(57)【要約】【課題】  ラジアル荷重と両方向のアキシアル荷重、モーメント荷重を受けられるのは勿論のこと、軸方向の省スペース化及び低トルク化を図ると共に、更なる高剛性化を図る。【解決手段】  外輪１０１の軌道溝１０１ａと内輪１０２の軌道溝１０２ａとの間に多数の玉１０３が転動自在に配設された単列の玉軸受１００において、軸方向断面幅Ｂと半径方向断面高さＨ（＝（外輪外径Ｄ−内輪内径ｄ）／２）との断面寸法比（Ｂ／Ｈ）を（Ｂ／Ｈ）＜０．６３として該単列玉軸受１００を２列背面組合せ構造とし、且つ内輪１０２に、軸方向に貫通する貫通穴１０７を周方向に所定の間隔で少なくとも２カ所以上形成する。【選択図】      図１５
2006046380.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外輪の軌道溝と内輪の軌道溝との間に多数の玉が転動自在に配設された単列の玉軸受において、
軸方向断面幅Ｂと半径方向断面高さＨとの断面寸法比（Ｂ／Ｈ）が（Ｂ／Ｈ）＜０．６３であり、且つ前記内輪に、軸方向に貫通する貫通穴を周方向に所定の間隔で少なくとも２カ所以上形成したことを特徴とする玉軸受。
【請求項２】
外輪の複列軌道溝と内輪の複列軌道溝との間に多数の玉が転動自在に配設された複列の玉軸受において、
軸方向断面幅Ｂ２と半径方向断面高さＨ２との断面寸法比（Ｂ２／Ｈ２）が（Ｂ２／Ｈ２）＜１．２であり、且つ前記内輪に、軸方向に貫通する貫通穴を周方向に所定の間隔で少なくとも２カ所以上形成したことを特徴とする玉軸受。
【請求項３】
前記貫通穴に軸締結用部材を挿入したことを特徴とする請求項１又は２に記載した玉軸受。
【請求項４】
前記玉の表面に窒化層を有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載した玉軸受。
【請求項５】
前記玉は、前記窒化層を支える心部のロックウェル硬度がＨＲＣ５７以上のマルテンサイト系ステンレス鋼とされ、且つ該窒化層は、表面のビッカース硬度がＨｖ１２００〜１５００で、Ｄａを玉直径としたときに、厚さが１．５％〜６％Ｄａであることを特徴とする請求項４に記載した玉軸受。
【請求項６】
前記窒化層の表面粗さを０．１μｍＲａ以下としたことを特徴とする請求項４又は５に記載した玉軸受。
【請求項７】
前記外輪及び前記内輪の少なくとも一方の軸方向端部に環状シール体を設けたことを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載した玉軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば産業機械、ロボット、医療機器、半導体／液晶製造装置、光学及びオプトエレクトロニクス装置等に用いられる玉軸受に関し、特にラジアル荷重と両方向のアキシアル荷重、モーメント荷重を受けられる玉軸受に関する。
【背景技術】
【０００２】
一つの転がり軸受でラジアル荷重と両方向のアキシアル荷重、モーメント荷重を受けられるものとしては、クロスローラ軸受（例えば特許文献１及び特許文献２参照）、４点接触玉軸受（例えば特許文献３及び特許文献４参照）が知られている。
クロスローラ軸受は、図３４に示すように、内輪１と外輪２の間に円筒形の多数のころ３が転動自在に配設されており、４点接触玉軸受は、図３５に示すように、内輪４と外輪５との間に多数の玉６が転動自在に配設されている。また、転がり軸受を組み合わせることで、ラジアル荷重と両方向のアキシアル荷重、モーメント荷重を受けるものとしては、２列組合せ深みぞ玉軸受や、図３６に示すように、内輪７と外輪８との間に複数の玉９が転動可能に配設されたアンギュラ玉軸受を組み合わせた２列組合せアンギュラ玉軸受等がある（例えば特許文献５及び特許文献６参照）。
【０００３】
しかしながら、クロスローラ軸受の場合は、転動体が円筒形のころ３で、且つ軌道溝１ａ，２ａに対してころ３の転がり接触面が線接触しているので、トルクが大きく、しかも、軸やハウジングに組み込んだ時のわずかな変形により、前記線接触部分の接触状態が不均一となり、トルクむらが発生しやすい。
４点接触玉軸受では、転動体が玉６なので、純アキシアル荷重を受ける場合又はラジアル荷重よりアキシアル荷重が優勢な場合、同寸法のクロスローラ軸受よりトルクが小さい一方で、アキシアル荷重に対してラジアル荷重が優勢な場合、又は純ラジアル荷重を受ける場合、各玉６は軌道溝４ａ，５ａと４点で接触するため、玉６と軌道溝４ａ，５ａとのスピン滑りが大きく、トルクが大きい。
【０００４】
また、アーム形ロボットの旋回関節部等にクロスローラ軸受や４点接触玉軸受を使用する場合、アーム先端での部品保持時のオーバーハング荷重等によるアーム先端部のたわみを極力小さくするために、軸受内部にあらかじめ、予圧をかけてモーメント剛性を増加させる対策もとられるが、これらの軸受で予圧をかけると、トルクが極端に増加し、駆動モータの高馬力化やトルクむらを含む回転不良等の問題が発生しやすくなる。
【０００５】
２列組合せ玉軸受の場合は、それぞれの単列軸受において、玉と内外輪の軌道溝間は２点接触であるので低トルク化は図れるものの、単列軸受の２倍の軸方向幅スペースが必要となり、コンパクト化の点で、クロスローラ軸受や４点接触玉軸受に劣る。また、標準のアンギュラ玉軸受の場合、封入グリースを外部に漏らさないことや異物やごみ等を軸受内部に混入させないためのシールが装着されていない等の問題もあり、仮にシールを装着すると、今まで以上に軸方向幅が増加してしまう。
【０００６】
更に、２列組合せ玉軸受で、省スペース化を目的として、極薄肉の深みぞ玉軸受やアンギュラ玉軸受（図３７参照）を組み合わせたものがあり、図３８に示すように、内輪７及び外輪８はそれぞれ内輪押え１０や外輪押え１１を介して軸１２やハウジング１３にボルト１４を利用して締結され、外輪押え１１は外輪８の外径面の一部、内輪押え１０は軸１２の外径面の一部に嵌合して、軸１２を介して軸受と芯がずれないように位置決めされている。
【０００７】
これらの２列組合せ玉軸受は省スペース化の点では有利であるが、内外輪７，８のリング肉厚が非常に薄く、内外輪７，８の剛性が低いため、加工精度が出にくく、且つ軸１２やハウジング１３に組み込んだ際、内輪押え１０や外輪押え１１等の押し付け力により変形しやすく、組み込み精度の確保に手間を要する等の問題がある。また、場合によっては、組み込み時の変形により内外輪７，８の軌道溝が歪み、各玉９と軌道溝との接触部間で偏荷重が加わったり、玉９の円滑な転がり運動が阻害されることがある。
【０００８】
また、内輪７を軸１２に締結する際、ボルトの１４の他に内輪押え１０等の締結部材が必要であるため軸方向に内輪押え１０の厚み分のスペースが必要となり、また、内輪押え１０の分だけ部品点数が増えてコストアップとなる。
更に、通常の軸受の使用条件では、内輪７が回転側の場合が多く、内輪７と軸１２との軸方向嵌合部をできるだけ広く設け、軸１２とのミスアライメントを極力小さくして、内輪回転時の回転振れを抑える配慮が必要である。また、回転時の振動によるフレッチング防止する意味でも、軸１２と内輪７の内径面との接触面圧を下げられるように嵌合面積が広い方が良い。
【０００９】
従って、図３８に示すように、外輪８の外径面で軸受との芯を出すようにしないで、軸１２の外径面を内輪７の内径面全面と嵌合させ、軸１２の外径で内輪押え１０の芯出しをした方が良い。この場合、結果的に、内輪押え１０が軸方向に出っぱってしまい、上述したように、軸方向に内輪押え１０の厚み分のスペースが必要となる。仮に図３９に示すような締結方法を実施した場合、軸方向の省スペース化は可能であるが、上述したようなミスアライメントやフレッチングの問題と共に、玉９の接触角方向の荷重方向線が軸端からはみ出してしまうため（図４０参照）、荷重を軸１２でバックアップすることができず、内輪７のみに直接負荷されることで内輪７の変形等の不具合が生じてしまう。この不具合は、剛性が小さい極薄肉軸受で特に生じやすい。
【００１０】
更に、半導体製造装置等のウェーハ搬送ロボットアーム関節部等では、プラズマエッチング等の真空処理室にウェーハを出し入れするゲートは、開閉時間を短くし、作業工程の短サイクル化を高めて高効率作業を維持するため、また、ゲート開閉機構の装置のコンパクト化や低コスト化の点で、ゲート開口幅が狭くなっており、ゲート壁に接触させないように、本ゲート部分を通過するロボットアーム関節部の幅を極力狭くする必要があるが、極薄肉軸受を使用して軸受幅を狭くできても、内輪押え１０等の締結部材の出っ張りがゲート幅を狭くする妨げになる。
【特許文献１】実公平１−４４８０６号公報
【特許文献２】特開昭６３−２１３４５７号公報
【特許文献３】特開平１１−６２９９０号公報
【特許文献４】特開２００３−１３９１４５号公報
【特許文献５】実開平５−６６３２７号公報
【特許文献６】特開２００３−２７８７６５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明はこのような不都合を解消するためになされたものであり、ラジアル荷重と両方向のアキシアル荷重、モーメント荷重を受けられるのは勿論のこと、軸方向の省スペース化及び低トルク化を図ることができると共に、更なる高剛性化を図ることができる玉軸受を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記目的を達成するために、請求項１に係る発明は、外輪の軌道溝と内輪の軌道溝との間に多数の玉が転動自在に配設された単列の玉軸受において、
軸方向断面幅Ｂと半径方向断面高さＨとの断面寸法比（Ｂ／Ｈ）が（Ｂ／Ｈ）＜０．６３であり、且つ前記内輪に、軸方向に貫通する貫通穴を周方向に所定の間隔で少なくとも２カ所以上形成したことを特徴とする。
【００１３】
請求項２に係る発明は、外輪の複列軌道溝と内輪の複列軌道溝との間に多数の玉が転動自在に配設された複列の玉軸受において、
軸方向断面幅Ｂ２と半径方向断面高さＨ２との断面寸法比（Ｂ２／Ｈ２）が（Ｂ２／Ｈ２）＜１．２であり、且つ前記内輪に、軸方向に貫通する貫通穴を周方向に所定の間隔で少なくとも２カ所以上形成したことを特徴とする。
【００１４】
請求項３に係る発明は、請求項１又は２において、前記貫通穴に軸締結用部材を挿入したことを特徴とする。
請求項４に係る発明は、請求項１〜３のいずれか一項において、前記玉の表面に窒化層を有することを特徴とする。
請求項５に係る発明は、請求項４において、前記玉は、前記窒化層を支える心部のロックウェル硬度がＨＲＣ５７以上のマルテンサイト系ステンレス鋼とされ、且つ該窒化層は、表面のビッカース硬度がＨｖ１２００〜１５００で、Ｄａを玉直径としたときに、厚さが１．５％〜６％Ｄａであることを特徴とする。
【００１５】
請求項６に係る発明は、請求項４又は５において、前記窒化層の表面粗さを０．１μｍＲａ以下としたことを特徴とする。
請求項７に係る発明は、請求項１〜６のいずれか一項において、前記外輪及び前記内輪の少なくとも一方の軸方向端部に環状シール体を設けたことを特徴とする。
請求項１に係る発明では、例えば図１を参照して、外輪１０１の軌道溝１０１ａと内輪１０２の軌道溝１０２ａとの間に多数の玉１０３が転動自在に配設された単列の玉軸受１００において、軸方向断面幅Ｂと半径方向断面高さＨ（＝（外輪外径Ｄ−内輪内径ｄ）／２）との断面寸法比（Ｂ／Ｈ）を（Ｂ／Ｈ）＜０．６３としている。
【００１６】
国際標準化機構（ＩＳＯ）で規定されている寸法系列が１８（例えば６８００）、１９（例えば６９０１）、１０（例えば６００３）、０２（例えば７２０５Ａ）、０３（例えば７３０７Ａ）の標準玉軸受では、軸受内径寸法がφ５ｍｍ〜φ１００ｍｍにおいては、上述の断面寸法比（Ｂ／Ｈ）は０．８２〜１．１７に設定されている。また、軸受内径寸法がφ５ｍｍ〜φ５００ｍｍにおいては、上述の断面寸法比（Ｂ／Ｈ）は０．６３〜１．１７に設定されている。
【００１７】
したがって、これらの玉軸受の断面寸法比（Ｂ／Ｈ）の最大値１．１７の約１／２倍、すなわち、０．６３未満に設定することで、従来の標準単列玉軸受で最も幅狭の玉軸受より幅狭で、且つ従来の標準単列玉軸受の軸方向幅スペース以内に、請求項１に係る玉軸受を２列組み合わせて配置することができる。また、組み合わせる２個の玉軸受の断面寸法比（Ｂ／Ｈ）を同一にする必要はなく、例えば片方を０．６２、もう一方を０．５８としてもよい。組み合わせる両軸受を同一幅とした場合は、前記断面寸法比（Ｂ／Ｈ）を０．６０以下にするのが望ましい。
【００１８】
ここで、図２９及び図３０はそれぞれ標準的に使用されている極薄肉玉軸受（軸受内径：φ３８．１ｍｍ，軸受外径：φ４７．６２５ｍｍ，軸受幅：４．７６２ｍｍ，前記断面寸法比（Ｂ／Ｈ）＝１）を基準とし、軸受外径及び軸受幅を変えずに、軸受内径を変化させた場合（即ち、（Ｂ／Ｈ）の値を変化させた場合）の内外輪リングの半径方向の変形特性（図２７参照：内輪を例示）及び半径方向の断面２次モーメントＩ（図２８参照：Ｉ＝ｂｈ3 ／１２で計算）を比較した結果を示している。
【００１９】
また、図３１及び図３２についてもそれぞれ標準的に使用されている極薄肉玉軸受（軸受内径：φ６３．５ｍｍ，軸受外径：φ７６．２ｍｍ，軸受幅：６．３５ｍｍ，前記断面寸法比（Ｂ／Ｈ）＝１）を基準とし、軸受外径及び軸受幅を変えずに、軸受内径を変化させた場合（即ち、（Ｂ／Ｈ）の値を変化させた場合）の内外輪リングの半径方向の変形特性及び半径方向の断面２次モーメントＩを比較した結果を示している。
【００２０】
いずれの軸受も（Ｂ／Ｈ）＝０．６３未満で、剛性の増加率勾配の変化が顕著に出ている。すなわち、断面２次モーメントＩの増加は顕著になり、半径方向の内外輪リングの変形量の減少は飽和状態となる。
従って、本発明では、従来の極薄肉軸受で問題となる内外輪製作時の旋盤加工や研磨加工時の加工力による軸受変形を防止することができ、真円度や偏肉等の軸受精度を向上させることができる。
【００２１】
また、軸やハウジングに組み込んだ場合（特に、軸やハウジングとすきま嵌合で組み込んだ場合）、内輪押えや外輪押え等で軸受を固定した時の内外輪の変形（特に真円度の悪化）を抑制することができると共に、変形によって生じるトルク不良や回転精度不良、あるいは、発熱増大、摩耗や焼付き等の不具合を防止することができる。
なお、単列玉軸受は、１列では、予圧をかけたりモーメント荷重を負荷することは困難であるが、２列以上の多列組合せとすることで、ラジアル荷重、アキシアル荷重及びモーメント荷重を負荷することが可能となる。
【００２２】
また、各玉が内外輪の軌道溝に対して常に２点で接触するので、４点接触玉軸受のような、玉の大きなスピンによるトルクの増加を抑制することができ、更には、クロスローラ軸受に比べて転がり抵抗が低くなるので低トルク化を実現することができる。
更に、幅寸法が従来の標準単列玉軸受の約半分となることで、玉径も従来の玉軸受の半分程度となるが、逆に１列あたりの玉数が増加し、軸受剛性は従来の玉軸受に対して増加する。また、旋回ロボットのアーム継ぎ手部分等に適用する場合では、低速の揺動回転がほとんどであるので、玉径を小さくしたことにより軸受の負荷容量が低下しても、転がり疲れ寿命時間が実用上で問題となることはない。
【００２３】
その他の産業機械、ロボット、医療機器、半導体／液晶製造装置、光学及びオプトエレクトロニクス装置などでも、回転数が低い用途や揺動回転用途が多いので、転がり疲れ寿命時間が問題となることはほとんどない。
また、請求項２に係る発明は、例えば図２１を参照して、外輪２０１の複列軌道溝２０１ａ，２０１ｂと内輪２０２の複列軌道溝２０２ａ，２０２ｂとの間に多数の玉２０３が転動自在に配設された複列の玉軸受２００において、軸方向断面幅Ｂ２と半径方向断面高さＨ２（＝（外輪外径Ｄ２−内輪内径ｄ２）／２）との断面寸法比（Ｂ２／Ｈ２）を（Ｂ２／Ｈ２）＜１．２としている。
【００２４】
複列玉軸受において、断面寸法比（Ｂ２／Ｈ２）を以上のような設定とすることで、請求項１に係る単列の幅狭玉軸受を２列組合せとした場合と同様、従来の標準単列玉軸受の軸方向幅スペース内に請求項２に係る複列玉軸受を配置することが可能となり、また、予圧をかけたり、モーメント荷重を負荷すること等も可能となる。その他の作用効果は請求項１に係る単列の幅狭玉軸受を２列組合せとした場合と同様である。
【００２５】
図３３は、各種軸受の計算モーメント剛性の比較である。同一サイズ（計算例は、軸受名番７９０６Ａ（接触角３０°）相当で、内外径寸法が同じ場合：内輪内径φ３０ｍｍ、外輪外径φ４７ｍｍ）では、請求項１に係る単列の幅狭アンギュラ玉軸受（接触角３０°：総玉軸受の計算例）を２列組合せ、且つ内外輪の軌道溝曲率を変化させた本発明例Ａ〜Ｅは、いずれもクロスローラ軸受、標準２列組合せアンギュラ玉軸受及び４点接触玉軸受に比べてモーメント剛性が高くなっており、例えば本発明例Ｂは、クロスローラ軸受の２．４倍、従来の標準２列組合せアンギュラ玉軸受の１．９倍、４点接触玉軸受の３．３倍のモーメント剛性を保持させることが可能である。
【００２６】
なお、それぞれの設計予圧すき間は、本発明例Ａ〜Ｅ、標準２列組合せアンギュラ玉軸受及び４点接触玉軸受は−０．０１０ｍｍ、クロスローラ軸受は−０．００１ｍｍと実用上の標準的な値として計算している。
また、本発明に係る幅狭玉軸受の適正な玉径は、シール等の装着有無により変化するが、剛性を増加させるため、極端に玉径を小さくすると、玉と内外輪の軌道溝との接触部間の面圧が増加し、耐圧痕性が低下する虞れがあるため、おおむね、軸受幅（Ｂ）又は（Ｂ２／２）の３０〜９０％が望ましい。
【００２７】
更に、本発明をアンギュラ玉軸受に適用した場合、軸受の接触角は必要な剛性（例えば、モーメント剛性）及び要求トルクにより選ばれるが、おおむね１０〜６０°の範囲が望ましい。
更に、荷重の方向や大きさに合わせて、必要に応じて、組み合わせた各軸受の接触角を変えてもかまわない。
【００２８】
更には、内外輪の軌道溝の曲率は、要求される剛性やトルク特性に応じて、５１〜６０％Ｄａ（Ｄａ：玉径）、好ましくは５２〜５６％Ｄａ、より好ましくは５２〜５４％Ｄａ程度とする。また、内外輪のそれぞれの軌道溝曲率は同一でなくともよいし、組み合される軸受間で異なっていてもよい。
【発明の効果】
【００２９】
本発明によれば、単列玉軸受の場合に、軸方向断面幅Ｂと半径方向断面高さＨとの断面寸法比（Ｂ／Ｈ）を（Ｂ／Ｈ）＜０．６３とし、複列玉軸受の場合に、軸方向断面幅Ｂ２と半径方向断面高さＨ２との断面寸法比（Ｂ２／Ｈ２）を（Ｂ２／Ｈ２）＜１．２とすることで、ラジアル荷重と両方向のアキシアル荷重、モーメント荷重を受けることができると共に、軸方向の省スペース化、低トルク化及び更なる高剛性化を図ることができる。
【００３０】
また、内輪に、軸方向に貫通する貫通穴を周方向に所定の間隔で少なくとも２カ所以上形成し、前記貫通穴に軸締結用部材を挿入して内輪を直接軸に固定することで、内輪押え等の締結部材が不要となるので、軸方向の更なる省スペース化を図ることができると共に、部品点数が削減されて低コスト化を図ることができる。
更に、玉の表面に窒化層を形成することで、外部からの負荷荷重が大きい場合に、玉の表面の圧痕や損傷の発生を防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
以下、本発明の実施の形態を図を参照して説明する。図１は本発明の第１の態様の実施の形態の一例である単列玉軸受を説明するための要部断面図、図２は図１の単列玉軸受を２列組み合わせた状態を示す要部断面図、図３〜図２０は本発明の第１の態様の他の実施の形態である単列玉軸受を示す図、図２１は本発明の第２の態様の実施の形態の一例である複列玉軸受を説明するための要部断面図、図２２〜図２６は本発明の第２の態様の他の実施の形態である複列玉軸受を示す図である。
【００３２】
本発明の第１の態様の実施の形態の一例である単列玉軸受１００は、図１に示すように、外輪１０１の軌道溝１０１ａと内輪１０２の軌道溝１０２ａとの間に多数の玉１０３が転動自在に配設された単列の総玉のアンギュラ玉軸受１００において、軸方向断面幅Ｂと半径方向断面高さＨ（＝（外輪外径Ｄ−内輪内径ｄ）／２）との断面寸法比（Ｂ／Ｈ）を（Ｂ／Ｈ）＜０．６３としている。
【００３３】
ここで、この実施の形態では、図２に示すように、アンギュラ玉軸受１００を２列背面組合せとし、７２０８Ａ（接触角３０°）の２列組合せアンギュラ玉軸受と置き換える場合を例に採る。
７２０８Ａのアンギュラ玉軸受は、内輪内径φ４０ｍｍ、外輪外径φ８０ｍｍ、軸方向断面幅（軸受単体幅）Ｂが１８ｍｍであるので、断面寸法比（Ｂ／Ｈ）＝０．９である。したがって、本実施形態のアンギュラ玉軸受１００では、断面寸法比（Ｂ／Ｈ）＝０．４５（内輪内径及び外輪外径はそのままで、軸方向断面幅（軸受単体幅）を９ｍｍとした）としている。これにより、ラジアル荷重と両方向のアキシアル荷重、モーメント荷重を受けることができると共に、軸方向寸法で１／２の省スペース化、低トルク化及び更なる高剛性化を図ることができる。
【００３４】
もちろん、必要に応じて、アンギュラ玉軸受１００の断面寸法比（Ｂ／Ｈ）を０．４５未満或いは０．４５を超える（但し（Ｂ／Ｈ）＜０．６３）ように設定してもかまわない。因みにアンギュラ玉軸受１００の接触角は例えば３０°としている。
なお、本実施形態では、玉１０３のピッチ円直径は次式（１）のとおりとしているが、軸受１列あたりの玉数を増やして更にモーメント剛性を増加させたい場合は、次式（２）を採用して、玉１０３のピッチ円直径を外輪側にずらして図３に示す構造としてもよいし、必要に応じて次式（３）を採用して逆に玉１０３のピツチ円直径を内輪１０２側にずらしてもよい（図示せず）。
玉のピッチ円直径＝（内輪内径＋外輪外径）／２        …（１）
玉のピッチ円直径＞（内輪内径＋外輪外径）／２        …（２）
玉のピッチ円直径＜（内輪内径＋外輪外径）／２        …（３）
また、必要に応じて、図４に示すように、組み合わされる左右の玉軸受の玉ピッチ円直径を同―値とせずともよいし、組み合わされる左右の玉軸受の玉１０３の径を同一値としなくてもよい。加えて、組み合わせる２個の玉軸受の断面寸法比（Ｂ／Ｈ）は同一でなく、例えば玉径の小さい方を（Ｂ／Ｈ）＝０．２８、玉径の大きい方を（Ｂ／Ｈ）＝０．６２としても構わない。更に、玉１０３の軸方向ピッチも軸方向中心でなくともよく、シールや保持器の装着有無やモーメントの作用点間距離の確保等のために玉１０３の軸方向ピッチを軸方向にずらしてもよい。
【００３５】
図５は、軸方向の一方の端部に環状シール体１０４を装着したアンギュラ玉軸受１００を２列背面組み合わせたものである。
軸方向の一方の端部に環状シール体１０４を装着したアンギュラ玉軸受１００を２列組み合わせて機械等に取り付けた後（シール取り付け面を外側に向けて組み合わせる）は、軸受使用中に外部からの異物やごみ等の侵入及び封入グリースの外部への洩れを防止することが可能である。環状シール体１０４は、この実施の形態では、外輪１０１のシール溝１０４ａに押し込んで挿入する非接触型（内輪１０２と非接触）で金属芯金１０５の補強タイプのゴムシール（例えばニトリルゴム・アクリルゴムやフッ素ゴム）１０６とし、組み合わせ端面と反対側のみ環状シール体１０４を装着して省スペース化を図っている。
【００３６】
図６は、軸方向の両端部に環状シール体１０４を装着したアンギュラ玉軸受１００を示したものである。
軸方向の両端部に環状シール体１０４を装着したアンギュラ玉軸受１００を機械等に取り付けた後は、軸受使用中に外部からの異物やごみ等の侵入を防止すると共に、軸受取扱い時や軸やハウジングヘの組込み時においても、異物やごみ等の侵入及び封入グリースの外部への洩れを防止することが可能となる。組み合わせについては、２列でモーメント剛性を増加させるためには、モーメントの作用点距離が大きくとれる背面組み合わせ（図２等で接触角がハの字の向きとなっている）を採用するのが望ましい。
【００３７】
更に剛性が必要な場合は、図７及び図８に示すように、３列以上の多列組み合わせとしても構わないし、何らかの理由（例えば、軸受組込み時にミスアライメント発生が避けられず、軸受の内部荷重負荷を極力抑えたい場合等）で、モーメント剛性を小さくしたい場合は、図９に示すように、正面組み合わせ（接触角の向きが逆ハの字）等の配列としてもよい。
【００３８】
更には、モーメント荷重や両方のアキシアル荷重を負荷するためには、２列以上の組み合わせ軸受とする必要があるが、荷重条件や方向に応じて使用条件上で可能であれば、単列軸受で使用してもかまわない。
また、本実施形態では、アンギュラ玉軸受としているが、深みぞ玉軸受等その他の玉軸受としてもよい。環状シール体は、図５及び図６で示した非接触型ではなく、接触型の金属芯金補強タイプのゴムシール（ゴム材質は、例えばニトリルゴム・アクリルゴムやフッ素ゴム）でもよいし、外輪１０１のシール溝に加締め加工する金属シールド板でもかまわない。また、環状シール体を内輪１０２側のシール溝に押し込んで挿入したり、又は加締め加工で取り付けるようにしてもよい（外輪と接触又は非接触する構造）。
【００３９】
内輪１０２、外輪１０１及び玉１０３の材料は、標準的な使用条件では軸受鋼（例えば、ＳＵＪ２、ＳＵＪ３など）とするが、使用環境に応じて、例えば真空用途などでは、耐食材料であるステンレス系材料（例えば、ＳＵＳ４４０Ｃ等のマルテンサイト系ステンレス鋼材やＳＵＳ３０４等のオーステナイト系ステンレス鋼材、ＳＵＳ６３０等の析出硬化系ステンレス鋼材など）、チタン合金やセラミック系材料（例えば、Ｓｉ3 Ｎ4 、ＳｉＣ、Ａｌ2 Ｏ3 、ＺｒＯ2 等）を採用してもよい。
【００４０】
潤滑方法も特に限定されず、一般的な使用環境では、鉱油系グリースや合成油系（例えば、リチウム系、ウレア系等）のグリースや油を使用でき、真空用途などではフッ素系グリースまたはフッ素系の油、あるいはフッ素樹脂、ＭｏＳ2 などの固体潤滑剤を使用することができる。
図１０は、軸方向の一方の端部（組合せ側端面と反対側の端部）に環状シール体１０４を装着し、且つ玉１０３を転動可能に保持する保持器１１０を備えたアンギュラ玉軸受１００を２列背面組み合わせたものである。
【００４１】
保持器１１０としては、例えば、図１１〜図１４（ａ）に示すように、円環部１１１と、該円環部１１１の一端部に周方向に略等間隔で複数箇所軸方向に突設された柱部１１２と、各柱部１１２間に形成されて玉１０３を周方向に転動可能に保持するポケット部１１３とを備えた柔軟性のある冠形保持器を採用している。保持器１１０の材質は、例えば、ポリアミド、ポリアセタール、ポリフェニレンサルファイド等の合成樹脂材とし、必要に応じて、合成樹脂材にガラス繊維や炭素繊維等の補強材を混入した材料を用いる。
【００４２】
また、この実施の形態では、軸受の負荷容量や剛性を上げるために、隣り合う玉１０３間の円周方向ピッチは極力小さくし、できる限り玉数を多くしている。更に、玉１０３の軸方向ピッチをできるだけ組合せ側端面の反対側にずらし（図１０：Ｘ1 ＞Ｘ2 ）、保持器１１０の円環部１１１が軸受組合せ端面側になるように配置しており、モーメント剛性を上げるための作用点間距離を大きくとれるようにしている。
【００４３】
なお、総玉軸受の場合も、環状シール体の装着の有無等、必要に応じて同様に玉の軸方向ピッチを幅中央ではなく、軸方向の左右いずれかの方向（軸受合わせ端面側、あるいは反対側）にずらしてもかまわない。
保持器付きの軸受は、回転が１方向の連続回転や大きなモーメント荷重が加わる条件等、各玉の接触角の変化による公転速度のばらつきが発生しやすい条件等で、総玉軸受を使用した場合の玉間の接触や玉つまりが生じやすい用途で低トルク、低発熱等の点で、より良い効果を発揮する。
【００４４】
更に、本実施形態では、ポケット部１１３の入り口部を玉径より若干小さくして引っかかり（パチン代）を設ければ、内輪１０２及び外輪１０１に組み込む際、玉１０３の脱落がなく軸受の組立が容易である。
保持器の形状は、本実施形態に限定されず、各玉１０３間に配置するセパレータタイプの保持器の他、いずれの方式でもよい。また、材料も合成樹脂材ではなく、金属材料でもかまわない。
【００４５】
また、図１４（ｂ）は図１４（ａ）と基本構造は同様な冠形保持器であるが、円環部１１１の少なくとも円周方向の一箇所で互いに隣り合うポケット部１１３間を予め切断して、各切断面間に所定のすき間を持たせた構造としている。
このような構造を採用することで、保持器と内外輪との熱膨張係数差及び保持器の寸法精度や真円度のばらつきにより、転動体ピッチ円径と保持器のピッチ円径がずれた場合でも、片持ち形状であることによる半径方向の柔軟性と、各切断面間のすき間による円周方向の弾力的変形（円周方向の柔軟性）を兼ね備えることとなるため、玉１０３とポケット部１１３間の突っ張り力を緩衝して、保持器の損傷や摩耗を防止すると共に、玉１０３とポケット部１１３内面とのすべり接触抵抗によるトルクむらや発熱をより軽減することができる。
【００４６】
また、本発明の玉軸受は、構造上、使用玉径が小さくなるため、保持器の円環部１１１の半径方向の厚みは厚くできず（図１０からも理解できるように、保持器は内輪外径と外輪内径との間の空隙部に適度なすき間を設けて位置決めさせる必要があり、この内輪外径と外輪内径との間の空隙部は玉径と略比例関係にあるので狭い）、更に、幅狭構造により、軸方向の間隙部も狭く、軸方向厚みも薄くせざるを得ない。このため、標準サイズの軸受より保持器の円環部が極めて小さく、真円度等の寸法精度を出しにくくなるので、円環部１１１を図１４（ｂ）のような保持器構造は、特に上述した保持器の損傷や摩耗防止効果及びトルクむらや発熱の軽減効果が得られる。
【００４７】
また、対象とする用途は、軸受のｄｍｎ値（ｄｍ：転がり軸受の転動体ピッチ円直径（ｍｍ）とｎ：回転速度（ｍｉｎ-1）との積）がせいぜい２０万〜３０万以下の場合が多く、これらの用途に本発明を適用する場合、図１４（ｂ）のような保持器構造としても、遠心力による悪影響は発生しない。なお、必要に応じて、円環部１１の切断箇所は円周方向で２カ所以上としても構わない。この場合、切断箇所は、可能な限り円周方向で等分とすることが望ましい。
【００４８】
図１５は、図１の総玉の単列アンギュラ玉軸受１００の内輪１０２に、軸方向に貫通する貫通穴１０７を周方向に所定の間隔で少なくとも２カ所以上（この実施形態では等間隔で８カ所）形成したもので、図１６は図１５の単列アンギュラ玉軸受１００を２列背面組合せとしたものである。そして、図１７に示すように、２列背面組合せの単列アンギュラ玉軸受１００の外輪１０１を外輪押え１１を介してハウジング１３にボルト１４を利用して締結し、内輪１０２を貫通穴１０７に挿入したボルト１０８（軸締結用部材）によって軸１２に直接固定している。
【００４９】
このように、内輪１０２に、軸方向に貫通する貫通穴１０７を周方向に所定の間隔で少なくとも２カ所以上形成し、前記貫通穴１０７にボルト１０８を挿入して内輪１０２を直接軸１２に固定することで、従来のような軸方向の出っ張りとなる内輪押え等の締結部材が不要となるので、軸方向の更なる省スペース化を図ることができると共に、部品点数が削減されて低コスト化を図ることができる。
【００５０】
なお、総玉の２列組合せアンギュラ玉軸受１００の例で、軸方向の貫通穴１０７は軸受内輪１０２を傾けることなく均一に締め付けるためには、貫通穴１０７を４個以上で、各貫通穴１０７は、同ピッチ円径上に設けるのが望ましい。また、軸受に負荷するアキシアル荷重やモーメント荷重に応じて、貫通穴１０７の径やボルト１０８の軸径や設置数を選定する。剛性を向上させる必要がある場合、必要に応じて３列以上の多列組合せも可能である。
【００５１】
図１８は、図５に示した軸方向の一方の端部（組合せ側端面と反対側の端部）に環状シール体１０４を装着した２列背面組み合わせのアンギュラ玉軸受１００の各内輪１０２に、軸方向に貫通する貫通穴１０７を周方向に所定の間隔で少なくとも２カ所以上形成したもので、外輪１０１を外輪押え１１を介してハウジング１３にボルト１４を利用して締結し、内輪１０２を貫通穴１０７に挿入したボルト１０８（軸締結用部材）によって軸１２に直接固定している。
【００５２】
図１９は、図１０に示した軸方向の一方の端部（組合せ側端面と反対側の端部）に環状シール体１０４を装着し、且つ玉１０３を転動可能に保持する保持器１１０を備えた２列背面組み合わせのアンギュラ玉軸受１００の各内輪１０２に、軸方向に貫通する貫通穴１０７を周方向に所定の間隔で少なくとも２カ所以上形成したもので、外輪１０１を外輪押え１１を介してハウジング１３にボルト１４を利用して締結し、内輪１０２を貫通穴１０７に挿入したボルト１０８（軸締結用部材）によって軸１２に直接固定している。
【００５３】
図２０は、図１の総玉の単列アンギュラ玉軸受１００の少なくとも玉１０３に高炭素クロム軸受鋼より線膨張係数の小さいマルテンサイト系ステンレス鋼を使用し、且つ玉１０３の表面に、めっきや蒸着膜等とは異なり、はく離し難く、摺動性に優れる高硬度な窒化層（窒素化合物層と拡散層）１０９を形成したもので、窒化層１０９の摺動性が有効に作用して摩耗、焼付き等の損傷を効果的に抑制することができる。
【００５４】
ここで、玉１０３の材料として用いるマルテンサイト系ステンレス鋼は、高硬度な窒化層１０９を支える心部強度、及び転がり疲労寿命を満足するため、次に述べるものを使用することが好ましい。
（玉の材料）
この実施の形態では、少なくとも玉１０３に高炭素クロム軸受鋼より線膨張係数の小さいマルテンサイト系ステンレス鋼を使用するが、好ましくは、上記理由から炭素とＣｒ含有量の関係を、Ｃ重量％≦−０．０５Ｃｒ重量％＋１．４１を満たす鋼とする。マルテンサイト系ステンレス鋼を用いるのは、Ｃｒ窒化物の析出等により窒化層１０９の高硬度化を図ることと、窒化層１０９を支える心部硬度を確保するためである。具体的には、心部硬度はＨＲＣ５７以上が必要である。
【００５５】
また、上式を満たさない場合には、素材中に凝固過程で生成した長径１０μｍを超える粗大な共晶炭化物を含有することになり、十分な疲労強度が得られ難くなることがある。また、その場合には、仕上げ加工の際に、これら共晶炭化物が仕上げ加工精度を阻害してして目標精度が得られなくなるなどの問題が生じることがある。
また、窒化処理によって心部は通常の焼戻し温度よりも高い温度で焼戻しを受けることになり、軟化する場合もあるため、心部の軟化を抑えるために、炭素と窒素の総含有量を０．５重量％以上としたものを用いるとより好ましい。
【００５６】
また、玉１０３の表面に均一且つ高硬度な窒化層１０９を形成するために、次の製造方法と窒化処理方法を採用するのが好ましい。
（玉の製造方法）
まず、冷間で引抜加工された線材を用い、ヘッダーによる冷間加工あるいは、切削加工とフラッシング等により素球を製作し、その素球を焼入れ、焼戻し、場合によってはサブゼロ処理を併用することで硬化させる。その後、目標寸法、すなわち完成品寸法に設定取り代を加算した寸法まで研削加工を行ない、半加工球を製作する。設定取り代は、具体的には目標とする精度まで仕上げ加工を行なう際の必要取り代を意昧するが、窒化処理による膨張量も含めたものを意味している。
【００５７】
窒化処理前の素球が焼入れされたままの状態のものは、その真球度あるいは、直径相互差等は非常に大きく、一般には数十μｍ〜百μｍ程度の設定取り代が必要である。したがって、焼入れされたままの素球に窒化層を形成すると、窒化層が不均一に削られることになり、窒化層厚さが不均一になると同時に、窒化処理によって生じた内部応力のバランスが崩れて、要求精度を出すために仕上げ加工に長時間を要したり、目標精度が達成できなくなる場合もある。また、玉の耐久性にも悪影響を与える場合もある。
【００５８】
これらの問題は、焼入れされたままの素球で特に顕著であるが、半加工球であってもその精度が不十分である場合には、要求精度を満足できなかったり、仕上げ加工に長時間を要したりする場合があるため、半加工球の真球度は３．０μｍ以下、好ましくは１．０μｍ以下が必要である。
また、半加工球は、焼入れ後に焼戻しを施しておかないと、焼入れ時に蓄積された内部残留応力が完成品品質に悪影響を与える場合もあるため、前述した下地の硬度が満足できる範囲で焼戻しを行なうと良い。さらに、取り扱い上の表面キズ発生の防止対策、あるいは、強度面等から、半加工球を製作する上で熱処理後、バレルあるいはボールピーニング等の機械的硬化加工によって、さらに硬度を高めても良い。
【００５９】
その結果、得られた玉は、その表面にＨｖ１２００〜１５００の非常に硬質かつ靭性に優れる窒化層が非常に均一な膜厚となるように形成され、さらに、その窒化層を支える下地が、ＨＲＣ５７以上を満足するため、軸受が高負荷条件で作動した場合においても、耐久性を確保することができる。
なお、窒化層の厚さは、厚すぎると処理コストがかさむだけでなく、窒化後の膨張や変形等が顕著になって、仕上げ加工費も増大し、また、鋼の物性も損なわれるため、望ましくは、１．５％〜６％Ｄａ（Ｄａ：玉直径）以下であることが好ましい。
（窒化処理）
窒化層（適切な窒素濃度及び硬さを有する層）の形成方法としては、塩浴等による液体窒化処理や、ガス窒化処理やイオン窒化処理が挙げられる。
【００６０】
これらのうち、イオン窒化処理は処理温度が比較的高く、母材の耐熱性を考慮しても十分な下地の硬度が得られにくかったり、球体形状物の表面に均一な窒化層を形成することが困難な場合があるため、塩浴窒化処理あるいはガス窒化処理によることが好ましい。なお、好ましい窒化処理温度は４８０°Ｃ以下とする。
また、窒化層は、特に処理温度が高い場合に、その最表面に数μｍ程度の脆弱な化合物層（ξ相あるいはε相単相からなる擬似セラミックス層）が膜状に形成される場合があるため、窒化処理温度はさらに好ましくは４６０°Ｃ以下とする。また、このように処理温度がより低いものであると、窒化層がより緻密なものとなって粗悪なポーラス層も生成しない。
【００６１】
この実施の形態における窒化層はξ相（Ｆｅ2 Ｎ）、ε相（Ｆｅ2 〜3 Ｎ）、γ′相（Ｆｅ4 Ｎ）、ＣｒＮ、及びＣｒ2 Ｎ等のうち１種または、２種以上の窒化物がマルテンサイト地に多量に析出したものであり、著しく硬さが高いことに加え、高い靭性も有するため、玉の損傷を極めて抑制することができる。
また、母材にはマルテンサイト系ステンレス鋼を使用しているので、上記窒化処理条件下でもＨＲＣ５７〜５９程度の十分な下地の硬度を確保することが可能となる。
【００６２】
また、窒化層を形成した玉は、引き続いて仕上げ加工を行ない、その表面粗さを０．１μｍＲａ以下とすることが好ましい。こうすることで、その窒化層表面の相手部材の表面への攻撃性を弱めることができる。
窒化層の表面硬さをＨｖ１２００〜１５００としたのは、例えば、窒化処理温度が高くて、表面硬さが低下した場合には、上記作用効果が得られ難いためであり、Ｈｖ１５００超えを達成するためには、Ｓｉ、Ｃｒ、Ｔｉ、Ｖ、Ａｌ等の窒化物形成元素を多量に添加したりする必要があり、必要な窒化層厚さが得られ難くなったり、素材費が著しくアップする等の弊害が生じる。
【００６３】
また、窒化層厚さを１．５％〜６％Ｄａとしたのは、素材の物性を保持しつつ、安定した窒化層を得るため、および、過窒化による脆弱層の生成を防止するためである。
このように、玉１０３の表面に窒化層１０９を形成することで、次に示す作用効果を得ることができる。
即ち、本発明の幅狭玉軸受は、従来の玉軸受に対して、軸受幅が小さいため玉の直径が小さくなる。従って、外部荷重が負荷した際に、接触部間の弾性変形による玉と内輪軌道溝間、或いは玉と外輪軌道溝間の接触楕円面積が小さくなり、接触面圧やＰＶ値が従来の玉軸受より大きくなる。そのため、本発明の幅狭玉軸受では、玉の圧痕の発生や摩耗や焼付き等、その他の損傷が発生しやすい傾向があるが、玉の表面に窒化層を形成することでこれらの不具合を防止することができ、幅狭玉軸受を実用化する上でより望ましい。
【００６４】
次に、図２１を参照して、本発明の第２の態様の実施の形態の一例である複列玉軸受を説明する。
この複列総玉アンギュラ玉軸受２００は、外輪２０１の複列軌道溝２０１ａ，２０１ｂと内輪２０２の複列軌道溝２０２ａ，２０２ｂとの間に多数の玉２０３が転動自在に配設され、軸方向断面幅Ｂ２と半径方向断面高さＨ２（＝（外輪外径Ｄ２−内輪内径ｄ２）／２）との断面寸法比（Ｂ２／Ｈ２）が（Ｂ２／Ｈ２）＜１．２とされており、玉ピッチ円直径が半径方向断面高さの中央に設定されている。
【００６５】
ここで、この実施の形態では、複列玉軸受２００を７２０８Ａ（接触角３０°）の２列組合せアンギュラ玉軸受に置き換えた場合を例に採る。
７２０８Ａは、内輪内径φ４０ｍｍ、外輪外径φ８０ｍｍ、軸方向断面幅（軸受単体幅）：Ｂが１８ｍｍであるので、断面寸法比（Ｂ／Ｈ）＝０．９である。したがって、本実施形態のアンギュラ玉軸受２００では、断面寸法比（Ｂ２／Ｈ２）＝０．９０（内輪外径及び外輪外径はそのままで、軸方向断面幅（軸受単体幅）：Ｂ２を１８ｍｍとした）としている。これにより、ラジアル荷重と両方向のアキシアル荷重、モーメント荷重を受けることができるのは勿論のこと、軸方向寸法で１／２の省スペース化、低トルク化及び更なる高剛性化を図ることができる。
【００６６】
もちろん、必要に応じて、断面寸法比（Ｂ２／Ｈ２）を０．９０未満或いは０．９０を超える（但し、（Ｂ２／Ｈ２）＜１．２）ように設定してもよい。因みにアンギュラ玉軸受２００の接触角は、例えば３０°としている。
なお、図２２は、モーメント剛性をあげるため、複列総玉アンギュラ玉軸受２００で玉ピッチ円直径を外径側にずらした例であり、図２３は、複列総玉アンギュラ玉軸受２００で各列の玉径や玉ピッチ円直径を変えた例であり、図２４は、軸方向の両端部に環状シール体１０４を装着した複列総玉アンギュラ玉軸受２００で、モーメント剛性をあげるため、玉ピッチ円直径を外径側にずらした例である。
【００６７】
図２５は、図２２に示した複列総玉アンギュラ玉軸受の内輪２０２に、軸方向に貫通する貫通穴１０７を周方向に所定の間隔で少なくとも２カ所以上形成したものである。そして、図２６に示すように、外輪２０１を外輪押え１１を介してハウジング１３にボルト１４を利用して締結し、内輪２０２を貫通穴１０７に挿入したボルト１０８（軸締結用部材）によって軸１２に直接固定している。
【００６８】
このように、内輪２０２に、軸方向に貫通する貫通穴１０７を周方向に所定の間隔で少なくとも２カ所以上形成し、前記貫通穴１０７にボルト１０８を挿入して内輪２０２を直接軸１２に固定することで、従来のような軸方向の出っ張りとなる内輪押え等の締結部材が不要となるので、軸方向の更なる省スペース化を図ることができると共に、部品点数が削減されて低コスト化を図ることができる。
【００６９】
なお、第２の態様のいずれの例の場合も、環状シール体、保持器等の構造や装着の有無の他、構造や軸受材料、潤滑方法等に関する適用例は、上記第１の態様の実施の形態で記載した単列玉軸受に準ずる。また、第２の態様の複列玉軸受の玉に上述したような窒化層を形成してもよいのは勿論である。更に、複列深みぞ玉軸受等、その他の複列玉軸受にも本発明を適用してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００７０】
【図１】本発明の第１の態様の実施の形態の一例である単列玉軸受を説明するための要部断面図である。
【図２】図１の単列玉軸受を２列組み合わせた状態を示す要部断面図である。
【図３】本発明の第１の態様の他の実施の形態である単列玉軸受を２列組み合わせた状態を示す要部断面図である。
【図４】図１の単列玉軸受と他の実施の形態である単列玉軸受とを２列組み合わせた状態を示す要部断面図である。
【図５】本発明の第１の態様の他の実施の形態である単列玉軸受を２列組み合わせた状態を示す要部断面図である。
【図６】本発明の第１の態様の他の実施の形態である単列玉軸受を説明するための要部断面図である。
【図７】図１の単列玉軸受を３列組み合わせた状態を示す要部断面図である。
【図８】図１の単列玉軸受を４列組み合わせた状態を示す要部断面図である。
【図９】図１の単列玉軸受を２列正面組合せで組み合わせた状態を示す要部断面図である。
【図１０】本発明の第１の態様の他の実施の形態である単列玉軸受を２列組み合わせた状態を示す要部断面図である。
【図１１】保持器の径方向に沿う断面図である。
【図１２】保持器を径方向内側から見た部分斜視図である。
【図１３】図１１の矢印Ｂ方向から見た図である。
【図１４】（ａ）は図１１の矢印Ａ方向から見た図、（ｂ）は（ａ）の変形例を示す図である。
【図１５】本発明の第１の態様の他の実施の形態である単列玉軸受を示す要部断面図である。
【図１６】図１５の単列玉軸受を２列組み合わせた状態を示す要部断面図である。
【図１７】図１６の２列の単列玉軸受を軸に取り付けた状態を示す断面図である。
【図１８】本発明の第１の態様の他の実施の形態である単列玉軸受を２列組み合わせたものを軸に取り付けた状態を示す断面図である。
【図１９】本発明の第１の態様の他の実施の形態である単列玉軸受を２列組み合わせたものを軸に取り付けた状態を示す断面図である。
【図２０】本発明の第１の態様の他の実施の形態である単列玉軸受を示す要部断面図である。
【図２１】本発明の第２の態様の実施の形態の一例である複列玉軸受を説明するための要部断面図である。
【図２２】本発明の第２の態様の他の実施の形態である複列玉軸受を説明するための要部断面図である。
【図２３】本発明の第２の態様の他の実施の形態である複列玉軸受を説明するための要部断面図である。
【図２４】本発明の第２の態様の他の実施の形態である複列玉軸受を説明するための要部断面図である。
【図２５】本発明の第２の態様の他の実施の形態である複列玉軸受を説明するための要部断面図である。
【図２６】図２５の複列玉軸受を軸に取り付けた状態を示す断面図である。
【図２７】内輪の半径方向の変形量を説明するための説明図である。
【図２８】内輪の断面２次モーメントの計算方法を説明するための説明図である。
【図２９】断面寸法比（Ｂ／Ｈ）と半径方向の内外輪の変形量との関係を示すグラフ図である。
【図３０】断面寸法比（Ｂ／Ｈ）と断面２次モーメントＩとの関係を示すグラフ図である。
【図３１】断面寸法比（Ｂ／Ｈ）と半径方向の内外輪の変形量との関係を示すグラフ図である。
【図３２】断面寸法比（Ｂ／Ｈ）と断面２次モーメントＩとの関係を示すグラフ図である。
【図３３】各種軸受での計算モーメント剛性の比較を示すグラフ図である。
【図３４】クロスローラ軸受の要部断面図である。
【図３５】４点接触玉軸受の要部断面図である。
【図３６】従来の２列組合せアンギュラ玉軸受の要部断面図である。
【図３７】従来の極薄肉断面の２列組合せアンギュラ玉軸受の要部断面図である。
【図３８】従来の極薄肉断面の２列組合せアンギュラ玉軸受を軸に取り付けた状態を示す断面図である。
【図３９】従来の極薄肉断面の２列組合せアンギュラ玉軸受を軸に取り付けた状態を示す断面図である。
【図４０】図３９の部分拡大図である。
【符号の説明】
【００７１】
１００  単列玉軸受
１０１  外輪
１０１ａ  外輪軌道溝
１０２  内輪
１０２ａ  内輪軌道溝
１０３  玉
１０４  環状シール体
１０７  貫通穴
１０８  ボルト（軸締結用部材）
１０９  窒化層
【図１】
2006046380.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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