(57)【要約】【課題】無限遠物体から等倍付近の近距離物体に至るまで軽量な移動レンズ群によって素早い合焦が可能で、合焦領域全域にわたって良好な結像性能を有し、さらに適切に無理なく配置された防振レンズ及びその駆動系によって防振作動時にも良好な結像性能を得ることが可能な交換レンズを提供する。【解決手段】物体側から順に、正の第１レンズ群Ｇ１と、負の第２レンズ群Ｇ２と、正の第３レンズ群Ｇ３と、負の第４レンズ群Ｇ４とからなり、第４レンズ群Ｇ４は物体側から順に負の前群４ａと正の後群４ｂとからなり、光学系が振動した際に前群４ａを光軸に対して略垂直な方向へシフトさせて像のブレ補正を行い、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に第１レンズ群Ｇ１及び前群４ａは固定であり、少なくとも第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させることで合焦を行い、所定の条件式を満足する。【選択図】図１
2006106112.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群とからなり、
前記第４レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とからなり、光学系が振動した際に前記前群を光軸に対して略垂直な方向へシフトさせて像のブレ補正を行い、
無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第１レンズ群及び前記前群は固定であり、少なくとも前記第３レンズ群を物体側へ移動させることで合焦を行い、
以下の条件式を満足することを特徴とする交換レンズ。
０．７５＜ｆ／（−ｆ４）＜１．５
ただし、
ｆ  ：無限遠物体に合焦したときの前記交換レンズ全系の焦点距離
ｆ４：無限遠物体に合焦したときの前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項２】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群とからなり、
前記第４レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とからなり、
無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第１レンズ群及び前記前群は固定であり、少なくとも前記第３レンズ群を物体側へ移動させることで合焦を行い、
前記前群は、貼り合わせレンズで構成されており、光学系が振動した際に前記前群を光軸に対して略垂直な方向へシフトさせて像のブレ補正を行うことを特徴とする交換レンズ。
【請求項３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項２に記載の交換レンズ。
０．７５＜ｆ／（−ｆ４）＜１．５
ただし、
ｆ  ：無限遠物体に合焦したときの前記交換レンズ全系の焦点距離
ｆ４：無限遠物体に合焦したときの前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の交換レンズ。
１．９０＜ｆ／ｆ３＜４．０
ただし、
ｆ  ：無限遠物体に合焦したときの前記交換レンズ全系の焦点距離
ｆ３：無限遠物体に合焦したときの前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項５】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の交換レンズ。
１．６０＜ｆ／（−ｆ４ａ）＜２．５
０．７５＜ｆ／ｆ４ｂ＜１．５
ただし、
ｆ    ：無限遠物体に合焦したときの交換レンズ全系の焦点距離
ｆ４ａ：無限遠物体に合焦したときの前記前群の焦点距離
ｆ４ｂ：無限遠物体に合焦したときの前記後群の焦点距離
【請求項６】
前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間に、合焦の際に固定である開口絞りを備えていることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の交換レンズ。
【請求項７】
前記開口絞りは、合焦の際に開口径が変化することを特徴とする請求項６に記載の交換レンズ。
【請求項８】
無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、さらに前記第２レンズ群も移動させることで合焦を行うことを特徴とする請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の交換レンズ。
【請求項９】
無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第２レンズ群は像側へ単調に移動し、前記第３レンズ群は物体側へ単調に移動することを特徴とする請求項８に記載の交換レンズ。
【請求項１０】
無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、さらに前記第４レンズ群における前記後群も移動させることで合焦を行うことを特徴とする請求項８又は請求項９に記載の交換レンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、交換レンズに関する。
本発明は撮影倍率が等倍程度の近距離撮影可能な交換レンズに関し、手ぶれ等における像ブレを補正し得るような光学的な結像位置変位作用を有したマクロ撮影レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラやスチルビデオカメラ等において近距離物体の撮影を目的とした撮影レンズとしてマクロレンズ又はマイクロレンズ（以下、「マクロレンズ」という。）と呼ばれるものがある。このマクロレンズは、一般の撮影レンズに比べて特に近距離物体の撮影時に高い光学性能が得られるように設計されている。勿論多くのマクロレンズは、近距離物体のみでなく、無限遠から近距離にわたる広範囲な撮影距離においても使用される。
【０００３】
一般に撮影レンズは、撮影距離が短くなって撮影倍率が高くなるにしたがい収差変動が大きく発生し、これを良好に補正することが難しくなる。このため、フォーカシングの際に複数のレンズ群を独立に移動させることで収差の近距離変動を補正する、いわゆるフローティングレンズが提案されている。
【０００４】
しかしながら斯かるフローティングレンズは、フォーカシングの際に大型で重いレンズ群を大きく移動することによって収差変動を抑えるものであって、当該レンズ群の移動は撮影倍率の変化にはあまり寄与していない。このため、モーター等によってフォーカシングを行う、いわゆるオートフォーカスカメラでは迅速なピント合わせをすることができないという欠点がある。
【０００５】
そこで、オートフォーカスに配慮して第１レンズ群の移動量を小さくしたフローティングレンズも提案されている。しかしながら斯かるフローティングレンズは、依然として大型で重いレンズ群を移動させる構成であるために、その効果は十分でないという欠点がある。
また、これらのフローティングレンズはいずれも、マクロ撮影時には十分な被写界深度を得るために絞りを絞り込んだ状態での撮影が望まれ、多くの場合スローシャッターを強いらることになるために像ブレが発生し画質の低下を招いてしまうという欠点がある。
【０００６】
斯かる背景の下、昨今では第１レンズ群が移動せず、さらに像ブレの補正機能も備えた構成のフローティングレンズが提案されている（例えば、特許文献１を参照。）。
【特許文献１】特開２００１−２７２６０１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら上記特許文献１に開示されているフローティングレンズは、当該レンズを実際に作製しようとした場合、レンズマウントから十分に離れた位置に防振レンズ群を配置することができず、防振レンズ群を該防振レンズ群を駆動する防振駆動系とをレンズ鏡筒内に納めることができない。そしてまた、大きな防振係数（防振レンズ群のシフト量と像点変位量の比で表される防振敏感度）が必要となってしまう。したがって上記特許文献１に開示されているフローティングレンズは、実現性のあるものではなかった。
【０００８】
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、無限遠物体から等倍付近の近距離物体に至るまで軽量な移動レンズ群によって素早い合焦が可能で、合焦領域全域にわたって良好な結像性能を有し、さらに適切に無理なく配置された防振レンズ及びその駆動系によって防振作動時にも良好な結像性能を得ることが可能な交換レンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群とからなり、
前記第４レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とからなり、光学系が振動した際に前記前群を光軸に対して略垂直な方向へシフトさせて像のブレ補正を行い、
無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第１レンズ群及び前記前群は固定であり、少なくとも前記第３レンズ群を物体側へ移動させることで合焦を行い、
以下の条件式（１）を満足することを特徴とする交換レンズを提供する。
（１）  ０．７５＜ｆ／（−ｆ４）＜１．５
ただし、
ｆ  ：無限遠物体に合焦したときの前記交換レンズ全系の焦点距離
ｆ４：無限遠物体に合焦したときの前記第４レンズ群の焦点距離
【００１０】
また本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群とからなり、
前記第４レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とからなり、
無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第１レンズ群及び前記前群は固定であり、少なくとも前記第３レンズ群を物体側へ移動させることで合焦を行い、
前記前群は、貼り合わせレンズで構成されており、光学系が振動した際に前記前群を光軸に対して略垂直な方向へシフトさせて像のブレ補正を行うことを特徴とする交換レンズを提供する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、無限遠物体から等倍付近の近距離物体に至るまで軽量な移動レンズ群によって素早い合焦が可能で、合焦領域全域にわたって良好な結像性能を有し、さらに適切に無理なく配置された防振レンズ及びその駆動系によって防振作動時にも良好な結像性能を得ることが可能な交換レンズを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
はじめに、防振レンズ群を駆動するためのアクチュエータ等の防振駆動系とフォーカシングについて説明する。
像面からの防振駆動系の位置は、防振レンズ群と略同じ位置であることが望まれる。このため、防振レンズ群と防振駆動系からなる防振ユニットは、フォーカシングに際して移動しないことが重量低減の点から望ましい。また、バックフォーカスを必要とする一眼レフカメラ用交換レンズは、レンズマウントから十分に離れた位置に防振レンズ群を配置し、レンズ鏡筒内に防振ユニットを収納する必要がある。
【００１３】
次に、撮影倍率と防振の効果について説明する。
物体までの距離が短くなれば、撮影倍率が高いマクロ撮影時と同じ手ブレ角度であっても像の変位量が大きくなる。このため、小さな防振係数（防振レンズ群のシフト量と像点変位量の比で表される防振敏感度）で十分な防振効果を得るためには、防振レンズ群に対して大きなシフト量が必要となるため好ましくない。したがって防振機能を有するマクロレンズには、大きな防振係数が必要となる。
【００１４】
次に、フォーカシングレンズ群と防振レンズ群との位置関係について説明する。
防振レンズ群を光軸に対して略垂直な方向へシフトする補正動作を行うことによって、結像位置を所望の位置に補正することができる。しかしながら、防振レンズ群をシフトすることで該防振レンズ群において各種収差が発生してしまう。
このため、前側のレンズ群によって防振を行った後さらに当該レンズ群によってフォーカシングを行ういわゆる前側防振構成のレンズの場合、フォーカシングレンズ群の倍率だけ防振係数が増大するが、これと同時に収差も拡大してしまう。また前側防振の場合、防振駆動系がレンズの前側に配置されて、いわゆるフロントヘビーとなってしまうため好ましくない。
一方、フォーカシングを行った後で後側の防振レンズ群によって防振を行ういわゆる後側防振構成のレンズは、前述のフロントヘビーを避けることができ、フォーカシングによる収差の拡大もない。このため、近距離物体撮影時の大きな防振係数とレンズ駆動用アクチュエータ等のスペースとを確保すれば良い。
【００１５】
次に、像面湾曲収差の変動について説明する。
中望遠マクロレンズにおいて、無限遠から等倍付近の近距離までの広い撮影範囲にわたって良好な結像性能を保つためには、像面湾曲をはじめとした画角に依存する各種収差のフォーカシングによる変動を抑える必要がある。このため、軸外主光線が光軸から極力離れた位置を通過するように、できるだけ像面の近くに収差補正用のレンズ群が配置されていることが必要である。しかしながら中望遠マクロレンズでは、バックフォーカスを確保し、後側のレンズの大口径化を避けなければならない。つまり、防振レンズ群を前側に配置してはならないことと、収差補正用のレンズ群を必要以上に前側に配置してはならないことを意味している。
【００１６】
ここで、上記防振係数について説明する。
防振係数は、上述のように防振レンズ群のシフト量と像点変位量の比であって、詳しくは防振レンズ群を有するレンズ群と像面との間にある全てのレンズ（防振レンズ群を有するレンズ群も含まれる。）による倍率と、防振レンズ群と像面との間にある全てのレンズ（防振レンズ群は含まれない。）による倍率との差で表される。
【００１７】
以上のことを考慮して本発明の交換レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群とからなり、前記第４レンズ群は、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とからなり、光学系が振動した際に前記前群を光軸に対して略垂直な方向へシフトさせて像のブレ補正を行い、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第１レンズ群及び前記前群は固定であり、少なくとも前記第３レンズ群を物体側へ移動させることで合焦を行い、以下の条件式（１）を満足するように構成されている。
（１）  ０．７５＜ｆ／（−ｆ４）＜１．５
ただし、
ｆ  ：無限遠物体に合焦したときの前記交換レンズ全系の焦点距離
ｆ４：無限遠物体に合焦したときの前記第４レンズ群の焦点距離
【００１８】
また、別の観点よる本発明の交換レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群とからなり、前記第４レンズ群は、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とからなり、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第１レンズ群及び前記前群は固定であり、少なくとも前記第３レンズ群を物体側へ移動させることで合焦を行い、前記前群は、貼り合わせレンズで構成されており、光学系が振動した際に前記前群を光軸に対して略垂直な方向へシフトさせて像のブレ補正を行うように構成されている。
また、別の観点よるこの本発明の交換レンズは、以下の条件式（１）を満足することが望ましい。
（１）  ０．７５＜ｆ／（−ｆ４）＜１．５
ただし、
ｆ  ：無限遠物体に合焦したときの前記交換レンズ全系の焦点距離
ｆ４：無限遠物体に合焦したときの前記第４レンズ群の焦点距離
【００１９】
以上の構成によりこれら本発明の交換レンズはいずれも、防振レンズ群である第４レンズ群中の前群を、第３レンズ群よりも像面側であってかつなるべく物体側に配置し、この防振レンズ群と第４レンズ群中の後群との間隔を大きく確保し、かつ防振係数を大きく確保している。
また、別の観点よる本発明の交換レンズは、防振レンズ群である第４レンズ群中の前群を貼り合わせレンズで構成することにより、防振時にも諸収差、特に色収差を良好に補正することができる。
【００２０】
上記条件式（１）は、第４レンズ群の屈折力を規定し、防振ユニットのためのスペースを確保するための条件式である。条件式（１）の下限値を下回ると、第４レンズ群の屈折力が弱くなりすぎる。このため、バックフォーカスを確保することが困難になってしまう。一方、条件式（１）の上限値を上回ると、第４レンズ群の屈折力が強くなりすぎる。このため、第１レンズ群から第３レンズ群までの合成の屈折力を強くしなければならず、これは収差補正上好ましくない。
【００２１】
また本発明の交換レンズは、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
（２）  １．９０＜ｆ／ｆ３＜４．０
ただし、
ｆ  ：無限遠物体に合焦したときの前記交換レンズ全系の焦点距離
ｆ３：無限遠物体に合焦したときの前記第３レンズ群の焦点距離
【００２２】
上記条件式（２）は、第３レンズ群の屈折力を規定し、防振ユニットのためのスペースを確保するための条件式である。条件式（２）の下限値を下回ると、第３レンズ群の屈折力が弱くなりすぎる。このため、フォーカシング時の第３レンズ群の移動量が大きくなりすぎるため、十分なバックフォーカスと防振ユニットのためのスペースを確保することが困難になってしまう。またこれと同時に、収斂作用が低下して第４レンズ群中の前群の径が大きくなってしまうため防振動作上好ましくない。一方、条件式（２）の上限値を上回ると、第３レンズ群の屈折力が強くなりすぎる。このため、第３レンズ群の移動量は少なくなるものの、第３レンズ群自身で発生する球面収差が大きくなりすぎるため収差補正上好ましくない。
【００２３】
また本発明の交換レンズは、以下の条件式（３），（４）を満足することが望ましい。
（３）  １．６０＜ｆ／（−ｆ４ａ）＜２．５
（４）  ０．７５＜ｆ／ｆ４ｂ＜１．５
ただし、
ｆ    ：無限遠物体に合焦したときの交換レンズ全系の焦点距離
ｆ４ａ：無限遠物体に合焦したときの前記前群の焦点距離
ｆ４ｂ：無限遠物体に合焦したときの前記後群の焦点距離
【００２４】
条件式（３），（４）は、ともに防振時の光学性能と大きな防振係数とを確保するための条件式である。
条件式（３）の下限値を下回ると、第４レンズ群中の前群の屈折力が弱くなりすぎる。このことは収差補正上有利ではあるが、大きな防振係数を確保することと前群と後群の間隔を大きくすることとの両立化を図ることが困難になってしまう。一方、条件式（３）の上限値を上回ると、第４レンズ群中の前群の屈折力が強くなりすぎる。このため、前述した前群の屈折力が弱くなりすぎた場合とは逆に、特に防振時の光学性能が悪化してしまうため好ましくない。
【００２５】
条件式（４）の下限値を下回ると、第４レンズ群中の後群の屈折力が弱くなりすぎる。これにより、第４レンズ群全体の倍率を大きくすることができるものの、後群の倍率も大きくなりすぎてしまう。このため、防振係数としては低下しすぎることとなってしまうため、大きな防振係数を確保することと前群と後群の間隔を大きくすることとの両立化を図ることが困難になってしまう。一方、条件式（４）の上限値を上回ると、第４レンズ群中の後群の屈折力が強くなりすぎる。このため、前述した後群の屈折力が弱くなりすぎた場合とは逆に、バックフォーカスを確保することが困難になってしまう。
【００２６】
また本発明の交換レンズは、以下の条件式（５）を満足することがさらに望ましい。
（５）  ０．７５＜−（（ｆ／ｆ４ａ）＋（ｆ／ｆ４ｂ））＜１．５
【００２７】
条件式（５）は、大きな防振係数を確保することと前群と後群の間隔を大きくすることとの両立化を図るための条件式である。条件式（５）の上限値又は下限値を越えると、前述の両立化を図ることが困難になってしまう。
【００２８】
また本発明の交換レンズは、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間に、合焦の際に固定である開口絞りを備えていることが望ましい。
開口絞りが移動する構成である場合、機構的に複雑になってしまうため好ましくない。また、開口絞りが第２レンズ群と第３レンズ群との間に備えられていない場合、前玉すなわち開口絞りよりも物体側、特に最も物体側のレンズ群の直径が肥大化し、また、後玉すなわち開口絞りよりも像側、特に最も像側のレンズ群の直径が肥大化してしまうため好ましくない。例えば、開口絞りが第２レンズ群よりも物体側に備えられていると、像側のレンズ群、例えば第４レンズ群の直径が肥大化してしまい好ましくない。また例えば、開口絞りが第３レンズ群よりも像側に備えられていると、物体側のレンズ群、例えば第１レンズ群の直径が肥大化してしまい好ましくない。
【００２９】
また本発明の交換レンズは、前記開口絞りは、合焦の際に開口径が変化することが望ましい。
無限遠物体合焦時のランド光線（ＲＡＮＤ光線）によって第１レンズ群の径を決定した場合、開口絞りの径は無限遠物体合焦時に比べて近距離合焦時の方が小さくなる。このため、撮影距離に合わせて開口絞りの径を変化させる必要がある。すなわち、近距離で開口絞りの絞り径を小さくしないとランド光線を絞りで決定できない。ここで、ランド光線とは像高０に達する光束のうち最も光軸から離れた光線をいう。
【００３０】
また本発明の交換レンズは、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、さらに前記第２レンズ群も移動させることで合焦を行うことが望ましい。
第２レンズ群を移動させない構成である場合、合焦時の負担を分担することができず、近距離撮影倍率を大きくすることができないため好ましくない。また、合焦時の収差変動を小さくすることができないため好ましくない。
【００３１】
また本発明の交換レンズは、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第２レンズ群は像側へ単調に移動し、前記第３レンズ群は物体側へ単調に移動することが望ましい。
このような構成としない場合、機構的に単純化することができないため好ましくない。
【００３２】
また本発明の交換レンズは、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、さらに前記第４レンズ群における前記後群も移動させることで合焦を行うことが望ましい。
このような構成としない場合、さらに、像面変動を小さくすることができないため好ましくない。
【００３３】
以下、本発明の各実施例に係る交換レンズを添付図面に基づいて説明する。
（第１実施例）
図１は、本発明の第１実施例に係る交換レンズのレンズ構成を示す図であり、（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ無限遠物体，近距離物体（０．５倍），近距離物体（１．０倍）に対する合焦状態を示している。
【００３４】
本実施例に係る交換レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる中望遠マクロレンズである。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群４ａと、正の屈折力を有する後群４ｂとからなる。さらに前群４ａは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼り合わせレンズからなる。
【００３５】
本実施例において、無限遠物体から近距離物体への合焦の際には、第１レンズ群Ｇ１及び第４レンズ群Ｇ４は固定であり、第２レンズ群Ｇ２を像側へ単調に移動させ、かつ第３レンズ群Ｇ３を物体側へ単調に移動させることによって合焦が行われる。ここで、上記開口絞りＳは、無限遠物体から近距離物体への合焦に際して固定であって、その開口径が変化するように設けられている。
また、手ブレ等によって本実施例の交換レンズ全体が振動した際の像ブレの補正は、第４レンズ群Ｇ４における前群４ａを光軸に対して略垂直な方向へシフトさせることによって行われる。
【００３６】
以下の表１に、本発明の第１実施例に係る交換レンズの諸元の値を掲げる。
（全体諸元）において、fは焦点距離、βは倍率、FNOはＦナンバー、NAは開口数をそれぞれ示す。また（レンズデータ）において、面は物体側からのレンズ面の順序、曲率半径はレンズ面の曲率半径、間隔はレンズ面の間隔をそれぞれ示す。また、屈折率及びアッベ数はｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率及びアッベ数の値をそれぞれ示す。そして（可変間隔データ）において、D0は最も物体側のレンズ面から物体までの距離を示す。
【００３７】
ここで、以下の各実施例の全ての諸元値において掲載されている焦点距離、曲率半径、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかし光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、単位は「ｍｍ」に限られるものではない。
尚、以下の全実施例の諸元値においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００３８】
［表１］
（全体諸元）
無限遠物体合焦時  近距離物体合焦時  近距離物体合焦時
ｆ又はβ        104.00000          -0.50000          -1.00000
FNO又はNA         2.88              0.13              0.11
（レンズデータ）
面   曲率半径   間隔    屈折率  アッベ数
1   177.1848  4.2000  1.785900  44.20
2  -147.6575  0.1500
3    44.9663  4.4599  1.618000  63.38
4   177.1769  1.7148
5  -377.1475  1.2000  1.728250  28.46
6    41.0582  0.3086
7    45.3583  4.2112  1.772500  49.61
8  4218.8659  可変(D8)
9  -265.1019  1.2000  1.575010  41.49
10    28.6668  3.4698
11   723.3400  1.2000  1.575010  41.49
12    25.1213  3.7696  1.846660  23.78
13    75.7177  可変(D13)
14  開口絞りＳ 可変(D14)
15   -91.0979  3.2160  1.497000  81.61
16   -47.2584  1.1668
17    50.6551  1.0000  1.846660  23.78
18    27.7610  5.9381  1.696800  55.52
19  -146.2201  可変(D19)
20   991.4670  1.2000  1.806100  40.94
21    26.4500  2.8442  1.846660  23.78
22    39.4318  7.0703
23   -32.8576  2.0000  1.570990  50.80
24   -52.5227  0.1500
25    82.2313  6.0000  1.804000  46.58
26  -142.6686  可変(D26)
（可変間隔データ）
無限遠物体合焦時  近距離物体合焦時  近距離物体合焦時
D0            ∞            233.8120          145.0000
D8          3.00000          12.31100          22.00000
D13        21.98500          12.67500           3.00000
D14        20.81000          11.48300           3.00000
D19         2.00000          11.30400          19.82400
D26        55.73729          55.76159          55.72268
（条件式対応値）
ｆ＝104.00
ｆ３＝44.31
ｆ４＝-129.14
ｆ４ａ＝-48.37
ｆ４ｂ＝101.35 
（１）ｆ／（−ｆ４）＝0.81
（２）ｆ／ｆ３＝2.35
（３）ｆ／（−ｆ４ａ）＝2.15
（４）ｆ／ｆ４ｂ＝1.03
（５）−（（ｆ／ｆ４ａ）＋（ｆ／ｆ４ｂ））＝1.12
【００３９】
図２（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第１実施例に係る交換レンズを無限遠物体に対して合焦させたときの諸収差図，無限遠物体に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
図３（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第１実施例に係る交換レンズを近距離物体（０．５倍）に対して合焦させたときの諸収差図，近距離物体（０．５倍）に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
図４（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第１実施例に係る交換レンズを近距離物体（１．０倍）に対して合焦させたときの諸収差図，近距離物体（１．０倍）に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
【００４０】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは開口数、Ｙは像高をそれぞれ示す。また、非点収差図及び歪曲収差図においては像高Ｙの最大値を示す。また、ｄ，ｇはそれぞれ、ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ），ｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）の収差曲線を示している。
球面収差図において、ＦＮＯ，ＮＡは最大口径に対応するＦナンバー，開口数の値を示す。また非点収差図において、実線はサジタル像面、点線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。
尚、以下に示す各実施例の諸収差図において、本実施例と同様の符号を用いる。
【００４１】
各諸収差図より本実施例に係る交換レンズは、無限遠から等倍付近の近距離までの合焦領域全域にわたって良好な結像性能を有し、また防振作動時にも良好な結像性能を有していることがわかる。
【００４２】
（第２実施例）
図５は、本発明の第２実施例に係る交換レンズのレンズ構成を示す図であり、（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ無限遠物体，近距離物体（０．５倍），近距離物体（１．０倍）に対する合焦状態を示している。
【００４３】
本実施例に係る交換レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる中望遠マクロレンズである。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群４ａと、正の屈折力を有する後群４ｂとからなる。さらに前群４ａは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼り合わせレンズからなる。
【００４４】
本実施例において、無限遠物体から近距離物体への合焦の際には、第１レンズ群Ｇ１及び第４レンズ群Ｇ４は固定であり、第２レンズ群Ｇ２を像側へ単調に移動させ、かつ第３レンズ群Ｇ３を物体側へ単調に移動させることによって合焦が行われる。ここで、上記開口絞りＳは、無限遠物体から近距離物体への合焦に際して固定であって、その開口径が変化するように設けられている。
また、手ブレ等によって本実施例の交換レンズ全体が振動した際の像ブレの補正は、第４レンズ群Ｇ４における前群４ａを光軸に対して略垂直な方向へシフトさせることによって行われる。
以下の表２に、本発明の第２実施例に係る交換レンズの諸元の値を掲げる。
【００４５】
［表２］
（全体諸元）
無限遠物体合焦時  近距離物体合焦時  近距離物体合焦時
ｆ又はβ        104.00000          -0.50000          -1.00000
FNO又はNA         2.88              0.14              0.11
（レンズデータ）
面   曲率半径   間隔    屈折率  アッベ数
1   168.5648  4.4715  1.772500  49.61
2  -156.6897  0.1505
3    48.3087  5.1284  1.603110  60.68
4   304.7461  2.1235
5  -324.3150  1.4000  1.717360  29.52
6    37.1274  0.4974
7    40.1172  4.6009  1.772500  49.61
8 -2956.5147  可変(D8)
9  -160.9645  1.2000  1.548140  45.79
10    28.4447  3.6735
11  -502.5095  1.2000  1.548140  45.79
12    26.1132  3.3653  1.846660  23.78
13    71.4603  可変(D13)
14  開口絞りＳ 可変(D14)
15   223.5265  2.5514  1.589130  61.18
16  -133.7526  1.5782
17    50.9389  1.0000  1.846660  23.78
18    26.6817  6.9945  1.618000  63.38
19   -74.6342  可変(D19)
20  1999.9482  1.2000  1.785900  44.20
21    22.3529  4.0000  1.805180  25.43
22    36.5592  9.0558
23   -26.3044  1.2000  1.531720  48.87
24   -49.6316  0.1500
25    96.2104  5.9113  1.772500  49.61
26   -71.5105  可変(D26)
（可変間隔データ）
無限遠物体合焦時  近距離物体合焦時  近距離物体合焦時
D0            ∞            238.7690          147.2773
8           3.00000          12.69500          21.99600
13         21.99700          12.30300           3.00000
14         17.55400          10.30800           3.00000
19          2.35900           9.60500          16.91500
26         52.48372          52.48194          52.48113
（条件式対応値）
ｆ＝104.00
ｆ３＝47.42
ｆ４＝-136.12
ｆ４ａ＝-52.53
ｆ４ｂ＝106.02
（１）ｆ／（−ｆ４）＝0.76
（２）ｆ／ｆ３＝2.20
（３）ｆ／（−ｆ４ａ）＝1.98
（４）ｆ／ｆ４ｂ＝0.98
（５）−（（ｆ／ｆ４ａ）＋（ｆ／ｆ４ｂ））＝1.00
【００４６】
図６（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第２実施例に係る交換レンズを無限遠物体に対して合焦させたときの諸収差図，無限遠物体に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
図７（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第２実施例に係る交換レンズを近距離物体（０．５倍）に対して合焦させたときの諸収差図，近距離物体（０．５倍）に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
図８（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第２実施例に係る交換レンズを近距離物体（１．０倍）に対して合焦させたときの諸収差図，近距離物体（１．０倍）に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
【００４７】
各諸収差図より本実施例に係る交換レンズは、無限遠から等倍付近の近距離までの合焦領域全域にわたって良好な結像性能を有し、また防振作動時にも良好な結像性能を有していることがわかる。
【００４８】
（第３実施例）
図９は、本発明の第３実施例に係る交換レンズのレンズ構成を示す図であり、（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ無限遠物体，近距離物体（０．５倍），近距離物体（１．０倍）に対する合焦状態を示している。
【００４９】
本実施例に係る交換レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる中望遠マクロレンズである。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群４ａと、正の屈折力を有する後群４ｂとからなる。さらに前群４ａは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼り合わせレンズからなる。
【００５０】
本実施例において、無限遠物体から近距離物体への合焦の際には、第１レンズ群Ｇ１及び第４レンズ群Ｇ４は固定であり、第２レンズ群Ｇ２を像側へ単調に移動させ、かつ第３レンズ群Ｇ３を物体側へ単調に移動させることによって合焦が行われる。ここで、上記開口絞りＳは、無限遠物体から近距離物体への合焦に際して固定であって、その開口径が変化するように設けられている。
また、手ブレ等によって本実施例の交換レンズ全体が振動した際の像ブレの補正は、第４レンズ群Ｇ４における前群４ａを光軸に対して略垂直な方向へシフトさせることによって行われる。
以下の表３に、本発明の第３実施例に係る交換レンズの諸元の値を掲げる。
【００５１】
［表３］
（全体諸元）
無限遠物体合焦時  近距離物体合焦時  近距離物体合焦時
ｆ又はβ        104.00000          -0.50000          -1.00000
FNO又はNA         2.88              0.14              0.11
（レンズデータ）
面   曲率半径   間隔    屈折率  アッベ数
1   135.4810  4.8268  1.772500  49.61
2  -190.5454  0.2000
3    49.7250  5.0443  1.612720  58.75
4   328.1282  3.2512
5  -301.4048  1.3000  1.717360  29.52
6    36.6648  0.2601
7    39.1876  5.0203  1.772500  49.61
8     平面    可変(D8)
9  -184.4593  1.1000  1.582670  46.43
10    27.3895  4.0524
11  -173.3863  1.2519  1.531720  48.87
12    26.3938  4.0212  1.805180  25.43
13    89.6909  可変(D13)
14  開口絞りＳ 可変(D14)
15     0.0000  2.4681
16   114.4253  3.0007  1.497000  81.61
17  -114.4253  0.1500
18    52.1409  1.1283  1.846660  23.78
19    26.5640  6.9913  1.620410  60.29
20   -77.9021  可変(D20)
21   754.4676  1.1000  1.806100  40.94
22    21.4197  4.8050  1.805180  25.43
23    37.4268  8.8210
24   -27.1640  1.1000  1.518230  58.96
25   -51.2200  0.1500
26    88.6706  4.9019  1.785900  44.20
27   -88.6706  可変(D27)
（可変間隔データ）
無限遠物体合焦時  近距離物体合焦時  近距離物体合焦時
D0            ∞            240.7350          151.4870
D8          3.00000          12.24700          21.28900
D13        21.44900          12.20300           3.16000
D14        14.48400           6.96500           0.00000
D20         2.00000           9.51900          16.48400
D27        53.12017          52.48194          52.48113
（条件式対応値）
ｆ＝104.00
ｆ３＝42.34
ｆ４＝-115.34
ｆ４ａ＝-48.82
ｆ４ｂ＝109.05
（１）ｆ／（−ｆ４）＝0.90
（２）ｆ／ｆ３＝2.46
（３）ｆ／（−ｆ４ａ）＝2.13
（４）ｆ／ｆ４ｂ＝0.95
（５）−（（ｆ／ｆ４ａ）＋（ｆ／ｆ４ｂ））＝1.18
【００５２】
図１０（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第３実施例に係る交換レンズを無限遠物体に対して合焦させたときの諸収差図，無限遠物体に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
図１１（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第３実施例に係る交換レンズを近距離物体（０．５倍）に対して合焦させたときの諸収差図，近距離物体（０．５倍）に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
図１２（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第３実施例に係る交換レンズを近距離物体（１．０倍）に対して合焦させたときの諸収差図，近距離物体（１．０倍）に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
【００５３】
各諸収差図より本実施例に係る交換レンズは、無限遠から等倍付近の近距離までの合焦領域全域にわたって良好な結像性能を有し、また防振作動時にも良好な結像性能を有していることがわかる。
【００５４】
（第４実施例）
図１３は、本発明の第４実施例に係る交換レンズのレンズ構成を示す図であり、（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ無限遠物体，近距離物体（０．５倍），近距離物体（１．０倍）に対する合焦状態を示している。
【００５５】
本実施例に係る交換レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる中望遠マクロレンズである。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群４ａと、正の屈折力を有する後群４ｂとからなる。さらに前群４ａは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼り合わせレンズからなる。
【００５６】
本実施例において、無限遠物体から近距離物体への合焦の際には、第１レンズ群Ｇ１及び第４レンズ群Ｇ４は固定であり、第２レンズ群Ｇ２を像側へ単調に移動させ、かつ第３レンズ群Ｇ３を物体側へ単調に移動させ、かつ第４レンズ群における後群を像側へ移動させることによって合焦が行われる。ここで、上記開口絞りＳは、無限遠物体から近距離物体への合焦に際して固定であって、その開口径が変化するように設けられている。
また、手ブレ等によって本実施例の交換レンズ全体が振動した際の像ブレの補正は、第４レンズ群Ｇ４における前群４ａを光軸に対して略垂直な方向へシフトさせることによって行われる。
以下の表４に、本発明の第４実施例に係る交換レンズの諸元の値を掲げる。
【００５７】
［表４］
（全体諸元）
無限遠物体合焦時  近距離物体合焦時  近距離物体合焦時
ｆ又はβ        102.38000          -0.50000          -1.00000
FNO又はNA         2.88              0.14              0.11
（レンズデータ）
面   曲率半径   間隔    屈折率  アッベ数
1   151.1851  4.8825  1.772500  49.61
2  -161.3045  0.2724
3    52.8352  4.8657  1.618000  63.38
4   412.8855  2.2852
5  -300.4394  2.0000  1.717362  29.51
6    37.9461  0.1799
7    39.7936  4.9121  1.772500  49.61
8  2569.2189  可変(D8)
9  -149.5993  1.1000  1.561285  49.01
10    30.1724  3.6188
11  -199.0068  1.1000  1.520000  55.25
12    28.2478  3.4512  1.805180  25.43
13    74.5659  可変(D13)
14  開口絞りＳ 可変(D14)
15   144.2612  2.9630  1.497000  81.61
16   -98.8652  0.1500
17    51.3287  1.1000  1.846660  23.78
18    28.4505  6.3296  1.620410  60.29
19   -98.1398  可変(D19)
20   516.4665  1.1000  1.806100  40.94
21    23.2053  4.9732  1.805180  25.43
22    40.3278  可変(D22)
23   -32.4513  1.4000  1.519035  49.27
24   -60.0882  0.1500
25    98.1035  4.7376  1.806916  46.41
26  -115.5916  可変(D26)
（可変間隔データ）
無限遠物体合焦時  近距離物体合焦時  近距離物体合焦時
D0            ∞            245.2520          155.1070
D8          3.00000          12.94200          20.92800
D13        22.15900          12.21700           4.23100
D14        19.15840          10.83440           2.04340
D19         2.00000          10.32500          19.11500
D22         7.95400          13.71600          16.61100
D26        55.13700          49.48383          46.75996
（条件式対応値）
ｆ＝102.38
ｆ３＝43.89
ｆ４＝-121.70
ｆ４ａ＝-54.52
ｆ４ｂ＝122.00
（１）ｆ／（−ｆ４）＝0.84
（２）ｆ／ｆ３＝2.33
（３）ｆ／（−ｆ４ａ）＝1.87
（４）ｆ／ｆ４ｂ＝0.84
（５）−（（ｆ／ｆ４ａ）＋（ｆ／ｆ４ｂ））＝1.03
【００５８】
図１４（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第４実施例に係る交換レンズを無限遠物体に対して合焦させたときの諸収差図，無限遠物体に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
図１５（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第４実施例に係る交換レンズを近距離物体（０．５倍）に対して合焦させたときの諸収差図，近距離物体（０．５倍）に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
図１６（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第４実施例に係る交換レンズを近距離物体（１．０倍）に対して合焦させたときの諸収差図，近距離物体（１．０倍）に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
【００５９】
各諸収差図より本実施例に係る交換レンズは、無限遠から等倍付近の近距離までの合焦領域全域にわたって良好な結像性能を有し、また防振作動時にも良好な結像性能を有していることがわかる。
【００６０】
上記各実施例によれば、無限遠物体から等倍付近の近距離物体に至るまで軽量な移動レンズ群によって素早い合焦が可能で、合焦領域全域にわたって良好な結像性能を有し、さらに適切に無理なく配置された防振レンズ及びその駆動系によって防振作動時にも良好な結像性能を得ることが可能な交換レンズを実現することができる。
なお、本発明の実施例として４群構成の交換レンズを示したが、当該レンズに付加レンズ又は付加レンズ群を加えただけのレンズ系も本発明の効果を内在する同等のレンズ系であることは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】本発明の第１実施例に係る交換レンズのレンズ構成を示す図であり、（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ無限遠物体，近距離物体（０．５倍），近距離物体（１．０倍）に対する合焦状態を示している。
【図２】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第１実施例に係る交換レンズを無限遠物体に対して合焦させたときの諸収差図，無限遠物体に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
【図３】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第１実施例に係る交換レンズを近距離物体（０．５倍）に対して合焦させたときの諸収差図，近距離物体（０．５倍）に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
【図４】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第１実施例に係る交換レンズを近距離物体（１．０倍）に対して合焦させたときの諸収差図，近距離物体（１．０倍）に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
【図５】本発明の第２実施例に係る交換レンズのレンズ構成を示す図であり、（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ無限遠物体，近距離物体（０．５倍），近距離物体（１．０倍）に対する合焦状態を示している。
【図６】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第２実施例に係る交換レンズを無限遠物体に対して合焦させたときの諸収差図，無限遠物体に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
【図７】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第２実施例に係る交換レンズを近距離物体（０．５倍）に対して合焦させたときの諸収差図，近距離物体（０．５倍）に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
【図８】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第２実施例に係る交換レンズを近距離物体（１．０倍）に対して合焦させたときの諸収差図，近距離物体（１．０倍）に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
【図９】本発明の第３実施例に係る交換レンズのレンズ構成を示す図であり、（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ無限遠物体，近距離物体（０．５倍），近距離物体（１．０倍）に対する合焦状態を示している。
【図１０】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第３実施例に係る交換レンズを無限遠物体に対して合焦させたときの諸収差図，無限遠物体に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
【図１１】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第３実施例に係る交換レンズを近距離物体（０．５倍）に対して合焦させたときの諸収差図，近距離物体（０．５倍）に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
【図１２】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第３実施例に係る交換レンズを近距離物体（１．０倍）に対して合焦させたときの諸収差図，近距離物体（１．０倍）に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
【図１３】本発明の第４実施例に係る交換レンズのレンズ構成を示す図であり、（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ無限遠物体，近距離物体（０．５倍），近距離物体（１．０倍）に対する合焦状態を示している。
【図１４】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第４実施例に係る交換レンズを無限遠物体に対して合焦させたときの諸収差図，無限遠物体に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
【図１５】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第４実施例に係る交換レンズを近距離物体（０．５倍）に対して合焦させたときの諸収差図，近距離物体（０．５倍）に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
【図１６】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第４実施例に係る交換レンズを近距離物体（１．０倍）に対して合焦させたときの諸収差図，近距離物体（１．０倍）に対して合焦させてさらに防振を行ったときのコマ収差図である。
【符号の説明】
【００６２】
Ｇ１    第１レンズ群
Ｇ２    第２レンズ群
Ｇ３    第３レンズ群
Ｇ４    第４レンズ群
４ａ    第４レンズ群における前群
４ｂ    第４レンズ群における後群
Ｓ      開口絞り
Ｉ      像面
【図１】
2006106112.tif 000003
【図２】
2006106112.tif 000004
【図３】
2006106112.tif 000005
【図４】
2006106112.tif 000006
【図５】
2006106112.tif 000007
【図６】
2006106112.tif 000008
【図７】
2006106112.tif 000009
【図８】
2006106112.tif 000010
【図９】
2006106112.tif 000011
【図１０】
2006106112.tif 000012
【図１１】
2006106112.tif 000013
【図１２】
2006106112.tif 000014
【図１３】
2006106112.tif 000015
【図１４】
2006106112.tif 000016
【図１５】
2006106112.tif 000017
【図１６】
2006106112.tif 000018