(57)【要約】【課題】シリンダ本体を変形させることなくストッパを確実且つ簡便に固定する。【解決手段】シリンダチューブ２２におけるガイド部５２ａ、５２ｂの上部にストッパ機構３６ａ、３６ｂのストッパボディ１８８を配置すると共に、前記ストッパボディ１８８の下部に一組のロック部材５０ａ、５０ｂを配設する。前記ロック部材５０ａ、５０ｂの係合突部２１４をシリンダチューブ２２のセンサ取付溝４８ａ、４８ｂにそれぞれ係合させた状態で、前記ロック部材５０ａ、５０ｂをストッパボディ１８８に対して連結ボルト１９０で連結する。そして、ストッパボディ１８８に保持されたストッパピン１９２によってスライダ２４の変位が規制されると共に、クッションダンパ１９４によって前記スライダ２４が当接する際の衝撃が緩衝される。【選択図】図１
2006300177.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シリンダ本体の軸線に沿って設けられたスリットを介して変位する変位部材の移動動作を規制するシリンダ装置のストッパ機構において、
前記シリンダ本体の少なくとも一側面に当接し、前記変位部材の変位量を規制するストッパを保持する本体部と、
前記本体部に連結され、且つ、前記一側面と略平行に形成された前記シリンダ本体の他側面に係合される保持部と、
前記本体部と保持部とを緊締する緊締部材と、
を備え、
前記本体部と保持部を前記緊締部材によって連結した際、前記一側面及び他側面を介して前記シリンダ本体が前記本体部及び保持部によって挟持されることを特徴とするシリンダ装置のストッパ機構。
【請求項２】
請求項１記載のストッパ機構において、
前記シリンダ本体の他側面には、該シリンダ本体の軸線と略平行に延在し、前記保持部が係合される突起部が形成され、前記シリンダ本体の一側面に配設される前記本体部の少なくとも一方の端部に設けられた連結部と、前記突起部に係合された保持部とが緊締されることを特徴とするシリンダ装置のストッパ機構。
【請求項３】
請求項１又は２記載のストッパ機構において、
前記シリンダ本体の一側面は、前記変位部材と対向して形成されることを特徴とするシリンダ装置のストッパ機構。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載のストッパ機構において、
前記シリンダ本体における一側面は、前記シリンダ本体における前記変位部材の摺動面であることを特徴とするシリンダ装置のストッパ機構。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のストッパ機構において、
前記シリンダ本体における他側面は、前記変位部材の変位位置を検出するための検出部を装着する取付溝に形成されることを特徴とするシリンダ装置のストッパ機構。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載のストッパ機構において、
前記シリンダ本体における一側面及び他側面は、それぞれ略平面状に形成されることを特徴とするシリンダ装置のストッパ機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シリンダ装置における変位部材を係止するためのストッパをシリンダ本体に対して固定するシリンダ装置のストッパ機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、ワークの搬送手段としてロッドレスシリンダが用いられている。この種のロッドレスシリンダは、シリンダ本体の軸線方向に沿ってスリットが設けられ、その内部にピストンが変位自在に設けられている。そして、前記ピストンに連結されたピストンヨークが、前記スリットを介して外部に露呈すると共に、前記ピストンヨークに対してスライダが装着され、前記ピストンの変位作用下にスライダをシリンダ本体の軸線方向に沿って変位させてワークを搬送する。
【０００３】
このようなロッドレスシリンダにおいて、スライダの軸線方向に沿った変位量を調整するためのストッパーが設けられているものがある。このストッパーを有するロッドレスシリンダ１には、図１４に示されるように、略中央部にスリット２が形成されたシリンダバレル３の上部にストッパー４を保持するための取付ブラケット５が設けられ、前記取付ブラケット５の両端部には、下部側に取付ボルト６ａ、６ｂを介して一組の締着体７ａ、７ｂがそれぞれ連結されている。前記締着体７ａ、７ｂには、シリンダバレル３の側面に向かって突出した係合部８ａ、８ｂがそれぞれ形成され、前記係合部８ａ、８ｂはテーパ面９ａ、９ｂを介してシリンダバレル３の両側面に形成された張出部１０ａ、１０ｂに係合されている。
【０００４】
従って、ストッパー４を保持している取付ブラケット５は、シリンダバレル３の上面側から取付ボルト６ａ、６ｂを螺回させ、前記シリンダバレル３に連結された締着体７ａ、７ｂのテーパ面９ａ、９ｂを張出部１０ａ、１０ｂへ圧接して前記シリンダバレル３に対して固定されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００５】
【特許文献１】特許第２７８３２８１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、特許文献１に係るロッドレスシリンダ１では、取付ボルト６ａ、６ｂによる締付力が、取付ブラケット５からシリンダバレル３の上面に対して略直交するように付与されると共に、締着体７ａ、７ｂの係合部８ａ、８ｂからそのテーパ面９ａ、９ｂを介してシリンダバレル３の張出部１０ａ、１０ｂに略直交する方向に付与されている。換言すると、シリンダバレル３の上面に付与される締付力の方向と、前記シリンダバレル３の張出部１０ａ、１０ｂに付与される締付力の方向とが同軸上とならずに所定角度で交差するように付与されている。
【０００７】
そのため、このような略中央部にスリット２を有するシリンダバレル３では、前記スリット２を中心として該シリンダバレル３の幅方向に互いに接近させるように力が発生し、前記シリンダバレル３に変形が生じることがある。これにより、前記シリンダバレル３の軸線方向に沿ってスライダ及びピストンを円滑に変位させることができないという問題がある。
【０００８】
また、上述したようなシリンダバレル３の変形を防止するために、取付ボルト６ａ、６ｂによる取付ブラケット５及び締着体７ａ、７ｂに対する締付力を小さくすることが想定される。しかしながら、この場合には、前記取付ボルト６ａ、６ｂの締付力不足によって前記取付ブラケット５及び締着体７ａ、７ｂがシリンダバレル３に対して確実に固着されず、前記取付ブラケット５に保持されたストッパー４にスライダが当接した際、前記取付ブラケット５が押圧されて変位してしまうことが懸念される。
【０００９】
本発明は、前記の課題を考慮してなされたものであり、シリンダ本体を変形させることなくストッパを確実且つ簡便に固定することが可能なシリンダ装置のストッパ機構を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記の目的を達成するために、本発明は、シリンダ本体の軸線に沿って設けられたスリットを介して変位する変位部材の移動動作を規制するシリンダ装置のストッパ機構において、
前記シリンダ本体の少なくとも一側面に当接し、前記変位部材の変位量を規制するストッパを保持する本体部と、
前記本体部に連結され、且つ、前記一側面と略平行に形成された前記シリンダ本体の他側面に係合される保持部と、
前記本体部と保持部とを緊締する緊締部材と、
を備え、
前記本体部と保持部を前記緊締部材によって連結した際、前記一側面及び他側面を介して前記シリンダ本体が前記本体部及び保持部によって挟持されることを特徴とする。
【００１１】
本発明によれば、ストッパ機構における本体部をシリンダ本体の少なくとも一側面に当接し、前記ストッパ機構における保持部を前記シリンダ本体の他側面に係合させて前記本体部と保持部とを連結することにより、前記ストッパ機構をシリンダ本体に固定している。この際、シリンダ本体における一側面と他側面の一部とが略平行に形成されているため、前記本体部から一側面に付与される保持力と、保持部から他側面に付与される保持力とが互いに対向するように付与されるため、前記保持力同士が相殺される。
【００１２】
従って、本体部及び保持部を含むストッパ機構をシリンダ本体に固定する際に、前記シリンダ本体に付与される保持力に起因した該シリンダ本体の軸線と略直交する方向への変形が発生することがなく、前記ストッパ機構を取り付ける際のシリンダ本体の変形を阻止することができる。その結果、ストッパが保持されるストッパ機構を装着した場合においても、変位部材をシリンダ本体に沿って円滑に変位させることができる。
【００１３】
また、シリンダ本体の変形を抑制するために本体部と保持部とを連結する際の緊締力を意図的に低下させる必要がないため、前記シリンダ本体に対してストッパ機構を常に適正な保持力で確実且つ簡便に固定することが可能となる。
【００１４】
さらに、シリンダ本体の他側面に、該シリンダ本体の軸線と略平行に延在し、保持部が係合される突起部を形成し、前記シリンダ本体の一側面に配設される本体部の少なくとも一方の端部に設けられた連結部と、前記突起部に係合された保持部とを緊締するとよい。これにより、前記スリットを中心としたシリンダ本体の一方の側部又は両側部に連結部及び保持部を緊締して連結することにより、前記シリンダ本体の変形を防止しつつ、前記ストッパ機構をより一層強固にシリンダ本体に対して固定することが可能となる。
【００１５】
さらにまた、シリンダ本体の一側面を、変位部材と対向して形成することにより、前記一側面と他側面とにストッパ機構を設けた際に前記変位部材の変位を確実に規制することができると共に、前記一側面に対して本体部を簡便に組み付けることが可能となる。
【００１６】
またさらに、シリンダ本体における一側面を、前記シリンダ本体における変位部材の摺動面とすることにより、前記一側面をシリンダ本体に対して新たに形成する必要がなく、前記摺動面を利用して本体部を好適に位置決めして保持することができる。これにより、前記シリンダ本体における製造コストの削減を図ることができると共に、前記シリンダ本体と本体部との相対的な位置を調整するという煩雑な作業が不要となるため、ストッパ機構の組み付け作業を簡便に行うことができる。
【００１７】
また、シリンダ本体における他側面を、変位部材の変位位置を検出するための検出部を装着する取付溝に形成することにより、保持部をシリンダ本体に係合させるために新たに係合溝を形成する必要がなく、予めシリンダ本体に形成されている取付溝を利用することにより前記シリンダ本体における製造コストの削減を図ることができる。
【００１８】
さらに、シリンダ本体における一側面及び他側面を、それぞれ略平面状に形成することにより、前記一側面及び他側面を介してストッパ機構をシリンダ本体に装着する際に、前記一側面と本体部、前記他側面と保持部とをそれぞれ面接触させることができる。そのため、前記シリンダ本体、本体部及び保持部に寸法ばらつきが生じた場合でも、前記寸法ばらつきを好適に吸収することができ、前記ストッパ機構をシリンダ本体に対して確実に固定することができる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、以下の効果が得られる。
【００２０】
すなわち、本発明によれば、ストッパ機構における本体部をシリンダ本体の少なくとも一側面に当接し、前記ストッパ機構における保持部を前記シリンダ本体の一側面と略平行な他側面に係合させて前記本体部と保持部とを連結することにより、前記本体部から一側面に付与される保持力と、保持部から他側面の一部に付与される保持力とを互いに対向するように付与させることができる。そのため、ストッパ機構をシリンダ本体に固定する際に、該シリンダ本体に保持力による該シリンダ本体の軸線と略直交する方向への変形が発生することがなく、前記ストッパ機構を取り付ける際の変形を阻止することができる。その結果、ストッパが保持されるストッパ機構を装着した場合においても、変位部材をシリンダ本体に沿って円滑に変位させることができる。
【００２１】
また、前記保持力による変形がないため、前記シリンダ本体に対してストッパ機構を常に適正な保持力で確実且つ簡便に固定することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
本発明に係るシリンダ装置のストッパ機構について好適な実施の形態を挙げ、添付の図面を参照しながら以下詳細に説明する。
【００２３】
図１〜図３において、参照符号２０は、本発明の第１の実施の形態に係るストッパ機構が適用されるシリンダ装置を示す。
【００２４】
このシリンダ装置２０は、図１〜図３に示されるように、軸線方向に沿って長尺なシリンダチューブ（シリンダ本体）２２と、前記シリンダチューブ２２に取り付けられ、軸線方向に沿って進退自在なスライダ（変位部材）２４と、前記シリンダチューブ２２の端部にそれぞれ装着される一組のエンドブロック２６ａ、２６ｂと、前記シリンダチューブ２２に装着される上ベルト２８と下ベルト３０（図７及び図８参照）を案内するベルト案内機構３２（図３参照）と、前記スライダ２４とシリンダチューブ２２との間に設けられる複数の軸受８２（図６参照）を保持する軸受保持部と、前記スライダ２４をシリンダチューブ２２に対してガイドさせるためのガイド機構３４（図８参照）と、前記シリンダチューブ２２に固定され、前記スライダ２４の軸線方向に沿った変位動作を規制するストッパ機構３６ａ、３６ｂとを備えている。
【００２５】
シリンダチューブ２２の内部には、図４及び図８に示されるように、軸線方向に沿って断面略菱形状のボア部３８が形成され、前記シリンダチューブ２２の上面には軸線方向に沿って開口したスリット４０（図４参照）が形成されている。そして、前記スリット４０を介してボア部３８が外部と連通している。
【００２６】
シリンダチューブ２２のスリット４０には、該スリット４０を上下両方向から塞ぐことによりシールする前記上ベルト２８と下ベルト３０が取り付けられている。上ベルト２８は、例えば、金属製材料からシート状に形成されており、下ベルト３０は、例えば、樹脂製材料から形成されている。
【００２７】
前記スリット４０の両側には、図８に示されるように、軸線方向に沿って延在する取付溝４２を介して一組の磁性体４４（例えば、永久磁石）が装着され、前記磁性体４４の磁力によって上ベルト２８が吸引されてスリット４０が上方より閉塞される。これにより、シリンダチューブ２２の内部にスリット４０を通じて外部から塵埃等が進入することが防止される。
【００２８】
そして、前記上ベルト２８及び下ベルト３０の両端部は、シリンダチューブ２２の両端部にそれぞれ接続される一組のエンドブロック２６ａ、２６ｂにそれぞれ固定されている（図３参照）。
【００２９】
また、シリンダチューブ２２のボア部３８の近傍には、該ボア部３８より所定間隔離間して軸線方向に沿って延在する一組のバイパス通路４６ａ、４６ｂが形成され、前記バイパス通路４６ａ、４６ｂには圧力流体が流通する集中配管（図示せず）が接続される。
【００３０】
一方、シリンダチューブ２２の両側面には、軸線方向に沿って一組又は複数組のセンサ取付溝（取付溝）４８ａ、４８ｂが形成され、前記センサ取付溝４８ａ、４８ｂには、後述するピストン５６ａ、５６ｂの変位位置を検出するための位置検出センサ（図示せず）が装着される。また、前記センサ取付溝４８ａ、４８ｂの上部には、シリンダチューブ２２の軸線と略直交する幅方向（矢印Ｘ方向）に突出した突出部４９ａ、４９ｂが形成され、前記突出部４９ａ、４９ｂに対してストッパ機構３６ａ、３６ｂを構成するロック部材（保持部）５０ａ、５０ｂがそれぞれ係合される（図１０参照）。
【００３１】
シリンダチューブ２２の上面には、前記スリット４０から軸線と直交する幅方向（矢印Ｘ方向）に所定間隔離間し、上方に向かって所定高さだけ突出した一組のガイド部５２ａ、５２ｂが形成されている。このガイド部５２ａ、５２ｂは、シリンダチューブ２２の軸線方向に沿って延在し、前記ガイド部５２ａ、５２ｂには、ガイド機構３４を介してスライダ２４が軸線方向に沿って変位自在に係合されている。
【００３２】
このガイド部５２ａ、５２ｂは、シリンダチューブ２２のスリット４０から離間する幅方向（矢印Ｘ方向）に所定角度だけ傾斜するように形成されると共に、前記ガイド部５２ａ、５２ｂの上面は略水平となるように形成されている。換言すると、一組のガイド部５２ａ、５２ｂは、スリット４０を中心としてシリンダチューブ２２の幅方向（矢印Ｘ方向）に略対称形状となるように形成されている。
【００３３】
そして、前記ガイド部５２ａ、５２ｂの外側となる外傾斜面（側面）５４（図８参照）には、ガイド機構３４を介してスライダ２４が軸線方向に沿って変位自在に係合されている。
【００３４】
シリンダチューブ２２のボア部３８には、該ボア部３８の断面形状に対応した一組のピストン５６ａ、５６ｂが進退自在に挿入されている。前記ピストン５６ａ、５６ｂの軸線方向に沿った一端部には、図５に示されるように、それぞれ突部５８が形成され、前記突部５８の周縁部には環状のシール部材６０が装着されている。すなわち、ピストン５６ａ、５６ｂがシリンダチューブ２２のボア部３８に挿入された際、前記ピストン５６ａ、５６ｂとボア部３８の内壁面との間がシール部材６０によってシールされ、前記ボア部３８の内部の気密が保持される。
【００３５】
また、ピストン５６ａ、５６ｂの突部５８には、図３〜図５に示されるように、エンドブロック２６ａ、２６ｂ側に向かって突出するようにシャフト部６２が設けられている。
【００３６】
一方のピストン５６ａと他方のピストン５６ｂとの間にはウェアリング６４ａ、６４ｂを介してピストンヨーク６６が挟持され、前記ピストン５６ａ、５６ｂと一体的に連結されている。このピストンヨーク６６は所定厚の板材をプレス成形することにより形成され、前記ピストン５６ａ、５６ｂの間に連結され、ボア部３８の断面形状に対応して断面略菱形状に形成される挿通部６８と、前記挿通部６８の上方に略Ｔ字状に形成されるヨーク部７０とを含む。
【００３７】
このピストンヨーク６６は、図８に示されるように、挿通部６８が前記ピストン５６ａ、５６ｂと同様にボア部３８の内部に挿入され、前記挿通部６８とヨーク部７０との接続部位がスリット４０に挿通されて前記ヨーク部７０がシリンダチューブ２２の上部側となるように設けられている。そして、前記ヨーク部７０は、シリンダチューブ２２の幅方向（矢印Ｘ方向）に所定幅で拡幅して形成され、前記ヨーク部７０にはスライダ２４が装着されている。
【００３８】
ヨーク部７０の略中央部には、図５に示されるように、幅方向（矢印Ｘ方向）に沿って延在する係合溝７２が形成され、略長方形状に形成される前記係合溝７２には、略円盤状のカプラー７４がその下面に装着された係合部材７６を介して装着されている。
【００３９】
また、係合部材７６は、カプラー７４の下面にシリンダチューブ２２の軸線と略直交するように２本のボルト７８で装着されている。
【００４０】
断面略コ字状に形成されるスライダ２４は、図６〜図８に示されるように、シリンダチューブ２２と対向する下面側にカプラー挿入用凹部２４ａが形成され、前記カプラー挿入用凹部２４ａには、ピストンヨーク６６に装着されたカプラー７４が挿入される。なお、カプラー挿入用凹部２４ａの形状は、カプラー７４の形状より半径方向に若干大きく形成されている。これにより、スライダ２４が、カプラー７４の上部に一体的に装着される。
【００４１】
この場合、スライダ２４には、該スライダ２４の幅方向（矢印Ｘ方向）に沿った両側部に鉛直下方向に向かって突出する一組の保持部８０ａ、８０ｂが形成され、前記保持部８０ａ、８０ｂは、その内部に設けられるガイド機構３４を介してシリンダチューブ２２のガイド部５２ａ、５２ｂに係合されている。
【００４２】
また、スライダ２４の下面には、シリンダチューブ２２のガイド部５２ａ、５２ｂと対向する位置に軸受８２が保持される保持溝８４が軸線方向に沿ってそれぞれ形成されている。前記保持溝８４は、前記スライダ２４の軸線方向に沿って延在するように形成されると共に、前記スライダ２４の上面側に向かって断面略円弧状に窪んで形成されている前記スライダ２４の軸線方向に沿った両端部には、前記保持溝８４の深さよりさらに深く形成された深溝部８６（図７参照）がそれぞれ形成されている。この保持溝８４及び深溝部８６が軸受８２をスライダ２４に対して保持する軸受保持部として機能している。
【００４３】
このように、スライダ２４は、カプラー７４及びピストンヨーク６６を介してピストン５６ａ、５６ｂと一体的に装着された状態となるため、前記ピストン５６ａ、５６ｂの軸線方向に沿った変位作用下にスライダ２４がガイド部５２ａ、５２ｂによるガイド作用下に軸線方向に沿って変位する。
【００４４】
一方、図６に示されるように、軸受８２には、樹脂製材料から形成され、軸線方向に沿って延在する本体部の両端部に上方に向かって所定高さだけ突出した一組のフランジ部８８が形成されている。
【００４５】
そして、保持溝８４には、図６に示されるように、両端部に突出したフランジ部８８を有する軸受８２が装着され、前記フランジ部８８が深溝部８６に係合されている。その際、前記軸受８２におけるフランジ部８８の間の軸線方向に沿った距離寸法が、前記深溝部８６間の軸線方向に沿った距離寸法より大きく形成されているため、前記軸受８２が保持溝８４の内部で軸線方向に沿って若干だけ変位可能となる。
【００４６】
すなわち、一組の軸受８２が、シリンダチューブ２２におけるガイド部５２ａ、５２ｂの上面５５とスライダ２４の下面との間に挟持されているため、前記スライダ２４をガイド部５２ａ、５２ｂとの間の摺動面に沿って円滑に変位させることができる。
【００４７】
また、軸受８２におけるフランジ部８８の端面には、それぞれエンドブロック２６ａ、２６ｂ側に向かって突出した凸部９０が形成され、前記フランジ部８８が深溝部８６に係合された際にスライダ２４の端面に形成された凹部９２に係合される。そのため、保持溝８４に装着された軸受８２が、前記保持溝８４より脱落することを防止できる。
【００４８】
一方、スライダ２４の軸線方向に沿った両端面には、図１に示されるように、前記両端面を覆うようにそれぞれカバー部材９４がボルト９６を介して装着され、前記カバー部材９４の略中央部には一組の係止部材９８ａ、９８ｂがそれぞれ設けられている。前記係止部材９８ａ、９８ｂは、カバー部材９４の端面より若干だけエンドブロック２６ａ、２６ｂ側に突出するように設けられている（図３参照）。すなわち、スライダ２４がシリンダチューブ２２に沿って軸線方向に変位し、該スライダ２４に装着された係止部材９８ａ、９８ｂがストッパ機構３６ａ、３６ｂに当接する。
【００４９】
スライダ２４における一方の保持部８０ａには、複数（例えば、３個）の貫通孔１００が形成され、該貫通孔１００には、ガイド機構３４の第１軸受支持部材１０２（後述する）を固定するための固定ボルト１０４が挿通される。前記貫通孔１００は、スライダ２４の軸線方向に沿って所定間隔離間して形成されると共に、前記スライダ２４をシリンダチューブ２２に装着した際に、ガイド部５２ａの側面と略平行となるように所定角度傾斜して形成されている。
【００５０】
また、前記貫通孔１００の近傍は、スライダ２４の側面より所定深さだけ窪んで形成されているため、固定ボルト１０４を貫通孔１００に挿通して前記ガイド機構３４の第１軸受支持部材１０２を固定する際に、前記固定ボルト１０４がスライダ２４の側面より突出することがない。
【００５１】
さらに、保持部８０ａには、図７に示されるように、前記貫通孔１００が形成される部位より下方にプラグ１０６が螺合される複数のねじ孔１０８が所定間隔離間して形成されると共に、前記スライダ２４をシリンダチューブ２２に装着した際に、シリンダチューブ２２のガイド部５２ａの側面に対して略直交するように所定角度傾斜して形成されている（図８参照）。すなわち、前記ねじ孔１０８は、前記貫通孔１００と略直交するように形成されている。
【００５２】
エンドブロック２６ａ、２６ｂは、図１〜図３に示されるように、ボア部３８の開口部を閉塞するようにシリンダチューブ２２の両端部にそれぞれ設けられ、前記エンドブロック２６ａ、２６ｂに形成されたねじ装着孔１１０に装着されたねじ部材１１２がシリンダチューブ２２のねじ穴１１４に螺合されることにより前記シリンダチューブ２２に一体的に組み付けられる。
【００５３】
このエンドブロック２６ａ、２６ｂには、図３に示されるように、上ベルト２８及び下ベルト３０が挿入される孔部１１６が上部に形成され、前記孔部１１６に挿入されている固定部材１１８を介して上ベルト２８及び下ベルト３０の端部が２本の固定ねじ１２０によってそれぞれ固定されている。
【００５４】
エンドブロック２６ａ、２６ｂの側面には、図１及び図４に示されるように、切換弁（図示せず）を介して圧力流体供給源に接続される第１ポート１２２及び第２ポート１２４がそれぞれ形成され、前記圧力流体供給源から圧力流体（例えば、圧縮エア）が第１及び第２ポート１２２、１２４に対して選択的に供給される。
【００５５】
前記第１及び第２ポート１２２、１２４は、エンドブロック２６ａ、２６ｂの内部の図示しない通路、又は、シリンダチューブ２２に設けられたバイパス通路４６ａ、４６ｂを通じてシリンダチューブ２２内のシリンダ室１２６ａ、１２６ｂ（図３参照）にそれぞれ連通している。このシリンダ室１２６ａ、１２６ｂは、ボア部３８がエンドブロック２６ａ、２６ｂとピストン５６ａ、５６ｂとによって閉塞されることによりそれぞれ形成されている。
【００５６】
また、図１に示されるように、エンドブロック２６ａ、２６ｂの端面には外側ポート１２８が形成され、前記外側ポート１２８は、前記エンドブロック２６ａ、２６ｂの内部の図示しない通路、又は、シリンダチューブ２２に設けられたバイパス通路４６ａ、４６ｂを通じてシリンダチューブ２２内のシリンダ室１２６ａ、１２６ｂに連通している。なお、外側ポート１２８は、封止ねじ１３０が螺合されて塞がれている。
【００５７】
さらに、エンドブロック２６ａ、２６ｂには、図３に示されるように、シリンダチューブ２２と対向する内壁面側にピストン５６ａ、５６ｂの変位速度を減速させるための減速機構１３２が設けられている。
【００５８】
この減速機構１３２は、ピストン５６ａ、５６ｂと対向するようにエンドブロック２６ａ、２６ｂに円筒体１３４が装着され、前記円筒体１３４の内部には軸線方向に沿って挿通孔１３６が形成されている。そして、挿通孔１３６の内周面には、環状溝を介して環状のチェックパッキン１３８が装着され、ピストン５６ａ、５６ｂの軸線方向に沿った変位作用下に前記挿通孔１３６の内部に前記ピストン５６ａ、５６ｂに連結されたシャフト部６２が挿入される。その際、前記チェックパッキン１３８がシャフト部６２の外周面を囲繞するように当接する。
【００５９】
これにより、シャフト部６２が挿通孔１３６の内部に挿入された際、前記挿通孔１３６内の流体が、微小流路を有する図示しないバイパス流路を介して微小流量でシリンダ室１２６ａ、１２６ｂ側へと排出されるため、前記ピストン５６ａ、５６ｂが変位する際の変位抵抗となり、それに伴って、前記ピストン５６ａ、５６ｂの変位速度を減速させることができる。すなわち、減速機構１３２は、ピストン５６ａ、５６ｂがエンドブロック２６ａ、２６ｂに近づくにつれて前記ピストン５６ａ、５６ｂの速度を減速させる速度制御機能を有している。
【００６０】
ベルト案内機構３２は、図３及び図５に示されるように、ピストン５６ａ、５６ｂの上部に設けられる一組の案内部材１４０ａ、１４０ｂと、前記ピストン５６ａ、５６ｂにそれぞれ連結されるウェアリング６４ａ、６４ｂとからなり、前記案内部材１４０ａ、１４０ｂ及びウェアリング６４ａ、６４ｂは、例えば、樹脂製材料から形成されている。この案内部材１４０ａ、１４０ｂは、図５に示されるように、断面略Ｃ字状に形成されるベルトセパレート部１４２と、前記ベルトセパレート部１４２の略中央から一端部側に向かって突出したベルト押え部１４４と、前記ベルトセパレート部１４２及びベルト押え部１４４の側方に突出して形成される第１爪部１４６及び第２爪部１４８とから構成されている。
【００６１】
また、ベルトセパレート部１４２とベルト押え部１４４との間には、上ベルト２８が挿通される略矩形状のベルト挿通孔１５０が形成されている。なお、図３に示されるように、断面略Ｃ字状に形成されるベルトセパレート部１４２の湾曲形状は、上ベルト２８及び下ベルト３０の摺動抵抗が過大とならないような形状に形成される。
【００６２】
ベルトセパレート部１４２は、図３に示されるように、上下に引き離されて湾曲した上ベルト２８及び下ベルト３０の間に挟まれ、前記上ベルト２８は、ベルトセパレート部１４２とスライダ２４の間に形成された空間部に沿って案内され、前記下ベルト３０はベルトセパレート部１４２とピストン５６ａ、５６ｂの間に形成された空間部に沿って案内されている。
【００６３】
ベルト押え部１４４は、下方側に向かって所定長だけ突出して形成される突起部１５２を有し、前記突起部１５２によって上ベルト２８をシリンダチューブ２２側に押圧することにより上ベルト２８と下ベルト３０とが近接する（図２参照）。
【００６４】
また、図５に示されるように、第１爪部１４６は、下方に向かって所定長だけ突出し、且つ、ベルトセパレート部１４２の両側に一組となるように形成されており、前記第１爪部１４６がピストンヨーク６６におけるヨーク部７０に形成される溝部１５４にそれぞれ装着される。そして、第２爪部１４８がヨーク部７０の下面に装着されることにより、ピストンヨーク６６と案内部材１４０ａ、１４０ｂとが一体的に強固に連結される。すなわち、スライダ２４が移動する際に、ベルトセパレート部１４２は、上ベルト２８と下ベルト３０とを離間させるように作用し、ベルト押え部１４４は、上ベルト２８と下ベルト３０とを近接させるように作用する。
【００６５】
ウェアリング６４ａ、６４ｂは、図５に示されるように、ボア部３８に対応した断面形状に形成され、その上面の略中央には切欠部１５６が形成されている。前記切欠部１５６の一端部側には、下ベルト３０を案内する下ベルト案内部１５８が形成されており、前記下ベルト案内部１５８は、一端部側がウェアリング６４ａ、６４ｂの外周面と略均等の高さ方向の位置に形成され、他端側が下方に若干湾曲して形成される。
【００６６】
前記下ベルト案内部１５８の湾曲形状は、下ベルト３０を案内する際に、下ベルト３０の摺動抵抗が過大にならないような形状に形成される（図３参照）。
【００６７】
また、ウェアリング６４ａ、６４ｂの一端部に形成された孔部には磁石１６０が装着され、シリンダチューブ２２のセンサ取付溝４８ａ、４８ｂ（図１参照）に装着される図示しない位置検出センサによって、前記磁石１６０の磁界を検知することにより、ピストン５６ａ、５６ｂの位置が検出される。そして、前記ピストン５６ａ、５６ｂのピン孔部１６２にピン部材１６４をそれぞれ圧入することにより、２つのピストン５６ａ、５６ｂがウェアリング６４ａ、６４ｂを介してピストンヨーク６６に対して互いに連結される。
【００６８】
ガイド機構３４は、図６〜図８に示されるように、スライダ２４の保持部８０ａ、８０ｂにシリンダチューブ２２のガイド部５２ａ、５２ｂと対向するように設けられ、前記ガイド機構３４は、一方の保持部８０ａにガイド部５２ａの側面と対向して設けられる第１軸受支持部材１０２と、他方の保持部８０ｂにガイド部５２ｂと対向して設けられる第２軸受支持部材１６６と、前記第１軸受支持部材１０２と保持部８０ａとの間に挟持される第１弾性部材１６８と、前記第２軸受支持部材１６６と保持部８０ｂとの間に挟持される第２弾性部材１７０とを含む。
【００６９】
第１軸受支持部材１０２は、一方の保持部８０ａの内壁面に形成された装着溝１７２ａに装着され、前記保持部８０ａに形成される貫通孔１００を介して複数の固定ボルト１０４でスライダ２４に固定されている。
【００７０】
この第１軸受支持部材１０２は、例えば、アルミニウム材料等の金属製材料から形成され、一方のガイド部５２ａの側面に対して略直交して当接するように配設されると共に、前記固定ボルト１０４が前記ガイド部５２ａの側面と略平行となるように第１軸受支持部材１０２に螺合されている。
【００７１】
また、第１軸受支持部材１０２には、ガイド部５２ａと対向する側面に軸受８２が保持される保持溝１７４が軸線方向に沿って形成されている。この保持溝１７４は、スライダ２４の下面に形成される保持溝８４と略同一形状となるように断面略円弧状に窪んで形成され、前記第１軸受支持部材１０２の両端部に形成された深溝部１７６に軸受８２のフランジ部８８が係合されている。すなわち、軸受８２は、第１軸受支持部材１０２とガイド部５２ａとの間に挟持されているため、前記スライダ２４をガイド部５２ａとの間の摺動面に沿って円滑に変位させることができる。
【００７２】
さらに、フランジ部８８の端面には、それぞれエンドブロック２６ａ、２６ｂ側に向かって突出した凸部９０が形成され、前記フランジ部８８が深溝部１７６に係合された際に第１軸受支持部材１０２の端面に形成された凹部９２に係合される。そのため、保持溝１７４に装着された軸受８２が、前記保持溝１７４より脱落することを防止できる。
【００７３】
一方、第１軸受支持部材１０２には、図８に示されるように、固定ボルト１０４が螺合されるねじ孔１０８に臨み、スライダ２４の保持部８０ａと当接する側面に所定深さだけ窪んだ装着穴１７８が形成され、前記装着穴１７８には第１弾性部材１６８が装着されている。
【００７４】
第１弾性部材１６８は、例えば、板ばね等のスプリングからなり、図６に示されるように、波状に複数箇所が折曲するように形成されている。そして、第１弾性部材１６８は、第１軸受支持部材１０２側に向かって凸状となる複数の部位（例えば、３箇所）が装着穴１７８の内壁面に当接すると共に、凹状となる複数の部位（例えば、４箇所）がスライダ２４における装着溝１７２ａの内壁面に当接している。すなわち、第１弾性部材１６８の弾発力は、前記第１軸受支持部材１０２とスライダ２４の保持部８０ａとを離間する方向に向かって付勢している。
【００７５】
また、第１弾性部材１６８は、装着穴１７８の内壁面に当接した部位がスライダ２４の保持部８０ａに螺合された複数（例えば、３本）のプラグ１０６によって押圧されている。前記プラグ１０６は、スライダ２４の貫通孔１００に対して略直交するようにねじ孔１０８に螺合されているため、前記第１弾性部材１６８がプラグ１０６の螺合作用下に第１軸受支持部材１０２側に向かって押圧されて保持される。
【００７６】
第２軸受支持部材１６６は、図６及び図８に示されるように、例えば、アルミニウム材料等の金属製材料から形成され、他方の保持部８０ｂの内壁面に形成された装着溝１７２ｂに装着されている。そして、前記第２軸受支持部材１６６は、装着溝１７２ｂに装着される部位が略水平状に形成されると共に、他方のガイド部５２ｂ側となる部位が前記ガイド部５２ｂの側面に対して略直交して当接するように形成されている。すなわち、第２軸受支持部材１６６は、前記ガイド部５２ｂとスライダ２４の保持部８０ｂとの間に挟持されている。
【００７７】
前記第２軸受支持部材１６６には、ガイド部５２ｂと対向する側面に軸受８２が保持される保持溝１８０が軸線方向に沿って形成されている。この保持溝１８０は、スライダ２４の下面に形成される保持溝８４と略同一形状となるように断面略円弧状に窪んで形成され、前記第２軸受支持部材１６６の両端部に形成された深溝部１８２に軸受８２のフランジ部８８が係合されている。これにより、図８に示されるように、第２軸受支持部材１６６を介して軸受８２をガイド部５２ｂに対して略垂直に当接させた状態で挟持しているため、前記スライダ２４をガイド部５２ｂとの間の摺動面に沿って円滑に変位させることができる。
【００７８】
フランジ部８８の端面には、それぞれエンドブロック２６ａ、２６ｂ側に向かって突出した凸部９０が形成され、前記フランジ部８８が深溝部１８２に係合された際に第２軸受支持部材１６６の端面に形成された凹部９２に係合される。そのため、保持溝１８０に装着された軸受８２が、前記保持溝１８０より脱落することを防止できる。
【００７９】
第２軸受支持部材１６６と装着溝１７２ｂの内壁面との間には、図６及び図８に示されるように、略長方形状に形成されたプレート状の第２弾性部材１７０が挟持されている。この第２弾性部材１７０は、例えば、硬質のゴム製材料から形成され、その略中央部には長手方向に沿って所定長のスリット孔１８４が形成されている。そして、前記スリット孔１８４が第２軸受支持部材１６６の側面に形成された凸状の係合凸部１８６に係合されることにより、前記第２軸受支持部材１６６に対する第２弾性部材１７０の相対的な変位が規制される。
【００８０】
このように、第２軸受支持部材１６６とスライダ２４との間に第２弾性部材１７０を設けることにより、前記第２弾性部材１７０の弾発力によって前記第２軸受支持部材１６６がガイド部５２ｂ側に向かって押圧されている。
【００８１】
なお、第２弾性部材１７０を設けることなく、第２軸受支持部材１６６と保持部８０ｂの内壁面とを直接当接させるようにしてもよい。
【００８２】
ストッパ機構３６ａ、３６ｂは、図１〜図３に示されるように、シリンダチューブ２２の上部側に設けられ、一方のエンドブロック２６ａ側と、他方のエンドブロック２６ｂ側にそれぞれ設けられている。なお、ストッパ機構３６ａ、３６ｂは、それぞれ同一の構成要素からなるため、一方のストッパ機構３６ａについて以下に説明し、他方のストッパ機構３６ｂについては同一の参照符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【００８３】
このストッパ機構３６ａは、図９及び図１０に示されるように、シリンダチューブ２２のガイド部５２ａ、５２ｂに装着される断面略コ字状のストッパボディ（本体部）１８８と、前記ストッパボディ１８８の下部側に配設され、前記シリンダチューブ２２における突出部４９ａ、４９ｂにそれぞれ係合される一組のロック部材５０ａ、５０ｂと、前記ストッパボディ１８８に対してロック部材５０ａ、５０ｂを連結する複数の連結ボルト（緊締部材）１９０と、前記ストッパボディ１８８に装着され、スライダ２４の変位量を調整するストッパピン１９２と、前記スライダ２４が前記ストッパピン１９２に当接する際の衝撃を緩衝するクッションダンパ１９４とからなる。
【００８４】
ストッパボディ１８８は、シリンダチューブ２２の幅寸法（図１０中、矢印Ｘ方向）より長尺に形成され、前記シリンダチューブ２２におけるガイド部５２ａ、５２ｂの上部に略水平に装着されている。前記ストッパボディ１８８の幅方向に沿った両端部には、それぞれ下方に向かって所定長だけ突出した突出部１９６ａ、１９６ｂが形成されている。すなわち、前記突出部１９６ａ、１９６ｂは、シリンダチューブ２２におけるガイド部５２ａ、５２ｂの側方となるように配設される。前記突出部１９６ａ、１９６ｂには、前記ストッパボディ１８８の上面より略鉛直方向に貫通した貫通孔１９８が形成され、前記貫通孔１９８はストッパボディ１８８の両端部にそれぞれ一組ずつ形成されている（図９参照）。
【００８５】
また、ストッパボディ１８８の略中央部には、シリンダチューブ２２の軸線方向に沿って略水平方向に貫通し、ストッパピン１９２が螺合される第１ねじ孔２００と、前記第１ねじ孔２００から所定間隔離間し、クッションダンパ１９４が螺合される第２ねじ孔２０２とが形成されている。前記第１ねじ孔２００と第２ねじ孔２０２は、ストッパボディ１８８がシリンダチューブ２２に装着された際に、スライダ２４における一組の係止部材９８ａ、９８ｂと対向する位置にそれぞれ形成されている。そして、ストッパボディ１８８の略中央部には、シリンダチューブ２２側となる下方に向かって突出した膨出部２０３が形成され、前記膨出部２０３が一組のガイド部５２ａとガイド部５２ｂとの間となるように配設される。
【００８６】
さらに、ストッパボディ１８８には、該ストッパボディ１８８の上面と第２ねじ孔２０２との間を切り欠いたスリット２０４が形成され、前記スリット２０４は、第２ねじ孔２０２から第１ねじ孔２００より離間する方向に向かって略水平方向に延在した後に、前記第１ねじ孔２００から離間する方向に所定角度して上方へと延在している。そして、ストッパボディ１８８の上部と下部とを所定間隔離間するように形成されている。すなわち、前記スリット２０４が接続された第２ねじ孔２０２は、該スリット２０４を介して半径方向に拡径・縮径自在に形成されている。
【００８７】
一方、ストッパボディ１８８には、前記スリット２０４の上部となる位置にボルト孔２０６が形成されると共に、前記ボルト孔２０６と対向するスリット２０４の下部側にはねじ孔２０８が形成され、前記ボルト孔２０６に挿入された調整ボルト２１０がスリット２０４を介してねじ孔２０８に螺合されている。すなわち、ねじ孔２０８に螺合された調整ボルト２１０を螺回することにより、ストッパボディ１８８の内部に形成されたスリット２０４の間隔を調整することができるため、前記第２ねじ孔２０２の内周径を拡径・縮径することが可能となる。なお、前記調整ボルト２１０は、その頭部がボルト孔２０６の内部に収納されるため、前記調整ボルト２１０がストッパボディ１８８の上面より突出することがない。
【００８８】
ロック部材５０ａ、５０ｂは、図１０に示されるように、ストッパボディ１８８における一組の突出部１９６ａ、１９６ｂに対向する位置にそれぞれ配設され、前記突出部１９６ａ、１９６ｂと対向する端面にねじ孔２１２が形成されている。このねじ孔２１２は、ストッパボディ１８８の貫通孔１９８と対向する位置に形成され、前記貫通孔１９８に挿通された連結ボルト１９０がねじ孔２１２に螺合されることにより、前記ロック部材５０ａ、５０ｂがストッパボディ１８８に対して連結される。
【００８９】
また、ロック部材５０ａ、５０ｂの側面には、該側面より所定長だけ突出した係合突部２１４がそれぞれ形成され、前記係合突部２１４がシリンダチューブ２２の両側面に形成された一組のセンサ取付溝４８ａ、４８ｂにそれぞれ挿入される。すなわち、前記係合突部２１４がシリンダチューブ２２の突出部４９ａ、４９ｂに係合される。
【００９０】
すなわち、ロック部材５０ａ、５０ｂの係合突部２１４がそれぞれセンサ取付溝４８ａ、４８ｂに係合された状態で、前記ロック部材５０ａ、５０ｂがストッパボディ１８８の突出部１９６ａ、１９６ｂに連結されることにより、前記ストッパボディ１８８とロック部材５０ａ、５０ｂとがシリンダチューブ２２のガイド部５２ａ、５２ｂに対して固定される。
【００９１】
図１、図２及び図９に示されるように、ストッパピン１９２は円柱状に形成され、外周面に刻設されたねじを介してストッパボディ１８８の第１ねじ孔２００に螺合され、スライダ２４のカバー部材９４に設けられた一方の係止部材９８ａと対向するように配設される。そして、前記ストッパピン１９２の第１ねじ孔２００に対するねじ込み量を増減させることにより、該ストッパピン１９２が軸線方向に沿って変位し、前記スライダ２４の係止部材９８ａがストッパピン１９２の端部に当接することによって規制される前記スライダ２４の変位量が調整される。また、ストッパピン１９２には、エンドブロック２６ａ、２６ｂ側にロックナット２１６が螺合され、前記ロックナット２１６を螺回してストッパボディ１８８の端面へと当接させることにより、前記ストッパピン１９２の軸線方向に沿った変位が規制されたロック状態となる。
【００９２】
クッションダンパ１９４は、その外周面にねじが刻設された円柱状に形成され、ストッパボディ１８８の第２ねじ孔２０２に螺合されている。そして、第２ねじ孔２０２にクッションダンパ１９４が螺合された状態でストッパボディ１８８に螺合された調整ボルト２１０を締め付けることにより、ストッパボディ１８８のスリット２０４の間隔が狭くなり、それに伴って前記第２ねじ孔２０２の内周径が縮径する。これにより、前記第２ねじ孔２０２の内周面によってクッションダンパ１９４の外周面が所定圧力で押圧されるため、前記クッションダンパ１９４がストッパボディ１８８に対して強固に固定される。
【００９３】
また、クッションダンパ１９４には、その端部にスライダ２４と対向するように突出したピン２１８が設けられ、前記ピン２１８は軸線方向に沿って進退自在に設けられている。前記ピン２１８には、クッションダンパ１９４の内部に設けられた図示しないばね部材若しくは油圧等を介してスライダ２４に向かって突出する方向に弾発力が付勢されると共に、前記ピン２１８がスライダ２４に設けられた他方の係止部材９８ｂと対向する位置に配設されている。そして、クッションダンパ１９４のスライダ２４側への突出量は、ピン２１８が設けられる端部がストッパピン１９２の端部と略同一平面上となるように設定されている（図２参照）。
【００９４】
すなわち、スライダ２４が軸線方向に沿って変位して係止部材９８ｂを介してクッションダンパ１９４のピン２１８に当接することにより、前記ピン２１８がその弾発力に抗してストッパボディ１８８側に向かって押し下げられるように変位するため、前記ストッパピン１９２に当接する際にスライダ２４に付与される衝撃を緩和することができる。
【００９５】
なお、上述の説明では、シリンダ装置２０に対して一組のストッパ機構３６ａ、３６ｂが設けられる場合について説明したが、これに限定されるものではなく、ストッパ機構３６ａ、３６ｂを一方のエンドブロック２６ａ側、又は、他方のエンドブロック２６ｂ側のいずれか一方のみに単一で設けるようにしてもよい。
【００９６】
本発明の実施の形態に係るストッパ機構が適用されるシリンダ装置２０は、基本的には以上のように構成されるものであり、次に、シリンダチューブ２２に対するストッパ機構３６ａの組み付け方法について説明する。
【００９７】
最初に、ストッパボディ１８８をシリンダチューブ２２のガイド部５２ａ、５２ｂの上面５５に配置すると共に、前記ストッパボディ１８８における突出部１９６ａ、１９６ｂの下部にロック部材５０ａ、５０ｂをそれぞれ配置する。この際、ロック部材５０ａ、５０ｂの係合突部２１４をシリンダチューブ２２のセンサ取付溝４８ａ、４８ｂに対して側方から略直交するように挿入させると共に、前記ストッパボディ１８８の貫通孔１９８とロック部材５０ａ、５０ｂのねじ孔２１２とが同軸上となるように配設する。
【００９８】
そして、ストッパボディ１８８の貫通孔１９８に連結ボルト１９０を挿通し、前記連結ボルト１９０をロック部材５０ａ、５０ｂのねじ孔２１２に螺合することにより、前記ロック部材５０ａ、５０ｂがストッパボディ１８８に対して接近する方向に変位して一体的に連結される。その際、連結ボルト１９０によるストッパボディ１８８及びロック部材５０ａ、５０ｂへの締付力が、ストッパボディ１８８を介してガイド部５２ａ、５２ｂの上面５５に鉛直下方向に付与されると共に、ロック部材５０ａ、５０ｂの係合突部２１４を介して突出部４９ａ、４９ｂの内壁面に対して鉛直上方向に付与される（図１０参照）。そのため、ストッパボディ１８８とロック部材５０ａ、５０ｂとが前記ガイド部５２ａ、５２ｂの上面５５とセンサ取付溝４８ａ、４８ｂとの間に係合されることにより、前記ストッパ機構３６ａがシリンダチューブ２２に対して固定される。なお、他方のストッパ機構３６ｂをシリンダチューブ２２に対して固定する場合についても同様である。
【００９９】
このように、ストッパ機構３６ａ、３６ｂをシリンダチューブ２２におけるガイド部５２ａ、５２ｂの上面５５と該シリンダチューブ２２の側面に形成されたセンサ取付溝４８ａ、４８ｂを介して装着することにより、連結ボルト１９０を螺回して前記ストッパ機構３６ａ、３６ｂを前記シリンダチューブ２２に固定する際に、前記連結ボルト１９０の締付力が、前記ガイド部５２ａ、５２ｂの上面５５及び突出部４９ａ、４９ｂの内壁面に対してそれぞれ略鉛直方向に付与される。すなわち、連結ボルト１９０による締付力は、シリンダチューブ２２に対して相反する方向で略同軸上に付与されているため、前記ガイド部５２ａ、５２ｂの上面５５に付与される締付力とセンサ取付溝４８ａ、４８ｂ（突出部４９ａ、４９ｂ）に付与される締付力とを互いに相殺させることができる。
【０１００】
これにより、連結ボルト１９０によってストッパボディ１８８をシリンダチューブ２２へと固定する際に、連結ボルト１９０の締付力によるシリンダチューブ２２の開口部に対する幅方向への変形が発生することがなく、前記ストッパ機構３６ａ、３６ｂを取り付ける際のシリンダチューブ２２の変形を阻止することができる。その結果、前記ストッパ機構３６ａ、３６ｂを装着した場合においても、スライダ２４をシリンダチューブ２２に沿って円滑に変位させることができる。
【０１０１】
また、シリンダチューブ２２の変形を防止するために連結ボルト１９０の締付力を低下させる必要がないため、前記シリンダチューブ２２に対してストッパ機構３６ａ、３６ｂを適正な締付力で確実且つ簡便に固定することが可能となる。
【０１０２】
さらに、このストッパ機構３６ａ、３６ｂでは、ロック部材５０ａ、５０ｂをシリンダチューブ２２に取り付ける際、図示しない位置検出センサを装着するためのセンサ取付溝４８ａ、４８ｂを利用しているため、前記ロック部材５０ａ、５０ｂを係合させる溝を別個に形成する必要がなく、前記シリンダチューブ２２に対する製造コストの削減を図ることが可能となる。
【０１０３】
次に、このようにストッパ機構３６ａ、３６ｂがシリンダチューブ２２に対して装着されたシリンダ装置２０の動作並びに作用効果について説明する。なお、スライダ２４及びピストン５６ａ、５６ｂが、一方のエンドブロック２６ａ側（矢印Ｂ方向）に変位し、一方のストッパ機構３６ａによって前記エンドブロック２６ａ側（矢印Ｂ方向）への変位が規制されている状態を初期位置として説明する。
【０１０４】
先ず、この初期位置において、エンドブロック２６ａの第１ポート１２２に圧力流体（例えば、圧縮エア）を供給することにより、前記圧力流体がエンドブロック２６ａの図示しない通路を介してシリンダチューブ２２内の一方のシリンダ室１２６ａに導入される。そして、前記圧力流体による押圧作用下にピストン５６ａが他方のエンドブロック２６ｂ側（矢印Ａ方向）に押圧されることにより、ピストンヨーク６６及びカプラー７４を介して前記ピストン５６ａと一体的にスライダ２４がガイド部５２ａ、５２ｂのガイド作用下に軸線方向に沿って変位する。なお、この場合、第２ポート１２４は大気開放状態としておく。
【０１０５】
その際、案内部材１４０ｂのベルト押え部１４４と下ベルト案内部１５８によって閉じられていたスライダ２４の右側の上ベルト２８と下ベルト３０がスライダ２４の変位に伴ってベルトセパレート部１４２によって開かれる。また、反対に、案内部材１４０ａのベルトセパレート部１４２によって開かれていたスライダ２４の中央部近傍の上ベルト２８と下ベルト３０は、前記スライダ２４の変位に伴ってベルト案内機構３２のベルト押え部１４４及び下ベルト案内部１５８によって閉じられる。
【０１０６】
すなわち、スライダ２４は、上ベルト２８及び下ベルト３０によってスリット４０をシールしてボア部３８を閉塞した状態でシリンダチューブ２２に沿って軸線方向（矢印Ａ方向）に変位する。
【０１０７】
そして、スライダ２４がさらに他方のエンドブロック２６ｂ側（矢印Ａ方向）へと変位し、ピストン５６ｂの端部に設けられたシャフト部６２が円筒体１３４の挿通孔１３６の内部に挿入されることにより、前記シャフト部６２の外周面と挿通孔１３６に設けられたチェックパッキン１３８によって前記シャフト部６２と挿通孔１３６との間を流通する流体の流量が遮断され、その流体の流路が図示しないバイパス流路のみに制限される。そのため、前記ピストン５６ａ、５６ｂの変位速度が低下しながら変位し、前記スライダ２４の端面に装着されたカバー部材９４の係止部材９８ｂが、他方のストッパ機構３６ｂにおけるクッションダンパ１９４のピン２１８に当接する。その結果、前記ピン２１８をその弾発力に抗して押し下げながらエンドブロック２６ｂ側に変位し、ストッパピン１９２の端部に一方の係止部材９８ａが当接することにより変位終端位置となる。
【０１０８】
次に、図示しない切換弁を切り換えて第２ポート１２４に圧力流体を供給することにより、前記圧力流体がエンドブロック２６ｂの図示しない通路を通じてシリンダチューブ２２の他方のシリンダ室１２６ｂに導入される。そして、ピストン５６ｂが、前記圧力流体による押圧作用下に一方のエンドブロック２６ａ側（矢印Ｂ方向）に押圧され、前記ピストン５６ｂと共にスライダ２４が他方のストッパ機構３６ｂより離間してシリンダチューブ２２のガイド部５２ａ、５２ｂに沿って軸線方向（矢印Ｂ方向）に変位する。
【０１０９】
その際、スライダ２４が他方のエンドブロック２６ｂ側に変位する場合とは反対に、案内部材１４０ａのベルト押え部１４４と下ベルト案内部１５８によって閉じられていた上ベルト２８と下ベルト３０が、前記案内部材１４０ａのベルトセパレート部１４２によって開かれ、また、案内部材１４０ｂのベルトセパレート部１４２によって開かれていた上ベルト２８と下ベルト３０は、ベルト押え部１４４及び下ベルト案内部１５８によって閉じられる。
【０１１０】
スライダ２４がさらに一方のエンドブロック２６ａ側（矢印Ｂ方向）へと変位し、ピストン５６ａに設けられたシャフト部６２が円筒体１３４の挿通孔１３６に挿入されることにより、前記ピストン５６ａ、５６ｂの変位速度が低下しながら変位する。
【０１１１】
そして、前記スライダ２４が、その端面に装着されたカバー部材９４の係止部材９８ｂを介してストッパ機構３６ａにおけるクッションダンパ１９４のピン２１８に当接し、前記ピン２１８をその弾発力に抗して押し下げながらエンドブロック２６ａ側に変位する。これにより、ストッパピン１９２の端部に一方の係止部材９８ａが当接してスライダ２４が停止して初期位置へと復帰する。
【０１１２】
また、ストッパ機構３６ａ、３６ｂにおけるロックナット２１６を螺回してストッパボディ１８８の端面より離間させた後に、ストッパピン１９２をストッパボディ１８８の第１ねじ孔２００に沿って軸線方向に変位させることにより、前記ストッパピン１９２によって係止されるスライダ２４の停止位置を変更することができる。これにより、スライダ２４が軸線方向に沿って変位する際の変位量を所望の値に設定することが可能となる。
【０１１３】
次に、第２の実施の形態に係るストッパ機構が適用されるシリンダ装置２５０を図１１に示す。なお、以下に説明するストッパ機構が適用されるシリンダ装置２５０、３００では、上述した第１の実施の形態に係るストッパ機構が適用されるシリンダ装置２０と同一の構成要素に同一の参照符号を付して、その詳細な説明を省略する。
【０１１４】
この第２の実施の形態に係るストッパ機構２５２では、ストッパボディ１８８ａにおける膨出部２５４が、シリンダチューブ２２におけるガイド部５２ａ、５２ｂの内傾斜面（上面）２５６にそれぞれ当接すると共に、一組のロック部材２５８ａ、２５８ｂに、前記ガイド部５２ａ、５２ｂの外傾斜面５４に対向して所定角度傾斜した係合面２６０が形成され、前記係合面２６０を介して前記ロック部材２５８ａ、２５８ｂが前記外傾斜面５４に当接している点で、第１の実施の形態に係るシリンダ装置２０に適用されるストッパ機構と相違している。なお、この際、ストッパボディ１８８ａの下面は、ガイド部５２ａ、５２ｂの上面５５から所定間隔離間するように配設されている。
【０１１５】
このストッパボディ１８８ａの膨出部２５４は、ガイド部５２ａ、５２ｂの内傾斜面２５６に対向する側面が該内傾斜面２５６に対応した角度に傾斜して形成され、前記膨出部２５４の側面とガイド部５２ａ、５２ｂの内傾斜面２５６とが当接するように配設されている。また、ロック部材２５８ａ、２５８ｂの係合面２６０も同様に、ガイド部５２ａ、５２ｂの外傾斜面５４に対応する角度にそれぞれ傾斜して形成されている。
【０１１６】
また、ストッパボディ１８８ａは、一組のロック部材２５８ａ、２５８ｂが連結される部位が略平面状に形成され、前記ストッパボディ１８８ａの両端部には下方に向かって突出した爪部２６２が形成されている。前記爪部２６２は、ロック部材２５８ａ、２５８ｂの上面に係合されている。
【０１１７】
このように第２の実施の形態に係るストッパ機構２５２において、前記ストッパボディ１８８ａの膨出部２５４をシリンダチューブ２２のガイド部５２ａ、５２ｂの内傾斜面２５６に当接させ、前記ストッパボディ１８８ａに連結されるロック部材２５８ａ、２５８ｂを前記ガイド部５２ａ、５２ｂの外傾斜面５４に当接させる。これにより、連結ボルト１９０を螺回して前記ストッパボディ１８８ａを前記ガイド部５２ａ、５２ｂに固定する際に、前記ストッパボディ１８８ａを介してガイド部５２ａ、５２ｂに付与される前記連結ボルト１９０の締付力が、前記ガイド部５２ａ、５２ｂの内傾斜面２５６に対して略直交するように付与される。一方、ロック部材２５８ａ、２５８ｂを介してガイド部５２ａ、５２ｂに付与される前記連結ボルト１９０の締付力は、前記ガイド部５２ａ、５２ｂの外傾斜面５４に対して略直交するように付与される。なお、ガイド部５２ａ、５２ｂにおける内傾斜面２５６と外傾斜面５４とは略平行に形成されている。
【０１１８】
すなわち、連結ボルト１９０による締付力は、ガイド部５２ａ、５２ｂを内傾斜面２５６側と外傾斜面５４側から挟み込むように付与されている。
【０１１９】
これにより、連結ボルト１９０によってストッパボディ１８８ａをシリンダチューブ２２へと固定する際に、前記連結ボルト１９０からの締付力がガイド部５２ａ、５２ｂを中心として相対する方向から略同軸上に付与されているため、前記ガイド部５２ａ、５２ｂを含むシリンダチューブ２２に対して変位力が発生することがない。換言すると、前記ガイド部５２ａ、５２ｂに対して締付力が相反する方向に付与されるため、前記締付力が互いに相殺される。
【０１２０】
そのため、ストッパ機構２５２を取り付ける際のシリンダチューブ２２の変形を阻止することができ、それに伴って、前記シリンダチューブ２２に沿ってスライダ２４を円滑に変位させることができる。
【０１２１】
また、シリンダチューブ２２の変形を防止するために連結ボルト１９０の締付力を低下させる必要がないため、前記シリンダチューブ２２に対してストッパ機構２５２を適正な締付力で確実且つ簡便に固定することが可能となる。
【０１２２】
さらに、このストッパ機構２５２では、ロック部材２５８ａ、２５８ｂをシリンダチューブ２２に取り付ける際に、センサ取付溝４８ａ、４８ｂを利用していないため、前記センサ取付溝４８ａ、４８ｂに図示しない位置検出センサを取り付ける際に設置可能範囲を広く確保することができる。
【０１２３】
さらにまた、シリンダチューブ２２のガイド面に対してストッパボディ１８８ａの膨出部２５４とロック部材２５８ａ、２５８ｂの係合面２６０とがそれぞれ面接触しているため、前記シリンダチューブ２２、ストッパボディ１８８ａ及びロック部材２５８ａ、２５８ｂに寸法ばらつきが生じた場合でも、前記寸法ばらつきを好適に吸収することができ、前記ストッパ機構２５２をシリンダチューブ２２に対して強固に固定することができる。
【０１２４】
次に、第３の実施の形態に係るストッパ機構が適用されるシリンダ装置３００を図１２に示す。
【０１２５】
この第３の実施の形態に係るストッパ機構が適用されるシリンダ装置３００では、ストッパボディ３０６の膨出部３１０側となるシリンダチューブ３０２のガイド部３０４ａ、３０４ｂの内側面が、円弧状に窪んで形成されると共に、前記ストッパボディ３０６に連結されるロック部材３０８ａ、３０８ｂと対向するガイド部３０４ａ、３０４ｂの外側面が円弧状に窪んで形成されている点、ストッパ機構３１２におけるストッパボディ３０６の膨出部３１０が、前記ガイド部３０４ａ、３０４ｂの内円弧面（上面）３１４に向かって円弧状に膨出すると共に、前記ロック部材３０８ａ、３０８ｂの係合突部３１６がガイド部３０４ａ、３０４ｂの外円弧面（側面）３１８に向かって円弧状に膨出している点で、第１及び第２の実施の形態に係るシリンダ装置２０、２５０に適用されるストッパ機構と相違している。なお、この際、ストッパボディ３０６の下面がガイド部３０４ａ、３０４ｂの上面５５から所定間隔離間するように配設されている。
【０１２６】
このように第３の実施の形態に係るストッパ機構３１２において、連結ボルト１９０を螺回してストッパボディ３０６をガイド部３０４ａ、３０４ｂに固定する際に、前記ストッパボディ３０６を介してガイド部３０４ａ、３０４ｂに付与される前記連結ボルト１９０の締付力が、前記ガイド部３０４ａ、３０４ｂの内円弧面３１４に対して略直交するように付与される。一方、ロック部材３０８ａ、３０８ｂを介してガイド部３０４ａ、３０４ｂに付与される前記連結ボルト１９０の締付力は、前記ガイド部３０４ａ、３０４ｂの外円弧面３１８に対して略直交するように付与されている。すなわち、連結ボルト１９０による締付力は、ガイド部３０４ａ、３０４ｂを内円弧面３１４側と外円弧面３１８側とから挟み込むように付与されている。
【０１２７】
これにより、連結ボルト１９０によってストッパボディ３０６をシリンダチューブ３０２へと固定する際に、前記連結ボルト１９０からの締付力がガイド部３０４ａ、３０４ｂを中心として相対する方向から略同軸上に付与されるため、前記ガイド部３０４ａ、３０４ｂを含むシリンダチューブ３０２に対して変位力が発生することがなく、ストッパ機構３１２を取り付ける際のシリンダチューブ３０２の変形を阻止することができる。その結果、前記シリンダチューブ３０２に沿ってスライダ２４を円滑に変位させることができる。
【０１２８】
また、シリンダチューブ３０２の変形を防止するために連結ボルト１９０の締付力を低下させる必要がないため、前記シリンダチューブ３０２に対してストッパ機構３１２を適正な締付力で確実且つ簡便に固定することが可能となる。
【０１２９】
また、このストッパ機構３１２では、ロック部材３０８ａ、３０８ｂをシリンダチューブ３０２に取り付ける際に、センサ取付溝４８ａ、４８ｂを利用していないため、前記センサ取付溝４８ａ、４８ｂに図示しない位置検出センサを取り付ける際にその設置可能範囲を広く確保することができる。
【０１３０】
一方、上述した第１〜第３の実施の形態に係るストッパ機構３６ａ、３６ｂ、２５２、３１２が適用されるシリンダ装置２０、２５０、３００では、前記シリンダチューブ２２、３０２のスリット４０を中心として該シリンダチューブ２２、３０２の幅方向にストッパ機構３６ａ、３６ｂ、２５２、３１２を対称形状としている場合について説明したが、これに限定されるものではない。例えば、前記スリット４０を中心として左側を第１の実施の形態に係るストッパ機構３６ａ、３６ｂの形状とし、右側が第２の実施の形態に係るストッパ機構２５２の形状となるように組み合わせてもよいし、前記スリット４０を中心として左側を第２の実施の形態に係るストッパ機構２５２の形状とし、右側が第３の実施の形態に係るストッパ機構３１２の形状となるように組み合わせるようにしてもよい。
【０１３１】
なお、前記ストッパ機構３６ａ、３６ｂ、２５２、３１２の配置はシリンダチューブ２２、３０２に対して左右を逆にしてもよいし、第１〜第３の実施の形態に係るストッパ機構３６ａ、３６ｂ、２５２、３１２の組み合わせであればどのような組み合わせでもよいのは勿論である。
【０１３２】
また、上述した第１〜第３の実施の形態に係るストッパ機構３６ａ、３６ｂ、２５２、３１２は、シリンダチューブ２２の両側面にそれぞれ固定されるロック部材５０ａ、５０ｂ、２５８ａ、２５８ｂ、３０８ａ、３０８ｂと、前記ロック部材５０ａ、５０ｂ、２５８ａ、２５８ｂ、３０８ａ、３０８ｂが固定されるストッパボディ１８８、１８８ａ、３０６の突出部１９６ａ、１９６ｂを有する構成としているが、例えば、図１３に示されるように、前記シリンダチューブ２２におけるいずれか一方の側面のみで固定されるストッパ機構３６ｃを採用するようにしてもよい。この場合、ストッパボディ３２０の端部には、下方に向かって突出した単一の突出部３２２が形成され、前記突出部３２２に対してセンサ取付溝４８ｂに係合されたロック部材３２４が固定される。
【０１３３】
これにより、ストッパ機構３６ｃを、シリンダチューブ２２の一方の側面側のみに設けられたストッパボディ３２０の突出部３２２とロック部材３２４とを介して前記シリンダチューブ２２に対して強固に固定することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１３４】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係るストッパ機構が適用されたシリンダ装置の斜視図である。
【図２】図１のシリンダ装置の平面図である。
【図３】図１のシリンダ装置の軸線方向に沿った縦断面図である。
【図４】図１のシリンダ装置の一部省略分解斜視図である。
【図５】図１のシリンダ装置におけるピストンと、ピストンヨークと、ベルト案内機構の分解斜視図である。
【図６】図１のシリンダ装置におけるスライダとガイド機構の分解斜視図である。
【図７】図６のスライダとガイド機構を下方から見た分解斜視図である。
【図８】図１のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ線に沿った断面図である。
【図９】図１のシリンダ装置におけるシリンダチューブからストッパ機構を脱着した状態を示す一部省略分解斜視図である。
【図１０】図１のＸ−Ｘ線に沿った断面図である。
【図１１】本発明の第２の実施の形態に係るストッパ機構が適用されたシリンダ装置の一部省略縦断面図である。
【図１２】本発明の第３の実施の形態に係るストッパ機構が適用されたシリンダ装置の一部省略縦断面図である。
【図１３】図１０においてシリンダチューブにおける一方側の側面のみに固定された変形例に係るストッパ機構の適用されるシリンダ装置の一部省略縦断面図である。
【図１４】従来技術に係るストッパ機構を有するロッドレスシリンダの縦断面図である。
【符号の説明】
【０１３５】
２０、２５０、３００…シリンダ装置  ２２、３０２…シリンダチューブ
２４…スライダ                      ２６ａ、２６ｂ…エンドブロック
２８…上ベルト                      ３０…下ベルト
３２…ベルト案内機構                ３４…ガイド機構
３６ａ〜３６ｃ、２５２、３１２…ストッパ機構
４０、２０４…スリット              ４８ａ、４８ｂ…センサ取付溝
４９ａ、４９ｂ、１９６ａ、１９６ｂ、３２２…突出部
５０ａ、５０ｂ、２５８ａ、２５８ｂ、３０８ａ、３０８ｂ、３２４…ロック部材
５２ａ、５２ｂ、３０４ａ、３０４ｂ…ガイド部
５６ａ、５６ｂ…ピストン            ６４ａ、６４ｂ…ウェアリング
６６…ピストンヨーク                ７４…カプラー
７６…係合部材                      ８０ａ、８０ｂ…保持部
８２…軸受                          ９４…カバー部材
９８ａ、９８ｂ…係止部材            １０２…第１軸受支持部材
１２２…第１ポート                  １２４…第２ポート
１２６ａ、１２６ｂ…シリンダ室      １３２…減速機構
１４０ａ、１４０ｂ…案内部材        １４２…ベルトセパレート部
１６６…第２軸受支持部材
１８８、１８８ａ、３０６、３２０…ストッパボディ
１９０…連結ボルト                  １９２…ストッパピン
１９４…クッションダンパ            ２００…第１ねじ孔
２０２…第２ねじ孔                  ２０３、２５４、３１０…膨出部
２１０…調整ボルト                  ２１４、３１６…係合突部
２１６…ロックナット                ２１８…ピン
２６０…係合面
【図１】
2006300177.tif 000003
【図２】
2006300177.tif 000004
【図３】
2006300177.tif 000005
【図４】
2006300177.tif 000006
【図５】
2006300177.tif 000007
【図６】
2006300177.tif 000008
【図７】
2006300177.tif 000009
【図８】
2006300177.tif 000010
【図９】
2006300177.tif 000011
【図１０】
2006300177.tif 000012
【図１１】
2006300177.tif 000013
【図１２】
2006300177.tif 000014
【図１３】
2006300177.tif 000015
【図１４】
2006300177.tif 000016