(57)【要約】【課題】  電力線搬送通信ネットワーク内に通信状態の悪い箇所がある場合の、通信性能を改善する。【解決手段】  電力線を信号伝送路として使用する電力線搬送通信ネットワーク内で、他の電力線搬送通信装置との通信を行うために用いられる電力線搬送通信装置（１２ａ，１２ｂ，１２ｃ）であって、ネットワーク内の電力線搬送通信装置（１２ａ，１２ｂ，１２ｃ）間における通信状態の良否を検出する通信状態検出手段と、検出された通信状態の良否に基づき、通信状態の良い通信ルートを選択するルート選択手段と、を備えている【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電力線を信号伝送路として使用する電力線搬送通信ネットワーク内で、他の電力線搬送通信装置との通信を行うために用いられる電力線搬送通信装置であって、
ネットワーク内の電力線搬送通信装置間における通信状態の良否を検出する通信状態検出手段と、
検出された通信状態の良否に基づき、通信状態の良い通信ルートを選択するルート選択手段と、
を備えていることを特徴とする電力線搬送通信装置。
【請求項２】
前記通信状態検出手段は、
ネットワーク内の他の電力線搬送通信装置からの応答を求める手段と、
当該応答時の通信状態の良否を検出する手段と、
を備えていることを特徴とする請求項１記載の電力線搬送通信装置。
【請求項３】
前記通信状態検出手段は、通信速度に基づいて、通信状態の良否を検出することを特徴とする請求項１又は２記載の電力線搬送通信装置。
【請求項４】
前記通信状態検出手段は、通信のＳ／Ｎ比に基づいて、通信状態の良否を検出することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の電力線搬送通信装置。
【請求項５】
前記通信状態検出手段は、受信信号のレベルに基づいて、通信状態の良否を検出することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の電力線搬送通信装置。
【請求項６】
他の電力線搬送通信装置から、当該他の電力線搬送通信装置が持つ通信状態の良否の情報を取得する手段を更に備え、
前記ルート選択手段は、自己が取得した通信状態の良否の情報と、他の電力線搬送通信装置から取得した通信状態の良否と、に基づき、通信ルートを選択する
ことを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の電力線搬送通信装置。
【請求項７】
通信方向を区別して通信状態の良否を管理する手段を更に備えていることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の電力線搬送通信装置。
【請求項８】
前記ルート選択手段は、通信ルートの途中に介在する電力線搬送通信装置の数が少なくなるように通信ルートを選択することを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の電力線搬送通信装置。
【請求項９】
送信されるデータに対し、選択された通信ルートに従って通信を行うための情報を付加して、当該データを送信する手段を備えていることを特徴とする請求項１〜８のいずれかに記載の電力線搬送通信装置。
【請求項１０】
複数の電力線搬送通信装置を有する電力線搬送通信ネットワークにおいて通信ルートを選択するためにコンピュータを、
ネットワーク内の電力線搬送通信装置間における通信状態の良否を検出する通信状態検出手段と、
検出された通信状態の良否に基づき、通信状態の良い通信ルートを選択するルート選択手段と、
として機能させるためのコンピュータプログラム。
【請求項１１】
複数の電力線搬送通信装置を有する電力線搬送通信ネットワークにおいて通信ルートをコンピュータによって選択する方法であって、
ネットワーク内の電力線搬送通信装置間における通信状態の良否を検出するステップ、
検出された通信状態の良否に基づき、通信状態の良い通信ルートを選択するステップ、
を有することを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電力線搬送通信装置、コンピュータプログラム、及び方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電力線搬送通信（ＰＬＣ:Power Line Communication）は、電力線を信号伝送路として通信を行う技術であり、例えば、特許文献１に記載されている。
ここで、図１４に示すように、家屋への電力供給は、屋外に設けられた低圧配電線から、家屋に引き込むための引込線６を介して行われる。引込線には、分電盤８が接続されており、この分電盤８から家屋内の複数の屋内電力線９ａ，９ｂ，９ｃに分岐されている。そして、それぞれの屋内電力線９ａ，９ｂ，９ｃには、一又は複数の電源コンセント１０が設けられている。
電力線搬送通信技術を用いると、屋内に張り巡らされた屋内電力線９ａ，９ｂ，９ｃを信号伝送路として利用したＬＡＮを構成することができ、パーソナルコンピュータや情報家電などの端末装置１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄは、モデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄを介して電源コンセント１０に接続することで、ＬＡＮにアクセスできる。このように電力線搬送通信技術を用いると、低コストで宅内ＬＡＮを構成することができる。
【特許文献１】特開２００３−１８８７８０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
宅内ＬＡＮを構成する場合、あらゆる電源コンセント間で通信できることが望ましい。
しかし、コンセント間の伝送損失が大きい場合もあるため、特定のコンセント間では通信が困難であるか、十分な性能がでない場合がある。例えば、屋内電力線の分岐が多いと、分岐点で送信信号が減衰し、通信が困難となる。具体的には、図１４の端末装置１３ｂから端末装置１３ｃに至る電力線経路９ｂ，９ｃには分岐が多数存在するため、減衰による分岐ロスが発生するおそれがあり、通信状態が悪化しやすい。
また、電力線の分岐点や、電力線の終端（コンセント端）において、送信信号の反射が生じると、逆位相の反射波によって送信信号が打ち消されて減衰し、通信が困難となることがある。
【０００４】
そこで、本発明は、電力線搬送通信ネットワーク内に通信状態の悪い箇所があっても、通信性能を改善することができる手段を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
［電力線搬送通信装置］
本発明は、電力線を信号伝送路として使用する電力線搬送通信ネットワーク内で、他の電力線搬送通信装置との通信を行うために用いられる電力線搬送通信装置であって、ネットワーク内の電力線搬送通信装置間における通信状態の良否を検出する通信状態検出手段と、検出された通信状態の良否に基づき、通信状態の良い通信ルートを選択するルート選択手段と、を備えている。
通信を行おうとする電力線搬送通信装置（以下、単に「通信装置」ということがある）間での通信状態が悪い場合でも、他の通信装置を経由させると良好な状態の通信ルートを確保できる場合がある。本発明では、通信装置間における通信状態の良否を検出し、検出された通信状態の良否に基づき、通信ルートを選択することで、通信性能を改善することができる。
なお、ここでの電力線搬送通信装置は、電力線搬送通信用のモデム、及び電力線搬送通信機能をそれ自体が有するパーソナルコンピュータ・情報家電などの端末装置などを含む概念である。
【０００６】
通信状態の良否は、ネットワーク内の他の電力線搬送通信装置からの応答を求め、その応答時の通信状態によって検出するのが好ましい。
通信状態の良否を判断する基準としては、通信速度、通信のＳ／Ｎ比、又は受信信号レベルを採用できる。
【０００７】
前記電力線搬送通信装置は、他の電力線搬送通信装置から、当該他の電力線搬送通信装置が持つ通信状態の良否の情報を取得する手段を更に備え、前記ルート選択手段は、自己が取得した通信状態の良否の情報と、他の電力線搬送通信装置から取得した通信状態の良否と、に基づき、通信ルートを選択するのが好ましい。
他の通信装置が取得した通信状態の良否の情報も得ることで、他の通信装置同士での通信状態など、自己による取得が困難な情報も得られ、通信ルート選択の適切さを高めることができる。
【０００８】
通信状態は、通信を行おうとする通信装置間の通信方向によって異なることが多いため、通信方向を区別して通信状態の良否を管理する手段を更に備えているのが好ましい。例えば、第１の通信装置と第２の通信装置との間で通信を行う場合に、第１の通信装置から第２の通信装置へ信号送信する場合は通信状態が良好であるが、第２の通信装置から第１の通信装置へ信号送信する場合には通信状態が悪いということもありえる。そこで、通信方向を区別して通信状態の良否を管理することで、一層の通信性能改善を図ることができる。
【０００９】
前記ルート選択手段は、通信ルートの途中に介在する電力線搬送通信装置の数が少なくなるように通信ルートを選択するのが好ましい。
通信状態の良さだけに基づいて、通信状態が良い通信装置間をつなぐ通信ルートを選択すると、通信ルートの途中に介在する通信装置の数が多くなり、却って通信効率が低下する場合も考えられる。そこで、通信ルートの選択時に、通信状態の良否だけでなく、通信ルートの途中に介在する電力線搬送通信装置の数も考慮することで、適切な通信ルートを選択することができる。
【００１０】
電力線搬送通信装置は、送信されるデータに対し、選択された通信ルートに従って通信を行うための情報を付加して、当該データを送信する手段を備えているのが好ましい。送信されたデータに対し、選択された通信ルートに従って通信を行うための情報を付加しておくことで、どのような通信ルートが選択されても、各通信装置において適切に転送されて、最終送信先までデータを送信することができる。
【００１１】
［コンピュータプログラム］
コンピュータプログラムに係る本発明は、複数の電力線搬送通信装置を有する電力線搬送通信ネットワークにおいて通信ルートを選択するためにコンピュータを、ネットワーク内の電力線搬送通信装置間における通信状態の良否を検出する通信状態検出手段と、検出された通信状態の良否に基づき、通信状態の良い通信ルートを選択するルート選択手段と、として機能させるためのものである。
このコンピュータプログラムをコンピュータに実行させることで、ネットワーク内の通信装置間における通信状態の良否を検出し、検出された通信状態の良否に基づき、通信ルートを選択することで、通信性能を改善することができる。
【００１２】
［方法］
方法に係る本発明は、複数の電力線搬送通信装置を有する電力線搬送通信ネットワークにおいて通信ルートをコンピュータによって選択する方法であって、ネットワーク内の電力線搬送通信装置間における通信状態の良否を検出するステップ、検出された通信状態の良否に基づき、通信状態の良い通信ルートを選択するステップ、を有するものである。
この方法によれば、コンピュータによって、ネットワーク内の通信装置間における通信状態の良否を検出し、検出された通信状態の良否に基づき、通信ルートを選択することで、通信性能を改善することができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、ネットワーク内の通信装置間における通信状態に応じた通信ルートが選択されるため、通信性能を改善することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
[第１実施形態]
図１は、電力線搬送通信（ＰＬＣ）設備１の全体概要を示している。
ここでは、まず、ＰＬＣ設備１に用いられる家屋の電力供給系統の一例について簡単に説明する。図１に示すものでは、電柱２には、中圧・高圧配電線３と低圧配電線（単相３線式）４とが設けられている。中圧・高圧配電線３と低圧配電線４とは柱上変圧器（トランス）５とを介して接続されている。低圧配電線４からは、各家屋に延びる電力引込線６が分岐して設けられており、例えば１００Ｖの電源電圧を家庭へ供給する。
引込線６は、電力量メータ７を介して、家屋に設置された分電盤８に接続されている。分電盤８からは複数系統の屋内電力線９ａ，９ｂ，９ｃが延びている。つまり、分電盤８は、複数系統に分岐した屋内電力線９ａ，９ｂ，９ｃの根元部となっている。なお、図１では、３系統の電力線、すなわち、第１系統の電力線９ａ、第２系統の電力線９ｂ、第３系統の電力線９ｃが設けられている。
各系統の屋内電力線９ａ，９ｂ，９ｃには、１又は複数の電源コンセント１０が設けられている。第２及び第３系統屋内電力線９ｂ，９ｃのように、１系統の屋内電力線に複数の電源コンセント１０を設けた場合には、１系統屋内電力線内でも分岐が生じている。
【００１５】
家屋内では、屋内電力線９ａ，９ｂ，９ｃを利用して、電力線搬送通信による宅内ＬＡＮ（電力線搬送通信ネットワーク；ＰＬＣ−ＬＡＮ）が構築されており、電源コンセント１０に接続されたＰＬＣモデム（電力線搬送通信装置）１２ａ，１２ｂ，１２ｃを介して、パーソナルコンピュータなどの端末装置１３ａ，１３ｂ，１３ｃがＰＬＣ−ＬＡＮにアクセス可能となっている。
このＬＡＮは、親機モデム（ＰＬＣモデム）１４を介してインターネット等の上位ネットワーク１５と接続可能となっている。電柱２には、上位のネットワークに接続される光ファイバーケーブル１１も架設されており、電柱２に設けられた親機モデム１４によって光ファイバーケーブル１１と引込線６とが接続されており、宅内ＬＡＮと上位ネットワーク間での通信を行うことができる。
【００１６】
前記ＰＬＣモデム１２は、親機モデム１４を介して上位ネットワーク（外部ネットワーク）と通信可能である他、屋内電力線９ａ，９ｂ，９ｃを介して、ＬＡＮ内の他のＰＬＣモデム１２との間での通信も行うことができる
図１では、ＬＡＮには３台の端末装置１３ａ，１３ｂ，１３ｃがそれぞれモデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃを介して接続されている。具体的には、第２系統の電力線９ｂのコンセント１０には、第１ＰＬＣモデム１２ａを介して第１端末装置１３ａが接続され、さらに第２ＰＬＣモデム１２ｂを介して第２端末装置１３ｂが接続されている。また、第３系統の電力線９ｃのコンセント１０には、第３ＰＬＣモデム１２ｃを介して第３端末装置１３ｃが接続されている。
また、以下では、通信端末としての第１ＰＬＣモデム１２ａ及び第１端末装置１３ａを区別せずに指す場合には「Ａ装置１６ａ」といい、第２ＰＬＣモデム１２ｂ及び第２端末装置１３ｂを区別せずに指す場合には「Ｂ装置１６ｂ」といい、第３ＰＬＣモデム１２ｃ及び第３端末装置１３ｂを区別せず指す場合には「Ｃ装置１６ｃ」という。
【００１７】
各装置１６ａ，１６ｂ，１６ｃ間での通信は、分岐による信号減衰や、信号の反射などによって伝送路損失が大きくなる場合がある。例えば、Ａ装置１６ａとＢ装置１６ｂとの間の通信であれば、両装置１６ａ，１６ｂ間の分岐が少ないこともあり、伝送路損失が少なく、通信状態が比較的良好である。これに対し、Ｂ装置１６ｂとＣ装置１６ｃとの間の通信の場合、両装置１６ｂ，１６ｃの間の分岐が多いため、伝送路損失が大きくなり、通信状態が比較的悪い。
【００１８】
［ＰＬＣモデムの構成］
ＰＬＣモデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃは、マイクロプロセッサなどの処理装置、記憶装置及びその他のハードウェアを有しており、記憶装置に記憶されたコンピュータプログラムによって、通信に関する様々な処理を行うことができる。前記コンピュータプログラムは、後述されるＰＬＣモデムの各機能を実現させるためのものである。なお、ＰＬＣモデムの機能は、その一部又は全部がハードウェアによって実現されてもよい。
【００１９】
[通信状態検出]
ＰＬＣモデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃは、ＰＬＣ−ＬＡＮ内における通信状態の良否を検出する機能を有している。
図２のフローチャートに示すように、各ＰＬＣモデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃは、ＬＡＮ内の他の全ＰＬＣモデムに対し、自己と接続できるかどうかを確認するための接続要求信号を送信し（ステップＳ１）、接続可能なモデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃからの応答を得る（ステップＳ２）。ＰＬＣモデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃは、応答を得た際の応答情報に基づいて、他のモデムとの間の通信状態を把握する（ステップＳ３）。
通信状態は、応答を得たときの通信速度（通信の物理層の物理速度）によって判断することができる。つまり、通信速度が早ければ良好な通信状態であり、通信速度が遅ければ悪い通信状態であるといえる。
また、ＰＬＣモデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃに通信のＳ／Ｎ比を検出する機能を具備させることで、通信状態を通信のＳ／Ｎ比によって検出することもできる。Ｓ／Ｎ比が高ければ、ノイズが少なく通信速度も上げることができて、良好な通信状態である。一方、Ｓ／Ｎ比が低ければ、ノイズが大きく通信速度も上がらないため悪い通信状態といえる。なお、Ｓ／Ｎ比は通信速度に関係するため、Ｓ／Ｎ比の検出は、通信速度の間接的な検出ということができる。
さらに、受信信号のレベルだけでも通信状態の良否を検出することが可能である。ノイズの少ない環境下の場合、受信信号のレベルが大きければ、信号の減衰が少なく、良好な通信状態であると判断できる。なお、この場合、ノイズが少なく受信信号レベルが大きいのでＳ／Ｎ比も高くなる。
一方、ノイズの少ない環境下で、受信信号のレベルが小さければ、電力線の分岐などによる信号の減衰が大きいことになり、悪い通信状態と判断でき、この場合、Ｓ／Ｎ比も小さくなる。
【００２０】
通信状態が検出されると、ＰＬＣモデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃは、自己と他のＰＬＣモデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃとの間の通信状態を示す個別通信状態テーブルＴ１ａ，Ｔ１ｂ，Ｔ１ｃを作成する（ステップＳ４）。例えば、図３（ａ）に示すように、第１ＰＬＣモデム（Ａ装置）１２ａの個別通信状態テーブルには、第２ＰＬＣモデム（Ｂ装置）１２ｂと第３ＰＬＣモデム（Ｃ装置）１２ｃとの間の通信状態が記録されており、いずれも「良」である。
また、図３（ｂ）に示すように、第２ＰＬＣモデム（Ｂ装置）１２ｂの個別通信状態テーブルＴ１ｂには、第１ＰＬＣモデム（Ａ装置）１２ａと第３ＰＬＣモデム（Ｃ装置）１２ｃとの間の通信状態が記録されており、Ｂ−Ａ間は「良」であるが、Ｂ−Ｃ間は「悪」である。
さらに、図３（ｃ）に示すように、第３ＰＬＣモデム（Ｃ装置）１２ｃの個別通信状態テーブルＴ１ｃには、第１ＰＬＣモデム（Ａ装置）１２ａと第２ＰＬＣモデム（Ｂ装置）１２ｂとの間の通信状態が記録されており、Ｃ−Ａ間は「良」であるが、Ｃ−Ｂ間は「悪」である。
【００２１】
続いて、各ＰＬＣモデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃが有する個別通信状態テーブルＴ１ａ，Ｔ１ｂ，Ｔ１ｃは、モデム間で相互に交換され（ステップＳ５）、各モデムは、ＬＡＮ内におけるすべての（接続可能）なモデム間の通信状態を示す全体通信状態テーブルＴ２ａ，Ｔ２ｂ，Ｔ２ｃを得る（ステップＳ６）。この全体通信状態テーブルＴ２ａ，Ｔ２ｂ，Ｔ２ｃは、個別通信状態テーブルＴ１ａ，Ｔ１ｂ，Ｔ１ｃに、自己以外の他のモデム間の通信状態を付加したものである。つまり、個別通信状態テーブルＴ１ａ，Ｔ１ｂ，Ｔ１ｃの交換（ステップＳ５）によって、各モデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃは、他のモデム間の通信状態を取得することができ、ＬＡＮ内の全通信状態の良否情報を持つことができる。
なお、通信状態は、「良」と「悪」の２状態ではなく、通信速度などに応じて区分された３以上の状態をとるのが好ましい。また、通信状態を示す情報は、通信速度又はＳ／Ｎ比そのものであってもよい。
なお、通信状態の検出処理（ステップＳ１〜Ｓ５）は、定期的に行われるため、電源が切れているために応答できない装置があっても、通信可能となった状態でテーブルに登録される。このように、テーブルは定期的に更新され、モデムは、最新の通信状態情報を保持することができる。
【００２２】
［通信ルート選択］
図５は、図４の全体通信状態テーブルに基づき、ＬＡＮ内の各モデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃ間の通信状態をグラフによって図示したものである。このグラフでは、Ａ装置１６ａ、Ｂ装置１６ｂ、Ｃ装置１６ｃそれぞれをノードとし、接続可能なモデム間を結ぶ線をエッジとしている。図５に示す状態において、Ａ装置１６ａがＣ装置１６ｃと通信しようとする場合、Ａ−Ｃ間の通信状態は、良いので、Ａ−Ｃ間で直接通信すればよい。
一方、Ｂ装置１６ｂがＣ装置１６ｃと通信しようとする場合、Ｂ−Ｃ間の通信状態は悪いが、Ａ装置１６ａを経由する通信ルートであれば、通信状態が良いので、このルートで通信すればよい。
以上のようにして、各モデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃは、全体通信状態テーブルＴ２ａ，Ｔ２ｂ，Ｔ２ｃを基に、最適の通信ルートを選択して、目的のモデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃに対して通信を行うことができる。
なお、通信ルートの選択の際には、通信相手への直接通信を基本とし、直接通信での通信状態が悪い場合に、他のモデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃを経由する迂回ルートを選択するのが好ましい。
【００２３】
図５のグラフ上において、送信目的のモデムまでに複数の通信ルートが存在する場合に、最適通信ルートを選択するには、例えば、通信ルート上の最低速度を比較することが考えられる。
具体的には、Ｂ装置１２ｂからＡ装置１２ａを経由してＣ装置１２ｃに送信する場合（Ｂ−Ａ−Ｃルート）、Ｂ−Ａ間の通信速度をｘ１、Ａ−Ｃ間の通信速度をｘ２とする。ｘ１とｘ２を比較して、小さい方をその通信ルートの最低通信速度とする。この最低通信速度が、より大きい通信ルートを最適通信ルートとして選択することで、通信性能を向上させることができる。
【００２４】
また、最適通信ルートを選択する際には、ルート段数（通信ルート上に存在するモデム（通信装置）の数）を考慮するのが好ましい。
最低通信速度だけで通信ルートを選択すると、ルート段数に関係なく通信ルートが選択される。しかし、ルート段数が多くなると、通信ルートの途中でのモデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃにおける転送処理が多く発生し、最低通信速度が早くても、実際の通信性能が低下する。
そこで、最低通信速度などのルート全体の通信状態の良否と、ルート段数との双方に基づいて、通信ルートを選択することで、実際の通信性能を良好にすることができる。
具体的には、最低通信速度などとして求められる通信状態の良否が、所定基準を上回る良さを持つ通信ルートのうち、ルート段数が最も少ないものを最適通信ルートとして選択することができる。
あるいは、通信ルートの途中でモデムを経由することによる転送処理ロスから、実際の通信性能を算出して、通信性能が最も良いものを最適通信ルートとして選択することができる。
なお、通信ルートの選択手法は、上記のものに限られるものではなく、様々な手法を採用することができる。例えば、図５のグラフから明らかなように、通信ルートの選択は、重みとして通信状態が与えられた重み付きグラフの最短経路（最小の重みを持つ経路）を求めることに類似するため、重み付きグラフの最短経路を求める公知のアルゴリズムを応用することが可能である。
【００２５】
［４台の端末がある場合］
図６は、第１系統の電力線９ａのコンセント１０に第４モデム１２ｄを介して第４端末装置１３ｄが接続されて、端末装置が４台になった場合を示している。以下、第４モデム１２ｄと第４端末装置１３ｄとを区別せずに指す場合には「Ｄ装置１６ｄ」という。
Ｄ装置１６ｄが加わった場合、通信状態検出処理によって、各モデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄには、図７に示す個別通信状態テーブルが作成され、さらに図８に示す全体通信状態テーブルが作成される。また、図８のテーブルと等価なルートグラフである図９からも理解できるように、各装置１６ａ，１６ｂ，１６ｃがＤ装置１６ｄと通信しようとする場合、直接通信を行えばよいことがわかる。
また、Ｂ−Ｃ間通信の場合、直接通信では通信状態が悪いが、通信状態の良い「Ｂ−Ａ−Ｃ」、「Ｂ−Ｄ−Ｃ」、「Ｂ−Ａ−Ｄ−Ｃ」のいずれかのルートを選択すれば、良好な通信性能を得られる。なお、ルート段数の少なさを考慮すれば，「Ｂ−Ａ−Ｃ」、「Ｂ−Ｄ−Ｃ」が好ましいルートとなる。
【００２６】
［通信方向の区別］
図３，４，７，８のテーブルでは、通信方向を区別せずに通信状態を管理しているが、通信方向によって通信状態が異なる場合があるため、通信方向を区別して管理してもよい。例えば，Ａ−Ｄ間において、Ａ装置からＤ装置に対して送信を行う場合の通信状態は悪いが、Ｄ装置からＡ装置に対して送信を行う場合の通信状態は良い、ということがある。
そこで、全体通信状態テーブルを作成する場合にも、例えば、Ａ装置とＤ装置との間であれば「Ａ−Ｄ間」と「Ｄ−Ａ間」を区別する。そうすると、図４のＬＡＮの場合、各モデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄが持つ全体通信状態テーブルは、それぞれ全１２個の通信状態を持ち、適切に最適通信ルートを選択できる。
図１０は、通信方向を区別した場合の全体通信状態テーブルと等価なグラフ（有向グラフ）を示しており、これに基づいて最適な通信ルートを選択することで、通信性能を一層向上させることができる。
【００２７】
［データフォーマット１］
ＬＡＮにおける信号伝送には、通常、Ｅｔｈｅｒｎｅｔ（登録商標）のパケットが用いられる。本実施形態では、Ｅｔｈｅｒｎｅｔデータに、通信ルートを指定するための情報をヘッダ情報として付加して伝送を行うことで、選択された通信ルートに従った通信が行われる。
具体的には、図１１に示すように、ＰＬＣ用の送信データ（ＰＬＣデータ）は、Ｅｔｈｅｒデータ（基本送信データ）に、ＰＬＣヘッダ（ルート指定情報）を付加して構成されている。Ｅｔｈｅｒデータは、ＥｔｈｅｒフォーマットとＩＰフォーマットを有している。Ｅｔｈｅｒフォーマットは、送信先ＭＡＣアドレスと送信元ＭＡＣアドレスを含み、ＩＰフォーマットは、送信先ＩＰアドレスと送信元ＩＰアドレスを含んでいる。送信先ＭＡＣアドレスや送信先ＩＰアドレスは、本来の送信先（選択された通信ルートの最終送信先）を示している。
また、ＰＬＣヘッダは、送信先アドレスと送信元アドレスを含んでおり、ＰＬＣヘッダの送信先アドレスは、実際の送信先（選択された通信ルートにおける次の装置）を示している。
【００２８】
図１１のデータフォーマットは、一例であり、内部のＥｔｈｅｒデータは、分割で送信される場合がある。１つのＰＬＣデータの中に１つのＥｔｈｅｒデータを格納する場合、又は、一旦情報を受け取って、Ｅｔｈｅｒフレームを再生する場合には、ＰＬＣヘッダの中の情報とＭＡＣアドレス又はＩＰアドレスとを用いてルートを指定することができる。
すなわち、ＰＬＣ上でデータを送信する場合、データを受け取ったモデムは、ＰＬＣヘッダ内の送信先アドレスをみて、自己宛の情報か否か判断する。データの本来の送信先と実際の送信先が同じであれば、ＰＬＣヘッダの送信先アドレスと、送信先ＭＡＣアドレス又は送信先ＩＰアドレスとは同じとなる。
しかし、他のモデムを経由する場合には、途中のモデムが受信したデータは、ＰＬＣヘッダの送信先アドレスと、送信先ＭＡＣアドレス又は送信先ＩＰアドレスとは異なる。両者が異なる場合、データを受信したモデムは、本来の送信先アドレスを基に、通常状態テーブルを参照して、通信ルート再度ＰＬＣヘッダのアドレスを振り直して、次のモデムにデータを転送し、転送を繰り返すことで、最適通信ルートに沿った伝送が行われる。
このように、各モデムは、それぞれが他のモデムまでの最適通信ルートを決定する機能を有しているため、データに選択された通信ルートのすべての情報を付加しなくても、実際の送信先情報のみで、通信ルートに従った伝送を行うことができる。
【００２９】
［データフォーマット２］
図１２は、データフォーマットの別の例を示している。図１１のデータフォーマットでは、通信ルートに従ったデータ伝送の際に、Ｅｔｈｅｒデータの中を参照する必要があるが、図１２のフォーマットでは、ＰＬＣヘッダ情報だけで通信ルートに従ったデータ伝送が行えるようにしたものである。
具体的には、ＰＬＣヘッダの中に、最終送信先アドレス情報が追加されている。ＰＬＣヘッダの中に最終送信先アドレスが記録されていることで、データを受信したモデムは、最適通信ルートを決定する機能によって、ＰＬＣヘッダの送信先アドレスを次の実際の送信先に書き換えることによって、通信ルートに従った伝送が行われる。
【００３０】
［第２実施形態］
図１３は、本発明の第２実施形態を示している。このＰＬＣ−ＬＡＮでは、ＬＡＮに接続されるモデム（電力線搬送通信装置）として、主モデム２０と複数の副モデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄを設けたものである。主モデム２０は、副モデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄと実質的に同じものであり、第１実施形態において説明したモデムと同様の機能を有する。ただし、主モデムには、一般に、端末装置１３は接続されず、主に、データの転送、その他の通信の管理のために用いられる。
第２実施形態で追加された主モデム２０は、屋内電力線９ａ，９ｂ，９ｃの根元部Ｒ近傍（分電盤８近傍）に設置されている。副モデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄは、第１実施形態のモデムと同様の配置であり、根元部Ｒから分岐した各屋内電力線９ａ，９ｂ，９ｃ（根元部Ｒからみると枝部に相当）上に設けられている。
通信ルートが根元部Ｒを通ると信号の減衰が大きくなることを考慮すると、屋内電力線の根元部Ｒに設けられた主モデム２０と、根元部Ｒに対して枝部となる電力線９ａ，９ｂ，９ｃに設けられた副モデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄとの間の通信では、信号減衰要因が少なく、良好な通信状態が得られやすい。つまり、主モデム２０と副モデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄとの間では、殆どの場合、直接通信を行うことができる。
したがって、いずれの副モデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄも、主モデム２０を経由することで、他の副モデム２１と接続可能であることが、高い確率で保証され、副モデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ間の通信性能を良好にすることができる。
例えば、副モデム１２ａ，１２ｄ，１２ｃ，１２ｄ間で通信を行う場合、基本的には直接通信（ルート段数＝１）を行い、直接通信の通信状態が悪い場合には、主モデム２０を経由した通信ルートを選択することで、最適通信ルートの選択アルゴリズムが簡素となる。
また、各副モデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄは、主モデム２０との間で、良好な通信状態での直接通信を行えるため、副モデム１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ間の通信のルート段数は、２以下に抑えることができ、転送ロスを少なくすることができる。ただし、主モデム２０を経由しない通信ルートの選択も、当然に、可能である。
【００３１】
なお、主モデム２０は、一つのＰＬＣ−ＬＡＮ内おいて、一つである必要はなく、根元部から複数に分岐した系統の電力線が、途中で更に分岐している場合には、当該分岐点（又はその近傍）に設置してもよい。
【００３２】
本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の意図を逸脱しないかぎり、様々な変形が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】電力搬送通信設備の概略図である。
【図２】通信状態検出手順を示すフローチャートである。
【図３】（ａ）はＡ装置の個別通信状態テーブルＴ１ａ、（ｂ）はＢ装置の個別通信状態テーブルＴ１ｂ、（ｃ）はＣ装置の個別通信状態テーブルＴ１ｃを示している。
【図４】（ａ）はＡ装置の全体通信状態テーブル（ルートテーブル）Ｔ２ａ、（ｂ）はＢ装置の個別通信状態テーブル、（ｃ）はＣ装置の個別通信状態テーブルを示している。
【図５】図１に示されるＰＬＣ−ＬＡＮのルートグラフである。
【図６】モデムが４台になった場合のＰＬＣ−ＬＡＮの構成図である。
【図７】モデムが４台になった場合の個別通信状態テーブルを示しており、（ａ）はＡ装置の、（ｂ）はＢ装置の、（ｃ）はＣ装置の、（ｄ）はＤ装置の、個別通信状態テーブルである。
【図８】モデムが４台になった場合の全体通信状態テーブルを示しており、（ａ）はＡ装置の、（ｂ）はＢ装置の、（ｃ）はＣ装置の、（ｄ）はＤ装置の、全体通信状態テーブルである。
【図９】モデムが４台の場合のＰＬＣ−ＬＡＮのルートグラフである。
【図１０】通信方向を区別したＰＬＣ−ＬＡＮのルートグラフである。
【図１１】ＰＬＣデータフォーマットの一例を示す図である。
【図１２】ＰＬＣデータフォーマットの他の一例を示す図である。
【図１３】第２実施形態に係る電力線搬送通信設備（ＰＬＣ−ＬＡＮ）を示す概略図である。
【図１４】ＰＬＣ−ＬＡＮの問題を説明するためのＬＡＮ構成図である。
【符号の説明】
【００３４】
１  電力線搬送通信設備
８  分電盤
９ａ  屋内電力線
９ｂ  屋内電力線
９ｃ  屋内電力線
１０  電源コンセント
１２  ＰＬＣモデム（電力線搬送通信装置）
２０  主モデム
Ｒ    根元部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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