(57)【要約】【課題】  トリポードタイプの等速ジョイントにおいて、ジョイント角が大きい範囲における振動・騒音の発生や動力損失を抑制する。【解決手段】  等速ジョイントは、内面に３本の案内溝１５が形成された筒状体１１よりなる外側継手部材１０と、ボス部２１から半径方向に延びる３本のトリポード軸２２よりなる内側継手部材２０と、内周面２５ｂに各トリポード軸が摺動自在に挿入されて支持されると共に外周面２５ａが各案内溝内に長手方向に沿って転動可能に係合される３個のローラユニット２５により構成されている。ローラユニットの外周面と内周面の各横断面形状は共通の中心Ｏを有する凸円弧状とし、トリポード軸は断面形状を楕円とする。ローラユニット２５は、アウタローラ２６とインナリング２７の間にニードルローラ２８介装したダブルローラタイプとするのがよい。【選択図】    図２
2006138368.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内面に中心軸線と平行に延びる３本の案内溝が等角度間隔で形成され前記案内溝は前記中心軸線から半径方向に延びる平面を挟んで互いに対向して平行に延びる１対の細長い案内面を有している筒状体よりなる外側継手部材と、
ボス部から等角度間隔で半径方向外向きに延びる３本のトリポード軸よりなる内側継手部材と、
互いに同軸的に形成された外周面と内周面を有し、前記外周面が前記各案内溝の案内面の間に長手方向に沿って転動可能に係合されると共に前記トリポード軸が前記内周面内に挿入されて同トリポード軸に軸線方向摺動及び揺動可能に支持される３個のローラユニットを備えてなる等速ジョイントにおいて、
前記ローラユニットの外周面と内周面の各横断面形状は共通の中心を有する凸円弧状とし、
前記トリポード軸の前記内側継手部材の中心軸線と直交する第１の方向における幅は一定として同方向における両側を前記ローラユニットの内周面に当接させたことを特徴とする
等速ジョイント。
【請求項２】
請求項１に記載の等速ジョイントにおいて、前記トリポード軸の前記第１の方向と直交する第２の方における幅は前記インナリングの内周面との間に隙間が形成される幅としたことを特徴とする等速ジョイント。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載の等速ジョイントにおいて、前記ローラユニットの外周面は前記ローラユニットの回転軸線と直交する中心面の両側に位置する各１箇所において前記案内溝の案内面に当接されていることを特徴とする等速ジョイント。
【請求項４】
請求項１〜請求項３の何れか１項に記載の等速ジョイントにおいて、前記各ローラユニットは、前記外周面を有するアウタローラと、前記内周面を有し前記アウタローラの内周に転動体を介して相対回転自在にかつ軸線方向の相対移動が拘束されて係合されたインナリングよりなることを特徴とする等速ジョイント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両の動力伝達装置において差動装置のサイドギヤと車輪を駆動するドライブシャフトの間などに用いるのに適した等速ジョイントに関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の等速ジョイントには、例えば特許文献１に示すようなものがある。図５〜図７はこの特許文献１の技術と実質的に同じ等速ジョイントを示すものであり、内面に中心軸線方向と平行に延びる３本の案内溝２が等角度間隔で形成された筒状体１ａを有する外側継手部材１と、先端部にそれぞれトリポード球面３ｃが形成されてボス部３ａから等角度間隔で半径方向外向きに延びる３本のトリポード軸３ｂを有する内側継手部材３と、外側継手部材１と内側継手部材３を連結する３個のローラユニット６により構成されている。ローラユニット６は、案内溝２に対向して形成された１対の凹円弧状断面の案内面２ａの間に実質的に隙間なく転動可能に当接される凸円弧状断面の外周面７ａを有する環状のアウタローラ７と、ニードルローラ９を介してアウタローラ７の内周に相対回転自在に係合されると共に内側継手部材３のトリポード球面３ｃが揺動可能に挿入される内周面８ａを有するインナリング８よりなるものである。
【特許文献１】特開２０００−１２５１７５号公報（段落〔００１６〕、段落〔００１７〕、図５、図６）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
この特許文献１の等速ジョイントは、トルク伝達状態では、内側継手部材３の中心軸線と直交する断面の要部である図６に示すように、駆動力を伝達する負荷側Ｓ１ではトリポード軸３ｂからの力Ｆe によりアウタローラ７の外周面７ａが案内溝２の案内面２ａに当接されて押圧され、これと反対側の非負荷側Ｓ２ではアウタローラ７の外周面７ａが案内溝２の案内面２ａから離れて多少の隙間があいている。この状態では、ローラユニット６は、負荷側Ｓ１におけるアウタローラ７の外周面７ａの円弧状断面の中心Ｏａを通り内側継手部材３の中心軸線と平行な軸線（普通はローラユニット６の中心面Ｐａ上にある）回り（以下単に中心Ｏａ回りという）に回動可能である。一方、この種のトリポードタイプの等速ジョイントでは、両継手部材１，３の間にジョイント角が与えられた状態で回転されると、トリポード球面３ｃが形成されたトリポード軸３ｂは、等速ジョイントの回転に応じて、外側継手部材１の案内面２ａにより半径方向位置決めがされたローラユニット６に対し半径方向に往復動するので、トリポード球面３ｃと内周面８ａの当接点Ｑを通る力Ｆe の作用線と中心Ｏａとの間に変化するオフセットＬｔが生じ、この力Ｆe とオフセットＬｔにより図６に示す状態では、中心Ｏａ回りにローラユニット６を回転させようとするモーメントが生じる。またインナリング８の内周面８ａとこれに対し前述のように半径方向に移動されるトリポード球面３ｃとの当接点Ｑには、摩擦力μＦe （μは内周面８ａとトリポード球面３ｃの間の摩擦係数）が生じ、この摩擦力μＦe の作用線と回動の中心Ｏａの間の距離はＬk1であり、この摩擦力μＦe と距離Ｌk1によっても中心Ｏａ回りにローラユニット６を回転させようとするモーメントが生じる。
【０００４】
この力Ｆe とオフセットＬｔ及び摩擦力μＦe と距離Ｌk1によるモーメントＭｚによりローラユニット６は中心Ｏａ回りに回動され、図７に示すように非負荷側Ｓ２においてアウタローラ７の外周面７ａが案内溝２の案内面２ａと接触し、この接触に伴う摩擦抵抗のため外側継手部材１と内側継手部材３を軸線方向互いに逆向きに押すスラスト力が誘起される。この誘起スラスト力は、ジョイント角が与えられた状態で等速ジョイントが回動されると変動するので、場合によっては振動・騒音の発生や動力損失という問題を生じることがある。
【０００５】
このモーメントＭｚのうち摩擦力μＦe と距離Ｌk1によるものは、トリポード軸３ｂの往復動の向きに応じて符号は変化するが絶対値は一定であり、これによる誘起スラスト力も符号は変化するが絶対値は一定である。これに対しオフセットＬｔは両継手部材１，３の間のジョイント角に応じて２次関数的に増大するので、モーメントＭｚのうち力Ｆe とオフセットＬｔによるものは２次関数的に増大し、これによる変動する誘起スラスト力の最大値も２次関数的に大きくなり、ジョイント角が大きい範囲では振動・騒音の発生や動力損失が増大するおそれが高まる。
【０００６】
なお以上は、ローラユニット６の外周面７ａと案内溝２の案内面２ａの断面が同一曲率半径の円弧であり、負荷側Ｓ１においてこの円弧状の両面７ａ，２ａが相当な範囲にわたり接触しているものとして説明したが、ローラユニット６の外周面７ａの断面が凸円弧状であれば、案内溝２の案内面２ａの断面は必ずしも凹円弧状である必要はなく、ローラユニット６の外周面７ａの凸円弧状断面がある程度以上離れた少なくとも２点において案内面２ａの断面に接触していれば、ローラユニット６は、上述したような中心Ｏａ回りに回動可能である。従って、上述と同様、ジョイント角が大きい範囲では振動・騒音の発生や動力損失が増大するおそれが高まるという問題が生じる。
【０００７】
本発明は、等速ジョイントのローラユニット及びこれに当接する部分を改良して、ジョイント角が大きい範囲における振動・騒音の発生や動力損失を抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
このために、請求項１に記載の発明による等速ジョイントは、
内面に中心軸線と平行に延びる３本の案内溝が等角度間隔で形成され案内溝は中心軸線から半径方向に延びる平面を挟んで互いに対向して平行に延びる１対の細長い案内面を有している筒状体よりなる外側継手部材と、
ボス部から等角度間隔で半径方向外向きに延びる３本のトリポード軸よりなる内側継手部材と、
互いに同軸的に形成された外周面と内周面を有し、外周面が各案内溝の案内面の間に長手方向に沿って転動可能に係合されると共にトリポード軸が内周面内に挿入されて同トリポード軸に軸線方向摺動及び揺動可能に支持される３個のローラユニットを備えてなる等速ジョイントにおいて、
ローラユニットの外周面と内周面の各横断面形状は共通の中心を有する凸円弧状とし、
トリポード軸の内側継手部材の中心軸線と直交する第１の方向における幅は一定として同方向における両側をローラユニットの内周面に当接させたことを特徴とするものである。
【０００９】
請求項１に記載の等速ジョイントにおいて、トリポード軸の第１の方向と直交する第２の方における幅はインナリングの内周面との間に隙間が形成される幅とすることが好ましい。
【００１０】
前２項に記載の等速ジョイントにおいて、ローラユニットの外周面はローラユニットの回転軸線と直交する中心面の両側に位置する各１箇所において案内溝の案内面に当接されていることが好ましい。
【００１１】
前各項に記載の等速ジョイントにおいて、各ローラユニットは、外周面を有するアウタローラと、内周面を有しアウタローラの内周に転動体を介して相対回転自在にかつ軸線方向の相対移動が拘束されて係合されたインナリングよりなるものとすることが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
前述のように、ローラユニットの外周面の断面が凸円弧状であり、ローラユニットの外周面の凸円弧状断面がある程度以上離れた少なくとも２点において負荷側となる案内溝の案内面の断面に接触していれば、ローラユニットは、上述したような中心を通る軸線回りに回動可能である。またローラユニットを中心を通る軸線回りに回動させようとするモーメントは、前述のように、トリポード軸と内周面の間の当接点を介してトリポード軸からローラユニットに伝達される力とこれと直交する摩擦力である。そして請求項１に記載の等速ジョイントの発明によれば、ローラユニットの外周面と内周面の各横断面形状は共通の中心を有する凸円弧状とし、トリポード軸の内側継手部材の中心軸線と直交する第１の方向における幅は一定として同方向における両側をローラユニットの内周面に当接させたので、ジョイント角の有無にかかわらずトルク伝達の際にトリポード軸と内周面の間の当接点を介してトリポード軸からローラユニットに伝達される力の作用線は常に前述した中心を通る、従ってこの中心を通る軸線回りにローラユニットを回動させようとするモーメントは生ぜず、ローラユニットをその外周面の中心回りに回動させようとするモーメントは、摩擦力によるモーメントだけになる。このように請求項１の発明によれば、トリポード軸からローラユニットに伝達される力により生じるジョイント角に応じて２次関数的に増大するモーメントはなくなり、摩擦力による一定のモーメントだけが残り、中心を通る軸線回りにローラユニットを回動させようとするモーメントの値は一定となるので、アウタローラの外周面と案内溝案内面との接触にに伴う摩擦抵抗のため生じる誘起スラスト力の最大値は一定となる。従って、ジョイント角が大きい範囲における振動・騒音の発生や動力損失を抑制することができる。
【００１３】
トリポード軸の第１の方向と直交する第２の方における幅はインナリングの内周面との間に隙間が形成される幅とした請求項２の発明によれば、極めて簡単な構造により内周面内にトリポード軸を軸線方向摺動及び揺動可能に係合することができるので、等速ジョイントの製造コストを低下させることができる。
【００１４】
ローラユニットの外周面はローラユニットの回転軸線と直交する中心面の両側に位置する各１箇所において案内溝の案内面に当接されるようにした請求項３の発明によれば、転動に伴うローラユニットの外周面と案内溝の案内面の間のころがり抵抗が減少し、これにより外側継手部材と内側継手部材を軸線方向互いに逆向きに押す誘起スラスト力が減少するので、等速ジョイントに生じる振動・騒音の発生や動力損失を一層減少させることができる。
【００１５】
各ローラユニットは、外周面を有するアウタローラと、内周面を有しアウタローラの内周に転動体を介して相対回転自在にかつ軸線方向の相対移動が拘束されて係合されたインナリングよりなるものとした請求項４の発明によれば、ジョイント角が与えられた状態で等速ジョイントが回転された場合にローラユニットが案内溝の長手方向に沿って転動する際の摩擦抵抗はアウタローラとインナリングの間に介装された転動体により減少し、これにより外側継手部材と内側継手部材を軸線方向互いに逆向きに押す誘起スラスト力が減少するので、等速ジョイントに生じる振動・騒音の発生や動力損失を一層減少させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下に、図１〜図３により、本発明による等速ジョイントの最良の形態の説明をする。この実施形態の等速ジョイントは、外側継手部材１０と、内側継手部材２０と、ローラユニット２５により構成されている。
【００１７】
図１〜図３に示すように、外側継手部材１０は、中心軸線ax１を有する筒状体１１とその軸線方向一端側を閉じる底部１２よりなり、底部１２の外側には筒状体１１と同軸的に第１回転軸１３が設けられたもので、この各部分１１〜１３は、鍛造などにより一体的に形成されている。筒状体１１の内面には全長にわたり中心軸線ax１と平行に延びる３本の案内溝１５が円周方向に１２０度間隔で形成され、各案内溝１５の底部１２と反対側となる一端は外部に開放されている。各案内溝１５は一定断面形状で、主として図２に示すように、外側継手部材１０の中心軸線ax１から半径方向に延びる１つの平面Ｇを挟んで互いに平行に対向して中心軸線ax１と平行に延びる１対の細長い案内面１６と、平面Ｇと直交して案内面１６の先端縁を連結する底面１７よりなるものである。各案内面１６は、その幅方向中心付近を通る平面（後述するローラユニット２５の中心面Ｐと一致）を対称面としてＶ形に配置された１対の凹円弧面１６ａ，１６ｂにより構成されている。この凹円弧面１６ａ，１６ｂの断面の曲率半径は、後述するアウタローラ２６の外周面２５ａの断面の曲率半径よりも大である。
【００１８】
図１〜図３に示すように、内側継手部材２０は、中心軸線ax２を有するボス部２１とそれから１２０度間隔で半径方向外向きに延びる３本の一定横断面形状のトリポード軸２２により構成されている。この実施形態では、各トリポード軸２２の横断面形状は、内側継手部材２０の中心軸線ax２と立体的に直交する第１の方向（図２及び図３において左右方向）を長軸とし、これと直交する第２の方向を短軸とする楕円である。
【００１９】
この実施形態のローラユニット２５はダブルローラタイプのもので、図１〜図３に示すように、環状のアウタローラ２６とその内周にニードルローラ（転動体）２８を介して同軸的に相対回転自在に係合された環状のインナリング２７よりなり、アウタローラ２６に対するインナリング２７及びニードルローラ２８の軸線方向移動は、アウタローラ２６の内周の両端部に係止された止め輪２９により拘束されている。アウタローラ２６の外周面２５ａとインナリング２７の内周面２５ｂの各横断面形状は、互いに係合された状態において共通の中心Ｏを有する凸円弧状である。各断面におけるこの中心Ｏを結ぶ平面が、ローラユニット２５の回転軸線と直交する中心面Ｐである。
【００２０】
インナリング２７の内周面２５ｂの内径はトリポード軸２２の横断面の長軸方向の長さとほゞ同一であるので、トリポード軸２２をインナリング２７の内周面２５ｂに挿入すれば、トリポード軸２２は第１の方向における両側の先端縁がインナリング２７の内周面２５ｂに当接され、第２の方向における両側との間に隙間が形成される。従ってローラユニット２５は、トリポード軸２２に軸線方向摺動可能で第１の方向を中心とする揺動可能に支持される。またアウタローラ２６は、対向する１対の案内面１６の間に長手方向に沿って転動可能に係合される。この係合状態で等速ジョイントに駆動トルクを加えて図２に示すようにアウタローラ２６を平面Ｇと直交する直径方向の一側（負荷側Ｓ１）に押し付ければ、そちら側では外周面２５ａは中心面Ｐの両側に位置しアウタローラ２６の回転中心からの距離が等しい各１箇所Ｒ１，Ｒ２において案内面１６の各凹円弧面１６ａ，１６ｂに当接されて係合されるので、ローラユニット２５は外周面２５ａの円弧状断面の中心Ｏを通り内側継手部材２０の中心軸線ax２と平行な軸線回り（以下単に中心Ｏ回りという）に回動可能である。また直径方向反対側（非負荷側Ｓ２）では、アウタローラ２６の外周面２５ａと案内面１６の凹円弧面１６ａ，１６ｂの間に僅かな隙間が形成される。
【００２１】
この実施形態の等速ジョイントは、例えば自動車の動力伝達装置の差動装置のサイドギヤに第１回転軸１３を取り付け、車輪を駆動するドライブシャフトに第２回転軸２４を連結して使用される。図１の二点鎖線２０Ａ，２４Ａ，２５Ａに示すように外側継手部材１０の中心軸線ax１と内側継手部材２０の中心軸線ax２の間にジョイント角が与えられて回転されれば、図５〜図７で説明した従来技術の場合と同様、トリポード軸２２は、外側継手部材１０の案内溝１５の案内面１６に外周面２５ａが係合されて中心軸線ax１からの半径方向位置決めがされたローラユニット６に対し半径方向に往復動する。しかしながらこの実施形態では、インナリング２７の内周面２５ｂの断面形状の円弧の中心Ｏは、ローラユニット２５の回動の中心Ｏと一致しており、またトリポード軸２２は一定断面形状の楕円であるので、ジョイント角が与えられた等速ジョイントの回転に伴うトリポード軸２２の半径方向の移動にかかわらず、トリポード軸２２と内周面２５ｂの間の当接点Ｑは常にローラユニット２５の中心面Ｐ上に位置して移動しない。従って、トルク伝達の際にこの当接点Ｑを介してトリポード軸２２からローラユニット２５に伝達される力Ｆe の作用線は中心Ｏを通るので、この中心Ｏ回りにローラユニット２５を回動させようとするモーメントは生じない。一方、インナリング２７の内周面２５ｂとこれに対し半径方向に移動されるトリポード軸２２との当接点Ｑには、前述した従来技術の場合と同様、摩擦力μＦe が生じ、この摩擦力μＦe の作用線と回動の中心Ｏａの間の距離はＬｋである。この摩擦力μＦe による中心Ｏ回りのモーメントＭｚは
摩擦力μＦe ×距離Ｌｋ
となり、トリポード軸２２のローラユニット２５に対する半径方向の移動の向きに応じて符号は変化するが絶対値は一定となる。
【００２２】
上述した実施形態では、このように、中心Ｏ回りにローラユニット２５を回動させようとするモーメントは摩擦力μＦe による絶対値が一定のモーメントだけとなり、図５〜図７に示す従来技術で述べたようなジョイント角に応じて２次関数的に増大する力Ｆe とオフセットＬｔによるモーメントはなくなるので、アウタローラ２６の外周面２５ａと案内溝１５の案内面１６との接触に伴う摩擦抵抗により生じる誘起スラスト力の最大値は、ジョイント角に拘わらず一定となる。従って、ジョイント角が大きい範囲における振動・騒音の発生や動力損失を抑制することができる。
【００２３】
またこの実施形態では、トリポード軸２２とインナリング２７は何れも単純な形状の部品であり、余分な部材を介することなく軸線方向摺動及び揺動可能に直接当接して力Ｆe を伝達しているので、等速ジョイントの製造コストを低下させることができる。しかしながら本発明はこれに限られるものではなく、別の部材を介してトリポード軸２２とインナリング２７を連結して力Ｆe を伝達するようにしてもよい。
【００２４】
またこの実施形態では、案内溝１５の各案内面１６をＶ形に配置された１対の曲率半径が大きい凹円弧面１６ａ，１６ｂよりなるものとして、アウタローラ２６の外周面２５ａはローラユニット２５の回転軸線と直交する中心面Ｐの両側に位置しアウタローラ２６の回転中心からの距離が等しい各１箇所Ｒ１，Ｒ２において案内面１６に当接されるようにしており、このようにすれば転動に伴うアウタローラ２６の外周面２５ａと案内溝１５の案内面１６の間のころがり抵抗が減少し、これにより外側継手部材１０と内側継手部材２０を軸線方向互いに逆向きに押す誘起スラスト力が減少するので、等速ジョイントに生じる振動・騒音の発生や動力損失を一層減少させることができる。しかしながら本発明はこれに限られるものではなく、案内溝１５の案内面１６の断面形状をアウタローラ２６の外周面２５ａの断面形状と実質的に同じ曲率半径の１つの円弧状として、アウタローラ２６の外周面２５ａと案内溝１５の案内面１６が円弧状断面の相当な範囲にわたり当接するようにしてもよい。そのようにすればアウタローラ２６の外周面２５ａと案内溝１５の案内面１６の間の接触面圧が減少するので、耐久性を向上させることができる。あるいはまた、案内溝１５の各案内面１６は、Ｖ形に配置された１対の曲率半径が大きい凹円弧面１６ａ，１６ｂよりなるものとする代わりに、Ｖ形に配置された１対の帯状の平面とすることも可能である。
【００２５】
また上述した実施形態では、各ローラユニット２５は、円弧状の外周面２５ａを有するアウタローラ２６と、中心Ｏが外周面２５ａと共通な内周面２５ｂを有しアウタローラ２６の内周にニードルローラ２８を介して相対回転自在にかつ軸線方向の相対移動が拘束されて係合されたインナリング２７よりなるダブルローラタイプのものを使用しており、このようにすれば、ジョイント角が与えられた状態で等速ジョイントが回転された場合にローラユニット２５が案内溝１５の長手方向に沿って転動する際の摩擦抵抗はアウタローラ２６とインナリング２７の間に介装されたニードルローラ２８により減少し、これにより外側継手部材１０と内側継手部材２０を軸線方向互いに逆向きに押す誘起スラスト力が減少するので、等速ジョイントに生じる振動・騒音の発生や動力損失を一層減少させることができる。
【００２６】
図４(a) 及び図４(b) はローラユニット２５の変形例を示すものである。前述した実施形態のローラユニット２５では、インナリング２７の内周面２５ｂとアウタローラ２６の外周面２５ａは曲率半径が同一であるが、１個の止め輪２９によりアウタローラ２６に対するインナリング２７及びニードルローラ２８の軸線方向移動を拘束するために、インナリング２７の両側を平面に切削している。これに対し図４(a) に示すローラユニット２５Ａは、環状のアウタローラ２６Ａとその内周にニードルローラ２８Ａを介して同軸的に相対回転自在に係合された環状のインナリング２７Ａよりなるものであるが、アウタローラ２６Ａの外周面２５Ａａとインナリング２７Ａの内周面２５Ａｂを何れも略半円弧状とし、ニードルローラ２８Ａの両端に環状ワッシャ２５Ａｃを当接し、アウタローラ２６Ａとインナリング２７Ａにそれぞれ係止させた止め輪２９Ａａ，２９Ａｂにより、アウタローラ２６Ａとインナリング２７Ａとニードルローラ２８Ａの軸線方向相対移動を拘束したものである。アウタローラ２６Ａの外周面２５Ａａとインナリング２７Ａの内周面２５Ａｂの各横断面形状は、互いに係合された状態において共通の中心Ｏを有する凸円弧状である。
【００２７】
また図４(b) に示すローラユニット２５Ｂは、図１〜図３に示す実施形態のローラユニット２５とほゞ同一構造であり、アウタローラ２６Ｂの外周面２５Ｂａの円弧とインナリング２７Ｂの内周面２５Ｂｂの円弧は共通の中心Ｏを有してはいるが、前者の円弧の曲率半径を後者の曲率半径よりも大とし、アウタローラ２６Ｂの両側の先端部も平面に切削したものである。
【００２８】
なお上述した実施形態では、各トリポード軸２２の横断面形状は、長軸方向の長さがローラユニット２５のインナリング２７の内周面２５ｂの径とほゞ同一で、短軸方向の長さがそれより小さい一定断面形状の楕円形としたが、楕円形には限られるものではなく両端の半円形の間を直線で結んだ小判形など、長軸に対応する第１の方向では内周面２５ｂと当接されると共に、第１の方向と直交する第２の方向では内周面２５ｂとの間に隙間が形成される形状であれば任意である。またトリポード軸２２は一定断面形状に限らず、第１の方向における長さがローラユニット２５のインナリング２７の内周面２５ｂの径とほゞ同一の一定値であり、これと直交する第２の方向における長さをそれよりも小さくしてローラユニット２５が第１の方向を中心として揺動可能であれば、断面形状が一定である必要もない。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明による等速ジョイントの一実施形態の全体構造を示す縦断面図である。
【図２】図１の２−２断面図である。
【図３】図２の３−３断面図である。
【図４】図１に示すローラユニットの変形例を示す図
【図５】従来技術による等速ジョイントの一例の全体構造を示す縦断面図である。
【図６】図５の６−６断面図である。
【図７】図５に示す実施形態の作動を説明する図である。
【符号の説明】
【００３０】
１０…外側継手部材、１１…筒状体、１５…案内溝、１６…案内面、２０…内側継手部材、２１…ボス部、２２…トリポード軸、２５…ローラユニット、２５ａ…外周面、２５ｂ…内周面、２６…アウタローラ、２７…インナリング、２８…転動体（ニードルローラ）、Ｇ…平面、Ｏ…中心、Ｐ…中心面、ax１…中心軸線、ax２…中心軸線。
【図１】
2006138368.tif 000003
【図２】
2006138368.tif 000004
【図３】
2006138368.tif 000005
【図４】
2006138368.tif 000006
【図５】
2006138368.tif 000007
【図６】
2006138368.tif 000008
【図７】
2006138368.tif 000009
【手続補正書】
【提出日】平成17年1月13日(2005.1.13)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００２】
この種の等速ジョイントには、例えば特許文献１に示すようなものがある。図５〜図７はこの特許文献１の技術と実質的に同じ等速ジョイントを示すものであり、内面に中心軸線方向と平行に延びる３本の案内溝２が等角度間隔で形成された筒状体１ａを有する外側継手部材１と、先端部にそれぞれトリポード球面３ｃが形成されてボス部３ａから等角度間隔で半径方向外向きに延びる３本のトリポード軸３ｂを有する内側継手部材３と、外側継手部材１と内側継手部材３を連結する３個のローラユニット６により構成されている。ローラユニット６は、案内溝２に対向して形成された１対の凹円弧状断面の案内面２ａの間に実質的に隙間なく転動可能に当接される凸円弧状断面の外周面７ａを有する環状のアウタローラ７と、ニードルローラ９を介してアウタローラ７の内周に相対回転自在に係合されると共に内側継手部材３のトリポード球面３ｃが揺動可能に挿入される内周面８ａを有するインナリング８よりなるものである。
【特許文献１】特開２００４−１２５１７５号公報（段落〔００１６〕、段落〔００１７〕、図５、図６）