(57)【要約】【課題】  耐水素疲労特性に優れた鋼材からなるスラストニードルころ軸受を提供する。【解決手段】  スラストニードルころ軸受１０は、１対の軌道輪１、１と、１対の軌道輪１、１の間に配置されたニードルころ２とを有している。この１対の軌道輪１、１およびニードルころ２の少なくとも１つの部材が、合金元素として少なくともＶを含有し、かつ転動接触を受ける表面および表層におけるＣ、Ｓｉ、Ｍｎ、Ｃｒ、Ｖの含有量が、それぞれＣ：０．５質量％以上１．２質量％以下、Ｓｉ：０．１質量％以上１質量％以下、Ｍｎ：０．１質量％以上１．５質量％以下、Ｃｒ：０．１質量％以上２質量％以下、Ｖ：０．１質量％以上の範囲内にある組成の鋼材よりなる。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
１対の軌道輪となる部材と、前記１対の軌道輪となる部材の間に配置されたニードルころとを有するスラストニードルころ軸受であって、
前記１対の軌道輪となる部材および前記ニードルころの少なくとも１つの部材が、合金元素として少なくともＶを含有し、かつ転動接触を受ける表面および表層におけるＣ、Ｓｉ、Ｍｎ、Ｃｒ、Ｖの含有量が、それぞれＣ：０．５質量％以上１．２質量％以下、Ｓｉ：０．１質量％以上１質量％以下、Ｍｎ：０．１質量％以上１．５質量％以下、Ｃｒ：０．１質量％以上２質量％以下、Ｖ：０．１質量％以上の範囲内にある組成の鋼材よりなることを特徴とする、スラストニードルころ軸受。
【請求項２】
前記１対の軌道輪となる部材および前記ニードルころの少なくとも１つの前記部材が、Ｓｉ、Ｍｎ、Ｖ、Ｍｏの含有量から（１）式で求まるＨ1が（２）式を満たす鋼材であることを特徴とする、請求項１に記載のスラストニードルころ軸受。
Ｈ1＝５．８［Ｓｉ］＋１１．５［Ｍｎ］＋５６．２［Ｖ］＋１５．２［Ｍｏ］…（１）
Ｈ1≦７０…（２）
【請求項３】
前記１対の軌道輪となる部材および前記ニードルころの少なくとも１つの部材が、ベースのＣ量およびＳｉ、Ｍｎ、Ｖ、Ｍｏの含有量から（３）式で求まるＨ2が（４）式を満たす鋼材であることを特徴とする、請求項１に記載のスラストニードルころ軸受。
Ｈ2＝４７．８［Ｃ］＋５．８［Ｓｉ］＋１１．５［Ｍｎ］＋５６．２［Ｖ］＋１５．２［Ｍｏ］…（３）
Ｈ2≦５０…（４）
【請求項４】
前記１対の軌道輪となる部材および前記ニードルころの少なくとも１つの部材の転動接触を受ける表面およびその表面直下の表層内部における残留オーステナイト量が１５体積％以上であることを特徴とする、請求項１〜３のいずれかに記載のスラストニードルころ軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スラストニードルころ軸受に関し、転がり接触表面で潤滑油が分解したり、水が混入して分解したりして水素が発生し、その水素が鋼中に侵入することによって発生する早期剥離を抑制するものである。
【背景技術】
【０００２】
コンプレッサなどに用いられるスラストニードルころ軸受では、その機構上、ころと転動体の間の転がり接触表面において差動すべりが生じる。この差動すべりは、ころの両端で最大となり、ころの長さに比例して大きくなる。また、ころ本数が多く、内部隙間も狭いため、潤滑油が転がり接触面に行き渡りにくく、潤滑条件が希薄になりやすい。これらの影響により、転がり接触表面で潤滑油が分解して水素が発生し、それが鋼中に侵入することで早期剥離が生じることがある。
【０００３】
水素は鋼の疲労強度を著しく低下させるため、実用条件でも容易に転がり接触表面あるいはその直下の表層内部から亀裂が発生・伝播して早期剥離に至るが、この早期剥離の多くは大きなすべりが作用したときに転がり接触表面に作用する周方向の引張応力が原因で生じると考えられる。今後の技術動向として、省資源化、省エネルギ化、コンパクト化などに対応するため、スラストニードルころ軸受の使用条件はさらに過酷になる方向にある。したがって、益々耐水素疲労特性に優れる鋼材が必要になると予想される。
【０００４】
鋼材の耐水素疲労特性を向上させる従来技術に、たとえば特開２０００−２８２１７８号公報がある。鋼材にＣｒ（クロム）を多く添加することで鋼表面に不動態膜を形成し、鋼中への水素の侵入を抑制するものである。しかしながら、Ｃｒを多く添加することで炭化物が粗大化し、それが応力集中源となって早期剥離が生じることがある。また、不動態膜は水素の拡散を遅くする効果はあるが、発生した水素が鋼表面に吸着するのを促進する効果も併せ持つ。起動停止が頻繁に行なわれれば、停止時に水素が散逸するため、鋼中への水素の侵入を遅らせることは早期剥離の抑制に有効であろう。しかしながら、連続して使用される場合、不動態膜が多くの水素を吸着する分、鋼中に侵入する水素量が増すため、早期剥離を抑制することが難しい。
【特許文献１】特開２０００−２８２１７８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記のような問題を解決するものであって、耐水素疲労特性に優れた鋼材からなるスラストニードルころ軸受を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の課題を解決するため、種々の組成のずぶ焼入れ鋼、浸炭鋼、および高周波焼入れ鋼（中炭素鋼）に対して、後述する疲労強度に及ぼす水素の影響を評価した結果、少なくともＶ（バナジウム）を含有し、かつＣ（炭素）、Ｓｉ（シリコン）、Ｍｎ（マンガン）、Ｃｒ、Ｖの含有量が、それぞれＣ：０．５質量％以上１．２質量％以下、Ｓｉ：０．１質量％以上１質量％以下、Ｍｎ：０．１質量％以上１．５質量％以下、Ｃｒ：０．１質量％以上２質量％以下、Ｖ：０．１質量％以上の範囲内にある組成の鋼材であれば、耐水素疲労特性が大幅に向上することを本発明者らは見出した。
【０００７】
このため本発明のスラストニードルころ軸受は、１対の軌道輪となる部材と、その１対の軌道輪となる部材の間に配置されたニードルころとを有するスラストニードルころ軸受であって、１対の軌道輪となる部材およびニードルころの少なくとも１つの部材が、合金元素として少なくともＶを含有し、かつ転動接触を受ける表面および表層におけるＣ、Ｓｉ、Ｍｎ、Ｃｒ、Ｖの含有量が、それぞれＣ：０．５質量％以上１．２質量％以下、Ｓｉ：０．１質量％以上１質量％以下、Ｍｎ：０．１質量％以上１．５質量％以下、Ｃｒ：０．１質量％以上２質量％以下、Ｖ：０．１質量％以上の範囲内にある組成の鋼材よりなることを特徴とするものである。
【０００８】
Ｖ炭化物は疲労強度の低下を招く拡散性水素を強力にトラップし、剥離の起点になる非金属介在物などの応力集中源への拡散性水素の集積を抑制する効果がある。通常、転動部品の転動接触部には高硬度が要求されるため、焼入れした後に低温焼戻しして用いられる。Ｖは小量の添加であっても焼入れ加熱時もしくは浸炭時にＶ炭化物として安定に存在するため、焼入れした後に低温焼戻ししてもＶ炭化物が残存する。Ｍｏ（モリブデン）炭化物やＴｉ（チタン）炭化物もＶ炭化物ほどではないものの同様の効果がある。しかしながら、Ｍｏは大量に添加しないと焼入れ加熱時もしくは浸炭時ではＭｏ炭化物としては存在せず母地に溶けてしまうため、焼入れした後に低温焼戻しした状態ではＭｏ炭化物は残存しない。Ｔｉは窒素との親和性が強く、非金属介在物の１つであるＴｉ窒化物を形成するため、剥離の起点となる応力集中源が増えることになる。なお、Ｖは素材硬さを高める欠点があるので、Ｖを多く添加しすぎると加工性や成形性が損なわれる。そのため、必要とされる他の合金元素の添加量との兼ね合いで、それぞれの添加量を適当に調整する必要がある。
【０００９】
Ｃ量の下限を０．５質量％としたのは、高周波焼入れ鋼は通常中炭素鋼であるが、Ｃ量が０．５質量％未満では高周波焼入れ後に転がり接触部に必要とされる硬度が得られなくなるためである。一方、Ｃ量の上限を１．２質量％としたのは、ずぶ焼入れ鋼の場合、焼入れ焼戻し後に残存する未溶解炭化物が粗大化し、靭性が低下するためである。なお、ここで言うＣ量とは、転がり接触表面およびその直下の表層内部におけるＣ量のことであり、浸炭鋼の場合には浸炭焼入れ硬化層のＣ量を指す。
【００１０】
Ｓｉ量の下限を０．１質量％としたのは、もともとＳｉは鋼中に含まれるもので、それ以下に減らすこと自体が困難であり、そうすることの意味もないからである。Ｓｉは焼戻しによる軟化を抑える効果があり、高温用途で用いる安価な鋼材には欠かせない。しかし、１質量％を超えると冷間加工性、熱間加工性が低下するので、それを上限とした。
【００１１】
Ｍｎ量の下限を０．１質量％としたのは、Ｍｎは鋼中に不可避に含まれるＳと化合してＭｎＳを析出するため、Ｓの粒界偏析を抑制するためである。また、Ｓｉと同様にＭｎももともと鋼中に含まれるものなので、それ以下に減らすこと自体が困難であり、そうすることの意味もないからである。Ｍｎは鋼材の焼入れ性を向上させる有効な元素である。しかし、Ｍｎはセメンタイト中にＦｅ（鉄）原子と置換して複合炭化物を形成し、素材硬度を上昇させるので、添加しすぎると加工性や被削性が低下する。そのため、Ｍｎ量の上限は１．５質量％とした。
【００１２】
Ｃｒ量の下限を０．１質量％としたのは、その程度の量は不純物として含まれ、それを取除くことで各種機械的特性が向上することはないためである。一方、多量に添加することで炭化物が粗大化するため、それが応力集中源となって早期剥離が生じることがある。また、不動態膜（Ｃｒ酸化物膜）は水素の拡散を遅くする効果はあるが、発生した水素が鋼表面に吸着するのを促進する効果も併せ持つためである。したがって、Ｃｒ量の上限は２質量％以下とした。
【００１３】
Ｃ、Ｓｉ、Ｍｎ、Ｃｒの個々の上下限を設定した根拠は上記のとおりだが、それらの組合せについて注意すべきことが２つある。１つは、Ｓｉは高温でもフェライトを安定にするため、Ｃ量が亜共析の範囲で、かつＳｉ量が多い場合にはＡ3点が上昇するため、ＭｎとＣｒの量によっては焼入れ加熱温度が低すぎると焼入れ不足になることである。もう１つは、ＭｎやＣｒは低温でもオーステナイトを安定にするため、Ｃ量が下限もしくは上限で、かつＭｎやＣｒの量が多い場合には、焼入れ加熱温度もしくは浸炭温度が高すぎるとＶ炭化物が安定に存在しなくなることである。なお、これらの確認には多元系合金の平衡状態図を用いればよい。現在では、多元系合金の平衡状態図を計算により精度よく容易に求めることができる。
【００１４】
本発明のスラストニードルころ軸受においては、上記特性を有する１対の軌道輪となる部材およびニードルころの少なくとも１つの部材が、Ｓｉ、Ｍｎ、Ｖ、Ｍｏの含有量（質量％）から（１）式で求まるＨ1が（２）式を満たす鋼材であることが好ましい。
【００１５】
Ｈ1＝５．８［Ｓｉ］＋１１．５［Ｍｎ］＋５６．２［Ｖ］＋１５．２［Ｍｏ］…（１）
Ｈ1≦７０…（２）
本発明のスラストニードルころ軸受においては、上記特性を有する１対の軌道輪となる部材およびニードルころの少なくとも１つの部材が、ベースのＣ量（質量％）およびＳｉ、Ｍｎ、Ｖ、Ｍｏの含有量（質量％）から（３）式で求まるＨ2が（４）式を満たす鋼材であることが好ましい。
【００１６】
Ｈ2＝４７．８［Ｃ］＋５．８［Ｓｉ］＋１１．５［Ｍｎ］＋５６．２［Ｖ］＋１５．２［Ｍｏ］…（３）
Ｈ2≦５０…（４）
本発明のスラストニードルころ軸受においては、１対の軌道輪となる部材およびニードルころの少なくとも１つの部材の転動接触を受ける表面およびその表面直下の表層内部における残留オーステナイト量が１５体積％以上であることが好ましい。
【００１７】
スラストニードルころ軸受は、希薄な潤滑条件下で用いられることが多い。その場合、十分な油膜が形成されず、ころと軌道輪との間で金属接触が生じ、両接触面の突起干渉による応力集中で早期剥離が生じることがある。この問題に対しては、浸炭窒化を施すなどして残留オーステナイト量を増やすことで強度を改善することができる。具体的には、残留オーステナイト量を少なくとも１５体積％以上とすることが好ましい。
【発明の効果】
【００１８】
スラストニードルころ軸受の１対の軌道輪となる部材およびニードルころの少なくとも１つにＶ炭化物を含む鋼材を用いることにより、高速回転や高荷重など過酷な条件下において、転がり接触表面に作用するすべりによって潤滑剤が分解して発生する水素が、鋼中に侵入することで生じる早期剥離を防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明の実施の形態について図に基づいて説明する。
【００２０】
図１（ａ）は本発明の一実施の形態におけるスラストニードルころ軸受の構成を示す概略平面図であり、図１（ｂ）は図１（ａ）のＩＢ−ＩＢ線に沿う概略断面図である。図１を参照して、スラストニードルころ軸受１０は、１対の軌道輪１、１と、その１対の軌道輪１、１の間に配置された転動体である複数のニードルころ（針状ころ）２と、複数のニードルころ２を１対の軌道輪１、１の間で保持する保持器３とを有している。複数のニードルころ３は、転走面において１対の軌道輪１、１の各々と接している。
【００２１】
なお軌道輪１は、他の部材と一体化されていてもよく、この場合には、その他の部材が転走面を有することになる。このように軌道輪１だけでなく、その軌道輪１と一体化された他の部材とを含む概念として本明細書では軌道輪となる部材との文言を用いる。
【００２２】
コンプレッサなどに用いられるスラストニードルころ軸受１０では、その機構上、差動すべりが生じやすく、潤滑条件が希薄になりやすい。これらの影響によって、軌道輪１と転動体（ニードルころ）２との接触表面において潤滑油が分解され、水素が発生する。水素は、小さい元素であり、水素分圧と表層部との条件が適合すれば鋼材中に容易に侵入する。このため、荷重が負荷されている鋼材中の所定の箇所に損傷を生じ、その破面上に白層として表れる特異な割れを形成するにいたる。
【００２３】
本発明の実施の形態におけるスラストニードルころ軸受では、１対の軌道輪となる部材（たとえば１対の軌道輪１、１）および転動体２のうちの少なくとも１つの部材が、合金元素として少なくともＶを含有し、かつ転動接触を受ける表面および表層におけるＣ、Ｓｉ、Ｍｎ、Ｃｒ、Ｖの含有量が、それぞれＣ：０．５質量％以上１．２質量％以下、Ｓｉ：０．１質量％以上１質量％以下、Ｍｎ：０．１質量％以上１．５質量％以下、Ｃｒ：０．１質量％以上２質量％以下、Ｖ：０．１質量％以上の範囲内にある組成の鋼材よりなっている。
【００２４】
本実施の形態によれば、１対の軌道輪となる部材（たとえば１対の軌道輪１、１）および転動体２のうちの少なくとも１つの部材が上記の要件を備えた鋼材よりなることにより、耐水素疲労特性に優れたスラストニードルころ軸受を得ることができる。
【００２５】
また１対の軌道輪となる部材（たとえば１対の軌道輪１、１）および転動体２のうちの少なくとも１つの部材が上記の要件を備えた鋼材よりなるとともに、Ｓｉ、Ｍｎ、Ｖ、Ｍｏの含有量から（１）式で求まるＨ1が（２）式を満たす鋼材であることが好ましい。
【００２６】
Ｈ1＝５．８［Ｓｉ］＋１１．５［Ｍｎ］＋５６．２［Ｖ］＋１５．２［Ｍｏ］…（１）
Ｈ1≦７０…（２）
また１対の軌道輪となる部材（たとえば１対の軌道輪１、１）および転動体２のうちの少なくとも１つの部材が上記の要件を備えた鋼材よりなるとともに、ベースのＣ量およびＳｉ、Ｍｎ、Ｖ、Ｍｏの含有量から（３）式で求まるＨ2が（４）式を満たす鋼材であることが好ましい。
【００２７】
Ｈ2＝４７．８［Ｃ］＋５．８［Ｓｉ］＋１１．５［Ｍｎ］＋５６．２［Ｖ］＋１５．２［Ｍｏ］…（３）
Ｈ2≦５０…（４）
【実施例】
【００２８】
以下、本発明の実施例について説明する。
【００２９】
１．軸荷重疲労試験
表１に示すＡ−１〜Ａ−１０の発明鋼とＡ−１１〜Ａ−２０の比較鋼とから、試験部直径が４ｍｍの疲労試験片を製作し、表１中に示した焼入れ加熱温度からずぶ焼入れした後、１８０℃で焼戻しを施した。表１に熱処理後の硬さを示したように、いずれもＨＶ７００以上の硬度を有していた。表１中のＨ1の値はＳｉ、Ｍｎ、Ｖ、Ｍｏの含有量（質量％）を上記（１）式に代入して求まる値である。表１中のＶ炭化物の欄には、焼入れ加熱温度においてＶ炭化物が安定に存在するならば「〇」、Ｖの添加量が少ないため母地に溶けてしまう、もしくはＶを含まなければ「×」を示した。なお、比較鋼Ａ−１１はＪＩＳ−ＳＵＪ２であり、比較鋼Ａ−１２はＪＩＳ−ＳＵＪ３である。
【００３０】
【表１】
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【００３１】
表２に示すＢ−１〜Ｂ−４の発明鋼とＢ−５〜Ｂ−１０の比較鋼とから、試験部直径が４ｍｍの疲労試験片を製作し、試験部のＣ濃度が内部まで均一に０．８質量％となるように、表２中に示した浸炭温度で浸炭し、適切な焼入れ加熱温度に下げてから焼入れし、１８０℃で焼戻しを施した。表２に熱処理後の硬さを示したように、いずれもＨＶ７００以上であった。表２中のＨ2の値はベースＣ量（質量％）およびＳｉ、Ｍｎ、Ｖ、Ｍｏの含有量（質量％）を上記（３）式に代入して求まる値である。表２中のＶ炭化物の欄には、浸炭温度においてＶ炭化物が安定に存在するならば「〇」、Ｖの添加量が少ないため母地に溶けてしまう、もしくはＶを含まなければ「×」を示した。なお、比較鋼Ｂ−５はＪＩＳ−ＳＣＭ４２０である。
【００３２】
【表２】
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【００３３】
表３に示すＣ−１〜Ｃ−５の発明鋼とＣ−６〜Ｃ−１２の比較鋼とから、試験部直径が４ｍｍの疲労試験片を製作し、試験部が内部まで均一に硬化するように、表３中に示した焼入れ加熱温度を狙って高周波加熱してから焼入れし、１５０℃で焼戻しを施した。表３に熱処理後の硬さを示したように、いずれもＨＶ７００以上であった。表３中のＨ2の値は、Ｃ、Ｓｉ、Ｍｎ、Ｖ、Ｍｏの含有量（質量％）を上記（３）式に代入して求まる値である。表３中のＶ炭化物の欄には、浸炭温度においてＶ炭化物が安定に存在するならば「〇」、Ｖの添加量が少ないため母地に溶けてしまう、もしくはＶを含まなければ「×」を示した。なお、比較鋼Ｃ−６はＪＩＳ−Ｓ５３Ｃである。
【００３４】
【表３】
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【００３５】
疲労試験に先立ち、試験片に陰極電解法により水素チャージを施した。水素チャージには、１．４ｇ／リットルのチオ尿素を添加した０．０５ｍｏｌ／リットルの希硫酸水溶液を用いた。鋼種によって水素の拡散速度が異なり、また鋼種が異なると同じ電流密度でも表面の水素濃度が異なる。それらを予め求めておいた上で、電流密度とチャージ時間とを調整し、試験部の内部まで拡散性水素量が均一に３質量−ｐｐｍとなるようにした。なお、ここで言う拡散性水素量とは、１８０℃／ｈで昇温したときに常温から３５０℃までに放出される水素質量のサンプル質量に対する分率のことである。
【００３６】
試験片に水素チャージした後、直ちに常温大気中で疲労試験を行なった。試験における応力比はＲ＝−１であり、負荷周波数２０ｋＨｚである。負荷回数が１０8回に達しても未破断であった場合は試験を打切った。なお、試験片に導入された拡散性水素は、常温でも鋼中を拡散し、時間がたてば散逸してしまう。しかし、今回行なった試験は高速負荷であり、極短時間で負荷回数が１０8回に達するので、拡散性水素が散逸する余地がない。したがって、疲労強度に及ぼす拡散性水素の影響を合理的に評価することができる。
【００３７】
表４に、ずぶ焼入れ鋼のＳＮ線図の回帰曲線から求めた１０7回強度を示す。Ｖ炭化物が焼入れ加熱温度において安定に存在する発明鋼は、そうでない比較鋼に対して１０7回強度が高かった。表５および表６に、それぞれ浸炭焼入れ鋼、高周波焼入れ鋼のＳＮ線図の回帰曲線から求めた１０7回強度を示す。これらの場合もずぶ焼入れ鋼の場合と同様に、Ｖ炭化物が焼入れ加熱温度において安定に存在する発明鋼は、そうでない比較鋼に対して１０7回強度が高かった。
【００３８】
【表４】
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【００３９】
【表５】
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【００４０】
【表６】
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【００４１】
転動部品の実用最大接触面圧は高くとも４ＧＰａ程度であり、４ＧＰａの最大面圧が作用したときに転動表面に繰返し作用する周方向の引張り応力は、転がり摩擦を考慮しても計算上７００ＭＰａ程度である。また、今回の疲労試験では、３質量−ｐｐｍの拡散性水素を強制的に導入した影響を見たが、実際にはそれほど多量の水素が侵入するのはごく稀なケースと考えられる。すなわち、１０7回強度が７００ＭＰａ以上であれば実用に十分に耐え得るものと考えられる。この観点から表１〜表３の発明鋼の１０7回強度を見ると、いずれの発明鋼も１０7回強度は７００ＭＰａ以上である。一方、比較鋼の１０7回強度はすべて７００ＭＰａ未満である。したがって、合金元素として少なくともＶを含有し、かつ焼入れ加熱温度もしくは浸炭温度においてＶ炭化物が安定に存在することが、耐水素疲労強度を良好に保つために必要条件と言える。
【００４２】
２．加工性確認試験
上記のように、耐水素疲労強度の向上にとってＶの添加は不可欠である。しかし、Ｖを多量に添加しすぎると生材の状態における加工性が損なわれる。そこで、加工性を確認するため、表１の発明鋼および比較鋼を同一条件で球状化焼鈍した後、厚さ１０ｍｍの試験片を製作した。それに直径２ｍｍのドリルを用いて一定条件で穴をあけ、ドリルが折れるまでに空けられる穴の数を調べた。図２に表１のＨ1の値と空いた穴の数との関係を示す。
【００４３】
図２を参照して、Ｈ1の値が７０程度以下ではドリルの寿命は緩やかに低下し、それを超えると急激に寿命が低下した。上記（１）式からわかるように、Ｖの添加量はＨ1の値の上昇に対する寄与が最も大きい。したがって、耐水素疲労特性と加工性とのバランスを良好に保つためには、むやみにＶを添加しすぎず、かつＳｉ、Ｍｎ、Ｍｏの添加量を適正に調整することで、Ｈ1の値が７０以下となるようにすることが望ましい。
【００４４】
３．成形性確認試験
上記のように、耐水素疲労強度の向上にとってＶ（バナジウム）の添加は不可欠である。しかし、Ｖを多量に添加し過ぎると生材の状態における成形性が損なわれる。スラストニードルころ軸受の軌道輪には、浸炭鋼や高周波焼入れ鋼（中炭素鋼）がよく用いられる。焼鈍した鋼板を打ち抜いてプレス成形して製作することが多く、成形性が良好であることは重要な要件である。そこで、成形性を確認するため、表２および表３の発明鋼および比較鋼を同一条件で焼鈍した後、φ６ｍｍ×Ｌ１２ｍｍの円筒試験片を製作した。それを常温大気中で長さ方向に圧縮し、真歪がε＝１になるときの変形抵抗を調べた。真歪εとは、試験片の元の長さＬ0（＝１２ｍｍ）と変形時の長さＬから以下の（５）式で定義される値である。変形抵抗とは、変形に要した荷重を変形前の端面の面積（＝π３2ｍｍ2）で除した値である。図３にＨ2値と変形抵抗との関係を示すように、Ｈ2値が５０を越えると変形抵抗が１２００ＭＰａを越えて急激に上昇した。（４）式からわかるように、Ｖの添加量はＨ2値の上昇に対する寄与が最も大きい。したがって、耐水素疲労特性と成形性とのバランスを良好に保つためには、むやみにＶを添加し過ぎず、ベースＣ量およびＳｉ、Ｍｎ、Ｍｏの添加量を適正に調整することで、Ｈ2値が５０以下となるようにすることが望ましい。
【００４５】
ε＝ｌｎ（Ｌ0／Ｌ）          …（５）
上記より転動接触を受ける表面および表層におけるＣ、Ｓｉ、Ｍｎ、Ｃｒ、Ｖの含有量が、それぞれＣ：０．５質量％以上１．２質量％以下、Ｓｉ：０．１質量％以上１質量％以下、Ｍｎ：０．１質量％以上１．５質量％以下、Ｃｒ：０．１質量％以上２質量％以下、Ｖ：０．１質量％以上の範囲内にある組成の鋼材であれば、目的とする耐水素剥離特性を得ることができる。またＶの含有量は２．０質量％以下であることが好ましい。
【００４６】
今回開示された実施の形態および実施例はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【産業上の利用可能性】
【００４７】
本発明は、その特異な使用条件から潤滑油の分解などにより転動表面で発生する水素が侵入することによって生じる早期剥離を抑制できるスラストニードルころ軸受に適用され得る。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】本発明の一実施の形態におけるスラストニードルころ軸受を示す平面図（ａ）および断面図（ｂ）である。
【図２】表１のＨ1の値と空いた穴の数との関係を示す図である。
【図３】表２および表３のＨ2の値と変形抵抗との関係を示す図である。
【符号の説明】
【００４９】
１  軌道輪、２  転動体（ニードルころ）、３  保持器、１０  スラストニードルころ軸受。
【図１】
2006138377.tif 000009
【図２】
2006138377.tif 000010
【図３】
2006138377.tif 000011