(57)【要約】【課題】  給湯再開当初の冷水サンドイッチの発生回避、暖房用熱媒を循環供給するための各種配管の接続作業に伴う不都合発生を解消し得る即湯システムを提供する。【解決手段】  給湯装置３の出湯路３４出口に即湯ヘッダー４を接続し、各給湯配管８１〜８３による各給湯栓６１〜６３に対する給湯を、即湯ヘッダーを介して行う。各給湯配管に熱媒を循環させるための往き配管９１〜９３と戻り配管９４〜９６を接触させて結束する。即湯ヘッダーとして、給湯を受けて分岐させる給湯ヘッダー部４１に対し、暖房装置２から供給される熱媒を往き配管に分岐させる熱媒往きヘッダー部４２と、戻り配管から戻される熱媒を合流させる熱媒戻りヘッダー部４３とを合体させて構成し、給湯ヘッダー部内の湯水が熱媒往きヘッダー部内の熱媒から伝熱を受けて加温されるようにする。【選択図】      図１
2006317092.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の給湯先に対し給湯装置の出湯路出口から個別の給湯配管を通して給湯されるように構成される一方、給湯運転停止状態において熱媒循環式暖房装置から熱媒の循環供給を受けて伝熱により上記給湯配管内の湯水を加温するように循環配管が上記各給湯配管に添わせて配管される即湯システムであって、
上記給湯装置と給湯配管との間に即湯ヘッダーが介装され、
上記即湯ヘッダーは、
入側接続口が上記出湯路出口に連通接続され複数の出側接続口に給湯配管が個別に連通接続される給湯ヘッダー部と、
入側接続口が上記暖房装置からの熱媒の供給を受けるように上記暖房装置側と接続され複数の出側接続口が上記循環配管の上流端に個別に連通接続される熱媒往きヘッダー部と、
複数の入側接続口が上記循環配管の下流端に個別に連通接続されて上記循環配管から戻される熱媒を合流させて出側接続口が合流された熱媒を上記暖房装置に戻すようにその暖房装置側と接続される熱媒戻りヘッダー部とを備え、
上記給湯ヘッダー部内の湯水が上記熱媒往きヘッダー部内及び熱媒戻りヘッダー部内の熱媒から伝熱を受けるように上記熱媒往きヘッダー部及び熱媒戻りヘッダー部が上記給湯ヘッダー部に対し一体に組み付けられて構成されている、
ことを特徴とする即湯システム。
【請求項２】
請求項１に記載の即湯システムであって、
即湯運転制御手段を備え、この即湯運転制御手段は、上記出湯路に配設された給湯温度センサからの検出温度と判定温度との比較に基づいて、上記暖房装置から即湯ヘッダーに対する熱媒の循環供給作動をＯＮ・ＯＦＦ交互に切換制御するように構成されている、即湯システム。
【請求項３】
請求項１に記載の即湯システムであって、
上記即湯ヘッダーを介した熱媒の循環供給を実行か停止かに自動切換する自動開閉手段を備え、この自動開閉手段は上記給湯ヘッダー部内の湯水温度の高低如何に応じて自動切換えするように構成されている、即湯システム。
【請求項４】
請求項１に記載の即湯システムであって、
上記即湯ヘッダーは、上記熱媒往きヘッダー部及び熱媒戻りヘッダー部の少なくとも一方がスライダを介して上記給湯ヘッダー部に対し相対移動可能に組み付けられている、即湯システム。
【請求項５】
請求項１に記載の即湯システムであって、
上記即湯ヘッダーは、上記給湯装置及び暖房装置の少なくとも一方との接続部位に首振り可能な回転部を備えている、即湯システム。
【請求項６】
請求項１に記載の即湯システムであって、
上記即湯ヘッダーは、上記給湯装置及び暖房装置の少なくとも一方との接続部位に伸縮方向に対し相対移動可能な位置調整部を備えている、即湯システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、給湯栓を開けば給湯装置からの給湯が流れてくるのを待つことなしに直ぐに湯が利用し得るように構成された即湯システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の即湯システムとして、例えば図１２に示すようなものが採用されている。このものでは、給湯装置１００内の出湯路１０１の出口から給湯栓（給湯カラン）１０２まで延ばされた給湯配管１０３に即湯用の加熱循環装置１０４を介装させている。すなわち、給湯配管１０３の一部を用いて循環配管１０５を構成し、ポンプ１０６とヒータ（電気ヒータ）１０７とを内蔵させた加熱循環装置１０４をこの循環配管１０５の途中に介装させている。給湯栓１０２が閉じられて給湯装置１００での給湯運転が停止された状態においては、上記ポンプ１０６及びヒータ１０７を作動させることにより循環配管１０５内の湯水を循環させつつ所定の温度範囲に加温した状態に維持し、次回に給湯栓１０２が開かれた際には循環配管１０５内の加温された湯水が直ぐに給湯栓１０２から出湯するようにしている。
【０００３】
又、特許文献１又は特許文献２には、熱媒又は熱源用高温水（以下、両者を併せて単に「熱媒」という）を放熱器との間で循環させて暖房するという熱媒循環式の暖房装置から熱媒を導きこの熱媒によって給湯配管を加温することにより即湯機能を発揮させることが提案されている。例えば、図１３に示すように、給湯装置１１０から給湯栓１１１まで延ばされた給湯配管１１２に対し、熱媒循環式暖房装置１１３から供給される熱媒の循環配管１１４を接触するように添わせて配管し、この循環配管１１４からの伝熱により給湯配管１１２内に滞留した湯水を加温しようとするものである。
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−５３０７８号公報
【特許文献２】特開２００４−２１９００１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところが、図１２に例示した即湯用の加熱循環装置１０４を付設するものでは、この加熱循環装置１０４により循環される循環配管１０５内の湯水は加温されるものの、この循環配管１０５よりも給湯装置１００側の給湯配管１０３、詳しくは給湯配管１０３の給湯装置１００側の部分及び給湯装置１００内の熱交換器１０８から下流側の出湯路１０１の各内部に残留する湯水は加温されないままで冷えてしまうため、次に給湯栓１０２が開かれると、その冷やされてしまった湯水が給湯栓１０２から出てしまい、いわゆる冷水サンドイッチを引き起こしてしまうという不都合を招くおそれがある。
【０００６】
又、図１３に例示した熱媒循環式の暖房装置１１３からの熱媒を加熱用の熱源として利用するものでは、給湯装置１１０から給湯する給湯栓１１１は台所カラン、洗面所のカランあるいはシャワーカランというように複数あり、給湯装置１１０から延ばされる給湯配管も実際にはかかる給湯栓の数だけ本数があるため、これらの複数の給湯配管に配管された熱媒用の複数の循環配管を暖房装置１１３に対し逐一接続する作業は煩雑になる。一方、そもそも暖房装置１１３は浴室乾燥機や床暖房装置等の種々の放熱器に対し熱媒を循環供給するためのものであり、これらの本来の循環供給対象の循環配管を接続するための暖房ヘッダー（暖房用熱媒の往き側ヘッダー１１５及び戻り側ヘッダー１１６）を備えている。しかしながら、上記の複数の給湯配管１１２に対する循環配管１１４等を接続するために本来の目的である接続対象を接続し得ない事態をも引き起こし兼ねないことになるし、この対策のために多数の分岐接続口を有する暖房ヘッダーを用意するとなると、コンパクト化の要請に反する上に、配置の困難性を招くことにもなりかねない。
【０００７】
本発明は、このような不都合を解消し得る即湯システムを提供することにある。より詳しくは、上記の冷水サンドイッチ発生の回避に加え、複数の給湯配管に付設した熱媒供給用の循環配管を暖房装置に接続する際の上記不都合の解消にある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために、本発明では、複数の給湯先に対し給湯装置の出湯路出口から個別の給湯配管を通して給湯されるように構成される一方、給湯運転停止状態において熱媒循環式暖房装置から熱媒の循環供給を受けて伝熱により上記給湯配管内の湯水を加温するように循環配管が上記各給湯配管に添わせて配管される即湯システムを対象として次の特定事項を備えるようにした。すなわち、上記給湯装置と給湯配管との間に即湯ヘッダーを介装するようにし、上記即湯ヘッダーとして、入側接続口が上記出湯路出口に連通接続され複数の出側接続口に給湯配管が個別に連通接続される給湯ヘッダー部と、入側接続口が上記暖房装置からの熱媒の供給を受けるように上記暖房装置側と接続され複数の出側接続口が上記循環配管の上流端に個別に連通接続される熱媒往きヘッダー部と、複数の入側接続口が上記循環配管の下流端に個別に連通接続されて上記循環配管から戻される熱媒を合流させて出側接続口が合流された熱媒を上記暖房装置に戻すようにその暖房装置側と接続される熱媒戻りヘッダー部とを備えるものとする。加えて、上記給湯ヘッダー部内の湯水が上記熱媒往きヘッダー部内及び熱媒戻りヘッダー部内の熱媒から伝熱を受けるように、上記熱媒往きヘッダー部及び熱媒戻りヘッダー部を上記給湯ヘッダー部に対し一体に組み付けて構成したものとする（請求項１）。
【０００９】
この発明の場合、給湯運転停止状態では給湯装置の出湯路出口から給湯栓に至るまでの経路内に残留する湯水に対する加温が出湯路出口の直近位置である給湯ヘッダー部内においても行われることになる。すなわち、熱媒往きヘッダー部に供給された熱媒の熱が給湯ヘッダー部に伝熱され、この伝熱により給湯ヘッダー部内の湯水が加温されることになる。そして、この給湯ヘッダー部が出湯路出口と接続されているため、給湯ヘッダー部内での加温域が自然対流により出湯路内の残留湯水にも拡大することになる。これにより、給湯栓が開かれて次回の給湯運転が開始される際に、上記出湯路内の残留湯水が給湯栓から流出することに起因する冷水サンドイッチ現象の発生が回避される。又、給湯配管が複数あっても、それぞれの給湯配管に配設される循環配管との接続を即湯ヘッダーの熱媒往きヘッダー部及び熱媒戻りヘッダー部に対し行う一方、熱媒の供給及び戻しは暖房装置と熱媒往きヘッダー部及び熱媒戻りヘッダー部との間だけの単一の経路により行うだけでよいため、暖房装置側において本来の熱媒の循環供給先との接続を阻害したり支障を与えたりすることもない。
【００１０】
以上の発明に対して次のような種々の特定事項を追加することができる。もちろん、以下に示す種々の特定事項から選択した１又は２以上を組み合わせて追加するようにしてもよい。
【００１１】
第１としては、即湯運転制御手段を備え、この即湯運転制御手段として、上記出湯路に配設された給湯温度センサからの検出温度と判定温度との比較に基づいて、上記暖房装置から即湯ヘッダーに対する熱媒の循環供給作動をＯＮ・ＯＦＦ交互に切換制御する構成とする（請求項２）。上記の如く給湯ヘッダー部内の湯水の加温に伴いその加温域が出湯路にも拡大するため、即湯ヘッダー内での加温状況を上記給湯温度センサからの検出温度を監視することで把握可能となる。このため、上記検出温度と判定温度との比較によって、即湯ヘッダーに対する熱媒の循環供給作動をＯＮ・ＯＦＦ交互に切換制御することで、給湯装置から給湯栓に至る間の経路に残留する湯水を一定温度に加温された状態に容易にかつ確実に維持させ得ることになる。
【００１２】
第２としては、上記即湯ヘッダーを介した熱媒の循環供給を実行か停止かに自動切換する自動開閉手段を備え、この自動開閉手段として上記給湯ヘッダー部内の湯水温度の高低如何に応じて自動切換する構成とする（請求項３）。自動開閉手段の追加によって、給湯ヘッダー部内の湯水温度の高低如何に応じて熱媒の循環供給が実行されたり停止されたりと自動的に切換られるため、上記の如き切換制御を行わなくても、給湯装置から給湯栓に至る間の経路に残留する湯水を一定温度に加温された状態に容易にかつ確実に維持させ得ることになる。
【００１３】
第３としては、上記即湯ヘッダーを、上記熱媒往きヘッダー部及び熱媒戻りヘッダー部の少なくとも一方がスライダを介して上記給湯ヘッダー部に対し相対移動可能に組み付けられているようにする（請求項４）。この場合には、上記スライダにより相対移動させることにより即湯ヘッダーの各接続口の位置が変更調整可能となるため、各接続口と接続される種々の配管等の位置関係が現場毎にあるいは機器毎に多少相違していても、その連通接続作業を可能とし得る上に、即湯ヘッダーの適用対象範囲が拡大する。
【００１４】
第４としては、上記即湯ヘッダーを、上記給湯装置及び暖房装置の少なくとも一方との接続部位に首振り可能な回転調整部を備えたものとする（請求項５）。この場合においても、回転調整部において首振りさせることにより即湯ヘッダーの各接続口の位置が変更調整可能となるため、各接続口と接続される種々の配管等の位置関係が現場毎にあるいは機器毎に多少相違していても、その連通接続作業を可能とし得る上に、即湯ヘッダーの適用対象範囲が拡大する。
【００１５】
第５としては、上記即湯ヘッダーを、上記給湯装置及び暖房装置の少なくとも一方との接続部位に伸縮方向に対し相対移動可能な位置調整部を備えたものとする（請求項６）。この場合も、位置調整部において伸縮方向に相対移動させることにより即湯ヘッダーの各接続口の位置が変更調整可能となるため、各接続口と接続される種々の配管等の位置関係が現場毎にあるいは機器毎に多少相違していても、その連通接続作業を可能とし得る上に、即湯ヘッダーの適用対象範囲が拡大する。
【発明の効果】
【００１６】
以上、説明したように、本発明の即湯システムによれば、給湯装置の出湯路出口から給湯栓に至るまでの経路内に残留する湯水に対する加温として、出湯路出口の直近位置である給湯ヘッダー部内においても行うことができるようになるため、自然対流による加温域の拡大によって、給湯装置の出湯路内の残留湯水をも加温することができるようになる。これにより、給湯栓が開かれて次回の給湯運転が開始される際に、上記出湯路内の残留湯水が給湯栓から流出することに起因する冷水サンドイッチ現象の発生を確実に回避することができる。加えて、循環配管により加温する対象の給湯配管が複数本あっても、即湯ヘッダーを介在させることで、暖房装置側において本来の熱媒の循環供給先との接続を阻害したり支障を与えたりすることを回避することができる。
【００１７】
特に、請求項２によれば、給湯温度センサによる検出温度と判定温度との比較に基づいて即湯ヘッダーに対する熱媒の循環供給作動を即湯制御手段によりＯＮ・ＯＦＦ交互に切換制御することで、給湯装置から給湯栓に至る間の経路に残留する湯水を一定温度に加温された状態に容易にかつ確実に維持することができるようになる。
【００１８】
請求項３によれば、自動開閉手段の追加によって、給湯ヘッダー部内の湯水温度の高低如何に応じて熱媒の循環供給を実行したり停止したりと自動的に切換ることができ、切換制御を行わなくても、給湯装置から給湯栓に至る間の経路に残留する湯水を一定温度に加温された状態に容易にかつ確実に維持することができるようになる。
【００１９】
請求項４によれば、スライダによって、熱媒往きヘッダー部及び熱媒戻りヘッダー部の少なくとも一方を給湯ヘッダー部に対し相対移動させることで、即湯ヘッダーの各接続口の位置を変更調整することができ、又、請求項５によれば、回転調整部において首振りさせることで、即湯ヘッダーの各接続口の位置を変更調整することができ、さらに、請求項６によれば、位置調整部において伸縮方向に相対移動させることで、即湯ヘッダーの各接続口の位置を変更調整することができるようになる。以上により、請求項４〜請求項６のいずれかによれば、各接続口と接続される種々の配管等の位置関係が現場毎にあるいは機器毎に多少相違していても、その連通接続作業を可能とし得る上に、即湯ヘッダーの適用対象範囲を拡大させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００２１】
＜第１実施形態＞
図１は、本発明の第１実施形態に係る即湯システムを示す。同図中、符号１は熱源機であり、この熱源機１は熱媒循環式暖房装置２と給湯装置３とが同じハウジング内に併設されて一体式に構成されたものである。この熱源機１は熱媒循環式暖房機能付きの給湯器、あるいは、給湯機能付きの熱媒循環式暖房機ともいわれる。この即湯システムは、上記の熱源機１の給湯装置３に対し本願発明における特徴的な即湯ヘッダー４を接続し、この即湯ヘッダー４に対し暖房装置２からの熱媒を循環供給するようにしたものである。以下、詳細に説明する。
【００２２】
上記暖房装置２は、膨張タンク２１と、循環ポンプ２２と、燃焼バーナ２３と、熱交換器２４と、熱動弁付きの暖房往きヘッダー２５と、暖房戻りヘッダー２６とを備え、各種の放熱器に対し熱媒を循環供給するように構成されたものである。そして、循環供給する放熱器に応じて高温度（例えば８０度）の熱媒と、低温度（例えば６０度）の熱媒との２種類の温度の熱媒を循環供給し得るようになっている。
【００２３】
上記放熱器が高温熱媒を必要とする例えば浴室乾燥機５１であると、循環ポンプ２２を作動する一方、燃焼バーナ２３を燃焼作動させ、膨張タンク２１内の熱媒を戻り路２７を通して熱交換器２４に送り、燃焼バーナ２３の燃焼熱により熱交換加熱して所定の高温度まで昇温させた熱媒を高温往き路２８及び機外の高温往き配管５２を通して浴室乾燥機５１に供給する。この浴室乾燥機５１で放熱して低温となった熱媒は戻り配管５３を通して暖房戻りヘッダー２６に戻され、ついで膨張タンク２１に戻される。以後、これが繰り返されて浴室乾燥機５１に対し高温度の熱媒が循環供給され、これに伴い、膨張タンク２１に放熱後の熱媒が戻されることになる。
【００２４】
又、上記放熱器が低温熱媒を必要とする例えば床暖房機５４であると、暖房往きヘッダー２５の上記床暖房機５４に対応する熱動弁を開け上記循環ポンプ２２を作動することにより、上記膨張タンク２１内の低温度の熱媒がそのまま低温往き路２９，暖房往きヘッダー２５及び低温往き配管５５を通して床暖房機５４に供給される。そして、床暖房機５４で放熱された後の値の熱媒が戻り配管５６及び暖房戻りヘッダー２６を通して膨張タンク２１に戻されることになる。なお、図１には低温度の熱媒の循環供給を受ける放熱器として１つの床暖房機５４だけが図示されているが、他にも別の部屋の床暖房機等が低温度の熱媒の循環供給を受けるように接続可能となっている。
【００２５】
上記の暖房往きヘッダー２５は上記低温往き路２９の下流端と接続される入側接続口と、それぞれ開閉弁としての熱動弁が付設された複数の出側接続口とを備えたものであり、入り側接続口から流入する熱媒を熱動弁が開状態の出側接続口に流出させるようになっている。又、上記の暖房戻りヘッダー２６は複数の入側接続口と、膨張タンク２１に戻す側の出側接続口とを備えたものであり、各入側接続口から戻された熱媒を合流させて出側接続口から膨張タンク２１に戻すようになっている。なお、以上の暖房往きヘッダー２５の不使用の出側接続口や、暖房戻りヘッダー２６の不使用の入側接続口には閉止栓が連結されて閉止されるようになっている。
【００２６】
上記給湯装置３は、給水路３１と、燃焼バーナ３２と、熱交換器３３と、出湯路３４とを備えたものであり、給水路３１により給水された水が熱交換器３３を通過する間に燃焼バーナ３２からの燃焼熱により熱交換加熱され、所定温度に昇温された湯が出湯路３４に出湯されるようになっている。この出湯路３４の下流端には即湯ヘッダー４が接続され、この即湯ヘッダー４を介して複数の給湯栓６１，６２，６３に給湯されるようになっている。この給湯装置３では、コントローラ７による給湯運転制御によって給湯温度センサ３５からの検出温度等に基づく燃焼制御等が行われ、これにより、給湯栓６１，６２，６３への給湯温度が例えばリモコン７１に入力設定された設定給湯温度になるようにされている。上記即湯ヘッダー４から各給湯栓６１，６２，６３には給湯配管８１，８２，８３が配管されており、この給湯配管８１，８２，８３には後述の如く熱媒を循環供給するための往き配管９１，９２，９３と、各往き配管９１，９２，９３の下流端で折り返して熱媒を戻す戻り配管９４，９５，９６とが上記給湯配管８１，８２，８３に接触して伝熱可能なように添わされて３本が一体化されている。
【００２７】
上記即湯ヘッダー４は図２にも示すように給湯ヘッダー部４１と、熱媒往きヘッダー部４２と、熱媒戻りヘッダー部４３とが例えば鋳造により一体に形成されたものであり、この即湯ヘッダー４を起点として各給湯栓６１，６２，６３までの間に給湯配管８１，８２，８３が配管されることになる。かかる即湯ヘッダー４は、上記の鋳造の他に合成樹脂による一体成形、あるいは、個別製造の後に嵌合，係合もしくはネジ止め等による組み付けによって一体に形成される。
【００２８】
上記給湯ヘッダー部４１、熱媒往きヘッダー部４２又は熱媒戻りヘッダー部４３は、それぞれ多岐管状もしくは多岐筒状に形成されたものである。給湯ヘッダー部４１は図３に示すように長手方向（図３（ａ）の紙面に直交する方向、図３（ｂ）の左右方向）に延びる連通空間４１１と、この連通空間４１１の一端に開口して給湯装置３の出湯路３４の下流端に対し着脱可能に接続される入側接続口４１２と、上記連通空間の側面側に長手方向に対し所定間隔を隔てて開口して各給湯配管８１，８２，８３（図１・図４参照）に接続される複数（図例では３つ）の出側接続口４１３，４１４，４１５とを備えたものである。なお、上記連通空間４１１の他端側は蓋４１６により閉止されており、この蓋４１６を取り外すことによりもう１つの即湯ヘッダー（図示省略）の入側接続口が接続可能となり、即湯ヘッダー４を２つ以上連設して追加することができるようになる。
【００２９】
又、上記の熱媒往きヘッダー部４２は熱媒を分流させるもの、又、熱媒戻りヘッダー部４３は熱媒を合流させるものというように使用目的・用途が異なるものの、両者４２，４３の構成は共に同じである。ここでは図例に従って図２及び図３の上側のものを熱媒往きヘッダー部４２、下側のものを熱媒戻りヘッダー部４３として用いる場合を例にして説明する。熱媒往き側ヘッダー部４２は、上記の長手方向に延びる連通空間４２１と、暖房装置２の暖房往きヘッダー２５からの往き配管又は往き接続管（以下「往き接続管」という）５７（図１参照）が連通接続される入側接続口４２２と、上記給湯ヘッダー部４１の各出側接続口４１３，４１４，４１５と同数でかつその形成位置と同側に開口するように形成された複数の出側接続口４２３，４２４，４２５とを備えたものである。熱媒戻りヘッダー部４３は、使用目的の相違に応じて名称が異なるだけで、連通空間４３１と、暖房装置２の暖房戻りヘッダー２６に続く戻り配管又は戻り接続管（以下「戻り接続管」という）５８（図１参照）が連通接続される出側接続口４３２と、上記の出側接続口４２３，４２４，４２５と同側に同数だけ配置された入側接続口４３３，４３４，４３５とを備えている。
【００３０】
そして、給湯ヘッダー部４１の連通空間４１１は、熱媒往きヘッダー部４２の連通空間４２１及び熱媒戻りヘッダー部４３の連通空間４３１と隔壁４４，４５を間に挟んで長手方向のほぼ全長に亘り隣接され、連通空間４１１内に残留した湯水が各連通空間４２１，４３１（特に高温熱媒が通過する連通空間４２１）内を通過する熱媒から上記隔壁４４，４５を介して伝熱されて加温されるようになっている。なお、以上の給湯ヘッダー部４１の出側接続口４１３〜４１５、熱媒往きヘッダー部４２の出側接続口４２３〜４２５、及び、熱媒戻りヘッダー部４３の入側接続口４３３〜４３５において、未使用の接続口には図示しない閉止栓がねじ込み又はクリップ止めにて接続されて閉止されるようになっている。
【００３１】
次に、上記の即湯ヘッダー４と各種配管との接続関係について図４を参照しつつ説明する。その前に各給湯配管８１〜８３は往き配管９１〜９３及び戻り配管９４〜９６と接触されて往き配管９１〜９３及び戻り配管９４〜９６から伝熱可能なように、給湯配管８１〜８３毎に往き配管９１，９２，９３及び戻り配管９４，９５，９６と３本まとめて例えばアルミニウムテープ９０１により結束された状態でその外周囲に保護筒９０２が被せられて断熱等がなされている。なお、各往き配管９１〜９３の下流端は給湯栓６１〜６３の近傍位置において折り返し管９７〜９９により戻り配管９４〜９６の上流端と個別に連通接続されている。
【００３２】
まず、すなわち、即湯ヘッダー４が給湯装置３に対し連結される。これは給湯ヘッダー部４１の入側接続口４１２を出湯路３４の出口３４１に対し例えばシール用のパッキン等を介して取付用のクリップ等を用いて接続することにより行う。次に、各給湯配管８１〜８３の上流端を給湯ヘッダー部４１の出側接続口４１３〜４１５に接続する。これにより、給湯系統の接続が完了する。そして、熱媒往きヘッダー部４２の入側接続口４２２に対し往き側接続管５７の下流端を接続し、この熱媒往きヘッダー部４２の出側接続口４２３〜４２５に往き配管９１〜９３の上流端を個別に接続する。加えて、戻り配管９４〜９６の下流端を熱媒戻りヘッダー部４３の入側接続口４３３〜４３５に個別に接続し、その熱媒戻りヘッダー部４３の出側接続口４３２に戻り接続管５８の上流端を接続する。
【００３３】
以上により、暖房装置２の暖房往きヘッダー２５の対応する熱動弁が開かれて熱媒が往き接続管５７に供給されるという即湯暖房循環が開始されると、その往き配管５７を通して供給される熱媒が即湯ヘッダー４の連通空間４２１、往き配管９１〜９３、折り返し管９７〜９９、戻り配管９４〜９６、及び、連通空間４３１を通過し、そして戻り接続管５８を通して暖房装置２に戻されるというように循環供給可能となる。そして、上記の熱媒の循環供給が給湯装置３での給湯運転停止中、すなわち、出湯路３４，給湯ヘッダー部４１内の連通空間４１１、各給湯配管８１〜８３の各内部に給湯用の湯水が残留して滞留している状態で実行されると、まず、給湯ヘッダー部４１の連通空間４１１内の湯水が熱媒往きヘッダー部４２の連通空間４２１に供給される熱媒からの伝熱を受けて加温され、ついで各給湯配管８１〜８３内の湯水が往き配管９１〜９３に供給される熱媒からの伝熱を受けて加温され、以上の加温（熱交換加熱）の分だけ低温となった熱媒が戻り配管９４〜９６及び熱媒戻りヘッダー部４３の連通空間４３１を通って戻される間も上記湯水に若干の伝熱を与えることになる。これにより、給湯装置２から各給湯栓６１〜６３に至るまでの間の経路内に滞留している給湯用の湯水の全てが給湯運転停止中に加温されると共に、上記連通空間４１１内で加温された湯水の自然対流等により加温域が出湯路３４内に沿って上昇して給湯装置３内部までも加温されることになる。この加温された湯水の温度が給湯装置３の出湯路３４に介装された給湯温度センサ３５により検出されることになる。
【００３４】
この給湯温度センサ３５からの検出温度を用いた即湯運転制御としては、図５に示すものが挙げられる。この即湯運転制御は、リモコン７１にユーザが入力設定したか、予め定められて設定されていたかの設定給湯温度等に基づいて、コントローラ７に予め設定された即湯制御手段によって実行される。すなわち、給湯運転が停止中において即湯運転（即湯暖房循環）が開始され、まず、対応する熱動弁を開作動させて往き接続管５７に対し暖房装置２から加熱用の熱源としての熱媒を循環供給する。そして、給湯温度センサ３５からの検出温度を監視し、この検出温度が第１判定温度（第１判定温度＝設定給湯温度−Ｘ）未満であれば、上記の即湯運転を継続する一方（ステップＳ１でＮＯ）、上記検出温度が第１判定温度以上になれば、上記の即湯運転を停止する（ステップＳ１でＹＥＳ，ステップＳ２）。すなわち、暖房往きヘッダー２５の上記熱動弁を閉作動させる。なお、上記の「Ｘ」℃としては、給湯ヘッダー部４１での伝熱による加温によって連通空間４１１内の湯水が昇温してから自然対流によりその加温域が出湯路３４の給湯温度センサ３５位置まで拡大するまでに要するタイムラグを考慮し、そのタイムラグに相当する温度差を設定すればよい。
【００３５】
さらに、給湯温度センサ３５の検出温度を監視し、この検出温度が第２判定温度（第２判定温度＝設定給湯温度−Ｘ−Ｙ）以上であれば、上記の即湯運転の停止を継続する一方（ステップＳ３でＮＯ）、上記検出温度が第２判定温度未満になれば、上記の閉作動させた熱動弁を開作動させて上記即湯運転を再開させる（ステップＳ３でＹＥＳ，ステップＳ４）。そして、上記のステップＳ１に戻り、以上のステップを繰り返すことにより、即湯暖房循環を間欠的に繰り返し実行する。ここで、「Ｘ」℃の設定は上記の通りであるが、「Ｙ」℃としては、上記の如く即湯暖房循環のＯＮ・ＯＦＦを交互に繰り返すと、ＯＮ状態からＯＦＦ状態への切換時の温度低下も、ＯＦＦ状態からＯＮ状態に切換時の温度上昇もそれぞれ所定の温度勾配をもって変化するため、この示差分の温度（ディファレンシャル温度）に相当する温度差を設定すればよい。以上により、給湯装置３から各給湯栓６１〜６３までに残留する給湯用の湯水が所定温度に加温された状態に維持されるため、次回の給湯栓６１〜６３の開操作時には即座に所定温度の湯を出湯させることができ、湯が出てくるまでユーザに待たせたり、未利用のままに無駄に排水させたりすることを解消させることができる。
【００３６】
又、上記の如き即湯ヘッダー４を用いることにより、複数の給湯配管８１〜８３に付設された往き配管９１〜９３や戻り配管９４〜９６に対し熱媒を循環供給するための暖房装置２との接続作業が往き接続管５７及び戻り接続管５８を接続するだけで完了することになる。これにより、暖房装置２の側の暖房往きヘッダー２５や暖房戻りヘッダー２６の増設等を行う必要性を解消させたり、本来の暖房対象に対する熱媒の循環供給に支障を与えることを解消させたりすることができる。又、即湯ヘッダー４の内部でも熱媒により加温されるため、従来は加温されずに残っていた例えば出湯路３４等の給湯装置２の内部まで加温することができ、次回の給湯使用開始の際に冷水サンドイッチ現象が生じることを回避することができるようになる。
【００３７】
＜第２実施形態＞
図６は本発明の第２実施形態の即湯システムで用いる即湯ヘッダー４ａを示す。この第２実施形態は、給湯温度センサ３５に基づいた上記即湯暖房循環のＯＮ・ＯＦＦ交互運転制御を実行させることなく、一定温度範囲での加温状態を維持し得る構成としたものである。そのために、上記即湯ヘッダー４ａは、第１実施形態の即湯ヘッダー４と同じ構成のものに対し、さらに温度に応じて自動的に開閉作動する自動開閉弁１０１，１０２，１０３を追加したものである。なお、第１実施形態と同一の構成部分については第１実施形態と同じ符号を付してその詳細な説明を省略する（以下の各実施形態において同じ）。
【００３８】
すなわち、熱媒往きヘッダー部４２の出側接続口４２３，４２４，４２５に対し自動開閉手段としての自動開閉弁１０１，１０２，１０３を個別に追加して、給湯ヘッダー部４１の出側接続口４１３，４１４，４１５内の湯水温度に応じて各出側接続口４２３，４２４，４２５を自動開閉させるようにしたものである。この自動開閉弁１０１，１０２，１０３はそれぞれ同一構成を有し、設置された出側接続口４２３，４２４，４２５に対応する給湯ヘッダー部４１の出側接続口４１３，４１４，４１５内の湯水の熱を受ける感熱部と、この感熱部からの熱により膨張・収縮するように充填された作動媒体（例えばサーモワックス）と、この作動媒体の膨張・収縮を作動力に変換して上記出側接続口４２３，４２４，４２５の流通開口を開閉する弁体とを備えている。
【００３９】
上記作動媒体として、第１実施形態で説明した即湯運転制御における設定給湯温度を境にして上記感熱部で熱を受ける湯水の温度が設定給湯温度以上になれば弁体を閉変換させ得るように膨張する一方、上記感熱部で熱を受ける湯水の温度が設定給湯温度未満になれば弁体を開変換させ得るように収縮するような熱特性を有するように設定すればよい。
【００４０】
以上の第２実施形態の場合、給湯ヘッダー部４１内の湯水温度に応じて熱媒往きヘッダー部４２の出側接続口４２３，４２４，４２５が自動開閉変換されるため、上記の湯水温度が設定給湯温度未満に低下すれば開変換して熱媒の循環供給開始により加温され、設定給湯温度以上に上昇すれば閉変換してその熱媒の循環供給が停止される。このため、第１実施形態の如くコントローラ７による即湯運転のＯＮ・ＯＦＦ交互運転制御を行わなくても、給湯装置３から各給湯栓６１〜６３に至る経路に残留する湯水を一定温度に加温した状態に維持せさることができるようになる。
【００４１】
なお、自動開閉弁１０１，１０２，１０３による自動開閉させる対象は、熱媒往きヘッダー部４２の出側接続口４２３，４２４，４２５でなくてもその他の部位であってもよく、さらには、熱媒往きヘッダー部４２ではなくても熱媒戻りヘッダー部４３の入側接続口４３３，４３４，４３５又はその他の部位を自動開閉させるように自動開閉弁を設置するようにしてもよい。
【００４２】
＜第３実施形態＞
図７は、本発明の第３実施形態で用いる即湯ヘッダー４ｂの平面説明図を示す。この第３実施形態は給湯装置３（図１参照）に対する給湯ヘッダー部４１ｂの連通接続と、暖房装置２（図１参照）に対する熱媒往きヘッダー部４２ｂ及び熱媒戻りヘッダー部４３ｂの連通接続とにおける相互の位置関係を容易に変更調整し得るようにしたものである。
【００４３】
すなわち、給湯ヘッダー部４１ｂと、熱媒往きヘッダー部４２ｂ及び熱媒戻りヘッダー部４３ｂとは、互いに独立して形成され、かつ、凹凸嵌合又は後述の如きスライダにより長手方向Ｈに対しスライド可能な状態で互いに分離可能に結合されている。図８に給湯ヘッダー部４１ｂを分離した状態の側面図を示すように、給湯ヘッダー部４１ｂの連通空間４１１に対し連結管４１２ｂの一端４１６ｂが長手方向Ｈに相対移動可能に差し込まれた状態で連結され、その連結管４１２ｂの他端がナット４１７ｂにより熱源機１の出湯路３４の出口３４１に対し固定されて連通接続されるようになっている。そして、給湯ヘッダー部４１ｂの両側面にはそれぞれスライダを構成するガイド溝４１８ｂ，４１８ｂ（図９も併せて参照）が形成されている。上記の連結管４１２ｂの一端４１６ｂが長手方向Ｈ（伸縮方向）に対して相対移動可能な位置調整部を構成している。
【００４４】
又、図１０に熱媒往きヘッダー部４２ｂを給湯ヘッダー部４１ｂから分離した状態の側面図を示すように、熱媒往きヘッダー部４２ｂに対しその連通空間４２１に連通する連結管４２２ｂの一端４２６ｂが長手方向Ｈに直交する方向に延びる軸Ｖの回りに回転自在に連結され、その連結管４２２ｂの他端がナット４２７ｂにより熱源機１の暖房往きヘッダー２５に対し固定されて連通接続されるようになっている。上記連結管４２２ｂの一端４２６ｂが回転調整部を構成する。そして、給湯ヘッダー部４１ｂに相対向する側の面にはスライダを構成するガイドレール４２８ｂ（図９も併せて参照）が長手方向形成されている。熱媒戻りヘッダー部４３ｂも熱媒往きヘッダー部４２ｂと同様に構成され、連通空間４３１に連通する連結管４３２ｂの一端４３６ｂが長手方向Ｈに直交する方向に延びる軸Ｖの回りに回転自在に連結され、その連結管４３２ｂの他端がナット４３７ｂにより熱源機１の暖房戻りヘッダー２６に対し固定されて連通接続されるようになっている。そして、給湯ヘッダー部４１ｂに相対向する側の面にはスライダを構成するガイドレール４３８ｂ（図９も併せて参照）が長手方向に形成されている。
【００４５】
以上の第３実施形態の場合、熱源機１の暖房装置２や給湯装置３の配置、特に給湯装置３の出湯路３４の出口３４１と、暖房装置２の暖房往きヘッダー２５及び暖房戻りヘッダー２６との相対的な位置関係がどのようなものであっても、即湯ヘッダー４ｂを連結・接続することが可能となる。すなわち、その位置関係に応じて給湯ヘッダー部４１ｂの連結管４１２ｂを伸縮させたり、熱媒往きヘッダー部４２ｂの連結管４２２ｂ又は熱媒戻りヘッダー部４３ｂの連結管４３２ｂの一方又は双方を軸Ｖ回りに回転調整させたりし、かつ、その際に上記のガイド溝４１８ｂとガイドレール４２８ｂ、あるいは、ガイド溝４１８ｂとガイドレール４３８ｂとを互いにスライドさせて長手方向Ｈに対する位置調整したりすることにより、接続位置を所定位置に合致するように位置調整することができる。
【００４６】
なお、暖房往きヘッダー２５、暖房戻りヘッダー２６あるいは出湯路３４の出口３４１との連結接続として、上記の如くナット４１７ｂ，４２７ｂ，４３７ｂを用いずにクリップ止めにしたり、又は、給湯ヘッダー部４１ｂの連結管４１２ｂを軸Ｖ回りに回転自在に連結する一方、熱媒往きヘッダー部４２ｂ及び熱媒戻りヘッダー部４３ｂの各連結管４２７ｂ，４３７ｂを長手方向Ｈに相対移動可能に連結するようにしたりしてもよい。さらに、上記のスライドによる相対移動可能な組み付けを上記熱媒往きヘッダー部４２ｂ及び熱媒戻りヘッダー部４３ｂの少なくとも一方のみに適用するようにしてもよい。
【００４７】
また、本実施形態及び他の実施形態において給湯装置３及び暖房装置２として互いに独立して構成されたものを用いてもよいが、このように分離されたものを用いる場合であっても、本実施形態の即湯ヘッダー４ｂを用いることにより、各種の連結・接続作業を容易にかつ確実に行うことができることになる。
【００４８】
＜第４実施形態＞
図１１は、本発明の第４実施形態に係る即湯ヘッダー４ｃを介在させた各給湯配管８１〜８３、往き配管９１〜９３及び戻り配管９４〜９６と、往き接続管５７及び戻り接続管５８との接続手順を示す。この第４実施形態ではかかる接続にＴ字状継手１２と、２つのコ字状継手１３，１３とを用いている。図１１では紙面に直交する方向が即湯ヘッダー４ｃの長手方向であり、図１１の左右方向が長手方向に直交する第１直交方向であり、図１１の上下方向が長手方向及び第１直交方向に対し互いに直交する第２直交方向である。例えば、長手方向が図１の場合のように上下方向とされる場合には、第１直交方向が左右方向となり、第２直交方向が前後方向となる。
【００４９】
上記即湯ヘッダー４ｃは、出側接続口４１３〜４１５とは第１直交方向の反対側位置において給湯ヘッダー部４１ｃに対し、熱媒往きヘッダー部４２ｃ及び熱媒戻りヘッダー部４３ｃが一体に連結されたものである。そして、上記熱媒往きヘッダー部４２ｃの入側接続口４２２及び熱媒戻りヘッダー部４３ｃの出側接続口４３２が第１直交方向に対し上記給湯ヘッダー部４１ｃの出側接続口４１３〜４１５とは反対側に突出され、上記熱媒往きヘッダー部４２ｃの出側接続口４２３〜４２５及び熱媒戻りヘッダー部４３ｃの入側接続口４３３〜４３５が上記第２直交方向に対し相反する側にそれぞれ突出されている。
【００５０】
又、上記Ｔ字状継手１２は１組の連通路を備え、両連通路の一端側の接続口１２１，１２３が第２直交方向に対し相反する側にそれぞれ開口され、他端側の接続口１２２，１２４が第１直交方向にそれぞれ開口されるように形成されたものである。さらにコ字状継手１３は連通路の両端の接続口１３１，１３２が共に第２直交方向に対し同じ側に開口するように形成されたものである。
【００５１】
次に連結・接続の手順を説明すると、図１１に上から下に順に手順毎の状態を示すように、まず第１手順として、往き配管９１〜９３の上流端及び戻り配管９４〜９６の下流端に対しＴ字状継手１２の接続口１２２，１２４を連結する。第２手順として、この状態の給湯配管８１〜８３に対し即湯ヘッダー４ｃの給湯ヘッダー部４１ｃの出側接続口４１３〜４１５を接続する。第３手順として、即湯ヘッダー４ｃの出側接続口４２３〜４２５とＴ字状継手の接続口１２１との間を一方のコ字状継手１３で連通接続し、入側接続口４３３〜４３５と上記Ｔ字状継手の接続口１２３との間を他方のコ字状継手１３で連通接続する。そして、第４手順として、往き接続管５７を入側接続口４２２に、戻り接続管５８を出側接続口４３２にそれぞれ連通接続させる。
【００５２】
この第４実施形態の即湯ヘッダー４Ｃの場合でも、上記のＴ字状継手１２やコ字状継手１３を用いることにより、確実に連通接続させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】本発明の実施形態を示す模式図である。
【図２】図１の即湯ヘッダーの斜視図である。
【図３】図３（ａ）は図２の即湯ヘッダーの横断面説明図であり、図３（ｂ）は図３（ａ）のＢ−Ｂ線における断面説明図である。
【図４】図２のＡ−Ａ矢視から見た即湯ヘッダーと給湯配管とを分解状態で示す説明図である。
【図５】即湯運転の制御フローチャートである。
【図６】第２実施形態で用いる即湯ヘッダーの横断面説明図である。
【図７】第３実施形態で用いる即湯ヘッダーの平面説明図である。
【図８】図７の即湯ヘッダーから分離した状態の給湯ヘッダー部の一部切欠側面図である。
【図９】図７のＣ−Ｃ線における分解状態の断面説明図である。
【図１０】図７の即湯ヘッダーから分離した状態の熱媒往きヘッダー部の一部切欠側面図である。
【図１１】第４実施形態における即湯ヘッダーの組み付け手順を示す説明図である。
【図１２】従来の即湯システムの例を示す模式図である。
【図１３】図１２とは異なる他の従来の即湯システムの例を示す模式図である。
【符号の説明】
【００５４】
２      熱媒循環式暖房装置
３      給湯装置
４，４ａ，４ｂ，４ｃ  即湯ヘッダー
７      コントローラ（即湯運転制御手段）
３５    給湯温度センサ
４１，４１ｂ，４１ｃ  給湯ヘッダー部
４２，４２ｂ，４２ｃ  熱媒往きヘッダー部
４３，４３ｂ，４３ｃ  熱媒戻りヘッダー部
６１〜６３    給湯栓
８１〜８３    給湯配管
９１〜９３    往き配管（循環配管）
９４〜９６    戻り配管（循環配管）
１０１，１０２，１０３  自動開閉弁（自動開閉手段）
４１１    給湯ヘッダー部の連通空間
４１２    給湯ヘッダー部の入側接続口
４１３〜４１５  給湯ヘッダー部の出側接続口
４１６ｂ  連結管の一端（位置調整部）
４２１    熱媒往きヘッダー部の連通空間
４２２    熱媒往きヘッダー部の入側接続口
４２３〜４２５  熱媒往きヘッダー部の出側接続口
４２６ｂ  連結管の一端（回転調整部）
４３１    熱媒戻りヘッダー部の連通空間
４３２    熱媒戻りヘッダー部の入側接続口
４３３〜４３５  熱媒戻りヘッダー部の出側接続口
【図１】
2006317092.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
2006317092.tif 000010
【図９】
2006317092.tif 000011
【図１０】
2006317092.tif 000012
【図１１】
2006317092.tif 000013
【図１２】
2006317092.tif 000014
【図１３】
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