(57)【要約】      （修正有）【課題】媒体に対する十分な溶解性と堅牢性が両立したフタロシアニン化合物の提供。【解決手段】式（１）で表されるフタロシアニン化合物。2006241217.tif 000025［Ｘ1〜Ｘ4は−ＳＯ−Ｚ、−ＳＯ2−Ｚ、−ＳＯ2ＮＲ1Ｒ2、スルホ基、−ＣＯＮＲ1Ｒ2、−ＣＯ2Ｒ1又は−ＣＯＲ1を表す。］【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表されるフタロシアニン化合物。
【化１】
2006241217.tif 000023
［一般式（１）中、Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3及びＸ4はそれぞれ独立に−ＳＯ−Ｚ、−ＳＯ2−Ｚ、−ＳＯ2ＮＲ1Ｒ2、−ＣＯＮＲ1Ｒ2、−ＣＯ2Ｒ1又は−ＣＯＲ1を表す。Ｚはそれぞれ独立に置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ1、Ｒ2はそれぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｚ、Ｒ1及びＲ2のいずれか１つ以上の基に置換基として、−ＣＯ2−（ＣＲ3Ｒ4）ｎ−ＣＯ2Ｒ5−を含む。ここで、Ｒ3、Ｒ4はそれぞれ独立に置換もしくは無置換のアルキル基または水素原子を表し、Ｒ5はアルキル基を表し、ｎは１〜２０の整数を表し、ｎが２以上の整数のとき複数個のＲ3、Ｒ4は互いに同一でも、異なっても良い。Ｙ1〜Ｙ4は、それぞれ独立に水素原子、又は一価の置換基を表す。ａ1〜ａ4、ｂ1〜ｂ4は、それぞれＸ1〜Ｘ4、及びＹ1〜Ｙ4の置換基数を表す。ａ1〜ａ4はそれぞれ独立に０〜４の数を表すが、全てが同時に０になることはない。ｂ1〜ｂ4はそれぞれ独立に０〜４の数を表す。なお、ａ1〜ａ4及びｂ1〜ｂ4が２以上の数を表す時、複数のＸ1〜Ｘ4、及びＹ1〜Ｙ4はそれぞれ同一でも異なっていてもよい。Ｍは水素原子、金属原子又はその酸化物、水酸化物もしくはハロゲン化物である。］
【請求項２】
前記一般式（１）が下記一般式（２）で表されることを特徴とする請求項１に記載のフタロシアニン化合物。
【化２】
2006241217.tif 000024
［一般式（２）中、Ｘ1〜Ｘ4、Ｍは前記一般式（１）中のＸ1〜Ｘ4、Ｍとそれぞれ同義である。ａ1〜ａ4はそれぞれ独立に１又は２の整数を表す。］
【請求項３】
請求項１又は２に記載のフタロシアニン化合物を含有することを特徴とする着色画像形成組成物。
【請求項４】
インクジェット記録に用いられることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の着色画像形成組成物。
【請求項５】
請求項４に記載の着色画像形成組成物を用いて画像形成することを特徴とするインクジェット記録方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規なフタロシアニン化合物、これを含む着色画像形成組成物、及びこれを用いたインクジェット記録方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
今までにインクジェット記録材料、感熱転写方式の記録材料、電子写真方式の記録材料、印刷インク、記録ペン、ディスプレーやＣＣＤ用カラーフィルターに利用される色材（染料や顔料）が種々開発されているが、さまざまな使用条件、環境条件に耐えうる堅牢な色素がないのが実状であり、その改善が強く望まれている。
【０００３】
インクジェット記録方法は、材料費が安価であること、高速記録が可能なこと、記録時の騒音が少ないこと、更にカラー記録が容易であることから、急速に普及し、更に発展しつつある。
【０００４】
このようなインクジェット用インクに用いられる色素は、溶剤に対する溶解性あるいは分散性が良好なこと、高濃度記録が可能であること、インク保存安定性に優れること、色相が良好であること、光、熱、環境中の活性ガス（ＮＯｘ、オゾン等の酸化性ガスの他ＳＯｘなど）に対して堅牢であること、水や薬品に対する堅牢性に優れていること、受像材料に対して定着性が良く滲みにくいこと、インクとして長期保存性に優れていること、毒性がないこと、純度が高いこと、さらには安価に入手できることが要求されている。
【０００５】
これまでインクジェット用インクに使われるシアン色素としては、殆どの場合、フタロシアニン化合物が使用されてきた。これらは色素会合によりしばしば溶解性が不足することが多く、一方で溶解性を高めた構造の場合、光や酸化性ガス（特にオゾン）に対しては充分な堅牢性を有しておらず、この解決が望まれていた。
【０００６】
また、インクジェット記録方式のインク（以下、「インクジェット記録用インク」ともいう。）として主に用いられている水系のインクでは記録画像が水で滲んでしまう、或いは消失してしまうなど耐水性に大きな問題があった。
【０００７】
これを解決する手法として、顔料あるいは油溶性染料を色素として用いたインクや、水溶性染料を用いた水性インクに有機溶剤や樹脂等を添加する方法などが検討されている。さらに最近では染料又は顔料によって着色されたポリマーを分散質とする水系分散体を用いたインクが記載されている（例えば、特許文献１〜３参照。）。
また、耐水性を高めると同時に非吸水性の被記録材に対する印刷に適したものとして、被記録材との接着性に優れた多官能モノマーを用いた紫外線硬化性インクも開示されている（例えば、特許文献４、５参照。）。
【０００８】
しかしながら、これらの手法において着色成分として顔料分散物を用いると、顔料の凝集によりノズルが目詰りし、安定してインクを吐出させることが困難となったり、透明性、色調が不十分であったりするため、染料を用いたインクの開発が望まれていた。
しかし、有機溶媒に可溶なフタロシアニン化合物をインクジェット記録用染料として用いた場合においても、前述のように媒体へのインクの溶解性が低く、必要な濃度のインクが作製できないなどの問題点があったり、溶解性の高いフタロシアニン化合物では長期の光暴露、もしくは環境中の活性ガス（ＳＯｘ、ＮＯｘ、オゾン等）によって画像が変色したり、退色しやすいといった問題点があった。
これらの問題を解決する手法として、フタロシアニン色素の母核に溶解性を付与する置換基を導入することによって、フタロシアニン色素の溶解性を付与する方法が開示されている（例えば、特許文献６参照。）。
しかしながら、溶解性及び耐光性・耐オゾン性等において必ずしも充分ではなかった。
【０００９】
このようにシアン染料として用いられるフタロシアニン化合物を油溶性染料として用いる場合、インク媒体に対する溶解性と、耐光性・耐オゾン性が良好である両立した化合物の開発が強く望まれていた。
【特許文献１】特開平６−３４０８３５号公報
【特許文献２】国際公開００／０８１０２号パンフレット
【特許文献３】特開２００４―２３１８８２号公報
【特許文献４】特表２００１−５１２７７７号公報（第１〜３頁、第１１〜１５頁）
【特許文献５】特開平５−２１４２７９号公報（第１頁、第４〜５頁）
【特許文献６】特開２００３−１２９５６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明の目的は、媒体に対する十分な溶解性と堅牢性が両立した着色剤としてのフタロシアニン化合物、特にシアン染料を提供することである。
また、本発明の目的は、該フタロシアニン化合物を用いて、耐光性及び環境中の活性ガスに対して十分な堅牢性（耐オゾン性）を有する新規な着色画像形成組成物を提供することである。
また、更に、本発明の目的は、該着色画像形成組成物を用いたインクジェット方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記実情に鑑み本発明者らは、鋭意研究を行ったところ、新規なフタロシアニン化合物に特定の置換基を導入した下記一般式（１）で表される化合物を用いることで、上記課題を解決しうることを見出し本発明を完成した。
即ち、本発明は下記の手段により達成されるものである。
【００１２】
＜１＞  下記一般式（１）で表されるフタロシアニン化合物。
【００１３】
【化１】
2006241217.tif 000002
【００１４】
［一般式（１）中、Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3及びＸ4はそれぞれ独立に−ＳＯ−Ｚ、−ＳＯ2−Ｚ、−ＳＯ2ＮＲ1Ｒ2、−ＣＯＮＲ1Ｒ2、−ＣＯ2Ｒ1又は−ＣＯＲ1を表す。Ｚはそれぞれ独立に置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ1、Ｒ2はそれぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。
Ｚ、Ｒ1及びＲ2のいずれか１つ以上の基に置換基として、−ＣＯ2−（ＣＲ3Ｒ4）ｎ−ＣＯ2Ｒ5−を含む。ここで、Ｒ3、Ｒ4はそれぞれ独立に置換もしくは無置換のアルキル基または水素原子を表し、Ｒ5はアルキル基を表し、ｎは１〜２０の整数を表し、ｎが２以上の整数のとき複数個のＲ3、Ｒ4は互いに同一でも、異なっても良い。
Ｙ1〜Ｙ4は、それぞれ独立に水素原子、又は一価の置換基を表す。ａ1〜ａ4、ｂ1〜ｂ4は、それぞれＸ1〜Ｘ4、及びＹ1〜Ｙ4の置換基数を表す。ａ1〜ａ4はそれぞれ独立に０〜４の数を表すが、全てが同時に０になることはない。ｂ1〜ｂ4はそれぞれ独立に０〜４の数を表す。なお、ａ1〜ａ4及びｂ1〜ｂ4が２以上の数を表す時、複数のＸ1〜Ｘ4、及びＹ1〜Ｙ4はそれぞれ同一でも異なっていてもよい。Ｍは水素原子、金属原子又はその酸化物、水酸化物もしくはハロゲン化物である。］
【００１５】
＜２＞  前記一般式（１）が下記一般式（２）で表されることを特徴とする上記＜１＞に記載のフタロシアニン化合物。
【００１６】
【化２】
2006241217.tif 000003
［一般式（２）中、Ｘ1〜Ｘ4、Ｍは前記一般式（１）中のＸ1〜Ｘ4、Ｍとそれぞれ同義である。ａ1〜ａ4はそれぞれ独立に１又は２の整数を表す。］
【００１７】
＜３＞  上記＜１＞又は＜２＞に記載のフタロシアニン化合物を含有することを特徴とする着色画像形成組成物。
【００１８】
＜４＞  インクジェット記録に用いられることを特徴とする上記＜１＞〜＜３＞のいずれか１項に記載の着色画像形成組成物。
【００１９】
＜５＞  上記＜４＞に記載の着色画像形成組成物を用いて画像形成することを特徴とするインクジェット記録方法。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、媒体に対する十分な溶解性と堅牢性が両立した着色剤としてのフタロシアニン化合物、特にシアン染料を提供することができる。
また、本発明によれば、該フタロシアニン化合物を用いて、耐光性及び環境中の活性ガスに対して十分な堅牢性（耐オゾン性）を有する新規な着色画像形成組成物を提供することができる。
さらに、本発明によれば、耐光性及び環境中の活性ガスに対して十分な堅牢性（耐オゾン性）を有するインクジェット記録に用いる着色画像形成組成物（インクジェット用インク）を提供することができる。
また、更に、本発明によれば、該着色画像形成組成物を用いたインクジェット方法を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
本発明の新規な下記一般式（１）で表されるフタロシアニン化合物について詳細に説明する。
≪フタロシアニン化合物≫
【００２２】
【化３】
2006241217.tif 000004
【００２３】
一般式（１）中、Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3及びＸ4はそれぞれ独立に−ＳＯ−Ｚ、−ＳＯ2−Ｚ、−ＳＯ2ＮＲ1Ｒ2、−ＣＯＮＲ1Ｒ2、−ＣＯ2Ｒ1又は−ＣＯＲ1を表す。Ｚはそれぞれ独立に置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ1、Ｒ2はそれぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。
Ｚ、Ｒ1及びＲ2のいずれか１つ以上の基に置換基として、−ＣＯ2−（ＣＲ3Ｒ4）ｎ−ＣＯ2Ｒ5−を含む。ここで、Ｒ3、Ｒ4はそれぞれ独立に置換もしくは無置換のアルキル基または水素原子を表し、Ｒ5はアルキル基を表し、ｎは１〜２０の整数を表し、ｎが２以上の整数のとき複数個のＲ3、Ｒ4は互いに同一でも、異なっても良い。
Ｙ1〜Ｙ4は、それぞれ独立に水素原子、又は一価の置換基を表す。ａ1〜ａ4、ｂ1〜ｂ4は、それぞれＸ1〜Ｘ4、及びＹ1〜Ｙ4の置換基数を表す。ａ1〜ａ4はそれぞれ独立に０〜４の数を表すが、全てが同時に０になることはない。ｂ1〜ｂ4はそれぞれ独立に０〜４の数を表す。なお、ａ1〜ａ4及びｂ1〜ｂ4が２以上の数を表す時、複数のＸ1〜Ｘ4、及びＹ1〜Ｙ4はそれぞれ同一でも異なっていてもよい。Ｍは水素原子、金属原子又はその酸化物、水酸化物もしくはハロゲン化物である。
【００２４】
一般式（１）中、Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3及びＸ4はそれぞれ独立に−ＳＯ−Ｚ、−ＳＯ2−Ｚ、−ＳＯ2ＮＲ1Ｒ2、−ＣＯＮＲ1Ｒ2、−ＣＯ2Ｒ1又は−ＣＯＲ1を表す。
これら置換基は、フタロシアニン母核の各ベンゼン環に少なくとも一つずつ有することが好ましい。これらの置換基の中でも、−ＳＯ−Ｚ、−ＳＯ2−Ｚ、−ＳＯ2ＮＲ1Ｒ2、又は−ＣＯＮＲ1Ｒ2が好ましく、特に−ＳＯ2−Ｚ、又は−ＳＯ2ＮＲ1Ｒ2が最も好ましい。
ここで、前述のように、その置換基数を表すａ1〜ａ4が２以上の数を表す時、複数のＸ1〜Ｘ4はそれぞれ同一でも異なっていても良く、それぞれ独立に上記のいずれかの基を表す。
【００２５】
Ｚはそれぞれ独立に置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。好ましくは、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基であり、その中でも置換アルキル基、置換アリール基、置換複素環基が最も好ましい。
【００２６】
Ｒ1、Ｒ2はそれぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のアラルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。好ましくは水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基であり、その中でも水素原子、置換アルキル基、置換アリール基、置換複素環基が最も好ましい。
【００２７】
Ｒ1、Ｒ2及びＺが表す置換もしくは無置換のアルキル基としては、総炭素原子数が１〜３０のアルキル基が好ましく、５〜２５がより好ましく、５〜２０が特に好ましい。特に染料の溶解性やインク安定性を高めるという理由から、分岐のアルキル基が好ましい。
置換基の例としては、後述のＺ，Ｒ1，Ｒ2，Ｙ1，Ｙ2，Ｙ3，及びＹ4が更に置換基を持つことが可能な場合の置換基と同じものが挙げられる。中でも水酸基、エーテル基、エステル基、アミド基、スルホンアミド基、フェニル基が特に好ましい。この他、ハロゲン原子やイオン性親水性基を有していても良い。
【００２８】
Ｒ1、Ｒ2及びＺが表す置換もしくは無置換のシクロアルキル基としては、総炭素原子数が３〜３０のシクロアルキル基が好ましく、５〜２５がより好ましく、５〜１５が特に好ましい。特に染料の溶解性やインク安定性を高めるという理由から、不斉炭素を有する場合（ラセミ体での使用）が特に好ましい。
置換基の例としては、後述のＺ，Ｒ1，Ｒ2，Ｙ1，Ｙ2，Ｙ3，及びＹ4が更に置換基を持つことが可能な場合の置換基と同じものが挙げられる。中でも水酸基、エーテル基、エステル基、シアノ基、アミド基、スルホンアミド基、フェニル基が特に好ましい。この他、ハロゲン原子やイオン性親水性基を有していても良い。
【００２９】
Ｒ1、Ｒ2及びＺが表す置換もしくは無置換のアルケニル基としては、総炭素原子数が２〜３０のアルケニル基が好ましく、２〜２０がより好ましく、４〜１５が特に好ましい。特に染料の溶解性やインク安定性を高めるという理由から、分岐のアルケニル基が好ましく、特に不斉炭素を有する場合（ラセミ体での使用）が特に好ましい。
置換基の例としては、後述のＺ，Ｒ1，Ｒ2，Ｙ1，Ｙ2，Ｙ3，及びＹ4が更に置換基を持つことが可能な場合の置換基と同じものが挙げられる。中でも水酸基、エーテル基、エステル基、シアノ基、アミド基、スルホンアミド基、フェニル基が特に好ましい。この他、ハロゲン原子やイオン性親水性基を有していても良い。
【００３０】
Ｒ1、Ｒ2及びＺが表す置換もしくは無置換のアリール基としては、総炭素原子数が６〜３０のアリール基が好ましく、１０〜２５がより好ましく、１５〜２５が特に好ましい。
置換基の例としては、後述のＺ，Ｒ1，Ｒ2，Ｙ1，Ｙ2，Ｙ3，及びＹ4が更に置換基を持つことが可能な場合の置換基と同じものが挙げられる。中でも、ハロゲン原子、複素環基、シアノ基、カルボキシル基、アシルアミノ基、スルホンアミド基、スルファモイル基、カルバモイル基、スルホニル基、イミド基、アシル基、スルホ基、４級アンモニウム基好ましく、シアノ基、カルボキシル基、スルファモイル基、カルバモイル基、スルホニル基、イミド基、アシル基、スルホ基、４級アンモニウム基が更に好ましい。
【００３１】
Ｒ1、Ｒ2及びＺが表す置換若しくは無置換の複素環基としては、５員又は６員環のものが好ましく、それらは更に縮環していてもよい。また、芳香族複素環であっても非芳香族複素環であっても良い。以下にＲ1、Ｒ2及びＺで表される複素環基を、置換位置を省略した複素環の形で例示するが、置換位置は限定されるものではなく、例えばピリジンであれば、２位、３位、４位で置換することが可能である。ピリジン、ピラジン、ピリミジン、ピリダジン、トリアジン、キノリン、イソキノリン、キナゾリン、シンノリン、フタラジン、キノキサリン、ピロール、インドール、フラン、ベンゾフラン、チオフェン、ベンゾチオフェン、ピラゾール、イミダゾール、ベンズイミダゾール、トリアゾール、オキサゾール、ベンズオキサゾール、チアゾール、ベンゾチアゾール、イソチアゾール、ベンズイソチアゾール、チアジアゾール、イソオキサゾール、ベンズイソオキサゾール、ピロリジン、ピペリジン、ピペラジン、イミダゾリジン、チアゾリンなどが挙げられる。中でも芳香族複素環基が好ましく、その好ましい例を先と同様に例示すると、ピリジン、ピラジン、ピリミジン、ピリダジン、トリアジン、ピラゾール、イミダゾール、ベンズイミダゾール、トリアゾール、チアゾール、ベンゾチアゾール、イソチアゾール、ベンズイソチアゾール、チアジアゾールが挙げられる。
前記置換基の例としては、後述のＺ，Ｒ1，Ｒ2，Ｙ1，Ｙ2，Ｙ3，及びＹ4が更に置換基を持つことが可能な場合の置換基と同じものが挙げられる。好ましい置換基は前記アリール基の置換基と、更に好ましい置換基は、前記アリール基の更に好ましい置換基とそれぞれ同じである。
【００３２】
Ｙ1，Ｙ2，Ｙ3，及びＹ4はそれぞれ独立に、水素原子、又は一価の置換基を表し、該一価の置換基としては、ハロゲン原子、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アリール基、複素環基、シアノ基、ヒドロキシル基、ニトロ基、アミノ基、アルキルアミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルアミノ基、アリールアミノ基、ウレイド基、スルファモイルアミノ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、アルコキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基、カルバモイル基、スルファモイル基、スルホニル基、アルコキシカルボニル基、複素環オキシ基、アゾ基、アシルオキシ基、カルバモイルオキシ基、シリルオキシ基、アリールオキシカルボニル基、アリールオキシカルボニルアミノ基、イミド基、複素環チオ基、ホスホリル基、アシル基、カルボキシル基、又はスルホ基を挙げる事ができ、各々はさらに置換基を有していてもよい。
前記Ｙ1，Ｙ2，Ｙ3，及びＹ4は、上記の中でも、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、シアノ基、アルコキシ基、アミド基、ウレイド基、スルホンアミド基、カルバモイル基、スルファモイル基、アルコキシカルボニル基、カルボキシル基、又はスルホ基が好ましく、特に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、カルボキシル基、又はスルホ基が好ましい。
【００３３】
Ｚ、Ｒ1、Ｒ2、Ｙ1、Ｙ2、Ｙ3及びＹ4が更に置換基を有することが可能な基であるときは、以下に挙げたような置換基を更に有してもよい。
該Ｚ、Ｒ1、Ｒ2、Ｙ1、Ｙ2、Ｙ3及びＹ4の置換基としては、炭素数１〜１２の直鎖又は分岐鎖アルキル基、炭素数２〜１２の直鎖又は分岐鎖アルケニル基、炭素数２〜１２の直鎖又は分岐鎖アルキニル基、炭素数３〜１２の直鎖又は分岐鎖シクロアルキル基、炭素数３〜１２の直鎖又は分岐鎖シクロアルケニル基（以上の各基は分岐鎖を有するものが染料の溶解性及びインクの安定性を向上させる理由から好ましく、例えばメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｓｅｃ−ブチル、ｔ−ブチル、２−エチルヘキシル、２−メチルスルホニルエチル、３−フェノキシプロピル、トリフルオロメチル、シクロペンチル）、ハロゲン原子（例えば、塩素原子、臭素原子）、アリール基（例えば、フェニル、４−ｔ−ブチルフェニル、２，４−ジ−ｔ−アミルフェニル）、複素環基（例えば、イミダゾリル、ピラゾリル、トリアゾリル、２−フリル、２−チエニル、２−ピリミジニル、２−ベンゾチアゾリル）、シアノ基、ヒドロキシル基、ニトロ基、カルボキシ基、アミノ基、アルキルオキシ基（例えば、メトキシ、エトキシ、２−メトキシエトキシ、２−メタンスルホニルエトキシ）、アリールオキシ基（例えば、フェノキシ、２−メチルフェノキシ、４−ｔ−ブチルフェノキシ、３−ニトロフェノキシ、３−ｔ−ブチルオキシカルバモイルフェノキシ、３−メトキシカルバモイル）、アシルアミノ基（例えば、アセトアミド、ベンズアミド、４−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェノキシ）ブタンアミド）、アルキルアミノ基（例えば、メチルアミノ、ブチルアミノ、ジエチルアミノ、メチルブチルアミノ）、アニリノ基（例えば、フェニルアミノ、２−クロロアニリノ、ウレイド基（例えば、フェニルウレイド、メチルウレイド、Ｎ，Ｎ−ジブチルウレイド）、スルファモイルアミノ基（例えば、Ｎ，Ｎ−ジプロピルスルファモイルアミノ）、アルキルチオ基（例えば、メチルチオ、オクチルチオ、２−フェノキシエチルチオ）、アリールチオ基（例えば、フェニルチオ、２−ブトキシ−５−ｔ−オクチルフェニルチオ、２−カルボキシフェニルチオ）、アルキルオキシカルボニルアミノ基（例えば、メトキシカルボニルアミノ）、スルホンアミド基（例えば、メタンスルホンアミド、ベンゼンスルホンアミド、ｐ−トルエンスルホンアミド）、カルバモイル基（例えば、Ｎ−エチルカルバモイル、Ｎ，Ｎ−ジブチルカルバモイル）、スルファモイル基（例えば、Ｎ−エチルスルファモイル、Ｎ，Ｎ−ジプロピルスルファモイル、Ｎ−フェニルスルファモイル）、スルホニル基（例えば、メタンスルホニル、オクタンスルホニル、ベンゼンスルホニル、トルエンスルホニル）、アルキルオキシカルボニル基（例えば、メトキシカルボニル、ブチルオキシカルボニル）、複素環オキシ基（例えば、１−フェニルテトラゾール−５−オキシ、２−テトラヒドロピラニルオキシ）、アゾ基（例えば、フェニルアゾ、４−メトキシフェニルアゾ、４−ピバロイルアミノフェニルアゾ、２−ヒドロキシ−４−プロパノイルフェニルアゾ）、アシルオキシ基（例えば、アセトキシ）、カルバモイルオキシ基（例えば、Ｎ−メチルカルバモイルオキシ、Ｎ−フェニルカルバモイルオキシ）、シリルオキシ基（例えば、トリメチルシリルオキシ、ジブチルメチルシリルオキシ）、アリールオキシカルボニルアミノ基（例えば、フェノキシカルボニルアミノ）、イミド基（例えば、Ｎ−スクシンイミド、Ｎ−フタルイミド）、複素環チオ基（例えば、２−ベンゾチアゾリルチオ、２，４−ジ−フェノキシ−１，３，５−トリアゾール−６−チオ、２−ピリジルチオ）、スルフィニル基（例えば、３−フェノキシプロピルスルフィニル）、ホスホニル基（例えば、フェノキシホスホニル、オクチルオキシホスホニル、フェニルホスホニル）、アリールオキシカルボニル基（例えば、フェノキシカルボニル）、アシル基（例えば、アセチル、３−フェニルプロパノイル、ベンゾイル）、イオン性親水性基（例えば、カルボキシル基、スルホ基、ホスホノ基及び４級アンモニウム基）が挙げられる。
【００３４】
前記一般式（１）において、Ｚ、Ｒ1及びＲ2のいずれか１つ以上の基に置換基として、−ＣＯ2−（ＣＲ3Ｒ4）ｎ−ＣＯ2Ｒ5−を含む。ここで、Ｒ3、Ｒ4はそれぞれ独立に置換もしくは無置換のアルキル基または水素原子を表す。
Ｒ3、Ｒ4が表すアルキル基としては、無置換でも置換アルキル基でもどちらでもよく、総炭素数1〜２０のアルキル基が好ましく、１〜１０がより好ましく、１〜５が特に好ましい。
Ｒ5が表すアルキル基としては、無置換でも置換アルキル基でもどちらでもよく、総炭素数1〜２０のアルキル基が好ましく、１〜１０がより好ましく、１〜５が特に好ましい。
ｎは１〜２０の整数を表し、１〜１０が好ましく、１〜５が特に好ましい。また、ｎが２以上の整数のとき複数個のＲ3、Ｒ4は互いに同一でも、異なっても良い。
【００３５】
前記−ＣＯ2−（ＣＲ3Ｒ4）ｎ−ＣＯ2Ｒ5−で示される構造が導入可能な位置としては、Ｘ1〜Ｘ4、Ｙ1〜Ｙ4であり、その数は１以上１６以下の範囲にあり、好ましくは３以上５以下であり、さらに好ましくは４である。また、この構造の導入位置としては、Ｘ1〜Ｘ4で表される位置が好ましい。
【００３６】
前記ａ1〜ａ4、ｂ1〜ｂ4は、それぞれＸ1〜Ｘ4、及びＹ1〜Ｙ4の置換基数を表す。ａ1〜ａ4はそれぞれ独立に０〜４の数を表すが、全てが同時に０になることはない。  ｂ1〜ｂ4はそれぞれ独立に０〜４の数を表す。なお、ａ1〜ａ4及びｂ1〜ｂ4が２以上の数を表す時、複数のＸ1〜Ｘ4、及びＹ1〜Ｙ4はそれぞれ同一でも異なっていてもよい。
ａ1、ｂ1は、ａ1＋ｂ1＝４の関係を満たすそれぞれ独立の０〜４の数を表し、特に好ましいのは、ａ1とｂ1との組合せが１と３、又は２と２を表す組合せであり、その中でもａ１とｂ1との組合せが１と３が最も好ましい。
（ａ2，ｂ2）、（ａ3，ｂ3）、（ａ4，ｂ4）の各組合せにおいても、ａ1，ｂ1と同様の関係であり、好ましい組合せも同様である。
【００３７】
Ｍは、水素原子、金属原子、又はその酸化物、水酸化物もしくはハロゲン化物を表す。Ｍとして好ましくは、水素原子、金属原子としては、Ｌｉ、Ｎａ、Ｋ、Ｍｇ、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｖ、Ｎｂ、Ｔａ、Ｃｒ、Ｍｏ、Ｗ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ｏｓ、Ｉｒ、Ｐｔ、Ｃｕ、Ａｇ、Ａｕ、Ｚｎ、Ｃｄ、Ｈｇ、Ａｌ、Ｇａ、Ｉｎ、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｓｎ、Ｐｂ、Ｓｂ、Ｂｉ等が挙げられる。酸化物としてはＶＯ、及びＧｅＯ等、水酸化物としてはＳｉ（ＯＨ）2、Ｃｒ（ＯＨ）2、及びＳｎ（ＯＨ）2等、ハロゲン化物としてはＡｌＣｌ、ＳｉＣｌ2、ＶＣｌ、ＶＣｌ2、ＶＯＣｌ、ＦｅＣｌ、ＧａＣｌ、及びＺｒＣｌ等が挙げられ、中でも特に、Ｃｕ、Ｎｉ、Ｚｎ、Ａｌ等が好ましく、Ｃｕが最も好ましい。
【００３８】
前記一般式（１）が下記一般式（２）で表される化合物であることが好ましい。
【００３９】
【化４】
2006241217.tif 000005
【００４０】
一般式（２）において、Ｘ1〜Ｘ4、Ｍは前記一般式（１）の中のＸ1〜Ｘ4、Ｍとそれぞれ同義であり、好ましい例も同様である。ａ1〜ａ4はそれぞれ独立に１又は２の整数を表す。
【００４１】
以下、本発明の化合物の具体例を示すが、本発明の化合物はこれらに限られたものではない。
【００４２】
【化５】
2006241217.tif 000006
【００４３】
【化６】
2006241217.tif 000007
【００４４】
【化７】
2006241217.tif 000008
【００４５】
【化８】
2006241217.tif 000009
【００４６】
【化９】
2006241217.tif 000010
【００４７】
【化１０】
2006241217.tif 000011
【００４８】
【化１１】
2006241217.tif 000012
【００４９】
【化１２】
2006241217.tif 000013
【００５０】
本発明の一般式（１）で表されるフタロシアニン化合物は、特開２００３−２１３１６８号を参考に合成することができる。
【００５１】
一般にフタロシアニン化合物を下記一般式（ＩＶ）で表されるフタロシアニン化合物として表すとき、誘導体は、その合成時において不可避的に置換基Ｒｎ（ｎ＝１〜１６）の置換位置（Ｒ1：１位〜Ｒ16：１６位とここで定義する）異性体を含む場合があるが、これら置換位置異性体は互いに区別することなく同一誘導体として見なしている場合が多い。また、Ｒの置換基に異性体が含まれる場合も、これらを区別することなく、同一のフタロシアニン誘導体として見なしている場合が多い。
【００５２】
【化１３】
2006241217.tif 000014
【００５３】
本明細書中で定義するフタロシアニン化合物において構造が異なる場合とは、一般式（ＩＶ）で説明すると、置換基Ｒｎ（ｎ＝１〜１６）の構成原子種が異なる場合、置換基Ｒｎの数が異なる場合又は置換基Ｒｎの位置が異なる場合の何れかである。
【００５４】
前記一般式（１）で表されるフタロシアニン誘導体は、その合成法によって不可避的に置換基Ｘｎ（ｎ＝１〜４）及びＹｍ（ｍ＝１〜４）の導入位置及び導入個数が異なる類縁体混合物である場合が一般的であり、これら類縁体混合物を統計的に平均化して表している場合が多い。
これらのフタロシアニン系染料類縁体混合物を一般式（ＩＶ）の置換位置に基づいて、以下の三種類に分類して定義する。
【００５５】
（１）β−位置換型：２及び又は３位、６及び又は７位、１０及び又は１１位、１４及び又は１５位に特定の置換基を有するフタロシアニン染料。
【００５６】
（２）α−位置換型：１及び又は４位、５及び又は８位、９及び又は１２位、１３及び又は１６位に特定の置換基を有するフタロシアニン染料。
【００５７】
（３）α，β−位混合置換型：１〜１６位に規則性なく、特定の置換基を有するフタロシアニン染料。
【００５８】
本明細書中において、構造が異なる（特に、置換位置が異なる）フタロシアニン化合物の誘導体を説明する場合、上記β−位置換型、α−位置換型、α，β−位混合置換型を使用する。
【００５９】
本発明のフタロシアニン化合物は、例えば白井−小林共著、（株）アイピーシー発行「フタロシアニン−化学と機能−」（Ｐ．１〜６２）、Ｃ．Ｃ．Ｌｅｚｎｏｆｆ−Ａ．Ｂ．Ｐ．Ｌｅｖｅｒ共著、ＶＣＨ発行‘Ｐｈｔｈａｌｏｃｙａｎｉｎｅｓ−Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ’（Ｐ．１〜５４）等に記載、引用もしくはこれらに類似の方法を組合せて合成することができる。
【００６０】
本発明の一般式（１）で表されるフタロシアニン化合物は、国際公開第００／１７２７５、同００／０８１０３、同００／０８１０１、同９８／４１８５３の各号のパンフレット、特開平１０−３６４７１号公報などに記載されているように、例えば無置換のフタロシアニン化合物のスルホン化、スルホニルクロライド化、アミド化反応を経て合成することができる。この場合、スルホン化がフタロシアニン核のどの位置でも起こり得る上にスルホン化される個数も制御が困難である。従って、このような反応条件でスルホ基を導入した場合には、生成物に導入されたスルホ基の位置と個数は特定できず、必ず置換基の個数や置換位置の異なる混合物を与える。従ってそれを原料として本発明の化合物を合成する時には、複素環置換スルファモイル基の個数や置換位置は特定できないので、本発明の化合物としては置換基の個数や置換位置の異なる化合物が何種類か含まれるα，β−位混合置換型混合物として得られる。
【００６１】
前述したように、例えばスルファモイル基のような電子求引性基を数多くフタロシアニン核に導入すると酸化電位がより貴となり、オゾン耐性が高まる。上記の合成法に従うと、電子求引性基が導入されている個数が少ない、即ち酸化電位がより卑であるフタロシアニン染料が混入してくることが避けられない。従って、オゾン耐性を向上させるためには、酸化電位がより卑である化合物の生成を抑えるような合成法を用いることがより好ましい。
【００６２】
本発明の一般式（２）で表されるフタロシアニン化合物は、例えば下記式で表されるフタロニトリル誘導体（化合物Ｐ）及び／又はジイミノイソインドリン誘導体（化合物Ｑ）を一般式（Ｖ）で表される金属誘導体と反応させるか、或いは下記式で表される４−スルホフタロニトリル誘導体（化合物Ｒ）と一般式（Ｖ）で表される金属誘導体を反応させて得られるテトラスルホフタロシアニン化合物から誘導することができる。
【００６３】
【化１４】
2006241217.tif 000015
【００６４】
前記各式中、Ｘｐは上記一般式（２）におけるＸ1〜Ｘ4（ａ１〜ａ４＝１のとき）に相当する。Ｙｑ、Ｙｑ’は水素原子を表わす。また、化合物Ｒにおいて、Ｍ’はカチオンを表す。
【００６５】
一般式（Ｖ）（Ｍ−（Ｙ）ｄ）中、Ｍは前記一般式（１）、（２）のＭと同一であり、Ｙはハロゲン原子、酢酸陰イオン、アセチルアセトネート、酸素などの１価又は２価の配位子を示し、ｄは１〜４の整数である。
一般式（Ｖ）で示される金属誘導体としては、前記一般式（１）の金属原子ののハロゲン化物、カルボン酸誘導体、硫酸塩、硝酸塩、カルボニル化合物、酸化物、錯体等が挙げられる。
具体例としては塩化銅、臭化銅、沃化銅、塩化ニッケル、臭化ニッケル、酢酸ニッケル、塩化コバルト、臭化コバルト、酢酸コバルト、塩化鉄、塩化亜鉛、臭化亜鉛、沃化亜鉛、酢酸亜鉛、塩化バナジウム、オキシ三塩化バナジウム、塩化パラジウム、酢酸パラジウム、塩化アルミニウム、塩化マンガン、酢酸マンガン、アセチルアセトンマンガン、塩化マンガン、塩化鉛、酢酸鉛、塩化インジウム、塩化チタン、塩化スズ等が挙げられる。  
【００６６】
一般式（Ｖ）金属誘導体と化合物Ｐで示されるフタロニトリル化合物の使用量は、モル比で１：３〜１：６が好ましい。また、一般式（Ｖ）金属誘導体と化合物Ｑで示されるジイミノインドリン誘導体の使用量は、モル比で１：３〜１：６が好ましい。
【００６７】
反応は、通常、溶媒の存在下に行われる。溶媒としては、沸点８０℃以上、好ましくは１３０℃以上の有機溶媒が用いられる。例えばｎ−アミルアルコール、ｎ−ヘキサノール、シクロヘキサノール、２−メチル−１−ペンタノール、１−ヘプタノール、２−ヘプタノール、１−オクタノール、２−エチルヘキサノール、ベンジルアルコール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、１−メトキシ−２−プロパノール、エトキシエタノール、プロポキシエタノール、ブトキシエタノール、ジメチルアミノエタノール、ジエチルアミノエタノール、トリクロロベンゼン、クロロナフタレン、スルフォラン、ニトロベンゼン、キノリン、尿素等がある。溶媒の使用量はフタロニトリル化合物の１〜１００質量倍、好ましくは５〜２０質量倍である。
【００６８】
反応において、触媒として１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］−７−ウンデセン（ＤＢＵ）或いはモリブデン酸アンモニウムを添加しても良い。添加量はフタロニトリル化合物及び／又はジイミノイソインドリン誘導体１モルに対して、０．０１〜１０倍モル好ましくは０．０１〜２倍モルである。
【００６９】
反応温度は７０〜３００℃、好ましくは７０〜２５０℃の反応温度の範囲にて行なうのが好ましく、７０〜１９０℃の反応温度の範囲にて行なうのが特に好ましい。６０℃未満では反応速度が極端に遅い。３００℃を超えるとフタロシアニン化合物の分解が起こる可能性がある。
【００７０】
反応時間は０．５〜２０時間、好ましくは０．５〜１５時間の反応時間の範囲にて行なうのが好ましく、０．５〜１０時間の反応時間の範囲にて行なうのが特に好ましい。０．５時間未満では未反応原料が多く存在し、２０時間以上ではフタロシアニン化合物の分解が起こる可能性がある。
【００７１】
これらの反応によって得られる生成物は通常の有機合成反応の後処理方法に従って処理した後、精製してあるいは精製せずに製品として用いられる。即ち、例えば、反応系から遊離したものを精製せずに、あるいは再結晶やカラムクロマトグラフィー等にて精製する操作を単独、あるいは組合せて行ない、製品として提供することができる。また、反応終了後、反応溶媒を留去して、あるいは留去せずに水、氷、又は有機溶媒に投入し、中和してあるいは中和せずに遊離したものを精製せずに、あるいは再結晶、カラムクロマトグラフィー等にて精製する操作を単独に、あるいは組合せて行なった後、製品として提供することができる。また、反応終了後、反応溶媒を留去して、あるいは留去せずに水、氷、又は有機溶媒に投入し、中和してあるいは中和せずに、有機溶媒／水溶液にて抽出したものを精製せずに、あるいは晶析、カラムクロマトグラフィーにて精製する操作を単独あるいは組合せて行なった後、製品として提供することができる。
【００７２】
上記の合成法に従えば望みの置換基を特定の数だけ導入することができる。特に本発明のように酸化電位を貴とするために電子求引性基を数多く導入したい場合には、上記の合成法は一般式（２）の合成法として極めて優れたものである。
【００７３】
得られる前記一般式（２）で表される化合物は、通常、Ｘｐの各置換位置における異性体である下記一般式（ａ）−１〜（ａ）−４で表される化合物の混合物、すなわちβ−位置換型となっている。
【００７４】
【化１５】
2006241217.tif 000016
【００７５】
上記一般式（ａ）−１〜（ａ）−４で表される化合物は、β−位置換型（２及び／又は３位、６及び／又は７位、１０及び／又は１１位、１４及び／又は１５位に特定の置換基を有するフタロシアニン化合物）であり、α−位置換型及びα，β−位混合置換型とは全く構造の異なる（特定の置換基の導入位置が異なる）化合物である。
【００７６】
後述の着色画像形成組成物に対する要求特性は、（１）粘度、表面張力、比電導度、密度、ｐＨ等の物性値が適当であること、（２）溶解成分の溶解安定性が高いこと、（３）被記録材での速乾性が良好であること、（４）記録画像が鮮明であり、耐光性、耐水性が良好であること、（５）長期保存安定性が良好であること、などである。さらに、インクジェット記録用においては、上記のほかに、（２）でノズルの目詰まりさせないこと、が挙げられる。
【００７７】
またインクカートリッジ中の着色画像形成組成物は色素化合物が高濃度で調液されているため、長期にわたる保存や、高温・低温下に曝されることで色素化合物が析出するなどの大きな問題がある。
【００７８】
現在まで、上述（１）〜（５）等を主眼とした様々の検討がなされているが、従来の着色画像形成組成物はこれら全ての特性を満足するには至っていなかった。
【００７９】
本発明の着色画像形成組成物は、上記要求特性（１）〜（５）を満足させ、特に、本発明の課題を達成するために、フタロシアニン母核に特定の置換基を導入したフタロシアニン化合物を含有する。
【００８０】
従来各種堅牢性（光、オゾンガス等）、色相を満足するためには、フタロシアニン化合物の会合を促進することが解決の手段の一つであった。しかし、フタロシアニン化合物に限らず全ての有機物では、会合が成長すると分子の集合体は巨大化し、やがて結晶化する傾向にある。
【００８１】
従来のフタロシアニン化合物は、色素会合によりしばしば溶解性が不足する。一般に、水溶性もしくは油溶性フタロシアニンは、分子一つ一つが会合することなく溶媒中に存在する場合、分子の周りを取り囲むようにして多くの溶媒分子が存在するようになる。すなわちフタロシアニン分子は溶媒分子の溶媒和を受けており、分子が溶解する。しかし、フタロシアニン化合物が分子同士で相互作用し（会合し）凝集し始めると、溶媒の溶媒和を受けにくくなり、やがて不溶化する。
【００８２】
すなわち、この分子の凝集体が巨大化しないように制御すれば、分子の結晶析出を防ぐことが可能となる。この目的のために鋭意検討を行った結果、炭素鎖で連結された２つのエステル基を導入することで、溶媒とフタロシアニンとの親和性が著しく向上し溶解性が向上する一方、各種堅牢性に寄与する分子会合も十分保持されることを見出し、本発明に至った。
【００８３】
即ち、後述の着色画像形成組成物に用いられる色素に対する要求特性と結晶析出の抑制を共に満たす本発明のフタロシアニン化合物、上記一般式（１）のＸ1〜Ｘ4、Ｙ1〜Ｙ4に２つ以上のエステル構造を有する特定の置換基を導入することで溶媒への親和性、溶解性が著しく向上することのみならず、耐光性、耐オゾン性が極めて優れることを見出したものである。
【００８４】
上記本発明のフタロシアニン化合物の用途としては、画像、特にカラー画像を形成するための画像記録材料が挙げられ、具体的には、以下に詳述するインクジェット方式記録材料を始めとして、感熱転写型画像記録材料、感圧記録材料、電子写真方式を用いる記録材料、転写式ハロゲン化銀感光材料、印刷インク、記録ペン等であり、好ましくはインクジェット方式記録材料、感熱転写型画像記録材料、電子写真方式を用いる記録材料であり、更に好ましくはインクジェット方式記録材料である。
また、米国特許４８０８５０１号明細書、特開平６−３５１８２号公報などに記載されているＬＣＤやＣＣＤなどの固体撮像素子で用いられているカラーフィルター、各種繊維の染色のための染色液にも適用できる。
本発明のフタロシアニン化合物の色素は、その用途に適した溶解性、熱移動性などの物性を、置換基により調整して使用する。また、上記フタロシアニン化合物は、用いられる系に応じて均一な溶解状態、乳化分散のような分散された溶解状態、固体分散状態で使用する事が出来る。
【００８５】
≪着色画像形成組成物≫
＜着色画像形成組成物＞
本発明の着色画像形成組成物は、着色剤として前記一般式（１）のフタロシアニン化合物を含むことを特徴とし、更に、その他の着色剤を用いることができる。
本発明の着色画像形成組成物は、前記一般式（１）のフタロシアニン化合物を含有することにより、光，熱，湿度及び環境中の活性ガスに対して十分な堅牢性を有する耐光性、耐オゾン性に優れた着色画像形成組成物とすることができる。
【００８６】
本発明の着色画像形成組成物に含有される本発明のフタロシアニン化合物は、被記録材料などに対して、着色剤として作用するが、フタロシアニン色素として用いることが好ましく、シアン染料として用いることが更に好ましい。
【００８７】
本発明の着色画像形成組成物は、インクジェット記録用インク組成物（以下、「インクジェット用インク」ともいう。）として好適に用いられる。
【００８８】
本発明の該着色画像形成組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、それぞれ共に後述のその他の添加物を含有することができる。
【００８９】
前記その他の添加剤としては、例えば、乾燥防止剤（湿潤剤）、浸透促進剤、紫外線吸収剤、褪色防止剤、防黴剤、ｐＨ調整剤、表面張力調整剤、消泡剤、乳化安定剤、防腐剤、粘度調整剤、分散剤、分散安定剤、防錆剤、キレート剤等の公知の添加剤が挙げられる。
【００９０】
（その他の添加剤）
乾燥防止剤はインクジェット記録方式に用いるノズルのインク噴射口において該インクジェット用インクが乾燥することによる目詰まりを防止する目的で好適に使用される。
【００９１】
前記乾燥防止剤としては、水より蒸気圧の低い水溶性有機溶剤が好ましい。具体的な例としてはエチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール、チオジグリコール、ジチオジグリコール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，２，６−ヘキサントリオール、アセチレングリコール誘導体、グリセリン、トリメチロールプロパン等に代表される多価アルコール類、エチレングリコールモノメチル（又はエチル）エーテル、ジエチレングリコールモノメチル（又はエチル）エーテル、トリエチレングリコールモノエチル（又はブチル）エーテル等の多価アルコールの低級アルキルエーテル類、２−ピロリドン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、Ｎ−エチルモルホリン等の複素環類、スルホラン、ジメチルスルホキシド、３−スルホレン等の含硫黄化合物、ジアセトンアルコール、ジエタノールアミン等の多官能化合物、尿素誘導体が挙げられる。これらのうちグリセリン、ジエチレングリコール等の多価アルコールがより好ましい。また上記の乾燥防止剤は単独で用いても良いし２種以上併用しても良い。これらの乾燥防止剤は着色画像形成組成物中には１０〜５０質量％含有することが好ましい。また、インクジェット用インク中に１０〜５０質量％含有することが好ましい。
【００９２】
浸透促進剤は、インクを紙により良く浸透させる目的で好適に使用される。浸透促進剤としてはエタノール、イソプロパノール、ブタノール,ジ（トリ）エチレングリコールモノブチルエーテル、１，２−ヘキサンジオール等のアルコール類やラウリル硫酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウムやノニオン性界面活性剤等を用いることができる。これらは着色画像形成組成物中には３〜３０質量％含有することが好ましく、インクジェット用途に用いる場合は、５〜３０質量％含有することが好ましい。これらの量で通常充分な効果があり、印字の滲み、紙抜け（プリントスルー）を起こさない添加量の範囲で使用するのが好ましい。
【００９３】
紫外線吸収剤は、画像の保存性を向上させる目的で使用される。紫外線吸収剤としては特開昭５８−１８５６７７号公報、同６１−１９０５３７号公報、特開平２−７８２号公報、同５−１９７０７５号公報、同９−３４０５７号公報等に記載されたベンゾトリアゾール系化合物、特開昭４６−２７８４号公報、特開平５−１９４４８３号公報、米国特許第３２１４４６３号明細書等に記載されたベンゾフェノン系化合物、特公昭４８−３０４９２号公報、同５６−２１１４１号公報、特開平１０−８８１０６号公報等に記載された桂皮酸系化合物、特開平４−２９８５０３号公報、同８−５３４２７号公報、同８−２３９３６８号公報、同１０−１８２６２１号公報、特表平８−５０１２９１号公報等に記載されたトリアジン系化合物、リサーチディスクロージャーＮｏ．２４２３９号に記載された化合物やスチルベン系、ベンズオキサゾール系化合物に代表される紫外線を吸収して蛍光を発する化合物、いわゆる蛍光増白剤も用いることができる。
【００９４】
褪色防止剤は、画像の保存性を向上させる目的で使用される。前記褪色防止剤としては、各種の有機系及び金属錯体系の褪色防止剤を使用することができる。有機の褪色防止剤としてはハイドロキノン類、アルコキシフェノール類、ジアルコキシフェノール類、フェノール類、アニリン類、アミン類、インダン類、クロマン類、アルコキシアニリン類、ヘテロ環類などがあり、金属錯体としてはニッケル錯体、亜鉛錯体などがある。より具体的にはリサーチディスクロージャーＮｏ．１７６４３の第VIIのＩないしＪ項、同Ｎｏ．１５１６２、同Ｎｏ．１８７１６の６５０頁左欄、同Ｎｏ．３６５４４の５２７頁、同Ｎｏ．３０７１０５の８７２頁、同Ｎｏ．１５１６２に引用された特許に記載された化合物や特開昭６２−２１５２７２号公報の１２７頁〜１３７頁に記載された代表的化合物の一般式及び化合物例に含まれる化合物を使用することができる。
【００９５】
防黴剤としては、デヒドロ酢酸ナトリウム、安息香酸ナトリウム、ナトリウムピリジンチオン−１−オキシド、ｐ−ヒドロキシ安息香酸エチルエステル、１，２−ベンズイソチアゾリン−３−オン及びその塩等が挙げられる。これらは着色画像形成組成物中に０．０２〜１．００質量％使用するのが好ましい。
【００９６】
ｐＨ調整剤としては前記中和剤（有機塩基、無機アルカリ）を用いることができる。前記ｐＨ調整剤はインクジェット記録用インクの保存安定性を向上させる目的で、特に該インクジェット記録用インクがｐＨ６〜１０となるように添加するのが好ましく、ｐＨ７〜１０となるように添加するのがより好ましい。
【００９７】
表面張力調整剤としてはノニオン、カチオンあるいはアニオン界面活性剤が挙げられる。界面活性剤の例としては、脂肪酸塩、アルキル硫酸エステル塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、アルキルリン酸エステル塩、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、ポリオキシエチレンアルキル硫酸エステル塩等のアニオン系界面活性剤や、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、グリセリン脂肪酸エステル、オキシエチレンオキシプロピレンブロックコポリマー等のノニオン系界面活性剤が好ましい。また、アセチレン系ポリオキシエチレンオキシド界面活性剤であるＳＵＲＦＹＮＯＬＳ（ＡｉｒＰｒｏｄｕｃｔｓ＆Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社）も好ましく用いられる。また、Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｎ−アルキルアミンオキシドのようなアミンオキシド型の両性界面活性剤等も好ましい。更に、特開昭５９−１５７，６３６号の第(37)〜(38)頁、リサーチ・ディスクロージャーＮｏ．３０８１１９(１９８９年)記載の界面活性剤として挙げたものも使うことができる。
【００９８】
消泡剤としては、フッ素系、シリコーン系化合物やＥＤＴＡに代表されるキレート剤等も必要に応じて使用することができる。
【００９９】
＜着色画像形成組成物の調整方法＞
本発明の着色画像形成組成物の調製方法は、特に限定されずいずれの方法も用いることが出来るが、本発明におけるフタロシアニン化合物を水性媒体中に分散した水系組成物として、或いは、重合性基を有するモノマー中に分散して得る活性エネルギー硬化型組成物（以下、「硬化型組成物」ともいう。）として得ることが好ましい。
【０１００】
［水系組成物］
本発明のフタロシアニン化合物を水性媒体に分散させる場合は、特開２００１−２４０７６３号、特開２００１−２６２０３９号、特開２００１−２４７７８８号等の各公報に記載されるように、色素と油溶性ポリマーとを含有する着色微粒子を水性媒体に分散したり、特開２００１−２４０７６３号、特開２００１−３３５７３４号の各明細書のように高沸点有機溶媒に溶解した本発明の化合物を水性媒体中に分散することが好ましい。
【０１０１】
−分散の具体的な方法−
本発明の化合物を水性媒体に分散させる場合の具体的な方法、使用する油溶性ポリマー、高沸点有機溶媒、添加剤、及びそれらの使用量は、上記特許公報等に記載されたものを好ましく使用することができる。あるいは、前記フタロシアニン化合物を固体のまま微粒子状態に分散してもよい。分散時には、分散剤や界面活性剤を使用することができる。
分散装置としては、簡単なスターラーやインペラー攪拌方式、インライン攪拌方式、ミル方式（例えば、コロイドミル、ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミル、アジテーターミル等）、超音波方式、高圧乳化分散方式（高圧ホモジナイザー；具体的な市販装置としてはゴーリンホモジナイザー、マイクロフルイダイザー、ＤｅＢＥＥ２０００等）を使用することができる。
前記着色画像形成組成物における水系組成物の調製方法については、上記の特許以外にも特開平５−１４８４３６号、同５−２９５３１２号、同７−９７５４１号、同７−８２５１５号、同７−１１８５８４号、特開平１１−２８６６３７号、特開２０００−２０３８５６号の各公報にも詳細が記載されていて、本発明の着色画像形成組成物の調製にも利用できる。
【０１０２】
前記水性媒体は、水を主成分とし、所望により、水混和性有機溶剤を添加した混合物を用いることができる。前記水混和性有機溶剤の例には、アルコール（例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、イソブタノール、ｓｅｃ−ブタノール、ｔ−ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、シクロヘキサノール、ベンジルアルコール）、多価アルコール類（例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、ブチレングリコール、ヘキサンジオール、ペンタンジオール、グリセリン、ヘキサントリオール、チオジグリコール）、グリコール誘導体（例えば、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングルコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールジアセテート、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテル）、アミン（例えば、エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、Ｎ−メチルジエタノールアミン、Ｎ−エチルジエタノールアミン、モルホリン、Ｎ−エチルモルホリン、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ポリエチレンイミン、テトラメチルプロピレンジアミン）及びその他の極性溶媒（例えば、ホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、スルホラン、２−ピロリドン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、２−オキサゾリドン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、アセトニトリル、アセトン）が含まれる。尚、前記水混和性有機溶剤は、二種類以上を併用してもよい。
【０１０３】
[硬化型組成物]
本発明のフタロシアニン化合物を硬化型組成物（活性エネルギー硬化型の、着色画像形成組成物に用いることも好ましく、さらに、活性エネルギー硬化型インクジェット用インク（以下、「硬化型インクジェット用インク」ともいう。）に用いることも好ましい。
この活性エネルギー硬化型の、着色画像形成組成物（これらは、以下、「硬化型組成物」ともいう。）は、重合性基を有するモノマーと、特定の構造を有する油溶性染料としての本発明の化合物と、を含有する着色画像形成組成物であり、必要に応じて適宜選択したその他の成分を含有していてもよい。
その他の成分としては、前述のその他の添加剤の乾燥防止剤、浸透促進剤、酸化防止剤、防黴剤、ｐＨ調節剤、表面張力調整剤、消泡剤、粘度調整剤、分散剤、分散安定剤、防錆剤、キレート剤等の公知添加剤が挙げられる。
【０１０４】
前記モノマーの重合を進行させるための前記活性エネルギー線としてはα線、γ線、Ｘ線、紫外線、可視光線、電子線などを使用することができる。これらのうち、紫外線、可視光線を用いることがコスト及び安全性の点から好ましく、紫外線を用いることが更に好ましい。
活性エネルギー線として紫外線、可視光線などを使用する場合は、重合を開始するための光重合開始剤が併用される。
したがって、本発明の他の構成にかかる前記硬化型組成物は、モノマー類の重合を開始するための光重合開始剤を含有するものである。
即ち、本発明の化合物を含有する活性エネルギー硬化型インクジェット用インクには、カチオン重合性基、ラジカル重合性基、アニオン重合性基、好ましくはカチオン重合性基、ラジカル重合性基を有するモノマー、光重合開始剤、増感剤、及びその他の添加剤を用いることができる。
【０１０５】
−重合性基を有するモノマー−
本発明において用いられる重合性基を有するモノマーとしては、前記活性エネルギー線（例えば、紫外線、熱または電子線等のエネルギー）付与によって固体化する重合性の二重結合（重合性基）を有する化合物である。モノマーは２官能以上の化合物（以後、「多官能モノマー」と記す）の使用が必須であり、粘度調整や架橋密度の調整、硬化後の物性制御（強度、接着性など）のために単官能の化合物（以後、「単官能モノマー」と記す）を併用しても良い。
【０１０６】
前記重合性基としては、アクリロイル基、メタクリロイル基、アリル基、ビニル基、内部二重結合性基（マレイン酸など）が挙げられ、中でもアクリロイル基、メタクリロイル基が低エネルギーで硬化させることができるので好ましく、アクリロイル基が特に好ましい。
【０１０７】
前記多官能モノマーとしては、ビニル基含芳香族化合物、２価以上のアルコールとアクリル酸またはメタアクリル酸とのエステルであるアクリレート、２価以上のアミンとアクリル酸またはメタアクリル酸とのアミドであるアクリルアミド、多塩基酸と２価アルコールの結合で得られるエステルまたはポリカプロラクトンにアクリル酸またはメタアクリル酸を導入したポリエステルアクリレート、アルキレンオキサイドと多価アルコールの結合で得られるエーテルにアクリル酸またはメタアクリル酸を導入したポリエーテルアクリレート、エポキシ樹脂にアクリル酸またはメタアクリル酸を導入するか、あるいは２価以上のアルコールとエポシキ含有モノマーを反応させて得られるエポキシアクリレート、ウレタン結合をもったウレタンアクリレート、アミノ樹脂アクリレート、アクリル樹脂アクリレート、アルキッド樹脂アクリレート、スピラン樹脂アクリレート、シリコーン樹脂アクリレート、不飽和ポリエステルと前記光重合性モノマーの反応生成物およびワックス類と前記重合性モノマーの反応生成物などが挙げられ、アクリレート、ポリエステルアクリレート、ポリエーテルアクリレート、エポキシアクリレート、ウレタンアクリレート、アクリル樹脂アクリレート、シリコーン樹脂アクリレート、不飽和ポリエステルと前記光重合性モノマーの反応生成物が好ましく、アクリレート、ポリエステルアクリレート、ポリエーテルアクリレート、エポキシアクリレート、ウレタンアクリレートが特に好ましい。
【０１０８】
前記多官能モノマーの例としては、ジビニルベンゼン、１，３−ブタンジオールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、１，６−アクリロイルアミノヘキサン、ヒドロキシピバリン酸エステルネオペンチルグリコールジアクリレート、２塩基酸と２価アルコールから成る分子量５００〜３００００のポリエステルの分子鎖末端に（メタ）アクリロイル基をもつポリエステルアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ビスフェノール（ＡあるいはＳ、Ｆ）骨格を含有する分子量４５０〜３００００のエポキシアクリレート、フェノールノボラック樹脂の骨格を含有する分子量６００〜３００００のエポキシアクリレート、分子量３５０〜３００００の多価イソシアネートと水酸基を有する（メタ）アクリル酸モノマーとの反応物、また分子内にウレタン結合を有するウレタン変性物などが挙げられる。
【０１０９】
前記単官能モノマーとしては、置換あるいは無置換の（メタ）アクリレート、置換あるいは無置換のスチレン、置換あるいは無置換のアクリルアミド、ビニル基含有モノマー（ビニルエステル類、ビニルエーテル類、Ｎ−ビニルアミドなど）、（メタ）アクリル酸などが挙げられ、置換あるいは無置換の（メタ）アクリレート、置換あるいは無置換のアクリルアミド、ビニルエステル類、ビニルエーテル類が好ましく、置換あるいは無置換の（メタ）アクリレート、置換あるいは無置換のアクリルアミドが特に好ましい。
【０１１０】
前記単官能モノマーの例としては、ヒドロキシエチルアクリレート、グリシジルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、ジシクロペンテニルアクリレート、２−アクリロイルオキシエチルホスフェート、アリルアクリレート、Ｎ、Ｎ−ジメチルアミノエチルアクリレート、Ｎ、Ｎ−ジメチルアクリルアミド、Ｎ、Ｎ−ジエチルアミノプロピルアクリルアミド、Ｎ−ブトキシメチルアクリルアミド、アクリロイルモルホリン、２−ヒドロキシエチルビニルエーテル、Ｎ−ビニルホルムアミド、Ｎ−ビニルアセトアミド、２−シクロヘキシルカルバモイルオキシエチルアクリレート、エステルにポリブチルアクリレート部位を含有するアクリレート、エステルにポリジメチルシロキサン部位を含有するアクリレートなどが挙げられる。
【０１１１】
前記モノマーの硬化型組成物中の含有量は、通常５０〜９９．６質量％の範囲が好ましいが、７０〜９９．０質量％がより好ましく、８０〜９９．０質量％がさらに好ましい。
前記モノマーは本発明の効果が得られるものであれば何れでも良いが、安全性の高いものから選択されることが更に好ましい。
安全性が高いモノマーとはＰＩＩ（皮膚刺激性）の値が小さいものであり、ＰＩＩが３．０以下のものが好ましく、２．０以下がより好ましく、１．０以下が更に好ましく、０．５以下が特に好ましい。
【０１１２】
−光重合開始剤および増感剤−
前記光重合開始剤としては、光により発生したラジカルや他の活性種が前記モノマー中の重合性二重結合と反応するものであれば特に制限はない。
光重合開始剤としては、アセトフェノン誘導体、ベンゾフェノン誘導体、ベンジル誘導体、ベンゾイン誘導体、ベンゾインエーテル誘導体、ベンジルジアルキルケタール誘導体、チオキサントン誘導体、アシルフォスフィンオキサイド誘導体、金属錯体、ｐ−ジアルキルアミノ安息香酸、アゾ化合物、パーオキシド化合物等が一般的に知られ、アセトフェノン誘導体、ベンジル誘導体、ベンゾインエーテル誘導体、ベンジルジアルキルケタール誘導体、チオキサントン誘導体、アシルフォスフィンオキサイド誘導体が好ましく、アセトフェノン誘導体、ベンゾインエーテル誘導体、ベンジルジアルキルケタール誘導体、アシルフォスフィンオキサイド誘導体が特に好ましい。
【０１１３】
光重合開始剤の例としては、アセトフェノン、２，２−ジエトキシアセトフェノン、ｐ−ジメチルアミノアセトフェノン、ｐ−ジメチルアミノプロピオフェノン、ベンゾフェノン、ｐ，ｐ′−ジクロロベンゾフェノン、ｐ，ｐ′−ビスジエチルアミノベンゾフェノン、ミヒラーケトン、ベンジル、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾイン−ｎ−プロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンジルジメチルケタール、１−ヒドロキシ−シクロヘキシルフェニルケトン、テトラメチルチウラムモノサルファイド、チオキサントン、２−クロロチオキサントン、２，４−ジメチルチオキサントン、２，２−ジメチルプロピオイルジフェニルフォスフィンオキサイド、２−メチル−２−エチルヘキサノイルジフェニルフォスフィンオキサイド、２，６−ジメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイド、２，６−ジメトキシベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイド、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイド、ビス（２，６−ジメトキシベンゾイル）−２，４，４−トリメチルペンチルフォスフィンオキサイド、２，３，６−トリメチルベンゾイル−ジフェニルフォスフィンオキサイド、ビス（２，３，６−トリメチルベンゾイル）−フェニルフォスフィンオキサイド、２，４，６−トリメトキシベンゾイル−ジフェニルフォスフィンオキサイド、２，４，６−トリクロロベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイド、２，４，６−トリメチルベンゾイルナフチルフォスフォネート、ビス（η５−２，４−シクロペンタジエン−１−イル）−ビス（２，６−ジフルオロ−３−（１Ｈ−ピロール−１−イル）−フィニル）チタニウム、ｐ−ジメチルアミノ安息香酸、ｐ−ジエチルアミノ安息香酸、アゾビスイソブチロニトリル、１，１’−アゾビス（１−アセトキシ−１−フェニルエタン）、ベンゾインパーオキサイド、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルパーオキサイド等が挙げられる。
さらに光重合開始剤の例としては、加藤清視著「紫外線硬化システム」（株式会社総合技術センター発行：平成元年）の第６５〜１４８頁に記載されている光重合開始剤などを挙げることができる。
【０１１４】
これらの光重合開始剤は１種あるいは２種以上を組み合わせて用いることができ、増感剤と併用しても良い。
また、光重合開始剤は、７０℃まで熱分解を起こさないものであることが好ましい。７０℃以下で熱分解を起こす開始剤を用いると、製品保存上問題があるため好ましくない。
これらの光重合開始剤の硬化型組成物（着色画像形成組成物）中の使用量は特に制限されていないが、０．５〜２０質量％が好ましく、１〜１５質量％が更に好ましく、３〜１０質量％が特に好ましい。０．５質量％未満では硬化しないか硬化時間が遅く、２０質量％を越えると溶解経時で析出や分離が生じたり、硬化型組成物の硬化後のインクの強度や擦り耐性などの性能が悪化したりする場合があるので好ましくない。
【０１１５】
上記増感剤は、単独では光照射によって活性化しないが、光重合開始剤と一緒に使用した場合に光重合開始剤単独で用いた場合よりも効果があるもので、一般にアミン類が用いられる。アミン類の添加により硬化速度が速くなるのは、第一に水素引き抜き作用により光重合開始剤に水素を供給するためであり、第二に生成ラジカルが大気中の酸素分子と結合して反応性が悪くなるのに対して、アミンが組成中に溶け込んでいる酸素を捕獲する作用があるためである。
【０１１６】
増感剤の例としては、アミン化合物（脂肪族アミン、芳香族基を含むアミン、ピペリジン、エポキシ樹脂とアミンの反応生成物、トリエタノールアミントリアクリレートなど）、尿素化合物（アリルチオ尿素、ｏ−トリルチオ尿素など）、イオウ化合物（ナトリウムジエチルジチオホスフェート、芳香族スルフィン酸の可溶性塩など）、ニトリル系化合物（Ｎ，Ｎ−ジエチル−ｐ−アミノベンゾニトリルなど）、リン化合物（トリ−ｎ−ブチルホスフィン、ナトリウムジエチルジチオホスファイドなど）、窒素化合物（ミヒラーケトン、Ｎ−ニトリソヒドロキシルアミン誘導体、オキサゾリジン化合物、テトラヒドロ−１，３−オキサジン化合物、ホルムアルデヒドまたはアセトアルデヒドとジアミンの縮合物など）、塩素化合物（四塩化炭素、ヘキサクロロエタンなど）等が挙げられる。
増感剤の硬化型組成物中の使用量は、通常０〜１０質量％であり、０．１〜１０質量％が好ましく、０．２〜５質量％が特に好ましい。
光開始剤と増感剤の選定や組み合わせ、及び配合比に関しては使用する紫外線硬化モノマー、使用装置によって適宜選定すればよい。
【０１１７】
前記モノマーを重合させるために紫外線や可視光線を照射する場合、その光源としては、低圧水銀灯、高圧水銀灯、メタルハライドランプ、カーボンアーク灯、キセノンランプ、ケミカルランプなどが使用できる。
【０１１８】
−その他の成分−
本発明の硬化型組成物は、本発明の効果を害しない範囲内において、前記のとおり、目的に応じて適宜選択したその他の成分を含んでいてもよい。
このその他の成分としては、例えば、溶剤やポリマー、表面張力調整剤、貯蔵安定剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、退色防止剤、導電性塩類、ｐＨ調整剤等の公知の添加剤が挙げられる。
【０１１９】
前記溶剤は、硬化型組成物の極性や、粘度、表面張力、油溶性染料の溶解性向上、導電性の調整および印字性能の調整などのために使用できる。
前記溶剤としては、水、低沸点有機溶剤、高沸点有機溶媒が挙げられる。
前記低沸点有機溶剤は沸点が１００℃以下の有機溶剤である。前記低沸点有機溶剤は環境汚染を考慮すると使用しないことが望ましいが、使用する場合は安全性の高いものを用いることが好ましい。安全性が高い溶剤とは、管理濃度（作業環境評価基準で示される指標）が高い溶剤であり、１００ｐｐｍ以上のものが好ましく、２００ｐｐｍ以上が更に好ましい。
例えば、アルコール類、ケトン類、エステル類、エーテル類、炭化水素などが挙げられ、具体的には、メタノール、２−ブタノール、アセトン、メチルエチルケトン、酢酸エチル、テトラヒドロフランなどが挙げられる。
前記高沸点有機溶媒は沸点が１００℃より高い有機溶剤である。前記高沸点有機溶媒は沸点が１５０℃以上のものが好ましく、１７０℃以上のものがより好ましい。
例えば、多価アルコール類、脂肪族カルボン酸のエステル類、リン酸エステル類、炭化水素などが挙げられ、具体的には、ジエチレングルコール、トリメチロールプロパン、フタル酸ジブチル、安息香酸−２−エチルヘキシル、アルキルナフタレンなどが挙げられる。
これらは、目的に応じ、常温で液体、固体の何れのものも使用できる。
前記溶剤は一種類でも複数組み合わせて使用しても良い。
硬化型組成物中の使用量は０〜２０質量％が好ましく、０〜１０質量％が更に好ましく、実質的に含まないのが特に好ましい。実質的に含まないとは、使用する素材に主要な成分以外、すなわち、不純物として含有されているものは無視して、意図的に添加しない場合をいう。
【０１２０】
前記ポリマーは、硬化型組成物の極性や粘度の調整、油溶性染料の溶解性向上、硬化後の硬化型組成物の被記録材との密着性、耐光性の調整などのために使用できる。前記ポリマーは硬化型組成物に溶解していてもよいし、微細分散物でもよいが、硬化型組成物の保存安定性や吐出性能の点から、溶解するものが好ましい。
前記ポリマーが硬化型組成物に溶解する場合には、染料やモノマーとの相溶性が高いものが好ましく、インクの粘度上昇を起こしにくい点から、重量平均分子量は５００００以下が好ましく、２００００以下が更に好ましく、１００００が特に好ましい。
例えば、ビニルポリマー、ポリウレタン、ポリエステルなどが挙げられ、具体的には、ポリブチルアクリレート、ポリ（イソブチルメタクリレート−ヒドロキシエチルアクリレート）（共重合質量比９５：５）、ポリ（イソプロピルアクリレート−テトラヒドロフルフリルアクリレート）（共重合質量比７０：３０）、ポリ（ブチルメタクリレート−Ｎ−メトキシメチルアクリルアミド）（共重合質量比８０：２０）、ポリブチルアクリレート−ポリジメチルシロキサンブロック共重合体（共重合質量比９０：１０）などが挙げられる。
前記ポリマーが微細分散物の場合には、モノマーに実質的に溶解しないことが必須であり、更に膨潤しにくいかまたは膨潤しないことが好ましい。
硬化型組成物中の分散物の粒径は１μｍ以下が好ましく、０．５μｍ以下が更に好ましく、０．１μｍ以下が特に好ましい。例えば、ビニルポリマー微粒子、ポリウレタン微粒子、ポリエステル微粒子、ウレタン−ビニル複合粒子などが挙げられ、具体的には、ポリ（アクリロニトリル−エチルアクリレート−エチレングルコールジメタクリレート）（共重合質量比６０：３７：３）、ポリ（スチレン−ブタジエン）（共重合質量比５０：５０）などが挙げられる。
前記ポリマーは一種類でも複数組み合わせて使用しても良い、硬化型組成物中の使用量は０〜４０質量％が好ましく、０〜３０質量％が更に好ましく、０〜２０質量％が特に好ましい。
【０１２１】
貯蔵安定剤は保存中の好ましくない重合を抑制するもので、硬化型組成物に溶解するものを用いる。例としては、４級アンモニウム塩、ヒドロキシアミン類、環状アミド類、ニトリル類、置換尿素類、複素環化合物、有機酸、ハイドロキノン、ハイドロキノンモノエーテル類、有機ホスフィン類、銅化合物などが挙げられ、具体的にはベンジルトリメチルアンモニウムクロライド、ジエチルヒドロキシルアミン、ベンゾチアゾール、４−アミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、クエン酸、ハイドロキノンモノブチルエーテル、ナフテン酸銅などが挙げられる。貯蔵安定剤の使用量は０．００５〜１質量％が好ましく、０．０１〜０．５質量％が更に好ましく、０．０１〜０．２質量％が特に好ましい。
【０１２２】
前記表面張力調整剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、退色防止剤、ｐＨ調整剤に関しては、特開２００１−１８１５４９号公報に記載されているものなどを用いてもよい。
導電性塩類は硬化型組成物に溶解することが必須であり、例としては、チオシアン酸カリウム、硝酸リチウム、チオシアン酸アンモニウム、ジメチルアミン塩酸塩などが挙げられる。
本発明の硬化型組成物は、前記構成とすることにより、耐光性、耐オゾン性を付与することができ、硬化後の耐光性、耐オゾン性に優れた硬化物を形成することができる。
【０１２３】
本発明の着色画像形成組成物の固形分１００質量部中、前記本発明のフタロシアニン化合物を０．１〜２０質量部含有するのが好ましく、０．２〜１０質量部含有するのがより好ましい。
また、本発明の着色画像形成組成物には、前記フタロシアニン化合物とともに、他の色素を併用してもよい。２種類以上の色素を併用する場合は、色素の含有量の合計を前記範囲とすることが好ましい。
本発明の着色画像形成組成物、特にインクジェット記録用インクの粘度が、４０ｃｐ以下であることが好ましい。また、その表面張力は２０ｍＮ／ｍ〜７０ｍＮ／ｍであることが好ましい。
粘度及び表面張力は、種々の添加剤、例えば、前述又はその他の粘度調整剤、表面張力調整剤、比抵抗調整剤、皮膜調整剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、褪色防止剤、防黴剤、防錆剤、分散剤及び界面活性剤を添加することによって、調整できる。
【０１２４】
本発明の着色画像形成組成物は、単色の画像形成のみならず、フルカラーの画像形成に用いることができる。特に、インクジェット記録用インクとして、好適に用いることができる。
フルカラー画像を形成するために、マゼンタ色調インク及びイエロー色調インクを用いることができ、また、本発明のフタロシアニン化合物とは異なる別のシアン色素を有するシアン色調インクを併用することができる。また、色調を整えるために、更にブラック色調インクを用いてもよい。
【０１２５】
前記着色画像形成組成物に適用できるイエロー染料としては、任意のものを使用することが出来る。
例えばカップリング成分（以降カプラー成分と呼ぶ）としてフェノール類、ナフトール類、アニリン類、ピラゾロンやピリドン等のようなヘテロ環類、開鎖型活性メチレン化合物類、などを有するアリールもしくはヘテリルアゾ染料；例えばカプラー成分として開鎖型活性メチレン化合物類などを有するアゾメチン染料；例えばベンジリデン染料やモノメチンオキソノール染料等のようなメチン染料；例えばナフトキノン染料、アントラキノン染料等のようなキノン系染料などがあり、これ以外の染料種としてはキノフタロン染料、ニトロ・ニトロソ染料、アクリジン染料、アクリジノン染料等を挙げることができる。
【０１２６】
前記着色画像形成組成物における適用できるマゼンタ染料としては、任意のものを使用することが出来る。
例えばカプラー成分としてフェノール類、ナフトール類、アニリン類などを有するアリールもしくはヘテリルアゾ染料；例えばカプラー成分としてピラゾロン類、ピラゾロトリアゾール類などを有するアゾメチン染料；例えばアリーリデン染料、スチリル染料、メロシアニン染料、シアニン染料、オキソノール染料などのようなメチン染料；ジフェニルメタン染料、トリフェニルメタン染料、キサンテン染料などのようなカルボニウム染料、例えばナフトキノン、アントラキノン、アントラピリドンなどのようなキノン染料、例えばジオキサジン染料等のような縮合多環染料等を挙げることができる。
【０１２７】
前記着色画像形成組成物に適用できるシアン染料としては、任意のものを本発明の化合物と併用することが出来る。
例えばカプラー成分としてフェノール類、ナフトール類、アニリン類などを有するアリールもしくはヘテリルアゾ染料；例えばカプラー成分としてフェノール類、ナフトール類、ピロロトリアゾールのようなヘテロ環類などを有するアゾメチン染料；シアニン染料、オキソノール染料、メロシアニン染料などのようなポリメチン染料；ジフェニルメタン染料、トリフェニルメタン染料、キサンテン染料などのようなカルボニウム染料；フタロシアニン染料；アントラキノン染料；インジゴ・チオインジゴ染料などを挙げることができる。
【０１２８】
前記の各染料は、クロモフォアの一部が解離して初めてイエロー、マゼンタ、シアンの各色を呈するものであってもよく、その場合のカウンターカチオンはアルカリ金属や、アンモニウムのような無機のカチオンであってもよいし、ピリジニウム、４級アンモニウム塩のような有機のカチオンであってもよく、さらにはそれらを部分構造に有するポリマーカチオンであってもよい。
前記着色画像形成組成物に適用できる黒色材としては、ジスアゾ、トリスアゾ、テトラアゾ染料のほか、カーボンブラックの分散体を挙げることができる。
【０１２９】
本発明の着色画像形成組成物は、任意の被記録材、例えば、普通紙、コート紙、プラスチックフィルム等、並びにインクジェット記録用の受像材料などに記録するのに好適である。
【０１３０】
［インクジェット記録方法］
本発明のインクジェット記録方法は、インクジェット記録に用いられる前記着色画像形成組成物を用いて画像形成することを特徴とする。
即ち、本発明のインクジェット記録方法は、前記インクジェット記録用インクにエネルギーを供与して、公知の受像材料、即ち普通紙、樹脂コート紙、例えば特開平８−１６９１７２号公報、同８−２７６９３号公報、同２−２７６６７０号公報、同７−２７６７８９号公報、同９−３２３４７５号公報、特開昭６２−２３８７８３号公報、特開平１０−１５３９８９号公報、同１０−２１７４７３号公報、同１０−２３５９９５号公報、同１０−３３７９４７号公報、同１０−２１７５９７号公報、同１０−３３７９４７号公報等に記載されているインクジェット専用紙、フイルム、電子写真共用紙、布帛、ガラス、金属、陶磁器等に画像を形成する。
【０１３１】
本発明のインクジェット記録方法は、前記本発明の着色画像形成組成物を用いて受像材料上に記録し、画像形成することを特徴とするが、中でも、分散インク、活性エネルギー硬化型インクが好ましい。
【０１３２】
本発明の着色画像形成組成物をインクジェット用途に用いた場合、インクジェットの記録方式に制限はなく、公知の方式、例えば静電誘引力を利用してインクを吐出させる電荷制御方式、ピエゾ素子の振動圧力を利用するドロップオンデマンド方式（圧力パルス方式）、電気信号を音響ビームに変えインクに照射して、放射圧を利用してインクを吐出させる音響インクジェット方式、及びインクを加熱して気泡を形成し、生じた圧力を利用するサーマルインクジェット方式等に用いられる。
該インクジェット記録方式には、フォトインクと称する濃度の低いインクを小さい体積で多数射出する方式、実質的に同じ色相で濃度の異なる複数のインクを用いて画質を改良する方式や無色透明のインクを用いる方式が含まれる。
【実施例】
【０１３３】
以下、本発明について実施例を用いて説明するが、本発明はこれらの実施例に何ら限定されるものではない。なお、以下において「部」及び「％」は、特に断りがない限り、「質量部」及び「質量％」を表す。
【０１３４】
（合成例１）≪Ｃ−１の合成≫
下記合成スキームの通り、化合物Ｃ−１を合成した。
【０１３５】
＜Ｃ−１−３（Ｃ−１前駆体）の合成＞
グリシンエチルエステル塩酸塩（東京化成工業（株）製）１．５０ｇ、トリエチルアミン２．５０ｇをアセトニトリル（ＡＲ）２０ｍｌに溶解した。この溶液を０℃まで冷却し、特開２００３−２１３１６８号公報（段落番号［０２１５］、［０２１６］）に記載の方法で合成した下記化合物Ｃ−１−４を３．２２ｇ分割投入した。室温まで昇温して、１時間攪拌後反応液を水２０ｇに投入して、Ｃ−１−３の粗生成物を晶析した。この粗生成物を酢酸エチルに溶解後、ヘキサンを加えて晶析することで、Ｃ−１−３を３．５ｇ得た（収率８８％）。
【０１３６】
＜Ｃ−１−１（Ｃ−１前駆体）の合成＞
前記で得られたＣ−１−３の４．０ｇと、塩化銅（ＩＩ）０．４５ｇ、酢酸リチウム０．４ｇ、及び酢酸０．４ｇをｎ−オクタノール２０ｍｌに懸濁し、１２０℃に加温後３時間攪拌した。原料消失を確認後、反応液を室温に戻し、メタノール１００ｍｌに加え、Ｃ−１−２の粗結晶を得た。この粗結晶をろ別・乾燥後、水酸化ナトリウム５．０ｇ、メタノール２０ｍｌ、水２０ｍｌと混合し、加熱還流を３時間行った。得られた反応液を１２Ｍ塩酸５ｍｌを含む水溶液２００ｍｌに加えて、Ｃ−１−１の粗生成物を晶析した。この粗結晶をＤＭＡｃ（ジメチルアセトアミド）に溶解後、メタノールを加えて晶析することで、Ｃ−１−１を２．７１ｇ得た（収率７７％）。
【０１３７】
＜Ｃ−１の合成＞
Ｃ−１−１の１．５５ｇとブロモ酢酸エチル（東京化成工業（株）製）０．８３ｇ、炭酸カリウム０．６９ｇをＤＭＡｃ２０ｍｌに溶解し、１２０℃で３時間攪拌した。反応後、水１００ｍｌを加えＣ−１の粗生成物を晶析した。この粗結晶をろ別後、酢酸エチルに溶解後、メタノールを加えて晶析することで、目的物Ｃ−１を１．５０ｇ得た（収率８０％）。
該化合物の酢酸エチル中でのλｍａｘは６０７ｎｍであり、εｍａｘは３．４０×１０4であった。また、得られた化合物はＭＡＬＤＩ  ＴＯＦ−ＭＳ、元素分析法により目的の化合物Ｃ−１であることを確認した。ＭＡＬＤＩ  ＴＯＦ−ＭＳの分析結果は、１８９１．２１であった。
【０１３８】
【化１６】
2006241217.tif 000017
【０１３９】
（合成例２）≪Ｃ−２の合成≫
合成例１の化合物Ｃ−１の合成において、ブロモ酢酸エチルに代えて、２−ブロモプロピオン酸エチルを０．９１ｇ用いる他は，合成例１のＣ−１の合成と同様に反応を行うことで、目的物Ｃ−２を１．６０ｇ得た（収率８０％）。
該化合物の酢酸エチル中でのλｍａｘは６０７ｎｍであり、εｍａｘは３．４０×１０4であった。また、得られた化合物はＭＡＬＤＩ  ＴＯＦ−ＭＳ、元素分析法により目的の化合物Ｃ−２であることを確認した。ＭＡＬＤＩ  ＴＯＦ−ＭＳの分析結果は、１９４７．２５であった。
【０１４０】
（合成例３）≪Ｃ−３の合成≫
合成例１の化合物Ｃ−１の合成において、ブロモ酢酸エチルに代えて、２−ブロモヘキサン酸メチルを１．０４ｇ用いる他は，合成例１のＣ−１の合成と同様に反応を行うことで、目的物Ｃ−３を１．５４ｇ得た（収率７６％）。
該化合物の酢酸エチル中でのλｍａｘは６０７ｎｍであり、εｍａｘは３．７５×１０4であった。また、得られた化合物はＭＡＬＤＩ  ＴＯＦ−ＭＳ、元素分析法により目的の化合物Ｃ−３であることを確認した。ＭＡＬＤＩ  ＴＯＦ−ＭＳの分析結果は、２０５９．３７であった。
【０１４１】
（合成例４）≪Ｃ−３３の合成≫
下記合成スキームの通り、化合物Ｃ−３３を合成した。
【０１４２】
＜Ｃ−３３−４（Ｃ−３３前駆体）の合成＞
４−ニトロフタロニトリル（東京化成工業株式会社製）１７．３ｇとチオグリコール酸２−エチルへキシル２４．５ｇをジメチルスルホキシド２００ｍｌに溶解した。この溶液に炭酸ナトリウム１２．７ｇを徐々に添加した。発熱終了後そのまま反応溶液を６０℃に保ち、２時間攪拌した。原料消失を確認後水５００ｍｌに反応液を加えた後、酢酸エチルで抽出を行い、Ｃ−３３−４の粗生成物を得た。これはそのまま次の反応に用いた。
【０１４３】
＜Ｃ−３３−３（Ｃ−３３前駆体）の合成＞
先に合成したＣ−３３−４（粗体で３６．３１ｇ）とタングステン酸２ナトリウム２水和物１．３２ｇの酢酸１００ｍｌ溶液に過酸化水素水３７ｍｌを滴下した。発熱が終了後そのまま７０℃で３０分間攪拌する。その後、反応液を水３００ｍｌに加えることで反応を停止させた。酢酸エチルで目的物を抽出後有機層を水及び食塩水で洗浄後減圧濃縮を行った。反応生成物は目的のスルホキシド体と、副生成物のスルホン体の混合物となるためカラムクロマトグラフィーにより目的のスルホキシド体を単離した（収量２１ｇ、収率５５％）。
【０１４４】
＜Ｃ−３３−２（Ｃ−３３前駆体）の合成＞
先に合成したＣ−３３−３  ２３．８１ｇ、塩化銅２．８９ｇ、酢酸リチウム１．９５ｇ、酢酸１．９５ｇを２−エチルヘキサノール１００ｍｌ中に懸濁し１３０℃で３０分間攪拌した。反応終了後、反応液をメタノール２００ｍｌに加え目的物を晶析した。得られた粗体をＤＭＡｃに溶解後、イソプロパノールを加えて晶析し、ろ取、乾燥して、目的物Ｃ−３３−２を１２．５ｇ得た（収率５３％）。
【０１４５】
＜Ｃ−３３−１（Ｃ−３３前駆体）の合成＞
先に合成したＣ−３３−２  ３．０ｇと水酸化ナトリウム４ｇ、水１０ｍｌをメタノール５０ｍｌに懸濁後、８０℃に加熱して２時間攪拌した。原料の消失をＴＬＣ及び逆相ＴＬＣで確認した。その後、濃塩酸２ｍｌの水溶液２００ｍｌ溶液に反応液を加え目的物を晶析した。得られた粗成生物はＤＭＡｃに溶解後、酢酸エチルを加えて晶析し、ろ取、乾燥して目的物Ｃ−３３−１を１．６ｇ得た（収率６６％）。
【０１４６】
＜Ｃ−３３の合成＞
先に合成した化合物Ｃ−３３−１の１．００ｇと２−ブロモヘキサン酸エチル１．０４ｇ、炭酸カリウム０．６９ｇをＤＭＡｃ２０ｍｌに溶解し、１２０℃で３時間攪拌した。反応後、水１００ｍｌを加えＣ−３３の粗生成物を晶析した。この粗結晶をろ別後、ＤＭＡｃに溶解後、イソプロパノールを加えて晶析し、ろ取、乾燥して目的物Ｃ−３３を０．９５ｇ得た（収率６３％）。
該化合物の酢酸エチル中でのλｍａｘは６０７ｎｍであり、εｍａｘは３．５２×１０4であった。また、得られた化合物はＭＡＬＤＩ  ＴＯＦ−ＭＳ、元素分析法により目的の化合物Ｃ−３３であることを確認した。
【０１４７】
【化１７】
2006241217.tif 000018
【０１４８】
（合成例５）≪Ｃ−３７の合成≫
特開２００２−２５６１６７号公報［０１４９］、［０１５０］に記載の方法で得られた化合物Ｃ−３７−１の１．１８ｇと４−ブロモ酪酸エチル０．８７ｇ、炭酸カリウム０．６９ｇをＤＭＡｃ２０ｍｌに溶解し、１２０℃で３時間攪拌した。反応後、水１００ｍｌを加えＣ−３５の粗生成物を晶析した。この粗結晶をろ別後、アセトンに溶解後、メタノールを加えて晶析することで、目的物Ｃ−３７を１．０６ｇ得た（収率６５％）。
該化合物の酢酸エチル中でのλｍａｘは６００ｎｍであり、εｍａｘは３．６５×１０4であった。また、得られた化合物はＭＡＬＤＩ  ＴＯＦ−ＭＳ、元素分析法により目的の化合物Ｃ−３５であることを確認した。ＭＡＬＤＩ  ＴＯＦ−ＭＳの分析結果は、１６３９．５０であった。
【０１４９】
【化１８】
2006241217.tif 000019
【０１５０】
（合成例６）≪Ｃ−４０の合成≫
下記の合成スキームにより化合物Ｃ−４０を合成した。
【０１５１】
＜Ｃ−４０−３（Ｃ−４０前駆体）の合成＞
グリシンエチルエステル塩酸塩１５．０ｇ、トリエチルアミン１１．０ｇをピリジン５０ｍｌに溶解した。この溶液を氷水で冷却後、無水トリメリット酸塩化物２１．０ｇを徐々に加えた。その後室温まで昇温し、２時間攪拌した。反応終了後、反応液を水５００ｍｌに加えて目的物Ｃ−４０−３を晶析した（収量２２．０ｇ、収率７６％）。
【０１５２】
＜Ｃ−４０−２（Ｃ−４０前駆体）の合成＞
先に合成されたＣ−４０−３  １１．７ｇ、尿素２３．６ｇ、塩化銅３．２３ｇ、モリブデン酸アンモニウム４水和物０．９８ｇをニトロベンゼンに懸濁させた。攪拌しながら内温１８０℃まで加温し、そのまま５時間温度を保ち攪拌した。室温まで冷却後、反応液に水５００ｍｌを加えて粗生成物を晶析した。得られた粗生成物をろ取し、ＤＭＡｃに溶解後、イソプロパノールを加えて晶析することで、目的物を得た（収量５．５ｇ、収率５０％）。
【０１５３】
＜Ｃ−４０−１（Ｃ−４０前駆体）の合成＞
先に合成したＣ−４０−２  ５．５ｇと水酸化ナトリウム４ｇ、水１０ｍｌをメタノール５０ｍｌに懸濁後、８０℃に加熱して２時間攪拌した。原料の消失をＴＬＣ及び逆相ＴＬＣで確認した。その後、濃塩酸４ｍｌの水溶液１００ｍｌ溶液に反応液を加え目的物を晶析した。得られた粗生成物はＤＭＡｃに溶解後、酢酸エチルを加えて晶析し、ろ取、乾燥することで目的物Ｃ−４０−１を２．５ｇ得た（収率６６％）。
【０１５４】
＜Ｃ−４０の合成＞
先に合成したＣ−４０−１の１．０４ｇと３−ブロモプロピオン酸エチル０．９１ｇ、炭酸カリウム０．６９ｇをＤＭＡｃ２０ｍｌに溶解し、１２０℃で３時間攪拌した。反応後、水１００ｍｌを加えＣ−４０の粗生成物を晶析した。この粗結晶をろ別後、ＤＭＡｃに溶解後、メタノールを加えて晶析することで、目的物Ｃ−４０を１．０ｇ得た（収率７０％）。
該化合物の酢酸エチル中でのλｍａｘは６０５ｎｍであり、εｍａｘは３．７５×１０4であった。また、得られた化合物はＭＡＬＤＩ  ＴＯＦ−ＭＳ、元素分析法により目的の化合物Ｃ−４０であることを確認した。
【０１５５】
【化１９】
2006241217.tif 000020
【０１５６】
（合成例７）＜ポリマー溶液ＰＡ−０１の合成＞
窒素ガスで置換した２００ｍｌの三ツ口フラスコにメチルエチルケトン２２部、２−プロパノ−ル８．３部を加えた。６５℃に昇温後、アゾビスバレロニトリル（Ｖ−６５）０．１７部を加えた。次いで、アクリル酸ｎ−ブチル３５部、アクリル酸２−ヒドロキシエチル１５部、ｎ−ドデカンチオール０．４２部、メチルエチルケトン２２部、２−プロパノ−ル８．３部の混合溶液を２時間かけて滴下した。続く２時間の反応後、前記Ｖ−６５の０．０８８部を後添加し、７３℃に昇温した。さらに２時間の反応後、目的とする固形分濃度４５％のポリマー溶液（ＰＡ−１）を得た。
【０１５７】
［実施例１］
＜着色画像形成組成物（Ａ−１）の調製＞
酢酸エチル１６部、前記ポリマー溶液（ＰＡ−１）２．７部（固形分５０％）、前記フタロシアニン化合物（油溶性染料）Ｃ−１  ０．４５部の混合溶液を調製した。別途、水１８部、及びエマール２０Ｃ（花王（株））０．４部の混合液を調製した。前記２種の混合液を合わせた後、ホモジナイザー（日本精機製）にて混合乳化した。乳化液を減圧下３０℃で濃縮し、酢酸エチルの除去を行い、固形分１７％の着色画像形成組成物（Ａ−１）を調製した。着色画像形成組成物中の着色微粒子の体積平均粒子径をＬＢ−５００（ＨＯＲＩＢＡ（株）製）で測定したところ、１１０ｎｍであった。
【０１５８】
＜インク（ＤＡ−０１）の作製＞
下記の素材を混合し、０．４５μｍのフィルターによってろ過し、水性のインクジェット記録用インク（ＤＡ−０１）を調製した。
・着色画像形成組成物（Ａ−１）                ５０部
・ジエチレングリコール                          ５部
・グリセリン                                         １８部
・トリエタノールアミン                          １部
・オルフィンＥ１０１０                          １部
（エアプロダクト社製の界面活性剤）
・水                        全体で１００部になる量
【０１５９】
［実施例２〜１１］
＜着色画像形成組成物（Ａ−２〜６、１５、３３、３８〜４０）の調製＞
実施例１の着色画像形成組成物（Ａ−１）の調製において、前記フタロシアニン化合物（油溶性染料）Ｃ−１に代えて、前記例示化合物Ｃ−２〜６、１５、３３、３８〜４０を用いる以外は、実施例１と同様にして着色画像形成組成物を得た。
【０１６０】
＜インク（ＤＡ−０２〜０６、１５、３３、３８〜４０）の作製＞
上記インク（ＤＡ−０１）の作製において、着色微粒子分散物（Ａ−１）の代わりに、前記着色画像形成組成物（Ａ−２〜６、１５、３３、３８〜４０）を用いた以外は、インク（ＤＡ−０１）と同様にしてインクをそれぞれ作製した。
【０１６１】
［実施例１２］
＜インク（ＵＶＡ−０１）の作製＞
以下の成分を攪拌混合し、インクジェット用記録シアンインク（ＵＶＡ−０１）を作製した。
・モノマー：カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート
（ＤＰＣＡ６０：ＳＡＲＴＯＭＥＲ製）                          ６．０ｇ
・モノマー：１，６−ヘキサンジオールジアクリレート
（ＨＤＤＡ：ダイセル・ユーシービー製）                      １４．０ｇ
・光重合開始剤：１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニルケトンとビス（２，６−ジメトキシベンゾイル）−２，４，４−トリメチルペンチルフォスフィンオキサイドとの混合物（チバスペシャリーケミカルズ製）                          ０．６ｇ
・フタロシアニン化合物（油溶性染料）Ｃ−１                    ０．４ｇ
【０１６２】
［実施例１３、１４］
＜インク（ＵＶＡ−０２〜０３）の作製＞
実施例１２において、フタロシアニン化合物（油溶性染料）（Ｃ−１）の代わりに、フタロシアニン化合物（油溶性染料）（Ｃ−２、Ｃ−３）を用いた以外は、実施例１２におけるインク（ＵＶＡ−０１）と同様にしてインク（ＵＶＡ−０２〜０３）をそれぞれ作製した。
【０１６３】
［比較例１〜３］
＜インク（ＤＢ−１０１〜１０３）の作製＞
実施例１において、フタロシアニン化合物（油溶性染料）（Ｃ−１）の代わりに、下記フタロシアニン化合物（油溶性染料）（Ｃ−１０１〜１０３）を用いた以外は、実施例１におけるインク（ＤＡ−０１）と同様にしてインクをそれぞれ作製した。
【０１６４】
【化２０】
2006241217.tif 000021
【０１６５】
−画像記録及び評価−
上記のように得られたインク（ＤＡ−０１〜０６、ＤＢ−１０１〜10３）は、インクジェットプリンターＭＣ−２０００（ＥＰＳＯＮ（株）製）のカートリッジに充填し、同機を用いて、ＰＰＣ用普通紙とインクジェットペーパーフォト光沢紙「画彩」（富士写真フイルム（株）製）に画像を記録し、以下の評価を行った。評価結果を表１に示した。
上記のように得られたインク（ＵＶＡ−０１〜０３）は、インクジェットプリンター（印字密度：  ３００ｄｐｉ、打滴周波数：４ｋＨｚ、ノズル数：６４）でアート紙上に印字してからＤｅｅｐ  ＵＶランプ（ウシオ製  ＳＰ−７  ）で２０ｍｊ／ｍ2のエネルギーになる条件で露光しシアン濃度約１．０の印字サンプルを得た。
これらのサンプルを以下に示すように、耐久性、及びオゾン耐性評価を行った。
【０１６６】
＜耐光性評価＞
前記画像を形成したフォト光沢紙に、ウエザーメーター(アトラスC.165)を用いて、キセノン光（100000lx）を７日間照射し、キセノン照射前後の画像濃度を反射濃度計(X-Rite310TR)を用いて測定し、色素残存率（％）として評価した。尚、前記反射濃度は1.0に固定し測定した。
【０１６７】
＜オゾン耐性評価＞
前記画像を形成したフォト光沢紙を、オゾン濃度0.5ppmの条件下で７日間保存し、オゾン暴露前後での画像濃度を反射濃度計(X-Rite310TR)を用いて測定し、色素残存率（％）を求め評価した。
【０１６８】
＜溶解性評価＞
上記の着色画像形成組成物作成時において、フタロシアニン化合物（油溶性染料）の溶解性に優れていたものを５、標準レベルであったものを３、不溶物が確認できるレベルを１として、また、それぞれの中間レベルを４および２として５段階で目視評価を行った。
【０１６９】
【表１】
2006241217.tif 000022
【０１７０】
上記の結果から明らかなように、本発明のフタロシアニン化合物（色素）から高溶解性を保持したまま、耐光性、耐オゾン性を示す着色画像形成組成物、及びインクジェット記録用インクを作成することが出来ることが分かる。