(57)【要約】【課題】  視認性と機器における実装形態および光源の配置の自由度が向上された機器筐体の表示部を実現する。【解決手段】  機器の筐体の表面に設けられた機器の表示部において、  機器の筐体の稜線部分に設けられた状態表示部品を具備したことを特徴とする機器の表示部である。【選択図】                    図１
2006106233.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
機器の筐体の表面に設けられた機器の表示部において、
機器の筐体の稜線部分に設けられた状態表示部品
を具備したことを特徴とする機器の表示部。
【請求項２】
機器の筐体の表面に設けられた機器の表示部において、
機器の筐体の稜線部分を切り欠いて設けられた第１の斜面部と、
この第１の斜面部に設けられた状態表示部品と
を具備したことを特徴とする機器の表示部。
【請求項３】
機器の筐体の表面に設けられた機器の表示部において、
機器の筐体のコーナー部分を切り欠いて設けられた第２の斜面部と、
この第２の斜面部に設けられた状態表示部品と
を具備したことを特徴とする機器の表示部。
【請求項４】
機器の筐体の表面に設けられた機器の表示部において、
機器の筐体のコーナー部分に設けられた状態表示部品
を具備したことを特徴とする機器の表示部。
【請求項５】
前記状態表示部品は発光ダイオードが使用されたこと
を特徴とする請求項１乃至請求項４の何れかに記載の機器の表示部。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、機器の表示部に関するものである。
更に詳述すれば、視認性と機器における実装形態および光源の配置の自由度が向上された機器筐体の表示部に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
機器の表示部に関連する先行技術文献としては次のようなものがある。
【非特許文献１】横河電機株式会社発行、User's  Manual、番号：ＩＭ  ３４Ｐ０２Ｑ０１−０１「ＳＴＡＲＤＯＭ  ＦＣＮ／ＦＣＪ解説書」、２００２年８月２８日  第２版、頁：Ａ２−１、図  ＦＣＪ（正面）
【０００３】
図１７は、従来より一般に使用されている従来例の要部構成説明図である。
図において、機器の筐体１の正面には、状態表示部品２が設けられている。
この場合は、ＬＥＤ素子２が３個使用され、それぞれのＬＥＤ素子２の横にはＨＲＤＹ、ＲＤＹ、ＣＴＲＬの記号が記載されている。
ここで、ＨＲＤＹはＨＡＲＤＲＥＡＤＹの略号で、ＲＤＹはＲＥＡＤＹの略号でＣＴＲＬはＣＯＮＴＲＯＬの略号である。
【０００４】
ところで、電子機器とりわけコンピュータ技術の進歩に伴う、電子機器の高機能化と高速化は機器と外部と信号のやり取りを行うケーブルや機器の表示・操作の種類を増大させる。
【０００５】
また電子機器の高機能化と高速化は機器の発熱量の増大を招く一方で機器の小型化により放熱冷却が重大な技術課題となり、動作時の信頼性や寿命、火災・爆発等トラブル防止のため効率的な放熱を行うたのために機器自体の姿勢に制限が加えられることも多い。
【０００６】
一方で、機器自体の小型化が進み機器表面の表示等に使用できる領域は確実に狭まりつつある。
また機器の高機能化と小型化は機器表面の領域にとどまらず機器内部の部品の配置自体に大きな制約となり、機器内部の部品の実装により外部とのインタフェースの配置が規定され、機器自体の動作時の姿勢が決定されてしまうことも少なくない。
【０００７】
そのため機器の表示は特定された設置形態を想定した構成が一般的となり、機器動作時の設置形態はより一層硬直化が進んでいる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
電子機器の高機能化と小型化により動作時の姿勢の硬直化が進むのに相反して、それらが担う役割は制御、通信、記録、表示等多岐にわたり、あわせて電子機器自体が他の機器の機能の一部を担うべく他の機器に組み込まれて使用される事例も増えており、電子機器の使用環境や設置形態に対する要求は多様化が進んでいる。
【０００９】
上記設置形態の硬直化とニーズの多様化という、相反する課題に対し電子機器は同様・類似する機能を有する複数の形態の機器を製品ラインナップとすることで対応せざるを得ない。
【００１０】
しかしながら類似機能製品を複数用意するのは、電子機器を提供する側にとって開発費や販売、在庫などの管理費用の増大や複数の機種を同時に保持するリスクを負うことはもちろんだが、機器の提供を受ける側にとっても組み込まれる機器もしくはシステムの設計・計画の初期の段階で組み込む機器の設置形態を決定する必要が発生し、仕様の変更や設計の自由度、もしくは一度使用した機器の再利用などにおけるフレキシブルな対応が不可能となる。
【００１１】
また、組み込みを想定した電子機器では部品もしくは半製品として部品電子機器内の実装基板のみ提供することにより様々な実装形態に対し提供品の姿勢・方向に関する自由度を高めている例がある。
また、部品もしくは半製品として最低限の機能のみの提供を受けたとしても、外部とのやりとりに関する設計は、すべて提供を受けた側の負担へと転嫁しているに過ぎず、根本的にはなんら解決したことにはならない。
【００１２】
本発明の目的は、上記の課題を解決するもので、視認性と機器における実装形態および光源の配置の自由度が向上された機器の表示部を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
このような課題を達成するために、本発明では、請求項１の機器の表示部においては、
機器の筐体の表面に設けられた機器の表示部において、
機器の筐体の稜線部分に設けられた状態表示部品を具備したことを特徴とする。
【００１４】
本発明の請求項２の機器の表示部においては、
機器の筐体の表面に設けられた機器の表示部において、
機器の筐体の稜線部分を切り欠いて設けられた第１の斜面部と、この第１の斜面部に設けられた状態表示部品とを具備したことを特徴とする。
【００１５】
本発明の請求項３の機器の表示部においては、
機器の筐体の表面に設けられた機器の表示部において、
機器の筐体のコーナー部分を切り欠いて設けられた第２の斜面部と、この第２の斜面部に設けられた状態表示部品とを具備したことを特徴とする。
【００１６】
本発明の請求項４の機器の表示部においては、
機器の筐体のコーナー部分に設けられた状態表示部品を具備したことを特徴とする。
【００１７】
本発明の請求項５においては、請求項１乃至請求項４の何れかに記載の機器の表示部において、
前記状態表示部品は発光ダイオードが使用されたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１８】
以上説明したように、本発明の請求項１によれば、次のような効果がある。
機器の稜線上斜め方向から状態表示部品を視認できることはもちろん、稜線を構成する２個の面の法線方向からも表示状態を視認することができる機器の表示部が得られる。
【００１９】
そのため機器は、この１個の表示部分で上記２個の面をそれぞれ正面とした取り付けに対して、１つの光源で実現できることとなる機器の表示部が得られる。
特に、状態表示部品の斜面部の表面を粗すなどの方法により光を拡散させることで、１個の表示部分で上記２個の面をそれぞれ正面とした取り付けに対して、１つの光源で実現できることとなる機器の表示部が得られる。
【００２０】
機器の設置形態の自由度を広げる発明であると共に、設置形態を制限する他の要因、例えばケーブルを接続する向きや機器の放熱のために特定の姿勢で設置せざるを得ないような機器の設計自由度の拡大にも寄与出来る機器の表示部が得られる。
また、状態表示部品を密集して取り付けるのに好適な機器の表示部が得られる。
【００２１】
本発明の請求項２によれば、次のような効果がある。
機器の稜線上斜め（斜面法線方向）から状態表示部品を視認できることはもちろん、稜線を構成する２個の面の法線方向からも表示状態を視認することができる機器の表示部が得られる。
そのため機器は、この１個の表示部分で上記２個の面をそれぞれ正面とした取り付けに対して、１つの光源で実現できることとなる機器の表示部が得られる。
【００２２】
機器の設置形態の自由度を広げる発明であると共に、設置形態を制限する他の要因、例えばケーブルを接続する向きや機器の放熱のために特定の姿勢で設置せざるを得ないような機器の設計自由度の拡大にも寄与出来る機器の表示部が得られる。
また、状態表示板には、それぞれの状態表示部品の機能を表示できるので、それぞれの状態表示部品の機能を容易に確認できる機器の表示部が得られる。
【００２３】
本発明の請求項３によれば、次のような効果がある。
機器のコーナー上斜め方向から状態表示部品を視認できることはもちろん、コーナーを構成する３個の面の法線方向からも表示状態を視認することができる機器の表示部が得られる。
【００２４】
そのため機器は、この１個の表示部分で上記３個の面をそれぞれ正面とした取り付けに対して、１つの光源で実現できることとなる機器の表示部が得られる。
特に、状態表示部品の斜面部の表面を粗すなどの方法により光を拡散させることで、１個の表示部分で上記３個の面をそれぞれ正面とした取り付けに対して、１つの光源で実現できることとなる機器の表示部が得られる。
【００２５】
機器の設置形態の自由度を広げる発明であると共に、設置形態を制限する他の要因、例えばケーブルを接続する向きや機器の放熱のために特定の姿勢で設置せざるを得ないような機器の設計自由度の拡大にも寄与出来る機器の表示部が得られる。
また、状態表示部品を密集して取り付けるのに好適な機器の表示部が得られる。
【００２６】
本発明の請求項４によれば、次のような効果がある。
機器のコーナー上斜め（斜面法線方向）から状態表示部品を視認できることはもちろん、稜線を構成する３個の面の法線方向からも表示状態を視認することができる機器の表示部が得られる。
そのため機器は、この１個の表示部分で上記３個の面をそれぞれ正面とした取り付けに対して、１つの光源で実現できることとなる機器の表示部が得られる。
【００２７】
機器の設置形態の自由度を広げる発明であると共に、設置形態を制限する他の要因、例えばケーブルを接続する向きや機器の放熱のために特定の姿勢で設置せざるを得ないような機器の設計自由度の拡大にも寄与出来る機器の表示部が得られる。
また、状態表示板には、それぞれの状態表示部品の機能を表示できるので、それぞれの状態表示部品の機能を容易に確認できる機器の表示部が得られる。
【００２８】
本発明の請求項５によれば、次のような効果がある。
状態表示部品は発光ダイオードが使用されたので、消費電力が少ない機器の表示部が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
以下本発明を図面を用いて詳細に説明する。
図１は本発明の一実施例の要部構成説明図、図２は図１のＡ方向から見た図、図３は図１のＢ方向から見た図である。
【００３０】
状態表示部品１１は、機器の筐体１の稜線部分を切り欠いて設けられている。
この場合は、状態表示部品１１は発光ダイオードが使用されている。
【００３１】
この結果、
機器の稜線上斜め方向から状態表示部品を視認できることはもちろん、稜線を構成する２個の面の法線方向Ａ，Ｂからも表示状態を視認することができる機器の表示部が得られる。
【００３２】
そのため機器は、この１個の表示部分で上記２個の面をそれぞれ正面とした取り付けに対して、１つの光源で実現できることとなる機器の表示部が得られる。
特に、状態表示部品１１の斜面部の表面を粗すなどの方法により光を拡散させることで、１個の表示部分で上記２個の面をそれぞれ正面とした取り付けに対して、１つの光源で実現できることとなる機器の表示部が得られる。
【００３３】
上記と同様の機能は、複数の光源を用いることでも実現可能ではあるが、コストおよび実装領域の確保が必要になる欠点を有する。
また、１つの光源を導光部品で２つの面に分けて同時に表示する構成に比べると、光量を分散させる必要がないため、光源となる素子の配置や向きに制約される均等な分光の困難さがなく、また、同じ明るさの光源を用いた場合で比較して、高い視認性を実現できるという効果を有する機器の表示部が得られる。
【００３４】
機器の設置形態の自由度を広げるられると共に、設置形態を制限する他の要因、例えばケーブルを接続する向きや機器の放熱のために特定の姿勢で設置せざるを得ないような機器の設計自由度の拡大にも寄与出来る機器の表示部が得られる。
また、状態表示部品１１を接近して独立に設けられるので、状態表示部品１１を密集して取り付けるのに好適な機器の表示部が得られる。
状態表示部品１１は発光ダイオードが使用されたので、消費電力が少ない機器の表示部が得られる。
【００３５】
図４は本発明の他の実施例の要部構成説明図、図５は図４のＡ方向から見た図、図６は図４のＢ方向から見た図である。
【００３６】
第１の斜面部２１は、機器の筐体１の稜線部分を切り欠いて設けられている。
状態表示部品２２は、第１の斜面部２１に設けられている。
この場合は、状態表示部品２２は発光ダイオードが使用されている。
【００３７】
この結果、
機器の稜線上斜め（斜面法線方向）から状態表示部品２２を視認できることはもちろん、稜線を構成する２個の面Ａ，Ｂの法線方向からも表示状態を視認することができる機器の表示部が得られる。
そのため機器は、この１個の表示部分で上記２個の面Ａ，Ｂをそれぞれ正面とした取り付けに対して、１つの光源で実現できることとなる機器の表示部が得られる。
【００３８】
上記と同様の機能は、複数の光源を用いることでも実現可能ではあるが、コストおよび実装領域の確保が必要になる欠点を有する。
また、１つの光源を導光部品で２つの面に分けて同時に表示する構成に比べると、光量を分散させる必要がないため、光源となる素子の配置や向きに制約される均等な分光の困難さがなく、また、同じ明るさの光源を用いた場合で比較して、高い視認性を実現できるという効果を有する機器の表示部が得られる。
【００３９】
機器の設置形態の自由度を広げる発明であると共に、設置形態を制限する他の要因、例えばケーブルを接続する向きや機器の放熱のために特定の姿勢で設置せざるを得ないような機器の設計自由度の拡大にも寄与出来る機器の表示部が得られる。
また、第１の斜面部２１には、それぞれの状態表示部品２２の機能記号を表示できるので、それぞれの状態表示部品２２の機能を容易に確認できる機器の表示部が得られる。
状態表示部品２２は発光ダイオードが使用されたので、消費電力が少ない機器の表示部が得られる。
【００４０】
図７は本発明の他の実施例の要部構成説明図である。
状態表示部品３１は、機器の筐体１のコーナー部分を切り欠いて設けられている。
この場合は、状態表示部品３１は発光ダイオードが使用されている。
【００４１】
この結果、
機器のコーナー上斜め方向から状態表示部品３１を視認できることはもちろん、コーナーを構成する３個の面の法線方向Ａ，Ｂ，Ｃからも表示状態を視認することができる機器の表示部が得られる。
【００４２】
そのため機器は、この１個の表示部分で上記３個の面をそれぞれ正面とした取り付けに対して、１つの光源で実現できることとなる機器の表示部が得られる。
特に、状態表示部品３１の斜面部の表面を粗すなどの方法により光を拡散させることで、１個の表示部分で上記３個の面をそれぞれ正面とした取り付けに対して、１つの光源で実現できることとなる機器の表示部が得られる。
【００４３】
上記と同様の機能は、複数の光源を用いることでも実現可能ではあるが、コストおよび実装領域の確保が必要になる欠点を有する。
また、１つの光源を導光部品で２つの面に分けて同時に表示する構成に比べると、光量を分散させる必要がないため、光源となる素子の配置や向きに制約される均等な分光の困難さがなく、また、同じ明るさの光源を用いた場合で比較して、高い視認性を実現できるという効果を有する機器の表示部が得られる。
【００４４】
機器の設置形態の自由度を広げる発明であると共に、設置形態を制限する他の要因、例えばケーブルを接続する向きや機器の放熱のために特定の姿勢で設置せざるを得ないような機器の設計自由度の拡大にも寄与出来る機器の表示部が得られる。
また、状態表示部品３１を密集して取り付けるのに好適な機器の表示部が得られる。
状態表示部品３１は発光ダイオードが使用されたので、消費電力が少ない機器の表示部が得られる。
また、表示点数はあまり多くとる必要はないが、様々な配置状態で使用される機器に好適な機器の表示部が得られる。
【００４５】
図８は本発明の他の実施例の要部構成説明図、である。
第２の斜面部４１は、機器の筐体１のコーナー部分を切り欠いて設けられている。
状態表示部品４２は、第２の斜面部４１に設けられている。
この場合は、状態表示部品４２は発光ダイオードが使用されている。
【００４６】
この結果、
機器のコーナー上斜め（斜面法線方向）から状態表示部品を視認できることはもちろん、稜線を構成する３個の面の法線方向Ａ，Ｂ，Ｃからも表示状態を視認することができる機器の表示部が得られる。
そのため機器は、この１個の表示部分で上記３個の面をそれぞれ正面とした取り付けに対して、１つの光源で実現できることとなる機器の表示部が得られる。
【００４７】
上記と同様の機能は、複数の光源を用いることでも実現可能ではあるが、コストおよび実装領域の確保が必要になる欠点を有する。
また、１つの光源を導光部品で２つの面に分けて同時に表示する構成に比べると、光量を分散させる必要がないため、光源となる素子の配置や向きに制約される均等な分光の困難さがなく、また、同じ明るさの光源を用いた場合で比較して、高い視認性を実現できるという効果を有する機器の表示部が得られる。
【００４８】
機器の設置形態の自由度を広げる発明であると共に、設置形態を制限する他の要因、例えばケーブルを接続する向きや機器の放熱のために特定の姿勢で設置せざるを得ないような機器の設計自由度の拡大にも寄与出来る機器の表示部が得られる。
また、状態表示板には、それぞれの状態表示部品の機能記号を表示できるので、それぞれの状態表示部品４２の機能を容易に確認できる機器の表示部が得られる。
状態表示部品４２は発光ダイオードが使用されたので、消費電力が少ない機器の表示部が得られる。
また、表示点数はあまり多くとる必要はないが、様々な配置状態で使用される機器に好適な機器の表示部が得られる。
【００４９】
図９は本発明の他の実施例の要部構成説明図、図１０は図９のＡ方向から見た図、図１１は図９のＢ方向から見た図、図１２は図９のＣ方向から見た図である。
【００５０】
状態表示部品５１は、機器の筐体１の稜線部分を切り欠いて設けられている。
この場合は、機器の筐体１の稜線部分は、曲線をなす。
この場合は、状態表示部品５１は発光ダイオードが使用されている。
【００５１】
この結果、図１実施例の効果に加えて、図７実施例に示す如き、機器の筐体１のコーナーに設けられた場合の例の機能を一部兼ねることができる効果を有する機器の表示部が得られる。
【００５２】
図１３は本発明の他の実施例の要部構成説明図、図１４は図１３のＡ方向から見た図、図１５は図１３のＢ方向から見た図、図１６は図１３のＣ方向から見た図である。
【００５３】
第１の斜面部６１は、機器の筐体１の稜線部分を切り欠いて設けられている。
この場合は、機器の筐体１の稜線部分は、傾斜をなす。
状態表示部品６２は、第１の斜面部６１に設けられている。
この場合は、状態表示部品６３は発光ダイオードが使用されている。
【００５４】
この結果、図４実施例の効果に加えて、図８実施例に示す如き、機器の筐体１のコーナーに設けられた場合の例の機能を一部兼ねることができる効果を有する機器の表示部が得られる。
【００５５】
なお、これら発明は単一の表示機能に限定されるものではなく、複数の表示部を有していても良いことは勿論である。
また、斜面部は、機器の筐体１の各面からの等角度の平面として示しているが、必ずしも等角度である必要性はなく、いずれかの面に偏った面でも良い。またその面も完全な平面である必要なく、曲面であって良いことは勿論である。
【００５６】
なお、以上の説明は、本発明の説明および例示を目的として特定の好適な実施例を示したに過ぎない。
したがって本発明は、上記実施例に限定されることなく、その本質から逸脱しない範囲で更に多くの変更、変形をも含むものである。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】本発明の一実施例の要部構成説明図である。
【図２】図１のＡ方向から見た図である。
【図３】図１のＢ方向から見た図である。
【図４】本発明の他の実施例の要部構成説明図である。
【図５】図４のＡ方向から見た図である。
【図６】図４のＢ方向から見た図である。
【図７】本発明の他の実施例の要部構成説明図である。
【図８】本発明の他の実施例の要部構成説明図である。
【図９】本発明の他の実施例の要部構成説明図である。
【図１０】図９のＡ方向から見た図である。
【図１１】図９のＢ方向から見た図である。
【図１２】図９のＣ方向から見た図である。
【図１３】本発明の他の実施例の要部構成説明図である。
【図１４】図１３のＡ方向から見た図である。
【図１５】図１３のＢ方向から見た図である。
【図１６】図１３のＣ方向から見た図である。
【図１７】従来より一般に使用されている従来例の要部構成説明図である。
【符号の説明】
【００５８】
１      機器の筐体
１１    状態表示部品
２１    第１の斜面部
２２    状態表示部品
３１    状態表示部品
４１    第２の斜面部
４２    状態表示部品
５１    状態表示部品
６１    第１の斜面部
６２    状態表示部品
【図１】
2006106233.tif 000003
【図２】
2006106233.tif 000004
【図３】
2006106233.tif 000005
【図４】
2006106233.tif 000006
【図５】
2006106233.tif 000007
【図６】
2006106233.tif 000008
【図７】
2006106233.tif 000009
【図８】
2006106233.tif 000010
【図９】
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【図１０】
2006106233.tif 000012
【図１１】
2006106233.tif 000013
【図１２】
2006106233.tif 000014
【図１３】
2006106233.tif 000015
【図１４】
2006106233.tif 000016
【図１５】
2006106233.tif 000017
【図１６】
2006106233.tif 000018
【図１７】
2006106233.tif 000019