
2006129794.tif 000012