(57)【要約】【課題】コストアップとなったり、大型化したりすることなく、像担持体に対して常に十分な潤滑剤を塗布する。【解決手段】ファーブラシ４４の回転で固形潤滑材５１を削って像担持体１４に塗布するクリーニング装置４１において、電源オン時、固形潤滑剤が新品であるときは、像担持体の駆動を停止した状態でファーブラシを回転する。また例えば、２００枚の画像形成動作を終了したときとか、１％以下などの低印字画像形成動作が１０枚以上行われたときとかに、ジョブ終了時等の適宜の時期に、像担持体の駆動を停止した状態でファーブラシを回転する。そのときは、ファーブラシを、像担持体を駆動する駆動源とは別の駆動源で回転し、像担持体を駆動しながらファーブラシを回転するときより、ファーブラシを速く回転するとよい。【選択図】      図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ファーブラシの回転で固形潤滑材を削って像担持体に塗布するクリーニング装置において、
前記像担持体の駆動を停止した状態で前記ファーブラシを回転可能とすることを特徴とするクリーニング装置。
【請求項２】
前記ファーブラシを、前記像担持体を駆動する駆動源とは別の駆動源で回転することを特徴とする、請求項１に記載のクリーニング装置。
【請求項３】
請求項１または２に記載のクリーニング装置と、少なくとも前記像担持体とを一体的に構成し、画像形成装置本体に対して一括して着脱自在とすることを特徴とする、プロセスカートリッジ。
【請求項４】
請求項１または２に記載のクリーニング装置を備えることを特徴とする、画像形成装置。
【請求項５】
請求項３に記載のプロセスカートリッジを備えることを特徴とする、画像形成装置。
【請求項６】
電源オン時、前記固形潤滑剤が新品であるときは、前記像担持体の駆動を停止した状態で前記ファーブラシを回転することを特徴とする、請求項４または５に記載の画像形成装置。
【請求項７】
電源オン時、常に前記像担持体の駆動を停止した状態で前記ファーブラシを回転することを特徴とする、請求項４または５に記載の画像形成装置。
【請求項８】
一定枚数の画像形成動作を終了して後、適宜の時期に、前記像担持体の駆動を停止した状態で前記ファーブラシを回転することを特徴とする、請求項４または５に記載の画像形成装置。
【請求項９】
一定以下の低印字画像形成動作が所定枚数行われて後、適宜の時期に、前記像担持体の駆動を停止した状態で前記ファーブラシを回転することを特徴とする、請求項４または５に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記像担持体の駆動を停止した状態で前記ファーブラシを回転するとき、前記像担持体を駆動しながら前記ファーブラシを回転するときより、前記ファーブラシを速く回転することを特徴とする、請求項４ないし９のいずれか１に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
重量平均粒径が３〜８μｍで、重量平均粒径（Ｄ4）と個数平均粒径（Ｄ1）との比（Ｄ4／Ｄ1）が１．００〜１．４０の範囲にあるトナーを使用することを特徴とする、請求項４ないし１０のいずれか１に記載の画像形成装置。
【請求項１２】
形状係数ＳＦ−１が１００〜１８０の範囲にあり、形状係数ＳＦ−２が１００〜１８０の範囲にあるトナーを使用することを特徴とする、請求項４ないし１０のいずれか１に記載の画像形成装置。
【請求項１３】
トナー母体粒子表面に平均一次粒径が５０〜５００ｎｍで、嵩密度が０．３ｇ/ｃｍ3以上の微粒子を外添加して得られたトナーを使用することを特徴とする、請求項４ないし１０のいずれか１に記載の画像形成装置。
【請求項１４】
少なくとも結着樹脂、着色剤、離型剤からなり、ガラス転移温度が４５〜６５℃、流出開始温度が９０〜１１５℃のトナーを使用することを特徴とする、請求項４ないし１０のいずれか１に記載の画像形成装置。
【請求項１５】
少なくとも、窒素原子を含む官能基を有するポリエステルプレポリマ、ポリエステル、着色剤、離型剤を有機溶媒中に分散させたトナー材料液を、水系媒体中で架橋および／または伸長反応させて得られるトナーを使用することを特徴とする、請求項４ないし１０のいずれか１に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、複写機、プリンタ、ファクシミリまたはそれらの複合機などの画像形成装置に関する。特に、像担持体上に帯電、書込み、現像してトナー画像を形成し、そのトナー画像を転写して記録媒体に画像を記録する電子写真式の画像形成装置に関する。および、そのような画像形成装置において、像担持体まわりに配置し、画像転写後に像担持体上に残留する転写残トナーを除去するクリーニング装置に関する。ならびに、そのようなクリーニング装置とともに、少なくとも像担持体とを一体的に構成し、画像形成装置本体に対して一括して着脱自在とするプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真式の画像形成装置では、ドラム状やベルト状の感光体の回転とともに、その感光体上に帯電、書込みを行って静電潜像を形成し、現像装置でトナーを付着することによりその静電潜像を可視像化してトナー画像を形成し、そのトナー画像を直接、またはエンドレスベルト状等の中間転写体を介して間接的に転写して、搬送する用紙、布、ＯＨＰフィルム等の記録媒体に画像を記録する。
【０００３】
ところで、この種の画像形成装置にあっては、トナー画像転写後の、感光体や中間転写体などの像担持体の表面に残留する転写残トナーをクリーニング装置で除去し、再度の画像形成に備えている。クリーニング装置に備えて転写残トナーを除去するクリーニング部材としては、ブレードエッジを押し当てて像担持体上の転写残トナーを掻き落とすウレタンゴム製のクリーニングブレードや、毛ブラシを像担持体に接触して回転することにより像担持体上の転写残トナーを払い落とすファーブラシなどを使用している。
【０００４】
ところが、微小トナーを使用するときとか、熱、圧力等で溶融したトナーが像担持体に付着したときとかなどには、クリーニング部材だけでは十分に転写残トナーを除去しきれず、像担持体の表面に徐々にフィルミング層が形成されて転写性能を低下し、画像品質が悪化する問題があった。また、フィルミング層の形成とともにクリーニングブレードと像担持体との摩擦抵抗が増大し、クリーニングブレードの巻込みが発生しやすくなる問題があった。
【０００５】
そのような問題を解決すべく、従来の画像形成装置の中には、クリーニング装置に備えるファーブラシを固形潤滑剤に接触して回転し、ファーブラシで固形潤滑剤の表面を削って像担持体表面に付着し、像担持体とトナーとの結着力を弱めて転写性能を向上するものがある。
【０００６】
しかしながら、そのような画像形成装置にあっては、固形潤滑剤の使いはじめのとき、その固形潤滑剤の表面が平面であることから、ファーブラシと固形潤滑剤との接触面積が小さく、当然にファーブラシによる削り取り量も少ない。よって、使用開始後、固形潤滑剤の表面がある程度削り取られるまでは、像担持体への塗布量も少なくなって、文字中抜けなどの画像不良やクリーニングブレードの巻込みなどを発生することがあった。また、使用後にあっては、トナーが固形潤滑剤の研磨材として働き、固形潤滑剤の削り量を安定化することが難しかった。
【０００７】
このような問題を解決すべく、従来の画像形成装置の中には、図６に示すように、像担持体１上の転写残トナーを、クリーニング装置２に備えるクリーニングブレード３とファーブラシ４とで除去する構成とし、クリーニング装置２には、周面にファーブラシ４が接触して回転する研削ローラ５を設け、その研削ローラ５にスプリング６で付勢して固形潤滑剤７を押し当てるものがある。そして、研削ローラ５で一定量の潤滑剤を安定して削り、削った潤滑剤をファーブラシ４に受け渡してファーブラシ４を介して像担持体１に塗布していた。
【０００８】
また、図７に示すように、固形潤滑剤７の上層部８を下層部９よりも削れ易く形成し、スプリング６で付勢してファーブラシ４に押し当てるものがある。そして、固形潤滑剤７が新品であるときには、ファーブラシ４の回転とともに、比較的削れ易い固形潤滑剤７の上層部８を削って像担持体１に塗布し、固形潤滑剤７を使いはじめから十分に削り取るようにして像担持体に対して常に不足なく潤滑剤を塗布することができるようにしていた。
【０００９】
【特許文献１】特開平９−８１００５号公報
【特許文献２】特開２０００−３３８８１９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
ところが、図６に示す画像形成装置では、研削ローラ５を必要とするから、コストアップとなるとともに、その研削ローラ５を配置するスペースも確保しなければならないから、クリーニング装置２の小型化の妨げともなった。また、図７に示す画像形成装置では、固形潤滑剤７を上層部８と下層部９の二層構造とするから、部品コストが上昇してコストアップとなる問題があった。
【００１１】
そこで、この発明の第１の目的は、コストアップとなったり、大型化したりすることなく、像担持体に対して常に十分な潤滑剤を塗布することにある。
【００１２】
さらに、図６および図７に示す画像形成装置では、例えば多量の画像形成動作を行ったり、印字率が低い画像形成動作を継続したりしたとき、像担持体上に多量の潤滑剤を必要とするが、それに対応することができず、潤滑剤が不足して文字中抜けなどの画像不良やクリーニングブレードの巻込みなどを発生するおそれがある問題があった。
【００１３】
そこで、この発明の第２の目的は、像担持体上に多量の潤滑剤を必要とするときには、その要求に応じて十分な潤滑剤を供給可能とすることにある。
【００１４】
ところで、画像形成装置の立ち上げ時間、立ち下げ時間、ジョブ間を利用して像担持体に潤滑剤を供給するとき、潤滑剤の供給時間が長くなると、画像形成装置の立ち上げ時間、立ち下げ時間、ジョブ間が長くなり、結局画像形成装置の画像形成に要する時間が長くなる。
【００１５】
そこで、この発明の第３の目的は、像担持体に対する潤滑剤供給時間を短くして画像形成装置における画像形成前の立ち上げ時間や画像形成後の立ち下げ時間を短くし、また一ジョブ終了後、次のジョブ開始までの時間を短くすることにある。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
このため、請求項１および２に記載の発明は、上述した第１の目的を達成すべく、ファーブラシの回転で、ステアリン酸亜鉛等の固形潤滑材を削って、感光体や中間転写体などの像担持体に塗布するクリーニング装置において、前記像担持体の駆動を停止した状態で前記ファーブラシを回転可能とするものである。ここで、ファーブラシは、前記像担持体を駆動する駆動源とは別の駆動源で回転するようにするとよい。
【００１７】
請求項３に記載の発明は、上述した第１の目的を達成すべく、請求項１または２に記載のクリーニング装置と、少なくとも前記像担持体とを一体的に構成し、画像形成装置本体に対して一括して着脱自在とするプロセスカートリッジである。
【００１８】
上述した第１の目的を達成すべく、請求項４に記載の発明は、請求項１または２に記載のクリーニング装置を備える画像形成装置であり、請求項５に記載の発明は、請求項３に記載のプロセスカートリッジを備える画像形成装置である。そして、請求項６に記載の発明は、電源オン時、前記固形潤滑剤が新品であるとき、前記像担持体の駆動を停止した状態で前記ファーブラシを回転する。
【００１９】
上述した第２の目的を達成すべく、請求項７に記載の発明では、電源オン時、常に、像担持体の駆動を停止した状態でファーブラシを回転し、また請求項８に記載の発明では、一定枚数の画像形成動作を終了して後、ジョブ終了後などの適宜の時期に、像担持体の駆動を停止した状態でファーブラシを回転し、またさらに請求項９に記載の発明では、一定以下の低印字画像形成動作が所定枚数行われて後、ジョブ終了後などの適宜の時期に、前記像担持体の駆動を停止した状態で前記ファーブラシを回転する。
【００２０】
請求項１０に記載の発明は、上述した第３の目的を達成すべく、前記像担持体の駆動を停止した状態で前記ファーブラシを回転するとき、前記像担持体を駆動しながら前記ファーブラシを回転するときより、前記ファーブラシを速く回転する。
【００２１】
請求項１１に記載の発明は、重量平均粒径が３〜８μｍで、重量平均粒径（Ｄ4）と個数平均粒径（Ｄ1）との比（Ｄ4／Ｄ1）が１．００〜１．４０の範囲にあるトナーを使用する。請求項１２に記載の発明は、形状係数ＳＦ−１が１００〜１８０の範囲にあり、形状係数ＳＦ−２が１００〜１８０の範囲にあるトナーを使用する。
【００２２】
請求項１３に記載の発明は、トナー母体粒子表面に平均一次粒径が５０〜５００ｎｍで、嵩密度が０．３ｇ/ｃｍ3以上の微粒子を外添加して得られたトナーを使用する。請求項１４に記載の発明は、少なくとも結着樹脂、着色剤、離型剤からなり、ガラス転移温度が４５〜６５℃、流出開始温度が９０〜１１５℃のトナーを使用する。請求項１５に記載の発明は、少なくとも、窒素原子を含む官能基を有するポリエステルプレポリマ、ポリエステル、着色剤、離型剤を有機溶媒中に分散させたトナー材料液を、水系媒体中で架橋および／または伸長反応させて得られるトナーを使用する。
【発明の効果】
【００２３】
請求項１に記載の発明によれば、電源オン時、固形潤滑剤が新品であるときは、像担持体の駆動を停止した状態でファーブラシを回転することで、像担持体を駆動する前にファーブラシで固形潤滑剤の表面を削ってファーブラシとの接触面積を大きくし、コストアップとなったり大型化したりすることなく、使用開始当初から像担持体に対して潤滑剤を十分に供給し、稼動当初に像担持体表面の潤滑剤が不足して、文字中抜け等の画像不良やブレード巻込みなどが発生することを防止することができる。
【００２４】
また、高温高湿下である場合や、多量の画像形成動作を行ったり、印字率が低い画像形成動作を継続したりした場合など、多量の潤滑剤を必要とするとき、その要求に応じて適宜の時期に、像担持体の駆動を停止した状態でファーブラシを回転することで、コストアップとなったり大型化したりすることなく、ファーブラシで固形潤滑剤の表面を削って常に十分な潤滑剤を像担持体の表面に塗布し、像担持体表面の潤滑剤が不足して画像不良やブレード巻込みなどを生ずるおそれを解消することができる。
【００２５】
請求項２に記載の発明によれば、ファーブラシは、像担持体を駆動する駆動源とは別の駆動源で回転するので、像担持体の駆動を停止した状態でファーブラシのみを回転することが可能となり、必要に応じて像担持体の駆動を停止して潤滑剤を供給することができる。また、ファーブラシの回転数を速めることも可能となり、潤滑剤供給時間を短縮して、例えば画像形成装置の立ち上げ時間内にファーブラシで固形潤滑剤の表面を十分に削ることもできる。
【００２６】
請求項３に記載の発明によれば、請求項１または２に記載のクリーニング装置と、少なくとも像担持体とを一体的に構成し、画像形成装置本体に対して一括して着脱自在とするので、請求項１または２に記載の発明の効果を有するクリーニング装置を備えたプロセスカートリッジを提供することができる。
【００２７】
請求項４に記載の発明によれば、請求項１または２に記載のクリーニング装置を備えるので、請求項１または２に記載の発明の効果を有するクリーニング装置を備えた画像形成装置を提供することができる。
【００２８】
請求項５に記載の発明によれば、請求項３に記載のプロセスカートリッジを備えるので、請求項３に記載の発明の効果を有するプロセスカートリッジを備えた画像形成装置を提供することができる。
【００２９】
請求項６に記載の発明によれば、電源オン時、固形潤滑剤が新品であるときは、像担持体の駆動を停止した状態でファーブラシを回転するので、像担持体を駆動する前にファーブラシで固形潤滑剤の表面を削ってファーブラシとの接触面積を大きくし、コストアップとなったり大型化したりすることなく、使用開始当初から像担持体に対して潤滑剤を十分に供給し、稼動当初に像担持体表面の潤滑剤が不足して、文字中抜け等の画像不良やブレード巻込みなどが発生することを防止することができる。
【００３０】
請求項７に記載の発明によれば、電源オン時、常に、像担持体の駆動を停止した状態でファーブラシを回転するので、コストアップとなったり大型化したりすることなく、ファーブラシで固形潤滑剤の表面を削って常に十分な潤滑剤を像担持体の表面に塗布し、例えば高温高湿環境下において、像担持体の表面に付着した帯電生成物等の影響により異常画像が発生することを防止することができる。
【００３１】
請求項８に記載の発明によれば、一定枚数の画像形成動作を終了して後、ジョブ終了後などの適宜の時期に、像担持体の駆動を停止した状態でファーブラシを回転するので、コストアップとなったり大型化したりすることなく、ファーブラシで固形潤滑剤の表面を削って常に十分な潤滑剤を像担持体の表面に塗布し、像担持体表面の潤滑剤が不足して画像不良やブレード巻込みなどを生ずるおそれを解消することができる。
【００３２】
請求項９に記載の発明によれば、一定以下の低印字画像形成動作が所定枚数行われて後、ジョブ終了後などの適宜の時期に、像担持体の駆動を停止した状態でファーブラシを回転するので、コストアップとなったり大型化したりすることなく、ファーブラシで固形潤滑剤の表面を削って常に十分な潤滑剤を像担持体の表面に塗布し、像担持体表面の潤滑剤が不足して画像不良やブレード巻込みなどを生ずるおそれを解消することができる。
【００３３】
請求項１０に記載の発明によれば、像担持体の駆動を停止した状態でファーブラシを回転するとき、像担持体を駆動しながらファーブラシを回転するときより、ファーブラシを速く回転するので、像担持体に対する潤滑剤供給時間を短くして画像形成装置における画像形成前の立ち上げ時間や画像形成後の立ち下げ時間を短くし、また一ジョブ終了後、次のジョブ開始までの時間を短くすることができる。
【００３４】
請求項１１ないし１５に記載の発明によれば、上述した画像形成装置で使用するに適したトナーを使用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３５】
以下、図面を参照しつつ、この発明の実施の最良形態につき説明する。
図１には、電子写真式のタンデム型カラー画像形成装置における内部機構の全体概略構成を示す。
【００３６】
図中符号Ａは、画像形成装置本体である。この装置本体Ａ内には、正面から見て右下から左上へと斜めに横切り、用紙搬送路Ｐを設ける。用紙搬送路Ｐは、出口側に反転搬送路Ｐ１を、入口側に自動給紙路Ｐ２と手差し給紙路Ｐ３を有する。
【００３７】
用紙搬送路Ｐ上には、作像部を設ける。作像部は、用紙搬送路Ｐに沿って右下から左上へと、イエロ・マゼンタ・シアン・ブラックの４つのプロセスカートリッジ１０Ｙ・１０Ｍ・１０Ｃ・１０Ｋを順に並べてタンデム型に配置する。色順は、イエロ・マゼンタ・シアン・ブラックの順に限らず、他の並び順であってもよい。以下の説明では、イエロ・マゼンタ・シアン・ブラックの別は、同様に符号の後にそれぞれＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋの記号を付して示す。
【００３８】
各プロセスカートリッジ１０は、像担持体ユニット１２Ｙ・１２Ｍ・１２Ｃ・１２Ｋと現像ユニット１３Ｙ・１３Ｍ・１３Ｃ・１３Ｋとで構成し、各々装置本体Ａに対して着脱自在とする。各像担持体ユニット１２には、それぞれドラム状の像担持体１４Ｙ・１４Ｍ・１４Ｃ・１４Ｋを備える。そして、各プロセスカートリッジ１０は、各像担持体１４の回転軸が平行となるように、用紙搬送路Ｐに沿って等間隔に配置する。
【００３９】
そのような４つのプロセスカートリッジ１０Ｙ・１０Ｍ・１０Ｃ・１０Ｋ上には、４色を一体化した１つの書込みユニット１６を斜めに設ける。書込みユニット１６は、光源、ポリゴンミラー、ｆ−θレンズ、反射ミラーなどを備え、画像データに基づいて各像担持体１４の表面にレーザ光を走査しながら照射する。
【００４０】
他方、プロセスカートリッジ１０Ｙ・１０Ｍ・１０Ｃ・１０Ｋの下には、用紙搬送路Ｐを挟んで、エンドレスの用紙搬送ベルト１８を張り渡す。用紙搬送ベルト１８は、図示例では、６つの支持ローラ１９に掛け回し、像担持体１４Ｙ・１４Ｍ・１４Ｃ・１４Ｋに接触して一部を用紙搬送路Ｐに沿って斜めフラットに設け、不図示の駆動装置により図中反時計まわりに回転搬送可能とする。
【００４１】
用紙搬送ベルト１８の内側には、各像担持体１４Ｙ・１４Ｍ・１４Ｃ・１４Ｋごとに対応して、それぞれ転写ローラ２０Ｙ・２０Ｍ・２０Ｃ・２０Ｋを配置する。図示例では、転写ローラであるが、非接触のチャージャとしてもよい。用紙搬送ベルト１８の外側には、クリーニング装置２１を備える。
【００４２】
用紙搬送路Ｐに沿って、そのような用紙搬送ベルト１８の上流位置には一対のレジストローラ２３を、下流位置には定着装置２４を設ける。定着装置２４は、無端ベルトである定着ベルト２５に加圧ローラ２６を押し当て、出口に一対の排出ローラ２７を備えて構成する。
【００４３】
定着装置２４の下流位置には、装置本体Ａの左側面２８に開口して不図示の排出口を設ける。また、用紙搬送路Ｐを分岐して一方に反転排出路Ｐ１を形成し、その先に、装置本体Ａ上の排紙スタック部３０へと用紙を排出する一対の排出ローラ３１を設ける。
【００４４】
一方、用紙搬送ベルト１８の下には、図中鎖線で示す領域内に、廃トナーボトル、両面反転ユニット、電源ユニットなどを配置する。そのような領域の下には、用紙収納部３３を設け、給紙カセット３４を上下２段に備える。給紙カセット３４には、各々サイズの異なる用紙Ｓを積載して収納する。そして、各々その用紙Ｓを一枚ずつ分離して給紙する給紙部３５を設ける。
【００４５】
給紙部３５の図中右側には、給紙部３５から給紙する用紙、および両面反転ユニットを通して再給紙する用紙を、一対のレジストローラ２３へと導く用紙搬送路Ｐの自動給紙路Ｐ２を備える。
【００４６】
また、装置本体Ａの図中右側には、手差し部３６を設け、そこに開閉自在に手差し用トレイ３７を取り付ける。手差し部３６には、手差し用トレイ３７上の用紙Ｓを一枚ずつ分離して給紙する給紙部３８を設け、その給紙部３８から給紙した用紙Ｓを一対のレジストローラ２３へと導く用紙搬送路Ｐの手差し給紙路Ｐ３を備える。
【００４７】
図中符号ＴＣは、各現像ユニット１３Ｙ・１３Ｍ・１３Ｃ・１３Ｋに補給するトナーを収納するトナー補給容器である。
【００４８】
さて、いま、このカラー画像形成装置を用いて用紙に画像を記録するときは、例えばホストからの信号に基づき給紙部３５を選択的に駆動し、１の給紙カセット３４内の用紙Ｓを一枚ずつ分離して繰り出し、自動給紙路Ｐ２に入れて搬送し、一対のレジストローラ２３に突き当てて止める。または、手差し部３６の給紙部３８を駆動し、手差し用トレイ３７上の用紙Ｓを一枚ずつ分離して繰り出し、手差し給紙路Ｐ３に入れて一対のレジストローラ２３に突き当てて止める。
【００４９】
一方、各プロセスカートリッジ１０Ｙ・１０Ｍ・１０Ｃ・１０Ｋでは、個々の像担持体１４Ｍ・１４Ｃ・１４Ｙ・１４Ｋを回転して各像担持体上にそれぞれイエロ、マゼンタ、シアン、ブラックの単色トナー画像を形成する。同時に、不図示の駆動モータで支持ローラ１９の１つを回転駆動して他の支持ローラ１９を従動回転し、用紙搬送ベルト１８を回転搬送する。
【００５０】
そして、像担持体１４の回転にタイミングを合わせて一対のレジストローラ２３を回転し、用紙を用紙搬送路Ｐを通して、プロセスカートリッジ１０Ｙ・１０Ｍ・１０Ｃ・１０Ｋと用紙搬送ベルト１８との間に送り込み、用紙搬送ベルト１８の回転搬送により用紙を担持して搬送する。その搬送とともに、個々の像担持体１４Ｍ・１４Ｃ・１４Ｙ・１４Ｋ上の単色トナー画像を転写ローラ２０Ｙ・２０Ｍ・２０Ｃ・２０Ｋで転写し、該用紙上に合成フルカラー画像を記録する。
【００５１】
画像転写後の用紙は、定着装置２４へと送り込み、転写画像を定着して後、一対の排出ローラ２７で排出する。そして、フェイスアップ状態で排出するときは、そのまま用紙搬送路Ｐをストレートに通し、左側面２８の排出口から装置本体Ａ外に排出して、例えば用紙受け・フィニッシャ・ソータ・両面装置などへと送り出していた。
【００５２】
フェイスダウン状態で排出するときは、切換爪２２で切り換えて反転排出路Ｐ１へと導き、一対の排出ローラ３１で排出して排紙スタック部３０上に頁順にスタックする。
【００５３】
次に、図２には、個々のプロセスカートリッジ１０Ｙ・１０Ｍ・１０Ｃ・１０Ｋにおける各像担持体ユニット１２Ｙ・１２Ｍ・１２Ｃ・１２Ｋの構成を示す。各像担持体ユニット１２は、各色共通の構成である。
【００５４】
各像担持体ユニット１２では、図示するとおり、ドラム状の像担持体１４のまわりに、帯電装置４０、クリーニング装置４１を備える。
【００５５】
帯電装置４０は、像担持体１４に近接してローラ状の帯電部材４２を配置し、その帯電部材４２に不図示の電源からバイアス電圧を印加することにより像担持体１４を帯電する。帯電部材４２には、その表面をクリーニングするクリーナ４３を接触する。図示例では、帯電部材４２を、導電性芯金の外側に中抵抗の弾性層を被覆した帯電ローラを使用するが、公知の非接触のチャージャとしてもよい。
【００５６】
クリーニング装置４１は、ファーブラシ４４を、外周を像担持体１４に接触して回転自在に備えるとともに、例えばポリウレタンゴム製のクリーニングブレード４５を、先端を像担持体１４に押し当てて備える。ファーブラシ４４には、それに付着したトナーを除去するスクレーパ４６を接触する。また、ケース４７内に回収スクリュ４８を備えるとともに、潤滑剤塗布手段５０を設ける。
【００５７】
そして、ファーブラシ４４を像担持体１４に対してカウンタ方向に回転し、画像転写後に像担持体１４上に残留する転写残トナーを除去する。その後、クリーニングブレード４５で、なお像担持体１４上に残留するトナーを掻き落として除去する。それらファーブラシ４４およびクリーニングブレード４５で除去したトナーは、図示例では、回収スクリュ４８の回転により、４色共通の不図示の廃トナーボトルへと搬送する。
【００５８】
なお、クリーニングブレード４５は、像担持体１４に対して線圧０．１〜０．５Ｎ／cｍにて当接することが望ましい。線圧０．１Ｎ／cｍ以上でないと転写残等のトナーをせき止めることができず、逆に０．５Ｎ／cｍ以上では像担持体１４との摩擦力が大きくなってブレード巻込みやバウンディングが生じやすくなる。また、クリーニングブレード４５の振動による鳴き、ビビリ等のクリーニング不良が生ずる。
【００５９】
さて、潤滑剤塗布手段５０は、像担持体１４の回転軸５５方向にのびるブロック形状に成形加工した固形潤滑剤５１と、それを所定の圧力でファーブラシ４４に押し当てる加圧スプリング５２などで構成する。
【００６０】
固形潤滑剤５１としては、例えば、オレイン酸鉛、オレイン酸亜鉛、オレイン酸銅、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸コバルト、ステアリン酸鉄、ステアリン酸銅、パルミチン酸亜鉛、パルミチン酸銅、リノレン酸亜鉛等の脂肪酸金属塩類や、ポリテトラフルオロエチレン、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリトリフルオロクロルエチレン、ジクロロジフルオロエチレン、テトラフルオロエチレン−エチレン共重合体、テトラフルオロエチレン−オキサフルオロポロピレン共重合体等のフッ素系樹脂を用いる。特に、像担持体１４の摩擦を低減する効果の大きいステアリン酸金属塩、さらにはステアリン酸亜鉛が一層好ましい。
【００６１】
そして、ファーブラシ４４の回転とともに、固形潤滑剤５１を削り取って像担持体１４の表面に塗布する。固形潤滑剤５１は、消耗品であり、経時的に削り取られてその厚みを減少するが、最後まで使い切れるように加圧スプリング５２により付勢してファーブラシ４４に対して押し当てている。
【００６２】
一方、詳しく図示省略するが、個々のプロセスカートリッジ１０Ｙ・１０Ｍ・１０Ｃ・１０Ｋの各現像ユニット１３Ｙ・１３Ｍ・１３Ｃ・１３Ｋも、各色共通の構成をなし、一成分現像剤を使用してもよいが、図示例では、磁性キャリアと非磁性トナーとよりなる二成分現像剤を使用する。非磁性トナーとしては、それぞれ現像ユニット１３Ｙではイエロ、現像ユニット１３Ｍではマゼンタ、現像ユニット１３Ｃではシアン、現像ユニット１３Ｋではブラックの各色トナーを用いる。
【００６３】
現像ユニット１３には、トナーカートリッジから補給されたトナーを撹拌搬送するスクリュと、そのスクリュから搬送されたトナーを担持する現像ローラと、その現像ローラ上のトナー層を薄層化するドクターブレードと、トナー濃度を検知してトナー補給信号を出力するトナー濃度センサなどを備える。現像ローラは、回転自在に設ける現像スリーブと、その現像スリーブ内に固定して備えるマグネットとで構成する。
【００６４】
さて、再び図２に戻って、符号５４は、像担持体１４の回転軸５５に固定する像担持体ギヤであり、不図示の像担持体駆動モータのモータギヤ５６とかみ合う。また、符号５７は、ファーブラシ４４の回転軸に固定する駆動ギヤであり、伝達ギヤ５８を介して不図示のファーブラシ駆動モータのモータギヤ６０とかみ合う。
【００６５】
そして、個々のプロセスカートリッジ１０では、不図示の像担持体駆動モータを駆動して像担持体１４を回転するとともに、帯電装置４０で帯電バイアスを印加してその像担持体１４の表面を一様に帯電する。次いで、図１に示す書込みユニット１６からの走査光で書込みを行い、像担持体１４の表面に静電潜像を形成する。それから、現像ユニット１３の現像ローラでトナーを付着してその静電潜像を現像し、像担持体１４上に単色トナー画像を形成する。
【００６６】
プロセスカートリッジ１０Ｙの像担持体１４Ｙにはイエロの単色トナー画像を、プロセスカートリッジ１０Ｍの像担持体１４Ｍにはマゼンタの単色トナー画像を、プロセスカートリッジ１０Ｃの像担持体１４Ｃにはシアンの単色トナー画像を、プロセスカートリッジ１０Ｋの像担持体１４Ｋにはブラックの単色トナー画像をそれぞれ形成する。
【００６７】
なお、図示例では、プロセスカートリッジ１０に、像担持体１４とともに、帯電装置４０、現像装置を構成する現像ユニット１３、クリーニング装置４１を一体的に設けて画像形成装置本体Ａに対して一括して着脱自在とし、メンテナンス性を向上するとともに、画像形成装置本体Ａを小型化した。しかし、帯電装置４０、現像ユニット１３、クリーニング装置４１のすべてを設けなくても、クリーニング装置４１と、少なくとも像担持体１４とを一体的に構成し、画像形成装置本体Ａに対して一括して着脱自在としても、メンテナンス性を向上したり、画像形成装置本体Ａを小型化したりする効果はある。
【００６８】
ところで、図示画像形成装置では、画像形成を行うべく、画像形成装置本体Ａの電源をオンしたとき、固形潤滑剤５１の取り付けや交換を検知するなどして固形潤滑剤５１が新品であるか否かを判別し、新品であるときには、像担持体駆動モータを作動することなく、像担持体１４の駆動を停止した状態で、ファーブラシ駆動モータのみを作動してファーブラシ４４を回転する。
【００６９】
そして、像担持体１４を駆動する前にファーブラシ４４で新品な固形潤滑剤５１の平らな表面を削ってファーブラシ４４との接触面積を大きくして後、像担持体１４を駆動する。このようにすると、画像形成装置の電気的な制御を変更するだけで、コストアップとなったり大型化したりすることなく、使用開始当初から像担持体１４に対して潤滑剤を十分に供給することができる。そして、稼動当初に像担持体１４表面の潤滑剤が不足して、文字中抜け等の画像不良やブレード巻込みなどの発生を防止することができる。
【００７０】
また、図示画像形成装置では、２００枚の画像形成動作を終了して後、ジョブを終了したとき、同様に像担持体駆動モータを作動することなく、像担持体１４の駆動を停止した状態で、ファーブラシ駆動モータのみを作動してファーブラシ４４を回転する。
【００７１】
またさらに、図示画像形成装置では、継続してまたは一定時間内に、１％以下の低印字画像形成動作が１０枚以上行われたとき、その後、ジョブを終了した時点で、同様に像担持体駆動モータを作動することなく、像担持体１４の駆動を停止した状態で、ファーブラシ駆動モータのみを作動してファーブラシ４４を回転する。
【００７２】
このように、２００枚以上などの多量の画像形成動作を行ったり、１％以下の印字率が低い画像形成動作を一定枚数以上継続したりした場合など、多量の潤滑剤を必要とするとき、その要求に応じてジョブ終了時等の適宜の時期に、像担持体１４の駆動を停止した状態でファーブラシ４４を回転することで、コストアップとなったり大型化したりすることなく、ファーブラシ４４で固形潤滑剤５１の表面を削って常に十分な潤滑剤を像担持体１４の表面に塗布し、像担持体１４表面の潤滑剤が不足して画像不良やブレード巻込みなどを生ずるおそれを解消することができる。
【００７３】
さて、図示画像形成装置では、画像形成装置本体Ａの電源をオンしたとき、固形潤滑剤５１が新品であるか否かを判別し、新品であるときのみ、まず像担持体１４の駆動を停止した状態でファーブラシ４４を回転するが、電源をオンしたとき、常に像担持体１４の駆動を停止した状態でファーブラシ４４を回転するようにしてもよい。
【００７４】
このようにすると、画像形成装置の電気的な制御を変更するだけで、コストアップとなったり大型化したりすることなく、ファーブラシ４４で固形潤滑剤５１の表面を削って常に十分な潤滑剤を像担持体１４の表面に塗布し、例えば高温高湿環境下において、像担持体１４の表面に付着した帯電生成物等の影響により異常画像が発生することを防止することができる。
【００７５】
ところで、従来と同様に像担持体駆動モータの駆動力を伝達して像担持体を駆動するとともにファーブラシ４４を回転する構成としながら、クラッチを設けるなどにより像担持体１４の駆動を停止した状態でファーブラシ４４を回転し、必要に応じて像担持体の駆動を停止して潤滑剤を供給することも可能である。しかし、図示画像形成装置のように、像担持体１４の駆動源である像担持体駆動モータとは別にファーブラシ駆動モータを設け、そのファーブラシ駆動モータで、独立してファーブラシ４４を回転するようにすると、ファーブラシ４４の回転を独自に制御することが可能となり、例えば回転数を速めて潤滑剤供給時間を短縮し、画像形成装置の立ち上げ時間内にファーブラシ４４で固形潤滑剤５１の表面を十分に削ることもできる。また、同様に画像形成後の立ち下げ時間を短くし、さらに一ジョブ終了後、次のジョブ開始までの時間を短くすることもできる。
【００７６】
続いて以下には、本発明の画像形成装置に好適に使用されるトナーについて説明する。
６００ｄｐｉ以上の微少ドットを再現するために、トナーの重量平均粒径は３〜８μｍが好ましい。この範囲では、微小な潜像ドットに対して、十分に小さい粒径のトナー粒子を有していることから、ドット再現性に優れる。重量平均粒径（Ｄ４）が３μｍ未満では、転写効率の低下、ブレードクリーニング性の低下といった現象が発生しやすい。重量平均粒径（Ｄ４）が８μｍを超えると、文字やラインの飛び散りを抑えることが難しい。また、重量平均粒径（Ｄ４）と個数平均粒径（Ｄ１）との比（Ｄ４／Ｄ１）は１．００〜１．４０の範囲にあることが好ましい。（Ｄ４／Ｄ１）が１．００に近いほど粒径分布がシャープであることを示す。このような小粒径で粒径分布の狭いトナーでは、トナーの帯電量分布が均一になり、地肌かぶりの少ない高品位な画像を得ることができ、また、静電転写方式では転写率を高くすることができる。
【００７７】
次に、トナー粒子の粒度分布の測定方法について説明する。
コールターカウンター法によるトナー粒子の粒度分布の測定装置としては、コールターカウンターＴＡ−ＩＩやコールターマルチサイザーＩＩ（いずれもコールター社製）があげられる。以下に測定方法について述べる。
【００７８】
まず、電解水溶液１００〜１５０ｍｌ中に分散剤として界面活性剤（好ましくはアルキルベンゼンスルフォン酸塩）を０．１〜５ｍｌ加える。ここで、電解液とは１級塩化ナトリウムを用いて約１％ＮａＣｌ水溶液を調製したもので、例えばＩＳＯＴＯＮ−ＩＩ（コールター社製）が使用できる。ここで、さらに測定試料を２〜２０ｍｇ加える。試料を懸濁した電解液は、超音波分散器で約１〜３分間分散処理を行ない、前記測定装置により、アパーチャーとして１００μｍアパーチャーを用いて、トナー粒子またはトナーの重量、個数を測定して、重量分布と個数分布を算出する。得られた分布から、トナーの重量平均粒径（Ｄ４）、個数平均粒径（Ｄ１）を求めることができる。
【００７９】
チャンネルとしては、２．００〜２．５２μｍ未満；２．５２〜３．１７μｍ未満；３．１７〜４．００μｍ未満；４．００〜５．０４μｍ未満；５．０４〜６．３５μｍ未満；６．３５〜８．００μｍ未満；８．００〜１０．０８μｍ未満；１０．０８〜１２．７０μｍ未満；１２．７０〜１６．００μｍ未満；１６．００〜２０．２０μｍ未満；２０．２０〜２５．４０μｍ未満；２５．４０〜３２．００μｍ未満；３２．００〜４０．３０μｍ未満の１３チャンネルを使用し、粒径２．００μｍ以上乃至４０．３０μｍ未満の粒子を対象とする。
【００８０】
トナーの形状係数ＳＦ−１は１００〜１８０、形状係数ＳＦ−２は１００〜１８０の範囲にあることが好ましい。図３、図４は、形状係数ＳＦ−１、形状係数ＳＦ−２を説明するためにトナーの形状を模式的に表した図である。形状係数ＳＦ−１は、トナー形状の丸さの割合を示すものであり、下記式（１）で表される。トナーを２次元平面に投影してできる形状の最大長ＭＸＬＮＧの二乗を図形面積ＡＲＥＡで除して、１００π／４を乗じた値である。
ＳＦ−１＝｛（ＭＸＬＮＧ）２／ＡＲＥＡ｝×（１００π／４）  ………式（１）
ＳＦ−１の値が１００の場合トナーの形状は真球となり、ＳＦ−１の値が大きくなるほど不定形になる。
【００８１】
また、形状係数ＳＦ−２は、トナーの形状の凹凸の割合を示すものであり、下記式（２）で表される。トナーを２次元平面に投影してできる図形の周長ＰＥＲＩの二乗を図形面積ＡＲＥＡで除して、１００／４πを乗じた値である。
ＳＦ−２＝｛（ＰＥＲＩ）２／ＡＲＥＡ｝×（１００／４π）    ………式（２）
ＳＦ−２の値が１００の場合トナー表面に凹凸が存在しなくなり、ＳＦ−２の値が大きくなるほどトナー表面の凹凸が顕著になる。
【００８２】
形状係数の測定は、具体的には、走査型電子顕微鏡（Ｓ−８００：日立製作所製）でトナーの写真を撮り、これを画像解析装置（ＬＵＳＥＸ３：ニレコ社製）に導入して解析して計算した。
【００８３】
トナーの形状が球形に近くなると、トナーとトナーあるいはトナーと感光体との接触状態が点接触になるために、トナー同士の吸着力は弱くなり従って流動性が高くなり、また、トナーと感光体との吸着力も弱くなって、転写率は高くなる。形状係数ＳＦ−１、ＳＦ−２のいずれかが１８０を超えると、転写率が低下するため好ましくない
【００８４】
本発明のトナーは、母体粒子表面に平均一次粒径が５０〜５００ｎｍで、嵩密度が０．３ｇ/ｃｍ3以上の微粒子を外添加して得られたトナーである。外添加剤として平均一次粒径が５０〜５００ｎｍで、嵩密度が０．３ｍｇ／ｃｍ3以上の微粒子を用いることにより、クリーニング性が良好であるとともに、特に高画質を達成する小粒径トナーを用いた場合に、現像性および転写性の低下の改善が図られる。
【００８５】
以下、本発明のトナーを詳細に説明する。本発明のトナーは、トナーの粒子表面に平均一次粒径が５０〜５００ｎｍで、嵩密度が０．３ｍｇ／ｃｍ3以上の微粒子（以下、単に微粒子という）を付着させたものである。なお、通常の流動性向上剤にシリカ等がよく用いられるが、例えば、このシリカの平均一次粒径は通常１０〜３０ｎｍ、嵩密度が０．１〜０．２ｍｇ／ｃｍ3である。
【００８６】
本発明において、トナーの表面に適切な特性の微粒子が存在することで、トナー粒子と対象体との間に適度な空隙が形成される。また、微粒子は、トナー粒子、感光体、帯電付与部材との接触面積が非常に小さく、均等に接触するので付着力低減効果が大きく、現像・転写効率の向上に有効である。さらに、コロの役割を果たすため、感光体を摩耗または損傷させることなく、クリーニングブレードと感光体との高ストレス（高荷重、高速度等）下でのクリーニングの際も、トナー粒子に埋没し難く、あるいは少々埋没しても離脱、復帰が可能であるので、長期間にわたって安定した特性を得ることができる。さらに、トナーの表面から適度に脱離し、クリーニングブレードの先端部に蓄積し、いわゆるダム効果によって、ブレードからトナーが通過する現象を防止する効果がある。これらの特性は、トナー粒子の受けるシェアを低減させる作用を示すので、高速定着（低エネルギー定着）のためトナーに含有されている低レオロジー成分によるトナー自身のフィルミングの低減効果を発揮する。しかも、微粒子として、平均一次粒径が５０〜５００μｍの範囲のものを用いると、十分にその優れたクリーニング性能を活かすことができる上、極めて小粒径であるため、トナーの粉体流動性を低下させることがない。さらに、詳細は明らかでないが、表面処理された微粒子はトナーに外部添加されても、仮にキャリアを汚染した場合においても現像剤劣化の度合が少ない。
【００８７】
微粒子の平均一次粒径（以下、平均粒径という）は、５０〜５００ｎｍのものが用いられ、特に１００〜４００ｎｍのものが好ましい。５０ｎｍ未満であると、微粒子がトナー表面の凹凸の凹部分に埋没してコロの役割を低下する場合が生じる。一方、５００μｍよりも大きいと、微粒子がブレードと感光体表面の間に位置した場合、トナー自身の接触面積と同レベルのオーダーとなり、クリーニングされるべきトナー粒子を通過させる、即ちクリーニング不良を発生させやすくなる。
【００８８】
嵩密度が０．３ｍｇ／ｃｍ3未満では、流動性向上への寄与はあるものの、トナーおよび微粒子の飛散性および付着性が高くなるために、トナーとコロとしての効果や、クリーニング部で蓄積して、トナーのクリーニング不良を防止するいわゆるダム効果といった働きが低下してしまう。
【００８９】
本発明の微粒子において、無機化合物としては、ＳｉＯ2、ＴｉＯ2、Ａｌ2Ｏ3、ＭｇＯ、ＣｕＯ、ＺｎＯ、ＳｎＯ2、ＣｅＯ2、Ｆｅ2Ｏ3、ＢａＯ、ＣａＯ、Ｋ2Ｏ、Ｎａ2Ｏ、ＺｒＯ2、ＣａＯＳｉＯ2、Ｋ2Ｏ（ＴｉＯ2）ｎ、Ａｌ2Ｏ3・２ＳｉＯ2、ＣａＣＯ3、ＭｇＣＯ3、ＢａＳＯ4、ＭｇＳＯ4、ＳｒＴｉＯ3等を例示することができ、好ましくは、ＳｉＯ2、ＴｉＯ2、Ａｌ2Ｏ3があげられる。特にこれら無機化合物は各種のカップリング剤、ヘキサメチルジシラザン、ジメチルジクロロシラン、オクチルトリメトキシシラン等で疎水化処理が施されていてもよい。
【００９０】
また，有機化合物の微粒子としては、熱可塑性樹脂でも熱硬化性樹脂でもよく、例えばビニル系樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ケイ素系樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、ユリア樹脂、アニリン樹脂、アイオノマー樹脂、ポリカーボネート樹脂等が挙げられる。樹脂微粒子としては、上記の樹脂を２種以上併用しても差し支えない。このうち好ましいのは、微細球状樹脂粒子の水性分散体が得られやすい点から、ビニル系樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂およびそれらの併用が好ましい。
【００９１】
ビニル系樹脂の具体的な例としては、ビニル系モノマーを単独重合また共重合したポリマーで、例えば、スチレン−（メタ）アクリル酸エステル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、（メタ）アクリル酸−アクリル酸エステル共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、スチレン−（メタ）アクリル酸共重合体等が挙げられる。
【００９２】
なお、微粒子の嵩密度は下記の方法により測定した。１００ｍｌのメスシリンダーを用いて、微粒子を徐々に加え１００ｍｌにした。その際、振動は与えなかった。このメスシリンダーの微粒子を入れる前後の重量差により嵩密度を測定した。
嵩密度（ｇ／ｃｍ3）＝微粒子量（ｇ／１００ｍｌ）÷１００
【００９３】
本発明の微粒子を、トナー表面に外添加し付着させる方法としては、トナー母体粒子と微粒子を各種の公知の混合装置を用いて、機械的に混合して付着させる方法や、液相中でトナー母体粒子と微粒子を界面活性剤などで均一に分散させ、付着処理後、乾燥させる方法などがある。
【００９４】
トナー定着性に関連するトナーの特性は多く知られ、特に１／２流出温度（軟化点）が関連することが知られているが、本発明の定着装置に対しては、１／２流出温度（軟化点）定着性は関連が見られず、ガラス転移温度が４５〜６５℃で、流出開始温度が９０〜１１５℃である両特性を満足するトナーを用いることで、良好な定着性が得られることが明かになった。
【００９５】
ガラス転移温度が４５℃よりも低い場合は、定着時にオフセットが発生する場合があり、逆に６５℃よりも高い場合は、十分な定着性が得られず、画像が転写紙から剥がれやすくなる場合がある。流出開始温度が９０℃よりも低い場合は、定着時にオフセットが発生する場合があり、逆に１１５℃よりも高い場合は、十分な定着性が得られず、画像が転写紙から剥がれやすくなる場合がある。
【００９６】
ガラス転移点（Ｔｇ）
Ｔｇの測定方法について概説する。Ｔｇを測定する装置として、理学電機社製ＴＧ−ＤＳＣシステムＴＡＳ−1００を使用した。まず試料約１０ｍｇをアルミ製試料容器に入れ、それをホルダユニットにのせ、電気炉中にセットする。まず、室温から昇温速度１０℃／ｍｉｎで１５０℃まで加熱した後、１５０℃で１０ｍｉｎ間放置、室温まで試料を冷却して１０ｍｉｎ放置、窒素雰囲気下で再度１５０℃まで昇温速度１０℃／ｍｉｎで加熱してＤＳＣ測定を行った。Ｔｇは、ＴＡＳ−1００システム中の解析システムを用いて、Ｔｇ近傍の吸熱カーブの接線とベースラインとの接点から算出した。
【００９７】
流出開始温度
トナーの流出開始温度は、フローテスターを用いて測定することが出来る。フローテスターとしては、例えば島津製作所製の高架式フローテスターＣＦＴ５００Ｄ型がある。このフローテスターのフローカーブは図５（Ａ）および（Ｂ）に示されるデータになり、そこから各々の温度を読み取ることができる。図中、Ｔｆｂは流出開始温度であり、１／２法における溶融温度とあるのはＴ１／２温度のことである。
《測定条件》    荷重：５ｋｇ／ｃｍ2、昇温速度：３．０℃／ｍｉｎ、    ダイ口径：１．００ｍｍ、ダイ長さ：１０．０ｍｍ
【００９８】
また、本発明のトナーに用いる結着樹脂としては、本発明のトナーの特性を満足するものであれば、以下の組成のものを使用することができる。
【００９９】
例えば、ポリエステル、ポリスチレン、ポリｐ−クロロスチレン、ポリビニルトルエンなどのスチレンおよびその置換体の単重合体；スチレン−ｐ−クロロスチレン共重合体、スチレン−プロピレン共重合体、スチレン−ビニルトルエン共重合体、スチレン−ビニルナフタリン共重合体、スチレン−アクリル酸メチル共重合体、スチレン−アクリル酸エチル共重合体、スチレン−アクリル酸ブチル共重合体、スチレン−アクリル酸オクチル共重合体、スチレン−メタクリル酸メチル共重合体、スチレン−メタクリル酸エチル共重合体、スチレン−メタクリル酸ブチル共重合体、スチレン−α−クロルメタクリル酸メチル共重合体、 スチレン−アクリロニトリル共重合体、 スチレン−ビニルメチルエーテル共重合体、スチレン−ビニルエチルエーテル共重合体、スチレン−ビニルメチルケトン共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレンーイソプレン共重合体、スチレン−アクリロニトリル−インデン共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、スチレン−マレイン酸エステル共重合体などのスチレン系共重合体が挙げられる。
【０１００】
また、下記の樹脂を混合して使用することもできる。ポリメチルメタクリレート、ポリブチルメタクリレート、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリウレタン、ポリアミド、エポキシ樹脂、ポリビニルブチラール、ポリアクリル酸樹脂、ロジン、変性ロジン、テルペン樹脂、フェノール樹脂、脂肪族叉は脂環族炭化水素樹脂、芳香族系石油樹脂、塩素化パラフィン、パラフィンワックスなどが挙げられる。
【０１０１】
この中で特に、ポリエステル樹脂が十分な定着性を得るために、好ましい。ポリエステル樹脂は、アルコールとカルボン酸との縮重合によって得られるが、用いられるアルコールとはポリエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、１，３−プロピレングリコール、１，４−ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、１，４−ブテンジオール等のジオール類、１，４−ビス（ヒドロキシメチル）シクロヘキサン、ビスフェノールＡ、水素添加ビスフェノールＡ、ポリエキシエチレン化ビスフェノールＡ、ポリオキシプロピレン化ビスフェノールＡ等のエーテル化ビスフェノル類、これらを炭素数３〜２２の飽和もしくは不飽和の炭化水素基で置換した２価のアルコール単体、その他の２価のアルコール単体を挙げることができる。
【０１０２】
また、ポリエステル樹脂を得るために用いられるカルボン酸としては、例えばマレイン酸、フマール酸、メサコン酸、シトラコン酸、イタコン酸、グルタコン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、シクロヘキサンジカルボン酸、コハク酸、アジピン酸、セバチン酸、マロン酸、これらを炭素数３〜２２の飽和もしくは不飽和の炭化水素基で置換した２価の有機酸単量体、これらの酸無水物、低級アルキルエステルとリノレイン酸の２量体、その他の２価の有機酸単量体を挙げることができる。
【０１０３】
バインダー樹脂として用いるポリエステル樹脂を得るためには、以上の２官能性単量体のみによる重合体のみでなく、３官能以上の多官能性単量体による成分を含有する重合体を用いることも好適である。かかる多官能性単量体である３価以上の多価アルコール単量体としては、例えばソルビトール、１，２，３，６−ヘキサンテトロール、１，４−サルビタン、ペンタエスリトール、ジペンタエスリトール、トリペンタエスリトール、蔗糖、１，２，４−ブタントリオール、１，２，５−ペンタントリオール、グリセロール、２−メチルプロパントリオール、２−メチル−１，２，４−ブタントリオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、１．３．５−トリヒドロキシメチルベンゼン、その他を挙げることができる。
【０１０４】
また３価以上の多価カルボン酸単量体としては、例えば１，２，４−ペンゼントリカルボン酸、１，２，５−ペンゼントリカルボン酸、１，２，４−シクロヘキサントリカルボン酸、２，５，７−ナフタレントリカルボン酸、１，２，４−ナフタレントリカルボン酸、１，２，４−ブタントリカルボン酸、１，２，５−ヘキサントリカルボン酸、１，３−ジカルボキシル−２−メチル−２−メチレンカルボキシプロパン、テトラ（メチレンカルボキシル）メタン、１，２，７，８−オクタンテトラカルボン酸、エンボール３量体酸、これらの酸無水物、その他を挙げることができる。
【０１０５】
また、本発明のトナーには、定着時の定着ベルト表面でのトナーの離型性を向上する目的で、離型剤を含有させることが出来る。離型剤として、公知のものが全て使用できるが、特に脱遊離脂肪酸型カルナウバワックス、モンタンワックスおよび酸化ライスワックス、エステルワックスを単独または組み合わせて使用する事ができる。カルナウバワックスとしては、微結晶のものが良く、酸価が５以下であり、トナーバインダー中に分散した時の粒子径が１μｍ以下の粒径であるものが好ましい。モンタンワックスについては、一般に鉱物より精製されたモンタン系ワックスを指し、カルナウバワックス同様、微結晶であり、酸価が５〜１４であることが好ましい。酸化ライスワックスは、米ぬかワックスを空気酸化したものであり、その酸価は１０〜３０が好ましい。各ワックスの酸価が各々の範囲未満であった場合、低温定着温度が上昇し低温定着化が不十分となる。逆に酸価が各々の範囲を超えた場合、コールドオフセット温度が上昇し低温定着化が不十分となる。ワックスの添加量としてはバインダー樹脂１００重量部に対して１〜１５重量部、好ましくは３〜１０重量部の範囲で用いられる。１重量部未満では、その離型効果が薄く所望の効果が得られにくい。また１５重量部を超えた場合はキャリアへのスペントが顕著になる等の問題が生じた。
【０１０６】
また、トナーに帯電を付与する目的で、帯電制御剤を含有させることができる。帯電制御剤としては、従来公知のものが全て使用できる。正帯電制御剤としては、ニグロシン、塩基性染料、塩基性染料のレーキ顔料、四級アンモニウム塩化合物他等が挙げられ、負帯電制御剤としては、モノアゾ染料の金属塩、サリチル酸、ナフトエ酸、ダイカルボン酸の金属錯体他等が挙げられる。本極性制御剤の使用量は、バインダー樹脂の種類、必要に応じて使用される添加剤の有無、分散方法を含めたトナー製造方法によって決定されるもので、一義的に限定されるものではないが、バインダー樹脂１００重量部に対して０．０１〜８重量部、好ましくは０．１〜２重量部の範囲で用いられる。０．０１重量部未満では、環境変動時における帯電量Ｑ／Ｍの変動に対しその効果が小さく、７重量部を超えると低温定着性が劣る結果となる。
【０１０７】
また、使用される含金属モノアゾ染料としては、含クロムモノアゾ染料、含コバルトモノアゾ染料、含鉄モノアゾ染料を単独もしくは組み合わせて使用する事ができる。これらを添加する事により、現像剤中における帯電量Ｑ／Ｍの立ち上がり（飽和までの時間）がより優れたものとなる。使用量としては、前記極性制御剤同様にバインダー樹脂の種類、必要に応じて使用される添加剤の有無、分散方法を含めたトナー製造方法によって決定されるもので、一義的に限定されるものではないが、バインダー樹脂１００重量部に対して０．１〜１０重量部、好ましくは１〜７重量部の範囲で用いられる。０．１重量部未満では、その効果が薄く、１０重量部を超えると帯電量の飽和レベルが低下する等の欠点が生じる。
【０１０８】
また、カラートナーには、サリチル酸誘導体の金属塩を用いる事が特に好ましいが、必要に応じてカラートナーの色調を損なう事のない透明もしくは白色の物質を添加して、トナーの帯電性を安定的に付与する事が出来る。具体的には、有機ホウ素塩類、含フッ素四級アンモニウム塩類、カリックスアレン系化合物等が用いられるが、これらに限られるものではない。
【０１０９】
さらに、本発明のトナーはさらに磁性材料を含有させ、磁性トナーとしても使用し得る。本発明の磁性トナー中に含まれる磁性材料としては、マグネタイト、ヘマタイト、フェライト等の酸化鉄、鉄、コバルト、ニッケルのような金属あるいはこれら金属のアルミニウム、コバルト、銅、鉛、マグネシウム、スズ、亜鉛、アンチモン、ベリリウム、ビスマス、カドミウム、カルシウム、マンガン、セレン、チタン、タングステン、バナジウムのような金属の合金およびその混合物などが挙げられる。
【０１１０】
これらの強磁性体は平均粒径が０．１〜２．０μm程度のものが望ましく、トナー中に含有させる量としては樹脂成分１００重量部に対し約２０〜２００重量部、特に好ましくは樹脂成分１００重量部に対し４０〜１５０重量部である。
【０１１１】
着色剤としては、トナー用として公知のものがすべて使用できる。黒色の着色剤としては、例えば、カーボンブラック、アニリンブラック、ファーネスブラック、ランプブラック等が使用できる。シアンの着色剤としては、例えば、フタロシアニンブルー、メチレンブルー、ビクトリアブルー、メチルバイオレット、アニリンブルー、ウルトラマリンブルー等が使用できる。マゼンタの着色剤としては、例えば、ローダミン６Ｇレーキ、ジメチルキナクリドン、ウォッチングレッド、ローズベンガル、ローダミンＢ、アリザリンレーキ等が使用できる。イエローの着色剤としては、例えば、クロムイエロー、ベンジジンイエロー、ハンザイエロー、ナフトールイエロー、モリブデンオレンジ、キノリンイエロー、タートラジン等が使用できる。本発明のトナーに用いられる着色剤は、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック各色のトナーを得ることが可能な染料および顔料が使用できる。例えば、カーボンブラック、ランプブラック、群青、アニリンブルー、フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーン、ハンザイエローＧ、ローグミン６Ｇ、レーキ、カルコオイルブルー、クロムイエロー、キナクリドン、ベンジジンイエロー、ローズベンガル、トリアリルメタン系染料などの染顔料など、従来公知のいかなる染顔料をも単独あるいは混合して使用できる。
【０１１２】
また、外添加剤として、トナーの流動性を向上させる目的で、疎水性のシリカ、酸化チタン、アルミナ、など、さらに必要に応じて脂肪酸金属塩類やポリフッ化ビニリデン等を添加しても良い。
【０１１３】
さらに、本発明のトナーを２成分現像剤として用いる場合に、使用し得るキャリアとしては、公知のものがすべて使用可能であり、例えば鉄粉、フェライト粉、ニッケル粉のごとき磁性を有する粉体、ガラスビーズ等およびこれらの表面を樹脂などで処理した物などが挙げられる。
【０１１４】
本発明におけるキャリアにコーティングし得る樹脂粉末としては、スチレン−アクリル共重合体、シリコーン樹脂、マレイン酸樹脂、フッ素系樹脂、ポリエステル樹脂エポキシ樹脂等がある。スチレン−アクリル共重合体の場合は、３０〜９０重量％のスチレン分を有するものが好ましい。この場合スチレン分が３０重量％未満だと現像特性が低く、９０重量％を越えるとコーティング膜が硬くなって剥離しやすくなり、キャリアの寿命が短くなるからである。
【０１１５】
また、本発明におけるキャリアの樹脂コーティングは、上記樹脂の他に接着付与剤、硬化剤、潤滑剤、導電材、荷電制御剤等を含有してもよい。
【０１１６】
本発明においてシリコーン樹脂で被覆するキャリア核体粒子としては、従来より公知のものでよく例えば鉄、コバルト、ニッケル等の強磁性金属；マグネタイト、ヘマタイト、フェライトなどの合金や化合物；ガラスビーズ等が挙げられる。これら核体粒子の平均粒径は通常１０〜１０００μｍ、好ましくは３０〜５００μｍである。なお、シリコーン樹脂の使用量としては、通常キャリア核体粒子に対して１〜１０重量％である。
【０１１７】
また、本発明で用いられるシリコーン樹脂としては従来より知られるいずれのシリコーン樹脂であってもよく、例えば市販品として入手できる信越シリコーン社製のＫＲ２６１、ＫＲ２７１、ＫＲ２７１、ＫＲ２７２、ＫＲ２７５、ＫＲ２８０、ＫＲ２８２、ＫＲ２８５、ＫＲ２５１、ＫＲ１５５、ＫＲ２２０、ＫＲ２０１、ＫＲ２０４、ＫＲ２０５、ＫＲ２０６、ＳＡ−４、ＥＳ１００１、ＥＳ１００１Ｎ、ＥＳ１００２Ｔ、ＫＲ３０９３や東レシリコーン社製のＳＲ２１００、ＳＲ２１０１、ＳＲ２１０７、ＳＲ２１１０、ＳＲ２１０８、ＳＲ２１０９、ＳＲ２１１５、ＳＲ２４００、ＳＲ２４１０、ＳＲ２４１１、ＳＨ８０５、ＳＨ８０６Ａ、ＳＨ８４０等が用いられる。シリコーン樹脂層の形成法としては、従来と同様、キャリア核体粒子の表面に噴霧法、浸漬法等の手段でシリコーン樹脂を塗布すればよい。
【０１１８】
本発明の画像形成装置に好適に用いられるトナーは、少なくとも、窒素原子を含む官能基を有するポリエステルプレポリマー、ポリエステル、着色剤、離型剤とを有機溶媒中に分散させたトナー材料液を、水系溶媒中で架橋および／または伸長反応させて得られるトナーである。以下に、トナーの構成材料および製造方法について説明する。
【０１１９】
（ポリエステル）
ポリエステルは、多価アルコール化合物と多価カルボン酸化合物との重縮合反応によって得られる。
【０１２０】
多価アルコール化合物（ＰＯ）としては、２価アルコール（ＤＩＯ）および３価以上の多価アルコール（ＴＯ）が挙げられ、（ＤＩＯ）単独、または（ＤＩＯ）と少量の（ＴＯ）との混合物が好ましい。２価アルコール（ＤＩＯ）としては、アルキレングリコール（エチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、１，３−プロピレングリコール、１，４−ブタンジオール、１，６−ヘキサンジオールなど）；アルキレンエーテルグリコール（ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレンエーテルグリコールなど）；脂環式ジオール（１，４−シクロヘキサンジメタノール、水素添加ビスフェノールＡなど）；ビスフェノール類（ビスフェノールＡ、ビスフェノールＦ、ビスフェノールＳなど）；上記脂環式ジオールのアルキレンオキサイド（エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイドなど）付加物；上記ビスフェノール類のアルキレンオキサイド（エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイドなど）付加物などが挙げられる。これらのうち好ましいものは、炭素数２〜１２のアルキレングリコールおよびビスフェノール類のアルキレンオキサイド付加物であり、特に好ましいものはビスフェノール類のアルキレンオキサイド付加物、およびこれと炭素数２〜１２のアルキレングリコールとの併用である。３価以上の多価アルコール（ＴＯ）としては、３〜８価またはそれ以上の多価脂肪族アルコール（グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビトールなど）；３価以上のフェノール類（トリスフェノールＰＡ、フェノールノボラック、クレゾールノボラックなど）；上記３価以上のポリフェノール類のアルキレンオキサイド付加物などが挙げられる。
【０１２１】
多価カルボン酸（ＰＣ）としては、２価カルボン酸（ＤＩＣ）および３価以上の多価カルボン酸（ＴＣ）が挙げられ、（ＤＩＣ）単独、および（ＤＩＣ）と少量の（ＴＣ）との混合物が好ましい。２価カルボン酸（ＤＩＣ）としては、アルキレンジカルボン酸（コハク酸、アジピン酸、セバシン酸など）；アルケニレンジカルボン酸（マレイン酸、フマール酸など）；芳香族ジカルボン酸（フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ナフタレンジカルボン酸など）などが挙げられる。これらのうち好ましいものは、炭素数４〜２０のアルケニレンジカルボン酸および炭素数８〜２０の芳香族ジカルボン酸である。３価以上の多価カルボン酸（ＴＣ）としては、炭素数９〜２０の芳香族多価カルボン酸（トリメリット酸、ピロメリット酸など）などが挙げられる。なお、多価カルボン酸（ＰＣ）としては、上述のものの酸無水物または低級アルキルエステル（メチルエステル、エチルエステル、イソプロピルエステルなど）を用いて多価アルコール（ＰＯ）と反応させてもよい。
【０１２２】
多価アルコール（ＰＯ）と多価カルボン酸（ＰＣ）の比率は、水酸基［ＯＨ］とカルボキシル基［ＣＯＯＨ］の当量比［ＯＨ］／［ＣＯＯＨ］として、通常２／１〜１／１、好ましくは１．５／１〜１／１、さらに好ましくは１．３／１〜１．０２／１である。
【０１２３】
多価アルコール（ＰＯ）と多価カルボン酸（ＰＣ）の重縮合反応は、テトラブトキシチタネート、ジブチルチンオキサイドなど公知のエステル化触媒の存在下、１５０〜２８０℃に加熱し、必要により減圧としながら生成する水を留去して、水酸基を有するポリエステルを得る。ポリエステルの水酸基価は５以上であることが好ましく、ポリエステルの酸価は通常１〜３０、好ましくは５〜２０である。酸価を持たせることで負帯電性となりやすく、さらには記録紙への定着時、記録紙とトナーの親和性がよく低温定着性が向上する。しかし、酸価が３０を超えると帯電の安定性、特に環境変動に対し悪化傾向がある。
また、重量平均分子量１万〜４０万、好ましくは２万〜２０万である。重量平均分子量が１万未満では、耐オフセット性が悪化するため好ましくない。また、４０万を超えると低温定着性が悪化するため好ましくない。
【０１２４】
ポリエステルには、上記の重縮合反応で得られる未変性ポリエステルの他に、ウレア変性のポリエステルが好ましく含有される。ウレア変性のポリエステルは、上記の重縮合反応で得られるポリエステルの末端のカルボキシル基や水酸基等と多価イソシアネート化合物（ＰＩＣ）とを反応させ、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマー（Ａ）を得、これとアミン類との反応により分子鎖が架橋および／または伸長されて得られるものである。
【０１２５】
多価イソシアネート化合物（ＰＩＣ）としては、脂肪族多価イソシアネート（テトラメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、２，６−ジイソシアナトメチルカプロエートなど）；脂環式ポリイソシアネート（イソホロンジイソシアネート、シクロヘキシルメタンジイソシアネートなど）；芳香族ジイソシアネート（トリレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネートなど）；芳香脂肪族ジイソシアネート（α，α，α’，α’−テトラメチルキシリレンジイソシアネートなど）；イソシアネート類；前記ポリイソシアネートをフェノール誘導体、オキシム、カプロラクタムなどでブロックしたもの；およびこれら２種以上の併用が挙げられる。
【０１２６】
多価イソシアネート化合物（ＰＩＣ）の比率は、イソシアネート基［ＮＣＯ］と、水酸基を有するポリエステルの水酸基［ＯＨ］の当量比［ＮＣＯ］／［ＯＨ］として、通常５／１〜１／１、好ましくは４／１〜１．２／１、さらに好ましくは２．５／１〜１．５／１である。［ＮＣＯ］／［ＯＨ］が５を超えると低温定着性が悪化する。［ＮＣＯ］のモル比が１未満では、ウレア変性ポリエステルを用いる場合、そのエステル中のウレア含量が低くなり、耐ホットオフセット性が悪化する。
【０１２７】
イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマー（Ａ）中の多価イソシアネート化合物（ＰＩＣ）構成成分の含有量は、通常０．５〜４０ｗｔ％、好ましくは１〜３０ｗｔ％、さらに好ましくは２〜２０ｗｔ％である。０．５ｗｔ％未満では、耐ホットオフセット性が悪化するとともに、耐熱保存性と低温定着性の両立の面で不利になる。また、４０ｗｔ％を超えると低温定着性が悪化する。
【０１２８】
イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマー（Ａ）中の１分子当たりに含有されるイソシアネート基は、通常１個以上、好ましくは、平均１．５〜３個、さらに好ましくは、平均１．８〜２．５個である。１分子当たり１個未満では、ウレア変性ポリエステルの分子量が低くなり、耐ホットオフセット性が悪化する。
【０１２９】
次に、ポリエステルプレポリマー（Ａ）と反応させるアミン類（Ｂ）としては、２価アミン化合物（Ｂ１）、３価以上の多価アミン化合物（Ｂ２）、アミノアルコール（Ｂ３）、アミノメルカプタン（Ｂ４）、アミノ酸（Ｂ５）、およびＢ１〜Ｂ５のアミノ基をブロックしたもの（Ｂ６）などが挙げられる。
【０１３０】
２価アミン化合物（Ｂ１）としては、芳香族ジアミン（フェニレンジアミン、ジエチルトルエンジアミン、４，４’−ジアミノジフェニルメタンなど）；脂環式ジアミン（４，４’−ジアミノ−３，３’−ジメチルジシクロヘキシルメタン、ジアミンシクロヘキサン、イソホロンジアミンなど）；および脂肪族ジアミン（エチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミンなど）
などが挙げられる。
【０１３１】
３価以上の多価アミン化合物（Ｂ２）としては、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミンなどが挙げられる。アミノアルコール（Ｂ３）としては、エタノールアミン、ヒドロキシエチルアニリンなどが挙げられる。アミノメルカプタン（Ｂ４）としては、アミノエチルメルカプタン、アミノプロピルメルカプタンなどが挙げられる。
【０１３２】
アミノ酸（Ｂ５）としては、アミノプロピオン酸、アミノカプロン酸などが挙げられる。Ｂ１〜Ｂ５のアミノ基をブロックしたもの（Ｂ６）としては、前記Ｂ１〜Ｂ５のアミン類とケトン類（アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトンなど）から得られるケチミン化合物、オキサゾリジン化合物などが挙げられる。これらアミン類（Ｂ）のうち好ましいものは、Ｂ１およびＢ１と少量のＢ２の混合物である。
【０１３３】
アミン類（Ｂ）の比率は、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマー（Ａ）中のイソシアネート基［ＮＣＯ］と、アミン類（Ｂ）中のアミノ基［ＮＨｘ］の当量比［ＮＣＯ］／［ＮＨｘ］として、通常１／２〜２／１、好ましくは１．５／１〜１／１．５、さらに好ましくは１．２／１〜１／１．２である。［ＮＣＯ］／［ＮＨｘ］が２を超えたり１／２未満では、ウレア変性ポリエステルの分子量が低くなり、耐ホットオフセット性が悪化する。
【０１３４】
また、ウレア変性ポリエステル中には、ウレア結合と共にウレタン結合を含有していてもよい。ウレア結合含有量とウレタン結合含有量のモル比は、通常１００／０〜１０／９０であり、好ましくは８０／２０〜２０／８０、さらに好ましくは、６０／４０〜３０／７０である。ウレア結合のモル比が１０％未満では、耐ホットオフセット性が悪化する。
【０１３５】
ウレア変性ポリエステルは、ワンショット法、などにより製造される。多価アルコール（ＰＯ）と多価カルボン酸（ＰＣ）を、テトラブトキシチタネート、ジブチルチンオキサイドなど公知のエステル化触媒の存在下、１５０〜２８０℃に加熱し、必要により減圧としながら生成する水を留去して、水酸基を有するポリエステルを得る。次いで４０〜１４０℃にて、これに多価イソシアネート（ＰＩＣ）を反応させ、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマー（Ａ）を得る。さらにこの（Ａ）にアミン類（Ｂ）を０〜１４０℃にて反応させ、ウレア変性ポリエステルを得る。
【０１３６】
（ＰＩＣ）を反応させる際、および（Ａ）と（Ｂ）を反応させる際には、必要により溶剤を用いることもできる。使用可能な溶剤としては、芳香族溶剤（トルエン、キシレンなど）；ケトン類（アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトンなど）；エステル類（酢酸エチルなど）；アミド類（ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミドなど）およびエーテル類（テトラヒドロフランなど）などのイソシアネート（ＰＩＣ）に対して不活性なものが挙げられる。
【０１３７】
また、ポリエステルプレポリマー（Ａ）とアミン類（Ｂ）との架橋および／または伸長反応には、必要により反応停止剤を用い、得られるウレア変性ポリエステルの分子量を調整することができる。反応停止剤としては、モノアミン（ジエチルアミン、ジブチルアミン、ブチルアミン、ラウリルアミンなど）、およびそれらをブロックしたもの（ケチミン化合物）などが挙げられる。
【０１３８】
ウレア変性ポリエステルの重量平均分子量は、通常１万以上、好ましくは２万〜１０００万、さらに好ましくは３万〜１００万である。１万未満では耐ホットオフセット性が悪化する。ウレア変性ポリエステル等の数平均分子量は、先の未変性ポリエステルを用いる場合は特に限定されるものではなく、前記重量平均分子量とするのに得やすい数平均分子量でよい。ウレア変性ポリエステルを単独で使用する場合は、その数平均分子量は、通常２０００〜１５０００、好ましくは２０００〜１００００、さらに好ましくは２０００〜８０００である。２００００を超えると低温定着性およびフルカラー装置に用いた場合の光沢性が悪化する。
【０１３９】
未変性ポリエステルとウレア変性ポリエステルとを併用することで、低温定着性およびフルカラー画像形成装置１００に用いた場合の光沢性が向上するので、ウレア変性ポリエステルを単独で使用するよりも好ましい。尚、未変性ポリエステルはウレア結合以外の化学結合で変性されたポリエステルを含んでも良い。未変性ポリエステルとウレア変性ポリエステルとは、少なくとも一部が相溶していることが低温定着性、耐ホットオフセット性の面で好ましい。従って、未変性ポリエステルとウレア変性ポリエステルとは類似の組成であることが好ましい。
【０１４０】
また、未変性ポリエステルとウレア変性ポリエステルとの重量比は、通常２０／８０〜９５／５、好ましくは７０／３０〜９５／５、さらに好ましくは７５／２５〜９５／５、特に好ましくは８０／２０〜９３／７である。ウレア変性ポリエステルの重量比が５％未満では、耐ホットオフセット性が悪化するとともに、耐熱保存性と低温定着性の両立の面で不利になる。
【０１４１】
未変性ポリエステルとウレア変性ポリエステルとを含むバインダー樹脂のガラス転移点（Ｔｇ）は、通常４５〜６５℃、好ましくは４５〜６０℃である。４５℃未満ではトナーの耐熱性が悪化し、６５℃を超えると低温定着性が不十分となる。また、ウレア変性ポリエステルは、得られるトナー母体粒子の表面に存在しやすいため、公知のポリエステル系トナーと比較して、ガラス転移点が低くても耐熱保存性が良好な傾向を示す。
【０１４２】
（着色剤）
着色剤としては、公知の染料および顔料が全て使用でき、例えば、カーボンブラック、ニグロシン染料、鉄黒、ナフトールイエローＳ、ハンザイエロー（１０Ｇ、５Ｇ、Ｇ）、カドミュウムイエロー、黄色酸化鉄、黄土、黄鉛、チタン黄、ポリアゾイエロー、オイルイエロー、ハンザイエロー（ＧＲ、Ａ、ＲＮ、Ｒ）、ピグメントイエローＬ、ベンジジンイエロー（Ｇ、ＧＲ）、パーマネントイエロー（ＮＣＧ）、バルカンファストイエロー（５Ｇ、Ｒ）、タートラジンレーキ、キノリンイエローレーキ、アンスラザンイエローＢＧＬ、イソインドリノンイエロー、ベンガラ、鉛丹、鉛朱、カドミュウムレッド、カドミュウムマーキュリレッド、アンチモン朱、パーマネントレッド４Ｒ、パラレッド、ファイセーレッド、パラクロルオルトニトロアニリンレッド、リソールファストスカーレットＧ、ブリリアントファストスカーレット、ブリリアントカーンミンＢＳ、パーマネントレッド（Ｆ２Ｒ、Ｆ４Ｒ、ＦＲＬ、ＦＲＬＬ、Ｆ４ＲＨ）、ファストスカーレットＶＤ、ベルカンファストルビンＢ、ブリリアントスカーレットＧ、リソールルビンＧＸ、パーマネントレッドＦ５Ｒ、ブリリアントカーミン６Ｂ、ピグメントスカーレット３Ｂ、ボルドー５Ｂ、トルイジンマルーン、パーマネントボルドーＦ２Ｋ、ヘリオボルドーＢＬ、ボルドー１０Ｂ、ボンマルーンライト、ボンマルーンメジアム、エオシンレーキ、ローダミンレーキＢ、ローダミンレーキＹ、アリザリンレーキ、チオインジゴレッドＢ、チオインジゴマルーン、オイルレッド、キナクリドンレッド、ピラゾロンレッド、ポリアゾレッド、クロームバーミリオン、ベンジジンオレンジ、ペリノンオレンジ、オイルオレンジ、コバルトブルー、セルリアンブルー、アルカリブルーレーキ、ピーコックブルーレーキ、ビクトリアブルーレーキ、無金属フタロシアニンブルー、フタロシアニンブルー、ファストスカイブルー、インダンスレンブルー（ＲＳ、ＢＣ）、インジゴ、群青、紺青、アントラキノンブルー、ファストバイオレットＢ、メチルバイオレットレーキ、コバルト紫、マンガン紫、ジオキサンバイオレット、アントラキノンバイオレット、クロムグリーン、ジンクグリーン、酸化クロム、ピリジアン、エメラルドグリーン、ピグメントグリーンＢ、ナフトールグリーンＢ、グリーンゴールド、アシッドグリーンレーキ、マラカイトグリーンレーキ、フタロシアニングリーン、アントラキノングリーン、酸化チタン、亜鉛華、リトボンおよびそれらの混合物が使用できる。着色剤の含有量はトナーに対して通常１〜１５重量％、好ましくは３〜１０重量％である。
【０１４３】
着色剤は樹脂と複合化されたマスターバッチとして用いることもできる。マスターバッチの製造、またはマスターバッチとともに混練されるバインダー樹脂としては、ポリスチレン、ポリ−ｐ−クロロスチレン、ポリビニルトルエンなどのスチレンおよびその置換体の重合体、あるいはこれらとビニル化合物との共重合体、ポリメチルメタクリレート、ポリブチルメタクリレート、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル、エポキシ樹脂、エポキシポリオール樹脂、ポリウレタン、ポリアミド、ポリビニルブチラール、ポリアクリル酸樹脂、ロジン、変性ロジン、テルペン樹脂、脂肪族または脂環族炭化水素樹脂、芳香族系石油樹脂、塩素化パラフィン、パラフィンワックスなどが挙げられ、単独あるいは混合して使用できる。
【０１４４】
（荷電制御剤）
荷電制御剤としては公知のものが使用でき、例えばニグロシン系染料、トリフェニルメタン系染料、クロム含有金属錯体染料、モリブデン酸キレート顔料、ローダミン系染料、アルコキシ系アミン、４級アンモニウム塩（フッ素変性４級アンモニウム塩を含む）、アルキルアミド、燐の単体または化合物、タングステンの単体または化合物、フッ素系活性剤、サリチル酸金属塩および、サリチル酸誘導体の金属塩等である。具体的にはニグロシン系染料のボントロン０３、４級アンモニウム塩のボントロンＰ−５１、含金属アゾ染料のボントロンＳ−３４、オキシナフトエ酸系金属錯体のＥ−８２、サリチル酸系金属錯体のＥ−８４、フェノール系縮合物のＥ−８９（以上、オリエント化学工業社製）、４級アンモニウム塩モリブデン錯体のＴＰ−３０２、ＴＰ−４１５（以上、保土谷化学工業社製）、４級アンモニウム塩のコピーチャージＰＳＹ  ＶＰ２０３８、トリフェニルメタン誘導体のコピーブルーＰＲ、４級アンモニウム塩のコピーチャージ  ＮＥＧ  ＶＰ２０３６、コピーチャージ  ＮＸ  ＶＰ４３４（以上、ヘキスト社製）、ＬＲＡ−９０１、ホウ素錯体であるＬＲ−１４７（日本カーリット社製）、銅フタロシアニン、ペリレン、キナクリドン、アゾ系顔料、その他スルホン酸基、カルボキシル基、４級アンモニウム塩等の官能基を有する高分子系の化合物が挙げられる。このうち、特にトナーを負極性に制御する物質が好ましく使用される。
【０１４５】
荷電制御剤の使用量は、バインダー樹脂の種類、必要に応じて使用される添加剤の有無、分散方法を含めたトナー製造方法によって決定されるもので、一義的に限定されるものではないが、好ましくはバインダー樹脂１００重量部に対して、０．１〜１０重量部の範囲で用いられる。好ましくは、０．２〜５重量部の範囲がよい。１０重量部を超える場合にはトナーの帯電性が大きすぎ、荷電制御剤の効果を減退させ、現像ローラとの静電的吸引力が増大し、現像剤の流動性低下や、画像濃度の低下を招く。
【０１４６】
（離型剤）
離型剤としては、融点が５０〜１２０℃の低融点のワックスが、バインダー樹脂との分散の中でより離型剤として効果的に定着ローラとトナー界面との間で働き、これにより定着ローラにオイルの如き離型剤を塗布することなく高温オフセットに対し効果を示す。このようなワックス成分としては、以下のものが挙げられる。ロウ類およびワックス類としては、カルナバワックス、綿ロウ、木ロウ、ライスワックス等の植物系ワックス、ミツロウ、ラノリン等の動物系ワックス、オゾケライト、セルシン等の鉱物系ワックス、およびパラフィン、マイクロクリスタリン、ペトロラタム等の石油ワックス等が挙げられる。また、これら天然ワックスの外に、フィッシャー・トロプシュワックス、ポリエチレンワックス等の合成炭化水素ワックス、エステル、ケトン、エーテル等の合成ワックス等が挙げられる。さらに、１２−ヒドロキシステアリン酸アミド、ステアリン酸アミド、無水フタル酸イミド、塩素化炭化水素等の脂肪酸アミドおよび、低分子量の結晶性高分子樹脂である、ポリ−ｎ−ステアリルメタクリレート、ポリ−ｎ−ラウリルメタクリレート等のポリアクリレートのホモ重合体あるいは共重合体（例えば、ｎ−ステアリルアクリレート−エチルメタクリレートの共重合体等）等、側鎖に長いアルキル基を有する結晶性高分子等も用いることができる。
【０１４７】
荷電制御剤、離型剤はマスターバッチ、バインダー樹脂とともに溶融混練することもできるし、もちろん有機溶剤に溶解、分散する際に加えても良い。
【０１４８】
（外添剤）
トナー粒子の流動性や現像性、帯電性を補助するための外添剤として、無機微粒子が好ましく用いられる。この無機微粒子の一次粒子径は、５×１０−３〜２μｍであることが好ましく、特に５×１０−３〜０．５μｍであることが好ましい。また、ＢＥＴ法による比表面積は、２０〜５００ｍ２／ｇであることが好ましい。この無機微粒子の使用割合は、トナーの０．０１〜５ｗｔ％であることが好ましく、特に０．０１〜２．０ｗｔ％であることが好ましい。
【０１４９】
無機微粒子の具体例としては、例えばシリカ、アルミナ、酸化チタン、チタン酸バリウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、酸化亜鉛、酸化スズ、ケイ砂、クレー、雲母、ケイ灰石、ケイソウ土、酸化クロム、酸化セリウム、ベンガラ、三酸化アンチモン、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、硫酸バリウム、炭酸バリウム、炭酸カルシウム、炭化ケイ素、窒化ケイ素などを挙げることができる。中でも、流動性付与剤としては、疎水性シリカ微粒子と疎水性酸化チタン微粒子を併用するのが好ましい。特に両微粒子の平均粒径が５×１０−２μｍ以下のものを使用して攪拌混合を行った場合、トナーとの静電力、ファンデルワールス力は格段に向上することより、所望の帯電レベルを得るために行われる現像装置内部の攪拌混合によっても、トナーから流動性付与剤が脱離することなく、ホタルなどが発生しない良好な画像品質が得られて、さらに転写残トナーの低減が図られる。
【０１５０】
酸化チタン微粒子は、環境安定性、画像濃度安定性に優れている反面、帯電立ち上がり特性の悪化傾向にあることより、酸化チタン微粒子添加量がシリカ微粒子添加量よりも多くなると、この副作用の影響が大きくなることが考えられる。しかし、疎水性シリカ微粒子および疎水性酸化チタン微粒子の添加量が０．３〜１．５ｗｔ％の範囲では、帯電立ち上がり特性が大きく損なわれず、所望の帯電立ち上がり特性が得られ、すなわち、コピーの繰り返しを行っても、安定した画像品質が得られる。
【０１５１】
次に、トナーの製造方法について説明する。ここでは、好ましい製造方法について示すが、これに限られるものではない。
【０１５２】
（トナーの製造方法）
１）着色剤、未変性ポリエステル、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマー、離型剤を有機溶媒中に分散させトナー材料液を作る。
有機溶媒は、沸点が１００℃未満の揮発性であることが、トナー母体粒子形成後の除去が容易である点から好ましい。具体的には、トルエン、キシレン、ベンゼン、四塩化炭素、塩化メチレン、１，２−ジクロロエタン、１，１，２−トリクロロエタン、トリクロロエチレン、クロロホルム、モノクロロベンゼン、ジクロロエチリデン、酢酸メチル、酢酸エチル、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトンなどを単独あるいは２種以上組合せて用いることができる。特に、トルエン、キシレン等の芳香族系溶媒および塩化メチレン、１，２−ジクロロエタン、クロロホルム、四塩化炭素等のハロゲン化炭化水素が好ましい。有機溶媒の使用量は、ポリエステルプレポリマー１００重量部に対し、通常０〜３００重量部、好ましくは０〜１００重量部、さらに好ましくは２５〜７０重量部である。
【０１５３】
２）トナー材料液を界面活性剤、樹脂微粒子の存在下、水系媒体中で乳化させる。
水系媒体は、水単独でも良いし、アルコール（メタノール、イソプロピルアルコール、エチレングリコールなど）、ジメチルホルムアミド、テトラヒドロフラン、セルソルブ類（メチルセルソルブなど）、低級ケトン類（アセトン、メチルエチルケトンなど）などの有機溶媒を含むものであってもよい。
【０１５４】
トナー材料液１００重量部に対する水系媒体の使用量は、通常５０〜２０００重量部、好ましくは１００〜１０００重量部である。５０重量部未満ではトナー材料液の分散状態が悪く、所定の粒径のトナー粒子が得られない。２００００重量部を超えると経済的でない。
【０１５５】
また、水系媒体中の分散を良好にするために、界面活性剤、樹脂微粒子等の分散剤を適宜加える。
【０１５６】
界面活性剤としては、アルキルベンゼンスルホン酸塩、α−オレフィンスルホン酸塩、リン酸エステルなどのアニオン性界面活性剤、アルキルアミン塩、アミノアルコール脂肪酸誘導体、ポリアミン脂肪酸誘導体、イミダゾリンなどのアミン塩型や、アルキルトリメチルアンモニム塩、ジアルキルジメチルアンモニウム塩、アルキルジメチルベンジルアンモニウム塩、ピリジニウム塩、アルキルイソキノリニウム塩、塩化ベンゼトニウムなどの４級アンモニウム塩型のカチオン性界面活性剤、脂肪酸アミド誘導体、多価アルコール誘導体などの非イオン界面活性剤、例えばアラニン、ドデシルジ（アミノエチル）グリシン、ジ（オクチルアミノエチル）グリシンやＮ−アルキル−Ｎ，Ｎ−ジメチルアンモニウムべタインなどの両性界面活性剤が挙げられる。
【０１５７】
また、フルオロアルキル基を有する界面活性剤を用いることにより、非常に少量で、その効果を挙げることができる。好ましく用いられるフルオロアルキル基を有するアニオン性界面活性剤としては、炭素数２〜１０のフルオロアルキルカルボン酸およびその金属塩、パーフルオロオクタンスルホニルグルタミン酸ジナトリウム、３−［ω−フルオロアルキル（Ｃ６〜Ｃ１１）オキシ］−１−アルキル（Ｃ３〜Ｃ４）スルホン酸ナトリウム、３−［ω−フルオロアルカノイル（Ｃ６〜Ｃ８）−Ｎ−エチルアミノ］−１−プロパンスルホン酸ナトリウム、フルオロアルキル（Ｃ１１〜Ｃ２０）カルボン酸および金属塩、パーフルオロアルキルカルボン酸（Ｃ７〜Ｃ１３）およびその金属塩、パーフルオロアルキル（Ｃ４〜Ｃ１２）スルホン酸およびその金属塩、パーフルオロオクタンスルホン酸ジエタノールアミド、Ｎ−プロピル−Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）パーフルオロオクタンスルホンアミド、パーフルオロアルキル（Ｃ６〜Ｃ１０）スルホンアミドプロピルトリメチルアンモニウム塩、パーフルオロアルキル（Ｃ６〜Ｃ１０）−Ｎ−エチルスルホニルグリシン塩、モノパーフルオロアルキル（Ｃ６〜Ｃ１６）エチルリン酸エステルなどが挙げられる。
【０１５８】
商品名としては、サーフロンＳ−１１１、Ｓ−１１２、Ｓ−１１３（旭硝子社製）、フロラードＦＣ−９３、ＦＣ−９５、ＦＣ−９８、ＦＣ−１２９（住友３Ｍ社製）、ユニダインＤＳ−１０１、ＤＳ−１０２（ダイキン工業社製）、メガファックＦ−１１０、Ｆ−１２０、Ｆ−１１３、Ｆ−１９１、Ｆ−８１２、Ｆ−８３３（大日本インキ社製）、エクトップＥＦ−１０２、１０３、１０４、１０５、１１２、１２３Ａ、１２３Ｂ、３０６Ａ、５０１、２０１、２０４、（トーケムプロダクツ社製）、フタージェントＦ−１００、Ｆ１５０（ネオス社製）などが挙げられる。
【０１５９】
また、カチオン性界面活性剤としては、フルオロアルキル基を右する脂肪族１級、２級もしくは２級アミン酸、パーフルオロアルキル（Ｃ６−Ｃ１０）スルホンアミドプロピルトリメチルアンモニウム塩などの脂肪族４級アンモニウム塩、ベンザルコニウム塩、塩化ベンゼトニウム、ピリジニウム塩、イミダゾリニウム塩、商品名としてはサーフロンＳ−１２１（旭硝子社製）、フロラードＦＣ−１３５（住友３Ｍ社製）、ユニダインＤＳ−２０２（ダイキンエ業杜製）、メガファックＦ−１５０、Ｆ−８２４（大日本インキ社製）、エクトップＥＦ−１３２（トーケムプロダクツ社製）、フタージェントＦ−３００（ネオス社製）などが挙げられる。
【０１６０】
樹脂微粒子は、水系媒体中で形成されるトナー母体粒子を安定化させるために加えられる。このために、トナー母体粒子の表面上に存在する被覆率が１０〜９０％の範囲になるように加えられることが好ましい。例えば、ポリメタクリル酸メチル微粒子１μｍ、および３μｍ、ポリスチレン微粒子０．５μｍおよび２μｍ、ポリ（スチレン―アクリロニトリル）微粒子１μｍ、商品名では、ＰＢ−２００Ｈ（花王社製）、ＳＧＰ（総研社製）、テクノポリマーＳＢ（積水化成品工業社製）、ＳＧＰ−３Ｇ（総研社製）、ミクロパール（積水ファインケミカル社製）等がある。
また、リン酸三カルシウム、炭酸カルシウム、酸化チタン、コロイダルシリカ、ヒドロキシアパタイト等の無機化合物分散剤も用いることができる。
【０１６１】
上記の樹脂微粒子、無機化合物分散剤と併用して使用可能な分散剤として、高分子系保護コロイドにより分散液滴を安定化させても良い。例えばアクリル酸、メタクリル酸、α−シアノアクリル酸、α−シアノメタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、フマール酸、マレイン酸または無水マレイン酸などの酸類、あるいは水酸基を含有する（メタ）アクリル系単量体、例えばアクリル酸−β−ヒドロキシエチル、メタクリル酸−β−ヒドロキシエチル、アクリル酸−β−ヒドロキシプロビル、メタクリル酸−β−ヒドロキシプロピル、アクリル酸−γ−ヒドロキシプロピル、メタクリル酸−γ−ヒドロキシプロピル、アクリル酸−３−クロロ２−ヒドロキシプロビル、メタクリル酸−３−クロロ−２−ヒドロキシプロピル、ジエチレングリコールモノアクリル酸エステル、ジエチレングリコールモノメタクリル酸エステル、グリセリンモノアクリル酸エステル、グリセリンモノメタクリル酸エステル、Ｎ−メチロールアクリルアミド、Ｎ−メチロールメタクリルアミドなど、ビニルアルコールまたはビニルアルコールとのエーテル類、例えばビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテル、ビニルプロピルエーテルなど、またはビニルアルコールとカルボキシル基を含有する化合物のエステル類、例えば酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、酪酸ビニルなど、アクリルアミド、メタクリルアミド、ジアセトンアクリルアミドあるいはこれらのメチロール化合物、アクリル酸クロライド、メタクリル酸クロライドなどの酸クロライド類、ビニルピリジン、ビニルピロリドン、ビニルイミダゾール、エチレンイミンなどの含窒素化合物、またはその複素環を有するものなどのホモポリマーまたは共重合体、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシプロピレンアルキルアミン、ポリオキシエチレンアルキルアミド、ポリオキシプロピレンアルキルアミド、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルフェニルエステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエステルなどのポリオキシエチレン系、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロースなどのセルロース類などが使用できる。
【０１６２】
分散の方法としては特に限定されるものではないが、低速せん断式、高速せん断式、摩擦式、高圧ジェット式、超音波などの公知の設備が適用できる。この中でも、分散体の粒径を２〜２０μｍにするために高速せん断式が好ましい。高速せん断式分散機を使用した場合、回転数は特に限定はないが、通常１０００〜３００００ｒｐｍ、好ましくは５０００〜２００００ｒｐｍである。分散時間は特に限定はないが、バッチ方式の場合は、通常０．１〜５分である。分散時の温度としては、通常、０〜１５０℃（加圧下）、好ましくは４０〜９８℃である。
【０１６３】
３）乳化液の作製と同時に、アミン類（Ｂ）を添加し、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマー（Ａ）との反応を行わせる。
この反応は、分子鎖の架橋および／または伸長を伴う。反応時間は、ポリエステルプレポリマー（Ａ）の有するイソシアネート基構造とアミン類（Ｂ）との反応性により選択されるが、通常１０分〜４０時間、好ましくは２〜２４時間である。反応温度は、通常、０〜１５０℃、好ましくは４０〜９８℃である。また、必要に応じて公知の触媒を使用することができる。具体的にはジブチルチンラウレート、ジオクチルチンラウレートなどが挙げられる。
【０１６４】
４）反応終了後、乳化分散体（反応物）から有機溶媒を除去し、洗浄、乾燥してトナー母体粒子を得る。
有機溶媒を除去するためには、系全体を徐々に層流の攪拌状態で昇温し、一定の温度域で強い攪拌を与えた後、脱溶媒を行うことで紡錘形のトナー母体粒子が作製できる。また、分散安定剤としてリン酸カルシウム塩などの酸、アルカリに溶解可能な物を用いた場合は、塩酸等の酸により、リン酸カルシウム塩を溶解した後、水洗するなどの方法によって、トナー母体粒子からリン酸カルシウム塩を除去する。その他酵素による分解などの操作によっても除去できる。
【０１６５】
５）上記で得られたトナー母体粒子に、荷電制御剤を打ち込み、ついで、シリカ微粒子、酸化チタン微粒子等の無機微粒子を外添させ、トナーを得る。
荷電制御剤の打ち込み、および無機微粒子の外添は、ミキサー等を用いた公知の方法によって行われる。
これにより、小粒径であって、粒径分布のシャープなトナーを容易に得ることができる。さらに、有機溶媒を除去する工程で強い攪拌を与えることで、真球状からラクビーボール状の間の形状を制御することができ、さらに、表面のモフォロジーも滑らかなものから梅干形状の間で制御することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１６６】
【図１】電子写真式のタンデム型カラー画像形成装置における内部機構の全体概略構成図である。
【図２】その個々のプロセスカートリッジにおける各像担持体ユニットの構成図である。
【図３】形状係数を説明するためにトナーの形状を模式的に表した図である。
【図４】形状係数を説明するためにトナーの形状を模式的に表した別の図である。
【図５】（Ａ）、（Ｂ）は、それぞれトナーの流出開始温度を測定するフローテスターのフローカーブ図である。
【図６】従来のクリーニング装置の構成図である。
【図７】従来の潤滑剤塗布手段の構成図である。
【符号の説明】
【０１６７】
１０    プロセスカートリッジ
１４    像担持体
４１    クリーニング装置
４４    ファーブラシ
５１    固形潤滑剤
Ａ      画像形成装置本体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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