(57)【要約】【課題】  異なる二つの空間、例えば屋内空間と屋外空間、或いは異なる二つの屋内空間にて選択的に用いることができる暖炉を提供すること。【解決手段】  燃焼空間１８を規定する暖炉本体２を備え、暖炉本体１２の側壁８の一部には前面開口１８が設けられている。暖炉本体２は異なる第１及び第２空間３６，３８の間に回転移動可能に配設されている。第１角度位置に位置するときには、暖炉本体２の前面開口１８は第１空間３６に位置し、第２角度位置に位置するときには、暖炉本体２の前面開口１８が第２空間３８に位置する。この暖炉本体２は、回転移動自在に支持する支持手段４に支持され、支持手段２を介して床４０に設置される。【選択図】  図３
2006317087.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
底壁、側壁及び上壁によって燃焼空間を規定する暖炉本体を備え、前記暖炉本体の前記側壁の一部には前面開口が設けられ、前記暖炉本体は異なる第１及び第２空間の間に配設されており、前記暖炉本体は、前記前面開口が前記第１空間に位置する第１角度位置と前記前面開口が前記第２空間に位置する第２角度位置との間を回転移動可能であることを特徴とする暖炉。
【請求項２】
前記暖炉本体を回転移動可能に支持するための支持手段を更に備え、前記暖炉本体は前記支持手段を介して前記第１角度位置と前記第２角度位置との間を回転移動可能であることを特徴とする請求項１に記載の暖炉。
【請求項３】
前記暖炉本体は略半円筒形状であり、前記暖炉本体の前記側壁は円弧状に延びる弧状前壁部と、前記弧状前壁部の両端を接続する後壁部とを有し、前記前面開口は前記弧状前壁部に設けられていることを特徴とする請求項１又は２に記載の暖炉。
【請求項４】
前記暖炉本体の前記上壁には、前記燃焼空間から延びる煙突が設けられており、前記支持手段は前記煙突を中心として回転移動可能に前記暖炉本体を支持し、前記暖炉本体は前記煙突を中心として前記第１角度位置と前記第２角度位置との間を回転移動可能であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の暖炉。
【請求項５】
前記燃焼空間には燃焼バーナが配設され、前記燃焼バーナに燃料を供給するための配管が前記暖炉本体の前記底壁を貫通して前記燃焼空間内に延びており、前記暖炉本体は前記煙突及び前記配管を中心として前記第１角度位置と前記第２角度位置との間を回転移動可能であることを特徴とする請求項４に記載の暖炉。
【請求項６】
前記暖炉本体には、前記暖炉本体を回転させるための取っ手部材が設けられており、前記取っ手部材は、前記第１角度位置と前記第２角度位置の間を回転移動するときに前記第１空間に位置していることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の暖炉。
【請求項７】
前記暖炉本体に関連して、前記暖炉本体を前記第１角度位置にロック保持するための第１ロック手段と、前記暖炉本体を前記第２角度位置にロック保持するための第２ロック手段とが設けられていることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の暖炉。
【請求項８】
前記燃焼空間には燃焼バーナが配設され、また暖炉本体に関連して、前記第１角度位置を検知するための第１位置検知手段及び前記第２角度位置を検知するための第２位置検知手段が設けられており、前記暖炉本体が前記第１角度位置に位置することを前記第１位置検知手段が検知する、或いは前記暖炉本体が第２角度位置に位置することを前記第２位置検知手段が検知すると、前記燃焼バーナの燃焼が許容されるように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の暖炉。
【請求項９】
前記燃焼バーナの燃焼を強制的に消火するための強制消火手段が設けられており、前記第１位置検知手段が前記暖炉本体の前記第１角度位置を検知せず、且つ前記第２位置検知手段が前記暖炉本体の第２角度位置を検知しないときには、前記強制消火手段は前記燃焼バーナの燃焼を強制的に消火することを特徴とする請求項８に記載の暖炉。
【請求項１０】
前記暖炉本体に関連して、前記暖炉本体を前記第１角度位置にロック保持するための第１ロック手段と、前記暖炉本体を前記第２角度位置にロック保持するための第２ロック手段とが設けられ、前記第１位置検知手段は前記第１ロック手段に関連して設けられ、前記第２位置検知手段は前記第２ロック手段に関連して設けられていることを特徴とする請求項９に記載の暖炉。
【請求項１１】
前記暖炉本体の前記燃焼空間を規定する内側面には、前記前面開口側から後方に延びる案内支持部材が設けられており、食材を加熱調理するための加熱調理具が前記前面開口を通して前記案内支持部材に載置されることを特徴とする請求項１〜１０のいずれかに記載の暖炉。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空間を温めたり、簡単な加熱調理を行うことができる暖炉に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、リビングなどの室内空間を温めるために暖炉が用いられている（例えば、特許文献１参照）。この暖炉は、底壁、側壁及び上壁によって燃焼空間を規定する暖炉本体を備え、この暖炉本体の側壁の一部に前面開口が設けられている。燃料として薪を用いる形態のものでは、暖炉本体の前面開口を通して燃焼空間に薪が加えられ、この加えた薪が燃やされる。また、燃料として燃料用ガス（例えば、都市ガス）を用いる形態のものでは、燃焼空間に燃焼バーナが配設され、この燃焼バーナにて燃料用ガスが燃焼される。
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−３０４５５８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の暖炉はリビングなどの室内空間に固定的に設置されるため、設置した室内空間にて用いる（例えば、室内空間を温める）ことができるが、例えば居住者が他の室内空間に移動した場合、移動した他の室内空間では全く用いることができず（例えば、温めることができない）、使用可能な空間が限定されるという問題がある。
【０００５】
本発明の目的は、異なる二つの空間、例えば屋内空間と屋外空間、或いは異なる二つの屋内空間にて選択的に用いることができる暖炉を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の請求項１に記載の暖炉は、底壁、側壁及び上壁によって燃焼空間を規定する暖炉本体を備え、前記暖炉本体の前記側壁の一部には前面開口が設けられ、前記暖炉本体は異なる第１及び第２空間の間に配設されており、前記暖炉本体は、前記前面開口が前記第１空間に位置する第１角度位置と前記前面開口が前記第２空間に位置する第２角度位置との間を回転移動可能であることを特徴とする。
【０００７】
また、本発明の請求項２に記載の暖炉では、前記暖炉本体を回転移動可能に支持するための支持手段を更に備え、前記暖炉本体は前記支持手段を介して前記第１角度位置と前記第２角度位置との間を回転移動可能であることを特徴とする。
【０００８】
また、本発明の請求項３に記載の暖炉では、前記暖炉本体は略半円筒形状であり、前記暖炉本体の前記側壁は円弧状に延びる弧状前壁部と、前記弧状前壁部の両端を接続する後壁部とを有し、前記前面開口は前記弧状前壁部に設けられていることを特徴とする。
【０００９】
また、本発明の請求項４に記載の暖炉では、前記暖炉本体の前記上壁には、前記燃焼空間から延びる煙突が設けられており、前記支持手段は前記煙突を中心として回転移動可能に前記暖炉本体を支持し、前記暖炉本体は前記煙突を中心として前記第１角度位置と前記第２角度位置との間を回転移動可能であることを特徴とする。
【００１０】
また、本発明の請求項５に記載の暖炉では、前記燃焼空間には燃焼バーナが配設され、前記燃焼バーナに燃料を供給するための配管が前記暖炉本体の前記底壁を貫通して前記燃焼空間内に延びており、前記暖炉本体は前記煙突及び前記配管を中心として前記第１角度位置と前記第２角度位置との間を回転移動可能であることを特徴とする。
【００１１】
また、本発明の請求項６に記載の暖炉では、前記暖炉本体には、前記暖炉本体を回転させるための取っ手部材が設けられており、前記取っ手部材は、前記第１角度位置と前記第２角度位置の間を回転移動するときに前記第１空間に位置していることを特徴とする。
【００１２】
また、本発明の請求項７に記載の暖炉では、前記暖炉本体に関連して、前記暖炉本体を前記第１角度位置にロック保持するための第１ロック手段と、前記暖炉本体を前記第２角度位置にロック保持するための第２ロック手段とが設けられていることを特徴とする。
【００１３】
また、本発明の請求項８に記載の暖炉では、前記燃焼空間には燃焼バーナが配設され、また暖炉本体に関連して、前記第１角度位置を検知するための第１位置検知手段及び前記第２角度位置を検知するための第２位置検知手段が設けられており、前記暖炉本体が前記第１角度位置に位置することを前記第１位置検知手段が検知する、或いは前記暖炉本体が第２角度位置に位置することを前記第２位置検知手段が検知すると、前記燃焼バーナの燃焼が許容されるように構成されていることを特徴とする。
【００１４】
また、本発明の請求項９に記載の暖炉では、前記燃焼バーナの燃焼を強制的に消火するための強制消火手段が設けられており、前記第１位置検知手段が前記暖炉本体の前記第１角度位置を検知せず、且つ前記第２位置検知手段が前記暖炉本体の第２角度位置を検知しないときには、前記強制消火手段は前記燃焼バーナの燃焼を強制的に消火することを特徴とする。
【００１５】
また、本発明の請求項１０に記載の暖炉では、前記暖炉本体に関連して、前記暖炉本体を前記第１角度位置にロック保持するための第１ロック手段と、前記暖炉本体を前記第２角度位置にロック保持するための第２ロック手段とが設けられ、前記第１位置検知手段は前記第１ロック手段に関連して設けられ、前記第２位置検知手段は前記第２ロック手段に関連して設けられていることを特徴とする。
【００１６】
更に、本発明の請求項１１に記載の暖炉では、前記暖炉本体の前記燃焼空間を規定する内側面には、前記前面開口側から後方に延びる案内支持部材が設けられており、食材を加熱調理するための加熱調理具が前記前面開口を通して前記案内支持部材に載置されることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の請求項１に記載の暖炉によれば、暖炉本体が第１及び第２空間の間に配設され、第１角度位置と第２角度位置との間を回転可能であるので、第１角度位置に位置付けることによって、暖炉本体の前面開口が第１空間に位置し、この第１空間で用いることができ、また第２角度位置に位置付けることによって、暖炉本体の前面開口が第２空間に位置し、この第２空間で用いることができ、このように異なる二つの空間で暖炉を用いることができる。
【００１８】
第１空間とは例えばリビングなどの室内空間で、第２空間とはバルコニーなどの屋外空間であり、このような場合、第１角度位置に位置付けることによって、例えば室内空間を温めるのに用いることができ、また第２角度位置に位置付けることによって、例えば屋外でバーベキューなどの加熱調理を行うのに用いることができる。或いは、第１空間としては例えばリビングなどの室内空間で、第２空間とは例えば寝室などの異なる室内空間であり、このような場合、第１及び第２角度位置に位置付けることによって、二つの異なる室内空間で用いることができる。
【００１９】
また、本発明の請求項２に記載の暖炉によれば、暖炉本体が支持手段により回転可能に支持されているので、暖炉本体を第１角度位置と第２角度位置の間をスムースに且つ確実に回転移動させることができる。
【００２０】
また、本発明の請求項３に記載の暖炉によれば、暖炉本体は略半円筒形状に形成され、前面開口が設けられた弧状前壁部とこの弧状前壁部の両端を接続する後壁部とを有しているので、第１角度位置に位置するときには、暖炉本体の前部は第１空間に張り出すが、その後部は第２空間に張り出すことはなく、また第２角度位置に位置するときには、暖炉本体の前部が第２空間に張り出すが、その後部は第１空間に張り出すことはない。このように、二つの空間に選択的に用いる暖炉本体を使い勝手の良い形態にすることができる。
【００２１】
また、本発明の請求項４に記載の暖炉によれば、暖炉本体の上壁には煙突が設けられ、暖炉本体はこの煙突を中心として回転移動可能であるので、第１角度位置と第２角度位置との間を所要の通りに回転移動させることができる。
【００２２】
また、本発明の請求項５に記載の暖炉によれば、燃焼バーナに燃料を供給するための配管が暖炉本体の底壁を貫通して設けられ、暖炉本体はこの配管及び煙突を中心として回転移動可能であるので、燃焼バーナを備えたものにおいても、第１角度位置と第２角度位置との間を所要の通りに回転移動させることができる。
【００２３】
また、本発明の請求項６に記載の暖炉によれば、暖炉本体に取っ手部材が設けられ、暖炉本体を第１角度位置と第２角度位置との間を回転移動するとき、この取っ手部材は第１空間に位置しているので、第１空間からは暖炉本体を回転移動させることができるが、第２空間からは回転移動させることができない。例えば、屋内空間と屋外空間で用いることができるようにした場合、第１空間を屋内空間側とすることによって、屋外空間から暖炉本体を回転移動させることができず、防犯上の充分な安全性を確保することができる。
【００２４】
また、本発明の請求項７に記載の暖炉によれば、第１及び第２ロック手段が設けられているので、第１ロック手段によって暖炉本体を第１角度位置にロック保持することができ、また第２ロック手段によって暖炉本体を第２角度位置にロック保持することができる。
【００２５】
また、本発明の請求項８に記載の暖炉によれば、第１位置検知手段が暖炉本体の第１角度位置を検知する、又は第２位置検知手段が暖炉本体の第２角度位置を検知すると、燃焼バーナの燃焼が許容されるので、暖炉本体が所定角度位置、即ち使用可能な位置に位置しているときに燃焼バーナの燃焼が可能となり、使用上の安全性を確保することができる。
【００２６】
また、本発明の請求項９に記載の暖炉によれば、燃焼バーナを強制的に消火するための強制消火手段が設けられ、第１及び第２位置検知手段の双方が暖炉本体の位置を検知したときに、この強制消火手段は燃焼バーナの燃焼を強制的に消火するので、暖炉本体を回転移動させているときなどにおいては、燃焼バーナが消火され、使用上の充分な安全性を確保することができる。
【００２７】
また、本発明の請求項１０に記載の暖炉によれば、第１ロック手段に関連して第１位置検知手段が設けられているので、暖炉本体が第１角度位置に位置していることを第１位置検知手段によって確実に検知することができる。また、第２ロック手段に関連して第２位置検知手段が設けられているので、暖炉本体が第２角度位置に位置していることを第２位置検知手段によって確実に検知することができる。
【００２８】
更に、本発明の請求項１１に記載の暖炉によれば、暖炉本体の燃焼空間を規定する内側面に案内支持部材が設けられ、この案内支持部材に加熱調理具、例えば鉄板、金網などが載置されるので、この暖炉を用いて肉、魚、野菜などの食材の加熱料理（焼き調理など）を行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
以下、添付図面を参照して、本発明に従う暖炉の実施形態について説明する。図１は、本発明に従う暖炉の一実施形態を示す斜視図であり、図２は、図１の暖炉を示す断面図であり、図３は、図１の暖炉の使用方法を説明するための簡略図であり、図４は、図１の暖炉の支持手段を説明するための斜視図であり、図５は、図１の暖炉における取っ手部材の使用方法を説明するための図であり、図６は、図５の取っ手部材を示す斜視図であり、図７は、図１の暖炉に設けられたロック手段及びその近傍を示す断面図であり、図８は、図１の暖炉の制御系を簡略的に示すブロック図である。
【００３０】
図１及び図２において、図示の暖炉は、暖炉本体２と、この暖炉本体２を回転移動可能に支持する支持手段４とを備えている。暖炉本体２は略半円筒形状の外形であり、底壁６と、この底壁６の外周部から上方に延びる側壁８と、側壁８の上端を覆う上壁１０とを有し、これら底壁６、側壁８及び上壁１０によって燃焼空間１２を規定する。暖炉本体２の底壁６及び上壁１０は略半円形状であり、側壁８は、底壁６及び上壁１０の円弧状部分を円弧状に接続する弧状前壁部１４と、底壁６及び上壁１０の直線状部分を接続する（換言すると、弧状前壁部１４の両端を接続する）後壁部１６とから構成され、この弧状前壁部１４に前面開口１８が設けられている。前面開口１８は矩形状に形成されているが、適宜の形状でよく、また必要に応じて開閉扉（図示せず）を開閉自在に取り付けるようにしてもよい。このように暖炉本体２を略円筒形状に形成することによって、後述するように回転移動可能なものにおいてコンパクトな形状にすることができる。
【００３１】
暖炉本体２の後部、即ち側壁８の後壁部１６の内側には仕切り壁２０が設けられ、この仕切り壁２０と後壁部１６との間に断熱材２２が配設されている。また、上壁１０には上方に突出する突出接続部２４が設けられ、この突出接続部２４を被嵌するように煙突２６が接続される。この実施形態では、暖炉本体２の燃焼空間１２に燃焼バーナ２８が配設され、燃料としての燃料用ガス（例えば、都市ガス）が燃焼される。燃焼バーナ２８には金網３０などが載置され、この金網３０に更に演出用の偽木３２が載置され、燃焼バーナ２８の燃焼によって偽木３２が燃えているような演出が行われる。
【００３２】
支持手段４は円形状の支持盤３４を備え、暖炉本体２はこの支持盤３４に載置される。図３をも参照して、この暖炉は、例えばリビングなどの室内空間である第１空間３６と、例えばバルコニーなどの屋外空間である第２空間３８とで用いることができ、このことに関連して、支持盤３４は第１空間３６と第２空間３８との間にわたって設けられ、その略半分が第１空間３６内に位置し、残りの略半分が第２空間３８に位置している。この支持盤３４は例えば建造物の床４０に固定的に取り付けられ、暖炉本体２は、この支持盤３４に回転移動可能に載置支持される。
【００３３】
図４をも参照して、図示の実施形態では、支持盤３４の上面には環状の案内溝４２が設けられている。また、暖炉本体２の底壁６の底面には周方向に間隔をおいて複数個（例えば３個）の案内部材４４が設けられ、例えば、暖炉本体２の前端部とその後端部両側と設けることができ、暖炉本体２はこの支持盤３４の上面に載置され、これら案内部材４４は環状案内溝４２内にこれに沿って移動自在に受け入れられる。従って、案内部材４４を環状案内溝４２に沿って移動させることによって、暖炉本体２を支持盤３４に対して相対的に回転移動させることができる。尚、暖房本体２の回転移動がスムースとなるように、その底壁６の底面に複数のキャスターを取り付けたり、暖房本体２の底部６と支持盤３４との間にベアリングなどを介在させるようにしてもよい。また、充分な強度を持たせるために、周方向に延びる弧状案内部材を設け、かかる弧状案内部材を環状案内溝４２内に受け入れるようにしてもよい。或いは、上述とは反対に、支持盤３４側に案内部材（又は弧状案内部材）を設け、暖炉本体２側に案内溝を設け、かかる案内部材（弧状案内部材）を案内溝内に位置付けるようにしてもよい。
【００３４】
この暖炉本体２は、図３で示すように、図３に実線で示す第１角度位置（図５においても実線で示す角度位置）と図３に二点鎖線で示す第２角度位置（図５においても二点鎖線で示す角度位置）との間を１８０度の角度範囲にわたって回転移動可能に構成されている。第１の角度位置においては、暖炉本体２の前面開口１８が第１空間３６（例えば、リビング）に位置し、この第１空間３６にて暖炉を用いる、例えば第１空間３６を暖房するのに用いることができる。この状態においては、図４及び図５に実線で示すように、暖炉本体２の側壁８の後壁部１６は建造物の壁４６の外面４８と実質上同一面を規定し、暖炉本体２の後部が建造物の壁４６から第２空間３８（例えば、屋外）に突出することがない。また、第２角度位置においては、暖炉本体２の前面開口１８が第２空間３８（例えば、バルコニー）に位置し、この第２空間３８にて暖炉を用いる、例えば第２空間３８にてバーベキューなどの加熱調理に用いることができる。この状態においては、図４及び図５に二点鎖線で示すように、暖炉本体２の側壁８の後壁部１６は建造物の壁４６の内面５０と実質上同一面を規定し、暖炉本体２の後部が建造物の壁４６から第１空間３６（例えば、屋内）に突出することがない。
【００３５】
暖炉本体２が第１角度位置と第２角度位置との間を回転移動可能であることに関連して、次の通りに構成されている。図２〜図４から理解されるように、暖房本体２の突出接続部２４とこれに被嵌された煙突２６とは相対回転自在に接続されている。煙突２６は建造物の壁４６内を上方に延びた後に第２空間３８（例えば、バルコニー）に延びており、暖炉本体２の燃焼空間１２の燃焼排気ガスは煙突２６を通して第２空間（例えば、屋外）に排出される。この煙突２６は、キッチンに取り付けられる換気ファンからの調理ガス（燃焼排気ガス、調理煙、調理水蒸気などを含むガス）を屋外に排出するための排気ダクト（図示せず）に接続し、この排気ダクトとを通して屋外に排気するようにしてもよい。
【００３６】
燃焼バーナ２８に燃料用ガスを供給するための配管５２は、建造物の床４０内を延び、その立上げ部５４は、支持盤３４に設けられた孔５６及び暖炉本体２の底壁６に設けられた孔５８を通して燃焼空間１２内に延び、この立上げ部５４の先端部に接続された開閉コック６０に燃料用ホース６２が接続され、この燃料ホース６２が燃焼バーナ２８に接続されている。従って、配管５２を通して供給される燃料用ガスは、開閉コック６０及び燃料用ホース６２を通して燃焼バーナ２８に供給される。
【００３７】
この実施形態では、暖炉本体２の回転移動がスムースに行われるように、煙突２６及び配管５２の立上げ部５４が回転中心となるように、即ち煙突２６の中心軸線及び配管５２の立上げ部５４の中心軸線が暖炉本体２の回転中心軸線６４（図３及び図４参照）と一致するように構成されており、このように構成することによって、回転移動中においても煙突２６及び配管５２に無理な応力が発生せず、暖炉本体２の回転移動をスムースに行うことができる。
【００３８】
この暖炉本体２には、その回転移動が容易となるように取っ手部材７２が設けられている。図５及び図６において、図示の形態では、取っ手部材７２はコ字状であり、把持部７４の両端から延びる連結部７６が暖炉本体２の側壁８に揺動可能に取り付けられている。取っ手部材７２は、通常（暖炉本体２が第１角度位置又は第２角度位置にあるとき）、図６に示す中立位置に保持され、暖炉本体２を第１角度位置から第２角度位置に向けて矢印７８（図５参照）で示す方向に回転移動するときには二点鎖線７２Ａで示す右傾倒状態に保持され、また暖炉本体２を第２角度位置から第１角度位置に向けて矢印８０で示す方向に回転移動するときには二点鎖線７２Ｂで示す左傾倒状態に保持される。
【００３９】
この取っ手部材７２に関連して、建造物の壁４６の開口部（暖炉本体２が位置する開口８２を規定する部分）の内面には略矩形状の収容凹部８４，８６が設けられ、これら収容凹部８４，８６は上記開口８２まで延びている。このように構成されているので、図５に示すように、暖炉本体２を第１角度位置に保持するときには、取っ手部材７２を中立位置に位置付けて一方の収容凹部８４に収容すればよく、この取っ手部材７２が収容凹部８４の底部に当接することによって、上記第１角度位置を越える矢印８０で示す方向の回転移動が阻止される。この暖炉本体２を第２の角度位置に向けて回転移動するときには、取っ手部材７２を右傾倒状態に傾倒して把持部７４を把持して矢印７８で示す方向に回転移動すればよい。また、暖炉本体２を第２角度位置に保持するときには、取っ手部材７２を中立位置に位置付けて他方の収容凹部８６に収容すればよく、この取っ手部材７２が収容凹部８６の底部に当接することによって、上記第２角度位置を越える矢印７８で示す方向の回転移動が阻止される。この暖炉本体２を第１の角度位置に向けて回転移動するときには、取っ手部材７２を左傾倒状態に傾倒して把持部７４を把持して矢印８０で示す方向に回転移動すればよい。
【００４０】
このような取っ手部材７２を設けることによって、暖炉本体２の回転移動を非常に容易に行うことができる。また、この取っ手部材７２は、上述した記載及び図５から理解されるように、暖炉本体２が第１角度位置と第２角度位置との間を回転移動するときには常に第１空間３６に位置し、例えば第１空間３６が屋内空間で、第２空間３８が屋外空間である場合、屋外から暖炉本体２を回転移動させることができず、防犯上の安全を確保することができる。尚、この取っ手部材７２に、中立位置に解除自在にロック保持するためのロック手段を設けるようにしてもよい。
【００４１】
この暖炉本体２に関連して、更に、第１ロック手段８８及び第２ロック手段が設けられている。第１ロック手段８８は、暖炉本体２の片側部に設けられたロック凹部９０と、壁４６の収容凹部８４に設けられたロックピン９２とから構成されている。この形態では、収容凹部８４には案内スリーブ９４が取り付けられ、かかる案内スリーブ９４にロックピン９２が暖炉本体２に近接及び離隔する方向（図７において左右方向）に移動自在に収容されている。案内スリーブ９４にはスリット開口９６が設けられ、ロックピン９２の操作部９８がこのスリット開口９６を通して外側に突出している。操作部９８がスリット開口９６の一端部（図７において右端部）に位置するときには、図７に実線で示すように、ロックピン９２は案内スリーブ９４から軸線方向外方に突出するロック状態となり、また操作部９８がスリット開口９６の他端部（図７において左端部）に位置するときには、図７に二点鎖線で示すように、ロックピン９２は案内スリーブ９４内に収容される非ロック状態となる。
【００４２】
暖炉本体２が第１角度位置に位置する（暖炉本体２が第１空間３６に位置する）ときには、暖炉本体２のロック凹部９０とロックピン９２とが径方向に一致し、ロックピン９２の操作部９８をスリット開口９６の他端部から一端部に移動させることによって、ロックピン９２が暖炉本体２のロック凹部９０に挿入されてロック状態となり、ロックピン９２の作用によって暖炉本体２の回転移動が阻止される。一方、操作部９８をスリット開口９６の一端部から他端部に移動させることによって、ロックピン９２が暖炉本体２のロック凹部９０から外れて案内スリーブ９４内に収容されてロック解除状態となり、暖炉本体２の回転移動が許容される。
【００４３】
また、第２ロック手段は、暖炉本体２の他側部に設けられたロック凹部（図示していないが、ロック凹部９０と実質上同一の構成である）と、上述したロックピン９２とから構成され、ロックピン９２は第１及び第２ロック手段８８の共通構成要素となっている。暖炉本体２が第２角度位置に位置する（暖炉本体２が第２空間３８に位置している）ときには、暖炉本体２の第２ロック手段のロック凹部とロックピン９２とが径方向に一致し、ロックピン９２の操作部９８をスリット開口９６の他端部から一端部に移動させることによって、ロックピン９２が暖炉本体２の第２ロック手段のロック凹部に挿入されてロック状態となり、ロックピン９２の作用によって暖炉本体２の回転移動が阻止される。一方、操作部９８をスリット開口９６の一端部から他端部に移動させることによって、ロックピン９２が暖炉本体２の第２ロック手段のロック凹部から外れて案内スリーブ９４内に収容されてロック解除状態となり、暖炉本体２の回転移動が許容される。
【００４４】
このように第１ロック手段８８を設けることによって、暖炉本体２を上記第１角度位置に確実にロック保持することができ、また第２ロック手段を設けることによって、暖炉本体２を上記第２角度位置に確実にロック保持することができる。また、第１及び第２ロック手段８８は常に第１空間（例えば、リビングなどの屋内空間）側に位置するので、第２空間（例えば、バルコニーなどの屋外空間）側からロック操作及びロック解除操作を行うことができず、防犯上の充分な安全性を確保することができる。
【００４５】
この実施形態では、暖炉本体２の第１の角度位置を検知するための第１位置検知手段１００と、暖炉本体２の第２角度位置を検知するための第２位置検知手段１０２とが設けられている。第１及び第２位置検知手段１００，１０２は機械的スイッチ１０４，１０６から構成され、第１位置検知手段１００のスイッチ１０４は、第１ロック手段８８に関連して、暖炉本体２のロック凹部９０の底部に設けられ、ロックピン９２をロック凹部９０に挿入して第１ロック手段８８をロック状態にすると、このロックピン９２がスイッチ１０４を押圧し、このようにして第１位置検知手段１００は暖炉本体２の第１角度位置を検知する。また、第２位置検知手段１０２のスイッチ１９６は第２ロック手段に関連して、暖炉本体２の他方のロック凹部（図示せず）の底部に設けられ、ロックピン９２をこのロック凹部に挿入して第２ロック手段をロック状態にすると、このロックピン９２がスイッチ１０６を押圧し、このようにして第２位置検知手段１０２は暖炉本体２の第１角度位置を検知する。
【００４６】
この暖炉では、第１及び第２位置検知手段１００，１０２の検知信号を利用して、次の通りに制御される。図８において、第１及び第２位置検知手段１００，１０２からの検知信号は制御コントローラ１０８に送給される。また、暖炉の操作パネル１１０（図１も参照）には、燃焼バーナ２８の燃焼を行うための点火スイッチ１１２と、燃焼バーナ２８の燃焼を停止するための消火スイッチ１１４と、燃焼熱量を制御するための熱量ボリューム１１６とが設けられ、これら点火スイッチ１１２、消火スイッチ１１４及び熱量ボリューム１１６からの操作信号が制御コントローラ１０８に送給される。制御用コントローラ１０８は、点火信号を生成するための点火信号生成手段１１８と、消火信号を生成するための消火信号生成手段１２０と、強制消火信号を生成するための強制消火信号生成手段１２２とを含んでいる。また、燃焼バーナ２８には、燃料用ガスを点火するための点火装置１２４と、燃料用ガスの供給及び供給停止を行うための電磁開閉弁１２６と、燃料ガスの供給流量を調整するための流量制御弁１２８とが装備されている。
【００４７】
このように構成されているので、点火スイッチ１１２を点火操作すると、点火スイッチ１１２からの操作信号に基づいて制御用コントローラ１０８の点火信号生成手段１１８は点火信号を生成し、この点火信号に基づいて点火装置１２４が作動するとともに、電磁開閉弁１２６が開状態となり、配管５２を通して供給される燃料用ガスが燃焼される。そして、このような燃焼状態において熱量ボリューム１１６を操作すると、この熱量ボリューム１１６の操作量に対応して流量制御弁１２８の開度が調整され、これによって、燃料バーナ２８に供給される燃料用ガスの供給量が調整される。また、消火スイッチ１１２を消火操作すると、消火スイッチ１１４からの操作信号に基づいて制御用コントローラ１０８の消火信号生成手段１２０は消火信号を生成し、この消火信号に基づいて電磁開閉弁１２６が閉状態となり、配管５２を通しての燃料用ガスの供給が停止し、燃焼バーナ２８の燃焼が終了する。
【００４８】
この実施形態では、更に、第１及び第２位置検知手段１００，１０２の検知信号に基づいて、次の通りに制御される。第１位置検知手段１００が暖炉本体２の第１角度位置を検知する（この実施形態では、第１ロック手段８８がロック状態に保持されている）、又は第２位置検知手段１０２が暖炉本体２の第２角度位置を検知する（この実施形態では、第２ロック手段がロック状態に保持される）と、点火信号生成手段の点火信号の生成が許容される、即ち燃焼バーナ２８の燃焼が許容されるように構成されている。従って、暖炉本体２が第１角度位置（又は第２角度位置）に位置しているときには、操作者が点火スイッチ１１２を点火操作すると、制御用コントローラ１０８の点火信号生成手段１１８は点火信号を生成し、上述したように燃焼バーナ２８が燃焼される。一方、暖炉本体２が第１角度位置及び第２角度位置のいずれの位置にも位置していない（例えば、第１角度位置と第２角度位置との間の位置に位置している）ときには、操作者が点火スイッチ１１２を点火操作しても点火信号生成手段１１８は点火信号を生成せず、燃焼バーナ８が燃焼することはない。
【００４９】
また、暖炉本体２が第１角度位置及び第２角度位置のいずれの位置にも位置していない（例えば、第１角度位置から第２角度位置に向けて回転移動している）ときには、強制消火信号生成手段１２２は強制消火信号を生成し、この強制消火信号に基づいて電磁開閉弁１２６が閉状態に保持される。従って、燃焼バーナ２８が燃焼していると、配管５２を通しての燃料用ガスの供給が停止し、その燃焼が強制的に終了し、暖炉本体２の回転移動の際の安全性を確保することができる。
【００５０】
図５〜図８を参照して、上述した暖炉においては、第１空間３６（又は第２空間３８）にて暖炉を用いるときには、第２角度位置（又は第１角度位置）から第１角度位置（又は第２角度位置）に位置付ければよい。即ち、  暖炉本体２を回転移動するときには、まず、第２ロック手段（又は第１ロック手段８８）をロック解除状態にする。かくすると、第２位置検知手段１０２（又は第１位置検知手段１００）が暖炉本体２の第２角度位置（又は第１角度位置）を検知しなくなり、これによって、点火スイッチ１１２を点火操作しても燃焼バーナ２８が燃焼せず、また燃焼バーナ２８が燃焼していると、その燃焼が強制的に終了する。
【００５１】
このようにロックを解除した後、取っ手部材７２を中立位置から左傾倒状態（又は右傾倒状態）にし、この取っ手部材７２の把持部７４を把持して第２角度位置（又は第１角度位置）から第１角度位置（又は第２角度位置）まで矢印８０（又は矢印７８）で示す方向に回転移動させる。
【００５２】
その後、取っ手部材７２を左傾倒状態（又は右傾倒状態）から中立位置に位置付け、第１ロック手段８８（又は第２ロック手段）をロック状態にすればよい。かくすると、第１位置検知手段１００（又は第２位置検知手段１０２）が暖炉本体２の第１角度位置（又は第２角度位置）を検知し、これによって燃焼バーナ２８の燃焼が許容され、点火スイッチ１１２を点火操作することによって、燃焼バーナ２８を燃焼させることができる。
【００５３】
第１及び第２ロック手段並びにこれらに関連する構成を図９及び図１０に示すように構成することもできる。尚、以下の実施形態において、上述した実施形態と実質上同一の部材には同一の参照番号を付し、その説明を省略する。
【００５４】
図９及び図１０を参照して、第１ロック手段８８Ａは、暖炉本体２Ａの片側部に設けられたロック凹部９０Ａと、壁４６の収容凹部８４に設けられた係止ロック部材１５２とから構成されている。この形態では、収容凹部８４には支持取付部材１５４が取り付けられ、かかる支持取付部材１５４に係止ロック部材１５２の本体部１５６が回転自在に支持されている。この本体部１５６の一端部には係止部１５８が設けられ、その他端部には操作部１６０が設けられ、操作部１６０を操作すると、本体部１５６を介して係止部１５８が一体的に移動するように構成されている。操作部１６０が図１０に実線で示すように略水平に位置するときには、係止部１５８も略水平に位置して暖炉本体２Ａ側に突出するロック状態となり、また操作部９８が図１０に二点鎖線で示すように略垂直に位置するときには、係止部１５８も略垂直に位置して暖炉本体２Ａ側から後退するロック解除状態となる。
【００５５】
この実施形態においても、ロック凹部９０Ａの底部には、暖炉本体２Ａの第１角度位置を検知するための機械的スイッチ１０４（第１位置検知手段１００を構成する）が配設されている。暖炉本体２が第１角度位置に位置するときには、暖炉本体２Ａのロック凹部９０Ａと係止ロック部材１５２の係止部１５８とが径方向に対向し、操作部１６０を操作して水平となるように所定方向に回動すると、係止部１５８が暖炉本体２のロック凹部９０Ａに挿入されてロック状態となり、この係止部１５８の作用によって暖炉本体２Ａの回転移動が阻止される。このロック状態においては、係止ロック部材１５２の係止部１５８の先端部がスイッチ１０４を押圧し、これによって、スイッチ１０４は暖炉本体２Ａが第１角度位置に位置することを検知する。一方、操作部１６０を垂直となるように所定方向と反対方向に回動させると、係止ロック部材１５２の係止部１５８が暖炉本体２Ａのロック凹部９０Ａから外れて壁４６の収容凹部８４に後退してロック解除状態となり、暖炉本体２Ａの回転移動が許容される。このとき、係止ロック部材１５２の係止部１５８はスイッチ１０４の押圧を解除する。
【００５６】
また、第２ロック手段８９Ａは、暖炉本体２Ａの他側部に設けられたロック凹部９１Ａと、上述した係止ロック部材１５２とから構成され、係止ロック部材１５２及びこれに関連する構成は、第１及び第２ロック手段８８Ａ，８９Ａの共通構成要素となっている。また、第２ロック手段９１Ａのロック凹部９１Ａの底部には、暖炉本体２Ａの第２角度位置を検知するための機械的スイッチ１０６（第２位置検知手段１０２を構成する）が設けられている。暖炉本体２Ａが第２角度位置に位置するときには、暖炉本体２Ａの第２ロック手段８９Ａのロック凹部９１Ａと係止ロック部材１５２の係止部１５８とが径方向に対向し、係止ロック部材１５２の操作部１６０を水平となるように所定方向に移動させると、係止ロック部材１５２の係止部１５８が暖炉本体２Ａのロック凹部９１Ａに挿入されてロック状態となり、この係止部１５８の作用によって暖炉本体２Ａの回転移動が阻止される。このロック状態においては、係止ロック部材１５２の係止部１５８がスイッチ１０６を押圧し、これによって、スイッチ１０６は暖炉本体２Ａが第２角度位置に位置することを検知する。一方、操作部１６０を垂直となるように所定方向と反対方向に移動させると、係止ロック部材１５２の係止部１５８が暖炉本体２Ａのロック凹部９１Ａから外れて壁４６の収容凹部８４内に後退してロック解除状態となり、暖炉本体２Ａの回転移動が許容される。このとき、係止ロック部材１５２の係止部１５８は、スイッチ１０６の押圧を解除する。
【００５７】
この実施形態では、壁４６の一方の収容凹部８４に第１ロック手段８８Ａの係止ロック部材１５２を設けているが、これに加えて、壁４６の他方の収容凹部８６にも第２ロック手段８９Ａの係止ロック部材を設け、第１及び第２ロック手段８８Ａ，８９Ａの係止ロック部材１５２により暖炉本体２Ａを第１及び第２角度位置にロック保持するようにしてもよい。
【００５８】
第１及び第２ロック手段並びにこれらに関連する構成を図１１に示すように構成することもできる。図１１において、支持盤３４Ｂの所定部位には一対のロック凹部１８２（図１１において一方のみ示す）が設けられ、また暖炉本体２Ｂの一側部には、この暖炉本体２Ｂを上下方向に貫通してロック棒１８４が設けられ、暖炉本体２Ｂから上方に突出するロック棒１８４の上端部には径方向に折曲された操作部１８６が設けられている。このように構成されているので、ロック棒１８４と一方のロック凹部１８２とが第１ロック手段８８Ｂを構成し、またこのロック棒１８４と他方のロック凹部とが第２ロック手段を構成する。
【００５９】
このロック棒１８４に関連して、暖炉本体２Ｂの上壁には保持突部１８８が設けられているとともに、この保持突部１８８の近傍に、位置検知手段を構成する例えば機械的スイッチ１９０が配設され、このスイッチ１９０は、暖炉本体２Ｂの第１角度位置を検知する第１位置検知手段として機能するとともに、その第２角度位置を検知する第２位置検知手段としても機能する。
【００６０】
この形態では、ロック棒１８４の操作部１８６を上方に持ち上げて所定方向に回転移動して保持突部１８８に載置すると、図１１に実線で示すように、このロック棒１８４は持ち上げられた状態となって支持盤３４Ｂの一方のロック凹部１８２（又は他方のロック凹部）から外れ、第１ロック手段８８Ｂ（又は第２ロック手段）がロック解除状態となる。また、このロック棒１８４の操作部１８６を保持突部１８８から外して回転移動させて暖炉本体２Ｂの上壁に当接させると、図１１に二点鎖線で示すように、このロック棒１８４は下がった状態となって支持盤３４Ｂの一方のロック凹部１８２（又は他方のロック凹部）に挿入され、第１ロック手段８８Ｂ（又は第２ロック手段）がロック状態となる。このロック状態においては、ロック棒１８４の操作部１８６がスイッチ１９０を押圧し、これによって、暖炉本体２Ｂの第１角度位置（又は第２角度位置）を検知する。
【００６１】
この実施形態においては、暖炉本体２Ｂが第１角度位置（又は第２角度位置）に位置するときには、暖炉本体２Ｂに装着されたロック棒１８４と支持盤３４Ｂの一方のロック凹部１８２（又は他方のロック凹部）とが上下方向に一致し、ロック棒１８４を支持突部１８８から外して暖炉本体２Ｂの上壁に当接するように下げると、ロック棒１８４の先端部が支持盤３４Ｂの一方ロック凹部１８２（又は他方のロック凹部）に挿入されて第１ロック手段８８Ｂ（又は第２ロック手段）がロック状態となり、このロック棒１８４の作用によって暖炉本体２Ｂの回転移動が阻止される。このロック状態においては、ロック棒１８４の操作部１８６がスイッチ１９０を押圧し、これによって、スイッチ１９０は暖炉本体２Ｂが第１角度位置（又は第２角度位置）に位置することを検知する。一方、操作部１８６を持ち上げて保持突部１８８に保持すると、ロック棒１８４が支持盤３４Ｂの一方のロック凹部１８２（又は他方のロック凹部）から外れ、第１ロック手段８８Ｂ（又は第２ロック手段）がロック解除状態となり、暖炉本体２Ｂの回転移動が許容される。このとき、ロック棒１８４の操作部１８６はスイッチ１９０の押圧を解除する。このように、このような第１及び第２ロック手段８８Ｂを用いても上述したと同様の作用効果が達成される。
【００６２】
第１及び第２ロック手段並びにこれらに関連する構成を図１２に示すように構成することもできる。図１２において、この形態では、暖炉本体２Ｃの後部両側には当接凹部２０２，２０４が設けられ、この当接凹部２０２，２０４は暖炉本体２Ｃの上端から下端まで上下方向に延びている。また、この暖炉本体２Ｃの片側には建造物の壁４６が位置しているが、その他側（図１２において右側）は、暖炉本体２Ｃに近接及び離隔する方向に開閉自在にロック扉２０６が設けられ、このロック扉２０６が第１及び第２ロック手段８８Ｃ，８９Ｃの一部を構成している。即ち、ロック扉２０６暖炉本体２Ｃに当接凹部２０４とが第１ロック手段８８Ｃを構成し、またこのロック扉２０６と暖炉本体２Ｃの当接凹部２０４とが第２ロック手段８９Ｃを構成する。図１２から理解されるように、当接凹部２０２が第１空間３６（例えば、室内空間）側から壁４６に当接することによって、この暖炉本体２Ｃの第１角度位置（図１２に実線で示す角度位置）を越える回転移動が阻止され、また他方の当接凹部２０４が第２空間３８（例えば、屋外空間）側から壁４６に当接することによって、暖炉本体２Ｃの第２角度位置（図１２に二点鎖線で示す角度位置）を越える回転移動が阻止される。
【００６３】
第１及び第２ロック手段８８Ｃ，８９Ｃに関連して、第１及び第２位置検知手段１００，１０２が設けられている。暖炉本体２Ｃの当接凹部２０４には取付凹部２０８が設けられ、この取付凹部２０８に、第１位置検知手段１００を構成する機械的スイッチ１０４が取り付けられている。また、暖炉本体２Ｃの当接凹部２０２には取付凹部２１０が設けられ、かかる取付凹部２１０に、第２位置検知手段１０２を構成する機械的スイッチ１０６が取り付けられている。更に、ロック扉２０６の所定部位には、暖炉本体２Ｃに取付凹部２０８，２１０に対応して押圧突部２１２が設けられている。
【００６４】
この形態では、ロック扉２０６を矢印２１４で示す方向に移動させると、図１２に実線で示すように、このロック扉２０６が暖炉本体２Ｃの当接凹部２０４（又は２０２）から外れ、第１ロック手段８８Ｃ（又は第２ロック手段８９Ｃ）がロック解除状態となる。また、このロック扉２０６を矢印２１６で示す方向に移動させると、図１２に二点鎖線で示すように、このロック扉２０６が暖炉本体２Ｃの当接凹部２０４（又は２０２）に挿入され、第１ロック手段８８Ｃ（又は第２ロック手段８９Ｃ）がロック状態となる。このロック状態においては、ロック扉２０６の押圧突部２１２がスイッチ１０４（又は１０２）を押圧し、これによって、暖炉本体２Ｃの第１角度位置（又は第２角度位置）を検知する。
【００６５】
この実施形態においては、暖炉本体２Ｃが第１角度位置（又は第２角度位置）に位置するときには、暖炉本体２Ｃの当接凹部２０４（又は２０２）とロック扉２０６とが一致し、この状態においてロック扉２０６を矢印２１６で示す方向に移動させると、ロック扉２０６の先端部がこの当接凹部２０４（又は２０２）に挿入されて第１ロック手段８８Ｃ（又は第２ロック手段８９Ｃ）がロック状態となり、このロック扉２０６の作用によって暖炉本体２Ｃの回転移動が阻止される。このロック状態においては、ロック扉２０６の押圧突部２１２がスイッチ１０４（又は１０２）を押圧し、これによって、スイッチ１０４（又は１０２）は暖炉本体２Ｃが第１角度位置（又は第２角度位置）に位置することを検知する。一方、ロック扉２０６を矢印２１４で示す方向に移動すると、このロック扉２０６が暖炉本体２Ｃの当接凹部２０４（又は２０２）から外れ、第１ロック手段８８Ｃ（又は第２ロック手段８９Ｃ）がロック解除状態となり、暖炉本体２Ｃの回転移動が許容される。このとき、ロック扉２０６の作動突部２１２はスイッチ１０４（又は１０６）の押圧を解除する。このように、このような第１及び第２ロック手段８８Ｃ，８９Ｃを用いても上述したと同様の作用効果が達成される。
【００６６】
この暖炉は、室内空間などを温めるために用いることができるとともに、発生する熱を加熱調理に利用することができ、例えば屋外でのバーベキューなどに利用する場合、例えば、図１３及び図１４に示すように構成することによって使い勝手のよいものとなる。
【００６７】
図１３及び図１４において、この実施形態では、暖炉本体２Ｄの側壁８Ｄの前面側の一部が取り外し可能に構成されている。即ち、暖炉本体２Ｄの側壁８Ｄに設けられた前面開口１８Ｄの上部を覆うように、カバー部材２３２，２３４が着脱自在に取り付けられる。カバー部材２３２，２３４は実質上同一の構成であり、弧状に延びるカバー本体２３６を備えており。このカバー本体２３６の両端部には突出部２３８，２４０が設けられ、これら突出部２３８，２４０に取付ピン２４２，２４４が設けられている。また、暖炉本体２Ｄの前面開口１８Ｄを規定する側部には、各カバー部材２３２，２３４の取付位置に対応して、取付孔が設けられた受け部材２４６，２４８が設けられている。このように構成されているので、取付ピン２４２，２４４を側壁８Ｄの受け部材２４２，２４８の取付孔に上方から挿入することによって、カバー部材２３２，２３４を側壁８Ｄに着脱自在に取り付けることができる。かく取り付けた状態では、図１３に示すように、カバー部材２３２，２３４は側壁８Ｄの前面開口１８Ｄの上部を覆い、この前面開口１８Ｄの開放された大きさを調整することができる。
【００６８】
この暖炉本体２Ｄでは、更に、燃焼空間１２を規定する暖炉本体２Ｄの対向する内側面に、上下方向に間隔をおいて複数（図１３において３つ）の案内支持部材２５０，２５２，２５４が設けられている。これら案内支持部材２５０〜２５４は細長く、側壁８Ｄの前面開口側から後方に直線状に延びている。これら案内支持部材２５０〜２５４には、食材を加熱調理するための加熱調理具２５６、例えば鉄板、金網などが載置され、加熱料理具２５６に肉、魚、野菜などの食材を載せることによって、燃焼バーナ１８からの燃焼排気ガスの熱を利用して加熱調理、例えば焼き調理を行うことができる。
【００６９】
例えば、中段の一対の案内支持部材２５２に加熱調理具２５６を載せて調理を行うときには、例えば、下側のカバー部材２３２を取り外し、側壁８Ｄの前面開口１８Ｄを通して加熱調理具２５６を一対の案内支持部材２５２に載置し、矢印２５８で示すように後方に滑らすようにして移動すればよい。カバー部材２３２の取り外しは、上方に持ち上げてカバー部材２３２の取付ピン２４２，２４４を側壁８Ｄの受け部材２４６，２４８から取り外せばよい。このようにすると、側壁８Ｄの前面開口１８Ｄの上部が開放され、中段の案内支持部材２５２に載置した加熱調理具２５６を用いて食材の加熱調理を容易に行うことができる。
【００７０】
以上、本発明に従う暖炉の実施形態について説明したが、本発明はかかる実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲を逸脱することなく種々の変形乃至修正が可能である。
【００７１】
例えば、図示の実施形態では、暖炉本体２を支持手段４に載置して第１角度位置と第２角度位置との間を回転移動可能にしているが、このような支持手段４を省略し、暖炉本体２を床面などに直接的に載置して回転移動可能なように構成することもできる。
【００７２】
また、例えば、上述した実施形態では、燃焼バーナ２８を用いたものに適用して説明したが、このようなものに限定されず、電気加熱ヒータをもちいたもの、燃焼として薪を用いるものなどにも同様に適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００７３】
【図１】本発明に従う暖炉の一実施形態を示す斜視図。
【図２】図１の暖炉を示す断面図。
【図３】図１の暖炉の使用方法を説明するための簡略図。
【図４】図１の暖炉の支持手段を説明するための斜視図。
【図５】図１の暖炉における取っ手部材の使用方法を説明するための図。
【図６】図５の取っ手部材を示す斜視図。
【図７】図１の暖炉に設けられたロック手段及びその近傍を示す断面図。
【図８】図１の暖炉の制御系を簡略的に示すブロック図。
【図９】他の実施形態のロック手段を備えた暖炉を簡略的に示す断面図。
【図１０】ロック手段の係止ロック部材及びそれに関連する構成を示す斜視図。
【図１１】更に他の実施形態のロック手段を備えた暖炉を簡略的に示す断面図。
【図１２】更に異なる他の実施形態のロック手段を備えた暖炉を簡略的に示す断面図。
【図１３】他の実施形態の暖炉を簡略的に示す断面図。
【図１４】暖炉本体に取り付けられるカバー部材及びそれに関連する構成を示す斜視図。
【符号の説明】
【００７４】
２，２Ａ，２Ｂ，２Ｃ，２Ｄ  暖炉本体
４  支持手段
６  底壁
８，８Ｄ  側壁
１０  上壁
１２  燃焼空間
１４  弧状前壁部
１８  １８Ｄ  前面開口
２６  煙突
２８  燃焼バーナ
３４，３４Ｂ  支持盤
３６  第１空間
３８  第２空間
５２  配管
６４  回転中心軸線
７２  取っ手部材
８８，８８Ａ，８８Ｂ，８８Ｃ  第１ロック部材
８９，８９Ａ，８９Ｃ  第２ロック部材
１００  第１位置検知手段
１０２  第２位置検知手段
１０８  制御コントローラ
１９０  位置検知手段
２０６  ロック扉
２５０，２５２，２５４  案内支持部材
２５６  加熱調理具
【図１】
2006317087.tif 000003
【図２】
2006317087.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2006317087.tif 000009
【図８】
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【図９】
2006317087.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
2006317087.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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