(57)【要約】【課題】  高い発光効率と高い駆動耐久性とを両立した、青色リン光発光性の有機電界発光素子を提供すること。【解決手段】  一対の電極間に、青色リン光発光性材料と最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であるホスト材料とを含有する発光層、及び正孔輸送層を含む複数の有機化合物層を有する有機電界発光素子であって、正孔輸送層は発光層に隣接した層を含む複数の層からなり、発光層のイオン化ポテンシャルをＩｐ１、発光層に隣接した正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ２、他の正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ３としたときに、Ｉｐ１＞Ｉｐ２＞Ｉｐ３の関係を満たすことを特徴とする有機電界発光素子等である。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の電極間に、青色リン光発光性材料と最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であるホスト材料とを含有する発光層、及び正孔輸送層を含む複数の有機化合物層を有する有機電界発光素子であって、正孔輸送層は発光層に隣接した層を含む複数の層からなり、発光層のイオン化ポテンシャルをＩｐ１、発光層に隣接した正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ２、他の正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ３としたときに、Ｉｐ１＞Ｉｐ２＞Ｉｐ３の関係を満たすことを特徴とする有機電界発光素子。
【請求項２】
発光層に隣接した正孔輸送層の最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が、２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることを特徴とする請求項１に記載の有機電界発光素子。
【請求項３】
一対の電極間に、青色リン光発光性材料と最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であるホスト材料とを含有する発光層、及び電子輸送層を含む複数の有機化合物層を有する有機電界発光素子であって、電子輸送層は発光層に隣接した層を含む複数の層からなり、発光層の電子親和力をＥａ１、発光層に隣接した電子輸送層の電子親和力をＥａ２、他の電子輸送層の電子親和力をＥａ３としたときに、Ｅａ１＜Ｅａ２＜Ｅａ３の関係を満たし、発光層に隣接した電子輸送層の最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が、２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることを特徴とする有機電界発光素子。
【請求項４】
一対の電極間に、青色リン光発光性材料と最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であるホスト材料とを含有する発光層、正孔輸送層、及び電子輸送層を含む複数の有機化合物層を有する有機電界発光素子であって、正孔輸送層及び電子輸送層は各々発光層に隣接した層を含む複数の層からなり、発光層のイオン化ポテンシャルをＩｐ１、発光層に隣接した正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ２、他の正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ３とし、発光層の電子親和力をＥａ１、発光層に隣接した電子輸送層の電子親和力をＥａ２、他の電子輸送層の電子親和力をＥａ３としたときに、Ｉｐ１＞Ｉｐ２＞Ｉｐ３且つＥａ１＜Ｅａ２＜Ｅａ３の関係を満たし、発光層に隣接した電子輸送層の最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が、２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることを特徴する有機電界発光素子。
【請求項５】
発光層に隣接した正孔輸送層の最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が、２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることを特徴とする請求項４に記載の有機電界発光素子。
【請求項６】
一対の電極間に、青色リン光発光性材料と最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であるホスト材料とを含有する第１及び第２発光層、正孔輸送層、並びに電子輸送層を含む複数の有機化合物層を有する有機電界発光素子であって、正孔輸送層は第１発光層に隣接した層を含む複数の層からなり、電子輸送層は第２発光層に隣接した層を含む複数の層からなり、第１及び第２発光層は各々異なるホスト材料を含有し、第１発光層のイオン化ポテンシャルをＩｐ１、発光層に隣接した正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ２、他の正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ３とし、第２発光層の電子親和力をＥａ１、発光層に隣接した電子輸送層の電子親和力をＥａ２、他の電子輸送層の電子親和力をＥａ３としたときに、Ｉｐ１＞Ｉｐ２＞Ｉｐ３且つＥａ１＜Ｅａ２＜Ｅａ３の関係を満たすことを特徴とする有機電界発光素子。
【請求項７】
発光層に隣接した電子輸送層、及び発光層に隣接した正孔輸送層の最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が、共に２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることを特徴とする請求項６に記載の有機電界発光素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電気エネルギーを光に変換して発光する有機電界発光素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機電界発光素子は、少なくとも発光層を含む有機化合物層と、これを挟む一対の電極から構成されている。両電極間に電界が印加されると、陰極から電子が注入され、陽極から正孔が注入される。この電子と正孔が発光層において再結合し、発光する。
【０００３】
有機電界発光素子における重要な課題の一つに、青色リン光発光性の有機電界発光素子（以下、適宜、「青色リン光発光素子」と称する。）の開発がある。青色リン光発光素子の設計において重要になるのは、第１に高い発光効率を達成すること、第２に高い駆動耐久性を達成することである。
【０００４】
上記課題に鑑みた青色リン光発光素子としては、例えば、特許文献１には、正孔ブロック層及び発光層との間における、ＬＵＭＯのエネルギー準位の差及びＨＯＭＯのエネルギー準位の差、並びにホスト化合物のバンドギャップ及び分子量の関係に着目した青色リン光発光素子が開示されている。しかしながら、当該文献に開示されている青色リン光発光素子は、発光効率と駆動耐久性とが充分に高いものではない。
【０００５】
また、青色リン光発光素子の発光層には、青色リン光発光材料とホスト材料とが含まれる。青色リン光発光材料は、通常、２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上の最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）（以下、適宜、「Ｔ1エネルギー」と称する。）を有している。このため、高い発光効率を達成するには２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上のＴ1エネルギーを有するホスト材料が必要となるが、２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上のＴ1エネルギーを有するホスト材料は電荷（正孔又は電子）を注入し難く、その結果として駆動耐久性が劣るという問題があった。
【０００６】
このように、高い発光効率と高い駆動耐久性とを両立した青色リン光発光素子は、未だ提供されていないのが現状である。
【特許文献１】特開２００４−６２８７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、高い発光効率と高い駆動耐久性とを両立した、青色リン光発光性の有機電界発光素子を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、鋭意検討したところ、青色リン光発光性材料と２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上のＴ1エネルギーを有するホスト材料とを用い、発光層と複数の電荷輸送層を設け、さらに、発光層及び複数の電荷輸送層の間におけるイオン化ポテンシャル及び／又は電子親和力を、所定の関係を満たすように制御することにより、高い発光効率と高い駆動耐久性とが両立できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００９】
上記課題は、下記＜１＞〜＜６＞の有機電界発光素子により解決される。
＜１＞  一対の電極間に、青色リン光発光性材料と最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であるホスト材料とを含有する発光層、及び正孔輸送層を含む複数の有機化合物層を有する有機電界発光素子であって、正孔輸送層は発光層に隣接した層を含む複数の層からなり、発光層のイオン化ポテンシャルをＩｐ１、発光層に隣接した正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ２、他の正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ３としたときに、Ｉｐ１＞Ｉｐ２＞Ｉｐ３の関係を満たすことを特徴とする有機電界発光素子。（以下、本発明の「第１の態様」と称する場合がある。）
【００１０】
＜２＞  発光層に隣接した正孔輸送層の最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が、２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることを特徴とする前記＜１＞に記載の有機電界発光素子。
【００１１】
＜３＞  一対の電極間に、青色リン光発光性材料と最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であるホスト材料とを含有する発光層、及び電子輸送層を含む複数の有機化合物層を有する有機電界発光素子であって、電子輸送層は発光層に隣接した層を含む複数の層からなり、発光層の電子親和力をＥａ１、発光層に隣接した電子輸送層の電子親和力をＥａ２、他の電子輸送層の電子親和力をＥａ３としたときに、Ｅａ１＜Ｅａ２＜Ｅａ３の関係を満たし、発光層に隣接した電子輸送層の最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が、２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることを特徴とする有機電界発光素子。（以下、本発明の「第２の態様」と称する場合がある。）
【００１２】
＜４＞  一対の電極間に、青色リン光発光性材料と最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であるホスト材料とを含有する発光層、正孔輸送層、及び電子輸送層を含む複数の有機化合物層を有する有機電界発光素子であって、正孔輸送層及び電子輸送層は各々発光層に隣接した層を含む複数の層からなり、発光層のイオン化ポテンシャルをＩｐ１、発光層に隣接した正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ２、他の正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ３とし、発光層の電子親和力をＥａ１、発光層に隣接した電子輸送層の電子親和力をＥａ２、他の電子輸送層の電子親和力をＥａ３としたときに、Ｉｐ１＞Ｉｐ２＞Ｉｐ３且つＥａ１＜Ｅａ２＜Ｅａ３の関係を満たし、発光層に隣接した電子輸送層の最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が、２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることを特徴する有機電界発光素子。（以下、本発明の「第３の態様」と称する場合がある。）
【００１３】
＜５＞  発光層に隣接した正孔輸送層の最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が、２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることを特徴とする前記＜４＞に記載の有機電界発光素子。
【００１４】
＜６＞  一対の電極間に、青色リン光発光性材料と最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であるホスト材料とを含有する第１及び第２発光層、正孔輸送層、並びに電子輸送層を含む複数の有機化合物層を有する有機電界発光素子であって、正孔輸送層は第１発光層に隣接した層を含む複数の層からなり、電子輸送層は第２発光層に隣接した層を含む複数の層からなり、第１及び第２発光層は各々異なるホスト材料を含有し、第１発光層のイオン化ポテンシャルをＩｐ１、発光層に隣接した正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ２、他の正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ３とし、第２発光層の電子親和力をＥａ１、発光層に隣接した電子輸送層の電子親和力をＥａ２、他の電子輸送層の電子親和力をＥａ３としたときに、Ｉｐ１＞Ｉｐ２＞Ｉｐ３且つＥａ１＜Ｅａ２＜Ｅａ３の関係を満たすことを特徴とする有機電界発光素子。（以下、本発明の「第４の態様」と称する場合がある。）
【００１５】
＜７＞  発光層に隣接した電子輸送層、及び発光層に隣接した正孔輸送層の最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が、共に２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることを特徴とする前記＜６＞に記載の有機電界発光素子。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、高い発光効率と高い駆動耐久性とを両立した、青色リン光発光性の有機電界発光素子を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明の有機電界発光素子（以下、「有機ＥＬ素子」又は「発光素子」とも称する。）について詳細に説明する。なお、本明細書において「〜」を用いて表される数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む範囲を意味する。
本発明の第１の態様は、一対の電極間に、青色リン光発光性材料と最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であるホスト材料とを含有する発光層、及び正孔輸送層を含む複数の有機化合物層を有する有機電界発光素子であって、正孔輸送層は発光層に隣接した層を含む複数の層からなり、発光層のイオン化ポテンシャルをＩｐ１、発光層に隣接した正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ２、他の正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ３としたときに、Ｉｐ１＞Ｉｐ２＞Ｉｐ３の関係を満たすことを特徴とする有機電界発光素子である。
上記構成としたことにより、高い発光効率と高い駆動耐久性とを両立することが可能となる。
【００１８】
第１の態様においては、発光効率向上の観点から、発光層に隣接する正孔輸送層のＴ1エネルギーが２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることが好ましい。
【００１９】
上記構成に起因する作用は必ずしも明確ではないが、発光層に含有される２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上のＴ1エネルギーを有するホスト材料によって高い発光効率が発揮されるとともに、発光層に隣接する層を含む複数の正孔輸送層を設け、さらに、発光層及び複数の正孔輸送層の間におけるイオン化ポテンシャルの関係を制御したことによって、電荷（正孔）の注入が促進されて高い駆動耐久性が発揮されるものと推測される。また、本態様においては、発光層に隣接する層として、複数存在する正孔輸送層のうち最もイオン化ポテンシャルが大きい層を設けたことがその特徴の１つであるが、このような構成を採ることにより、電荷注入障壁が低下することとなり層界面での電荷の滞留が抑制されることから、その結果として材料の劣化が抑制され、駆動耐久性の向上に寄与しているものと推測される。
【００２０】
また、本発明の第２の態様は、一対の電極間に、青色リン光発光性材料と最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であるホスト材料とを含有する発光層、及び電子輸送層を含む複数の有機化合物層を有する有機電界発光素子であって、電子輸送層は発光層に隣接した層を含む複数の層からなり、発光層の電子親和力をＥａ１、発光層に隣接した電子輸送層の電子親和力をＥａ２、他の電子輸送層の電子親和力をＥａ３としたときに、Ｅａ１＜Ｅａ２＜Ｅａ３の関係を満たし、発光層に隣接した電子輸送層の最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が、２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることを特徴とする有機電界発光素子である。
上記構成としたことにより、高い発光効率と高い駆動耐久性とを両立することが可能となる。
【００２１】
上記構成に起因する作用は必ずしも明確ではないが、発光層に含有される２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上のＴ1エネルギーを有するホスト材料によって高い発光効率が発揮されるとともに、発光層に隣接した層であるＴ1エネルギーが２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上の電子輸送層を含む複数の電子輸送を有し、さらに、発光層及び複数存在する電子輸送層の間の電子親和力の関係を制御したことによって、電荷（電子）の注入が促進されて高い駆動耐久性が発揮されるものと推測される。また、本態様においては、発光層に隣接する層として、Ｔ1エネルギーが２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上の電子輸送層を有することがその特徴の１つであるが、このような構成を採ることにより、電荷注入障壁が低下することとなり層界面での電荷の滞留が抑制されることから、その結果として材料の劣化が抑制され、駆動耐久性の向上に寄与しているものと推測される。
【００２２】
また、本発明の有機電界発光素子は、上記第１及び第２の態様を組み合わせた態様である場合に、駆動耐久性を更に向上させることができ、本発明の第３の態様は、かかる態様の有機電界発光素子である。即ち、本発明の第３の態様は、一対の電極間に、青色リン光発光性材料と最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であるホスト材料とを含有する発光層、正孔輸送層、及び電子輸送層を含む複数の有機化合物層を有する有機電界発光素子であって、正孔輸送層及び電子輸送層は各々発光層に隣接した層を含む複数の層からなり、発光層のイオン化ポテンシャルをＩｐ１、発光層に隣接した正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ２、他の正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ３とし、発光層の電子親和力をＥａ１、発光層に隣接した電子輸送層の電子親和力をＥａ２、他の電子輸送層の電子親和力をＥａ３としたときに、Ｉｐ１＞Ｉｐ２＞Ｉｐ３且つＥａ１＜Ｅａ２＜Ｅａ３の関係を満たし、発光層に隣接した電子輸送層の最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が、２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることを特徴する有機電界発光素子である。
上記第３の態様のごとく、発光層に複数の正孔輸送層及び電子輸送層を隣接させ、更に各層におけるイオン化ポテンシャル及び電子親和力の関係を制御することにより、さらに高い駆動耐久性を発揮することができる。
【００２３】
第３の態様においては、発光効率向上の観点から、発光層に隣接した正孔輸送層のＴ1エネルギーについても、２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることが好ましい。
【００２４】
また、本発明の有機電界発光素子としては、駆動耐久性を更に向上させる観点から、発光層をホスト材料の異なる２層に構成してもよく、本発明の第４の態様はかかる構成を採る有機電界発光素子である。即ち、本発明の第４の態様は、一対の電極間に、青色リン光発光性材料と最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であるホスト材料とを含有する第１及び第２発光層、正孔輸送層、並びに電子輸送層を含む複数の有機化合物層を有する有機電界発光素子であって、正孔輸送層は第１発光層に隣接した層を含む複数の層からなり、電子輸送層は第２発光層に隣接した層を含む複数の層からなり、第１及び第２発光層は各々異なるホスト材料を含有し、第１発光層のイオン化ポテンシャルをＩｐ１、発光層に隣接した正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ２、他の正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ３とし、第２発光層の電子親和力をＥａ１、発光層に隣接した電子輸送層の電子親和力をＥａ２、他の電子輸送層の電子親和力をＥａ３としたときに、Ｉｐ１＞Ｉｐ２＞Ｉｐ３且つＥａ１＜Ｅａ２＜Ｅａ３の関係を満たすことを特徴とする有機電界発光素子である。
【００２５】
第４の態様においては、発光層に隣接した電子輸送層、及び発光層に隣接した正孔輸送層の最低励起三重項エネルギー（Ｔ1）が、共に２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることが好ましい。
【００２６】
ここで、本発明の発光素子における各層のイオン化ポテンシャルとは、その層に１０質量％以上含まれる材料の中で最もイオン化ポテンシャルが小さい材料のイオン化ポテンシャルを意味する。本明細書におけるイオン化ポテンシャルは、ＡＣ−１（理研計器（株）製）を用いて室温・大気下で測定した値を採用した。ＡＣ−１の測定原理については、安達千波矢等著「有機薄膜仕事関数データ集」シーエムシー出版社２００４年発行に記載されている。
本発明の発光素子における各層の電子親和力とは、その層に１０質量％以上含まれる材料の中で最も電子親和力が大きい材料の電子親和力を意味する。本発明における電子親和力は、イオン化ポテンシャル測定に用いた膜の紫外可視吸収スペクトルを測定し、吸収スペクトルの長波長端のエネルギーから励起エネルギーを求めた。励起エネルギーと前記イオン化ポテンシャルの値から電子親和力を算出した。本明細書においては、紫外可視吸収スペクトルを、島津製作所製のＵＶ３１００型分光光度計で測定した。
【００２７】
本発明における最低三重項励起エネルギー（Ｔ1エネルギー）は、イオン化ポテンシャル測定に用いた膜のリン光スペクトルを測定し、リン光スペクトルの短波長端のエネルギーから求めた。本明細書における最低三重項励起エネルギーは、日立製作所製のＦ４５００を用いて、温度条件７７Ｋにより測定した値を採用した。
【００２８】
本発明の各発光素子においては、発光層、発光層に隣接する正孔輸送層、他の正孔輸送層のイオン化ポテンシャルの関係、及び／又は、発光層、発光層に隣接する電子輸送層、他の電子輸送層の電子親和力の関係が所定の関係を満たすことが必要である。即ち、第１の態様においてはＩｐ１＞Ｉｐ２＞Ｉｐ３の関係を満たすこと、第２の態様においてはＥａ１＜Ｅａ２＜Ｅａ３の関係を満たすこと、第３及び第４の態様においては、Ｉｐ１＞Ｉｐ２＞Ｉｐ３且つＥａ１＜Ｅａ２＜Ｅａ３の関係を満たすことが必要である。
【００２９】
第１、第２、及び第３の態様のごとく、発光層が１層である場合は、発光層のイオン化ポテンシャル（Ｉｐ１）は６．４ｅＶ以下が好ましく、６．３ｅＶ以下がより好ましく、６．２ｅＶ以下が特に好ましい。発光層の電子親和力（Ｅａ１）は、２．１ｅＶ以上が好ましく、２．２ｅＶ以上がより好ましく、２．３ｅＶ以上が特に好ましい。
【００３０】
第４の態様のごとく、発光層が２層である場合は、陽極側の発光層（第１発光層）のイオン化ポテンシャル（Ｉｐ１）は６．４ｅＶ以下が好ましく、６．３ｅＶ以下がより好ましく、６．２ｅＶ以下が特に好ましい。陰極側の発光層（第２発光層）の電子親和力（Ｅａ１）は２．１ｅＶ以上が好ましく、２．２ｅＶ以上がより好ましく、２．３ｅＶ以上が特に好ましい。
【００３１】
発光層に隣接する正孔輸送層のイオン化ポテンシャル（Ｉｐ２）は６．２〜５．３ｅＶが好ましく、６．１〜５．４ｅＶがより好ましく、６．０〜５．５ｅＶが特に好ましい。
他の正孔輸送層のイオン化ポテンシャル（Ｉｐ３）は５．８ｅＶ以下が好ましく、５．７ｅＶ以下がより好ましく、５．６ｅＶ以下が特に好ましい。
【００３２】
発光層に隣接する電子輸送層の電子親和力（Ｅａ２）は２．２〜３．１ｅＶが好ましく、２．３〜３．０ｅＶがより好ましく、２．４〜２．９ｅＶが特に好ましい。
他の電子輸送層の電子親和力（Ｅａ３）は２．６ｅＶ以上が好ましく、２．７ｅＶ以上がより好ましく、２．８ｅＶ以上が特に好ましい。
【００３３】
本発明におけるイオン化ポテンシャル又は電子親和力の関係は、各層を構成する材料の中から、上記したイオン化ポテンシャル又は電子親和力を示す材料を選択して組み合わせることにより制御される。
本発明におけるイオン化ポテンシャルの関係（Ｉｐ１＞Ｉｐ２＞Ｉｐ３）を満たすために好適な、各層を構成する材料の組合せとしては、例えば、他の正孔輸送層材料としてＮＰＤ、発光層に隣接した正孔輸送層材料として後述するＨＴＭ−１、発光層材料（ホスト材料）として後述するＨｏｓｔ−１の例、等が挙げられる。
また、電子親和力の関係（Ｅａ１＜Ｅａ２＜Ｅａ３）を満たすために好適な、各層を構成する材料の組合せとしては、例えば、他の電子輸送層材料としてＡｌｑ、発光層に隣接した電子輸送層材料として後述するＥＴＭ−１、発光層材料（ホスト材料）として後述するＨｏｓｔ−２の例、等が挙げられる。
なお、本発明において各層に用い得る材料の詳細については後に詳述する。
【００３４】
本発明の有機電界発光素子を構成する要素について更に説明する。
有機電界発光素子は、ボトムエミッション方式とトップエミッション方式とに大別される。本発明はいずれの方式にも好ましく適用することができる。以下では、ボトムエミッション方式を例に取り、本発明を詳しく説明する。ボトムエミッション方式の有機電界発光素子は、通常、基板側から陽極／正孔輸送層／発光層／陰極の構成、又は、基板側から陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極の構成となっている。本発明においては、発光層と該発光層に隣接した層を含む複数の正孔輸送層とを有する構成であるか、及び／又は、発光層と該発光層に隣接した層を含む複数の電子輸送層とを有する構成であることが必要である。さらに各層は、複数の二次層に分かれていてもよい。
また、発光素子の性質上、陽極及び陰極のうち少なくとも一方の電極は、透明であることが好ましい。通常の場合、陽極が透明である。
【００３５】
本発明のボトムエミッション発光素子としての典型的な構成は、基板側から、（１）透明陽極／複数の正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極の構成（第１の態様）、（２）透明陽極／正孔輸送層／発光層／複数の電子輸送層／陰極の構成（第２の態様）、又は、（３）透明陽極／複数の正孔輸送層／単層又は２層の発光層／複数の電子輸送層／陰極の構成（第３及び第４の態様）、をとる。
【００３６】
＜基板＞
本発明で使用する基板は、有機化合物層から発せられる光を散乱又は減衰させないことが好ましい。その具体例としては、イットリウム安定化ジルコニア（ＹＳＺ）、ガラス等の無機材料、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンフタレート、ポリエチレンナフタレート等のポリエステルやポリスチレン、ポリカーボネート、ポリエーテルスルホン、ポリアリレート、ポリイミド、ポリシクロオレフィン、ノルボルネン樹脂、ポリ（クロロトリフルオロエチレン）等の有機材料が挙げられる。有機材料の場合、耐熱性、寸法安定性、耐溶剤性、電気絶縁性、及び加工性に優れていることが好ましい。
【００３７】
基板の形状、構造、大きさ等については特に制限はなく、発光素子の用途、目的等に応じて適宜選択することができる。一般的には、形状としては板状である。構造としては、単層構造であってもよいし、積層構造であってもよく、また、単一部材で形成されていてもよいし、２以上の部材で形成されていてもよい。
基板は無色透明であっても有色透明であってもよいが、発光層から発せられる光を散乱あるいは減衰等させることがない点で、無色透明で有ることが好ましい。
【００３８】
基板には、その表面又は裏面（透明電極側）に透湿防止層（ガスバリア層）を設けることができる。透湿防止層（ガスバリア層）の材料としては、窒化珪素、酸化珪素などの無機物が好適に用いられる。該透湿防止層（ガスバリア層）は、例えば、高周波スパッタリング法などにより形成することができる。熱可塑性基板には、更に必要に応じてハードコート層、アンダーコート層などを設けてもよい。
【００３９】
＜陽極＞
陽極としては、通常、有機化合物層に正孔を供給する陽極としての機能を有していればよく、その形状、構造、大きさ等については特に制限はなく、発光素子の用途、目的に応じて、公知の電極の中から適宜選択することができる。前述のごとく、陽極は、通常透明陽極として設けられる。
陽極の材料としては、例えば、金属、合金、金属酸化物、有機導電性化合物、又はこれらの混合物を好適に挙げられ、仕事関数が４．０ｅＶ以上の材料が好ましい。具体例としては、アンチモンやフッ素等をドープした酸化錫（ＡＴＯ、ＦＴＯ）、酸化錫、酸化亜鉛、酸化インジウム、酸化インジウム錫（ＩＴＯ）、酸化亜鉛インジウム（ＩＺＯ）等の半導性金属酸化物、金、銀、クロム、ニッケル等の金属、さらにこれらの金属と導電性金属酸化物との混合物又は積層物、ヨウ化銅、硫化銅などの無機導電性物質、ポリアニリン、ポリチオフェン、ポリピロ−ルなどの有機導電性材料、及びこれらとＩＴＯとの積層物などが挙げられる。
【００４０】
陽極は、例えば、印刷方式、コーティング方式等の湿式方式、真空蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法等の物理的方式、ＣＶＤ、プラズマＣＶＤ法等の化学的方式、などの中から材料との適性を考慮して適宜選択した方法に従って基板上に形成することができる。例えば、透明陽極の材料として、ＩＴＯを選択する場合には、該透明陽極の形成は、直流あるいは高周波スパッタ法、真空蒸着法、イオンプレーティング法等に従って行うことができる。また、透明陽極の材料として有機導電性化合物を選択する場合には、湿式成膜法に従って行うことができる。
【００４１】
発光素子における陽極の形成位置としては、特に制限はなく、発光素子の用途、目的に応じて適宜選択することができるが、基板上に形成されるのが好ましい。この場合、陽極は、基板における一方の表面の全体に形成されていてもよく、その一部に形成されていてもよい。なお、陽極のパターニングは、フォトリソグラフィーなどによる化学的エッチングによって行ってもよいし、レーザーなどによる物理的エッチングによって行ってもよく、また、マスクを重ねて真空蒸着やスパッタ等をして行ってもよいし、リフトオフ法や印刷法によって行ってもよい。
【００４２】
陽極の厚みは材料により適宜選択することができ、通常１０ｎｍ〜５０μｍであり、５０ｎｍ〜２０μｍが好ましい。透明陽極の抵抗値としては、１０3Ω／□以下が好ましく、１０2Ω／□以下がより好ましい。
【００４３】
陽極を透明陽極として設け、陽極側から発光を取り出す場合、その透過率としては、６０％以上が好ましく、７０％以上がより好ましい。この透過率は、分光光度計を用いた公知の方法に従って測定することができる。また、この場合、陽極は無色透明であっても、有色透明であってもよい。なお、陽極については、沢田豊監修「透明電極膜の新展開」シーエムシー刊（１９９９）に詳述があり、これらを本発明に適用することができる。耐熱性の低いプラスティック基材を用いる場合は、ＩＴＯ又はＩＺＯを使用し、１５０℃以下の低温で成膜した陽極が好ましい。
【００４４】
＜陰極＞
陰極としては、通常、前記有機化合物層に電子を注入する陰極としての機能を有していればよく、その形状、構造、大きさ等については特に制限はなく、発光素子の用途・目的に応じて、公知の電極の中から適宜選択することができる。
【００４５】
陰極の材料としては、例えば、金属、合金、金属酸化物、電気伝導性化合物、これらの混合物などが挙げられ、仕事関数が４．５ｅＶ以下のものが好ましい。具体例としては、アルカリ金属（例えば、Ｌｉ、Ｎａ、Ｋ、Ｃｓ等）、アルカリ土類金属（例えば、Ｍｇ、Ｃａ等）、金、銀、鉛、アルミニウム、ナトリウム−カリウム合金、リチウム−アルミニウム合金、マグネシウム−銀合金、インジウム、イッテルビウム等の希土類金属、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいが、安定性と電子注入性とを両立させる観点からは、２種以上を好適に併用することができる。これらの中でも、電子注入性の点で、アルカリ金属やアルカリ土類金属が好ましく、保存安定性に優れる点で、アルミニウムを主体とする材料が好ましい。アルミニウムを主体とする材料とは、アルミニウム単独、又はアルミニウムと０．０１〜１０質量％のアルカリ金属若しくはアルカリ土類金属との合金若しくは混合物（例えば、リチウム−アルミニウム合金、マグネシウム−アルミニウム合金など）をいう。なお、陰極の材料については、特開平２−１５５９５号公報、特開平５−１２１１７２号公報に詳述されている。
【００４６】
陰極の形成法は、特に制限はなく、公知の方法に従って行うことができる。例えば、印刷方式、コーティング方式等の湿式方式、真空蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法等の物理的方式、ＣＶＤ、プラズマＣＶＤ法等の化学的方式、などの中から前記材料との適性を考慮して適宜選択した方法に従って形成することができる。例えば、陰極の材料として、金属等を選択する場合には、その１種又は２種以上を同時又は順次にスパッタ法等に従って行うことができる。
【００４７】
陰極のパターニングは、フォトリソグラフィーなどによる化学的エッチングによって行ってもよいし、レーザーなどによる物理的エッチングによって行ってもよく、マスクを重ねて真空蒸着やスパッタ等によって行ってもよいし、リフトオフ法や印刷法によって行ってもよい。
【００４８】
電極と有機層とを積層して得られる発光積層体における陰極の形成位置としては、特に制限はなく、有機化合物層上の全体に形成されていてもよく、その一部に形成されていてもよい。
【００４９】
また、陰極と有機化合物層との間にアルカリ金属又はアルカリ土類金属のフッ化物、酸化物等による誘電体層を０．１〜５ｎｍの厚みで挿入してもよい。この誘電体層は一種の電子注入層と見る事もできる。該誘電体層は例えば、真空蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法等によって形成することができる。
【００５０】
陰極の厚みとしては、材料により適宜選択することができ、一概に規定することはできないが、通常１０ｎｍ〜５μｍであり、５０ｎｍ〜１μｍが好ましい。
【００５１】
陰極は、透明であってもよいし、不透明であってもよい。なお、透明な陰極は、陰極の材料を１〜１０ｎｍの厚みに薄く成膜し、更にＩＴＯやＩＺＯ等の透明な導電性材料を積層することにより形成することができる。
【００５２】
＜有機化合物層＞
−有機化合物層の形成−
本発明の有機化合物層の形成方法は特に限定されないが、抵抗加熱蒸着法、電子写真法、電子ビーム法、スパッタリング法、分子積層法、塗布法（スプレーコート法、ディップコート法、含浸法、ロールコート法、グラビアコート法、リバースコート法、ロールブラッシュ法、エアーナイフコート法、カーテンコート法、スピンコート法、フローコート法、バーコート法、マイクログラビアコート法、エアードクターコート、ブレードコート法、スクイズコート法、トランスファーロールコート法、キスコート法、キャストコート法、エクストルージョンコート法、ワイヤーバーコート法、スクリーンコート法等）、インクジェット法、印刷法、転写法等の方法が可能である。中でも素子の特性、製造の容易さ、コスト等を勘案すると、抵抗加熱蒸着法、塗布法、転写法が好ましい。発光素子が２層以上の積層構造を有する場合、上記方法を組み合わせて製造することも可能である。
【００５３】
塗布方法の場合、樹脂成分と共に溶解又は分散することができ、樹脂成分としては例えば、ポリ塩化ビニル、ポリカーボネート、ポリスチレン、ポリメチルメタクリレート、ポリエステル、ポリスルホン、ポリフェニレンオキシド、ポリブタジエン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、炭化水素樹脂、ケトン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリアミド、エチルセルロース、酢酸ビニル、ＡＢＳ樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、アルキド樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂等が挙げられる。
【００５４】
−正孔輸送層、正孔注入層−
正孔輸送層又は正孔注入層の材料は、陽極から正孔を注入する機能、正孔を輸送する機能、陰極から注入された電子を障壁する機能のいずれかを有しているものであればよい。具体例としては、カルバゾール、イミダゾール、ジベンゾアゼピン、トリベンゾアゼピン、トリアゾール、オキサゾール、オキサジアゾール、ポリアリールアルカン、ピラゾリン、ピラゾロン、フェニレンジアミン、アリールアミン、アミノ置換カルコン、スチリルアントラセン、フルオレノン、ヒドラゾン、スチルベン、シラザン、芳香族第三級アミン化合物、スチリルアミン、芳香族ジメチリディン化合物、ポルフィリン系化合物、ポリシラン系化合物、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、アニリン系共重合体、チオフェンオリゴマー、ポリチオフェン等の導電性高分子オリゴマー、有機金属錯体、遷移金属錯体、又は上記化合物の誘導体等が挙げられる。
【００５５】
本発明において、発光層に隣接した正孔輸送層の材料としては、上記した中でも、カルバゾール、フェニレンジアミン、アリールアミン、芳香族第三級アミン化合物、ジベンゾアゼピン、トリベンゾアゼピンが好ましく、カルバゾール、芳香族第三級アミン化合物、トリベンゾアゼピンがより好ましい。
また、他の正孔輸送層の材料としては、上記した中でも、カルバゾール、フェニレンジアミン、アリールアミン、芳香族第三級アミン化合物、ジベンゾアゼピン、トリベンゾアゼピンが好ましく、カルバゾール、芳香族第三級アミン化合物、トリベンゾアゼピンがより好ましい。
【００５６】
本発明の第１、第３及び第４の態様においては、発光層のイオン化ポテンシャルをＩｐ１、発光層に隣接した正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ２、他の正孔輸送層のイオン化ポテンシャルをＩｐ３としたときに、Ｉｐ１＞Ｉｐ２＞Ｉｐ３の関係を満たすことが必要であり、複数存在する正孔輸送層を構成する材料の選択にあたっては、後述する発光層に含まれる材料との関係が考慮される。
【００５７】
なお、複数存在する正孔輸送層は、発光層側に位置する層のイオン化ポテンシャルが、陽極側に位置する層のイオン化ポテンシャルよりも大きくなるように構成される。例えば、発光層に隣接した正孔輸送層以外に、他の正孔輸送層を２層設ける場合であれば、発光層側に位置する他の正孔輸送層のイオン化ポテンシャル（Ｉｐ３−１）と、陽極側に位置する他の正孔輸送層とのイオン化ポテンシャル（Ｉｐ３−２）の関係は、Ｉｐ３−１＞Ｉｐ３−２となるように構成される。
【００５８】
既述のごとく、本発明の各態様においては、発光層の隣接した正孔輸送層のＴ1エネルギーが２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることが好ましく、２７６ｋＪ／ｍｏｌ（６６ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることがより好ましく、２８０ｋＪ／ｍｏｌ（６７ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることが更に好ましい。
【００５９】
正孔注入層、正孔輸送層の膜厚は、特に限定されるものではないが、通常１ｎｍ〜５μｍの範囲のものが好ましく、より好ましくは５ｎｍ〜１μｍであり、更に好ましくは１０ｎｍ〜５００ｎｍである。正孔輸送層は上述した材料の一種又は二種以上からなる単層構造であってもよいし、同一組成又は異種組成の複数層からなる多層構造であってもよい。
【００６０】
−電子輸送層、電子注入層−
電子輸送層又は電子注入層の材料は、陰極から電子を注入する機能、電子を輸送する機能、陽極から注入され得た正孔を障壁する機能のいずれかを有しているものであればよい。その具体例としては、例えば、ピリジン、ピリミジン、トリアゾール、トリアジン、オキサゾール、フェナントロリン、オキサジアゾール、イミダゾール、フルオレノン、アントラキノジメタン、アントロン、ジフェニルキノン、チオピランジオキシド、カルボジイミド、フルオレニリデンメタン、ジスチリルピラジン、シロール、イミダゾピリジン、ナフタレンペリレン等の芳香環テトラカルボン酸無水物、フタロシアニン、８−キノリノール誘導体の金属錯体やメタルフタロシアニン、ベンゾオキサゾールやベンゾチアゾールを配位子とする金属錯体に代表される各種金属錯体、又は上記化合物の誘導体等が挙げられる。
【００６１】
本発明において、発光層に隣接した電子輸送層の材料としては、上記した中でも、ピリジン、ピリミジン、トリアジン、フェナントロリン、オキサジアゾール、イミダゾール、シロール、イミダゾピリジンが好ましく、トリアジン、オキサジアゾール、イミダゾール、イミダゾピリジンがより好ましい。
また、他の電子輸送層の材料としては、上記した中でも、ピリジン、ピリミジン、トリアジン、フェナントロリン、オキサジアゾール、イミダゾール、シロール、イミダゾピリジンが好ましく、トリアジン、フェナントロリン、オキサジアゾール、イミダゾール、シロール、イミダゾピリジンがより好ましい。
【００６２】
本発明の第２、第３及び第４の態様においては、発光層の電子親和力をＥａ１、発光層に隣接する電子輸送層の電子親和力をＥａ２、他の電子輸送層の電子親和力をＥａ３としたときに、Ｅａ１＜Ｅａ２＜Ｅａ３の関係を満たすことが必要であり、複数の電子輸送層を構成する材料の選択にあたっては、後述する発光層に含まれる材料との関係が考慮される。
なお、複数の電子輸送層は、発光層側に位置する層の電子親和力が、陰極側に位置する層の電子親和力よりも小さくなるように構成される。
【００６３】
電子注入層、電子輸送層の膜厚は、特に限定されるものではないが、通常１ｎｍ〜５μｍの範囲のものが好ましく、より好ましくは５ｎｍ〜１μｍであり、更に好ましくは１０ｎｍ〜５００ｎｍである。電子注入層、電子輸送層は、上述した材料の一種又は二種以上からなる単層構造であってもよいし、同一組成又は異種組成の複数層からなる多層構造であってもよい。
【００６４】
なお、既述のごとく、本発明の第２及び第３態様においては、発光層に最も隣接した電子輸送層のＴ1エネルギーが２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であること必要であり、他の態様においても、２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることが好ましい。また、発光層に隣接した電子輸送層のＴ1エネルギーとしては、２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることが好ましく、２７６ｋＪ／ｍｏｌ（６６ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることがより好ましく、２８０ｋＪ／ｍｏｌ（６７ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることが更に好ましい。
【００６５】
−発光層−
本発明における発光層は、青色リン光発光材料とＴ1エネルギーが２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であるホスト材料（以下、適宜、「特定ホスト材料」と称する。）を含有することを要し、本発明の効果を損ねない限りにおいて他の材料を含有していてもよい。
ホストは電圧印加時に正孔輸送層または正孔注入層から正孔を受け取ると共に、電子注入層または電子輸送層から電子を受け取る機能、注入された電荷を移動させる機能、正孔と電子の再結合の場を提供して励起子を生成させる機能、励起エネルギーを移動させる機能を有する材料である。
本発明における特定ホスト材料は、Ｔ1エネルギーが２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることが必要であり、２７６ｋＪ／ｍｏｌ（６６ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることがより好ましく、２８０ｋＪ／ｍｏｌ（６７ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であることが更に好ましい。
【００６６】
本発明に用いうるホスト材料の例としては、例えば、ベンゾオキサゾール、ベンゾイミダゾール、ベンゾチアゾール、ポリフェニル、クマリン、オキサジアゾール、ピラリジン、ピロロピリジン、チアジアゾロピリジン、芳香族ジメチリディン化合物、カルバゾール、イミダゾール、トリアゾール、オキサゾール、オキサジアゾール、ポリアリールアルカン、ピラゾリン、ピラゾロン、フェニレンジアミン、アリールアミン、アミノ置換カルコン、フルオレノン、ヒドラゾン、シラザン、芳香族第三級アミン化合物、芳香族ジメチリディン化合物、ポルフィリン系化合物、ポリシラン系化合物、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、ベンゾオキサゾールやベンゾチアゾールを配位子とする金属錯体に代表される各種金属錯体、又は上記化合物の誘導体等が挙げられる。ホスト材料は単一であっても複数種の混合物であってもよい。
【００６７】
また、発光層に複数のホスト材料を用いる場合には、用いられるホスト材料の総てが、特定ホスト材料であってもよし、特定ホスト材料とそれ以外のホスト材料とを併用してもよい。
特定ホスト材料とそれ以外のホスト材料とを併用する場合には、発光層に含まれるホスト材料の含有比としては、質量比で１：１〜１００：１が好ましく、４：１〜２０：１がより好ましい。
【００６８】
なお、本発明の第４の態様においては、第１発光層及び第２発光層の各々に、異なる特定ホスト材料を含有することが必要である。
【００６９】
青色リン光発光材料の例としては、遷移金属原子又はランタノイド原子を含む錯体が挙げられる。遷移金属原子としては、特に限定されないが、好ましくは、ルテニウム、ロジウム、パラジウム、タングステン、レニウム、オスミウム、イリジウム、及び白金が挙げられ、より好ましくは、レニウム、イリジウム、及び白金である。ランタノイド原子としては、ランタン、セリウム、プラセオジム、ネオジム、サマリウム、ユーロピウム、ガドリニウム、テルビウム、ジスプロシウム、ホルミウム、エルビウム、ツリウム、イッテルビウム、及びルテシウムが挙げられる。これらのランタノイド原子の中では、ネオジム、ユーロピウム、及びガドリニウムが好ましい。
【００７０】
錯体の配位子としては、例えば、Ｇ．Ｗｉｌｋｉｎｓｏｎ等著，Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｉｏｎ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，Ｐｅｒｇａｍｏｎ  Ｐｒｅｓｓ社１９８７年発行、Ｈ．Ｙｅｒｓｉｎ著，「Ｐｈｏｔｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｏｔｏｐｈｙｓｉｃｓ  ｏｆ  Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｉｏｎ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ」  Ｓｐｒｉｎｇｅｒ−Ｖｅｒｌａｇ社１９８７年発行、山本明夫著「有機金属化学−基礎と応用−」裳華房社１９８２年発行等に記載の配位子などが挙げられる。具体的な配位子としては、好ましくは、ハロゲン配位子（好ましくは塩素配位子）、含窒素ヘテロ環配位子（例えばフェニルピリジン、ベンゾキノリン、キノリノール、ビピリジル、フェナントロリンなど）、ジケトン配位子（例えばアセチルアセトンなど）、カルボン酸配位子（例えば酢酸配位子など）、一酸化炭素配位子、イソニトリル配位子、シアノ配位子であり、より好ましくは含窒素ヘテロ環配位子である。上記錯体は化合物中に遷移金属原子を一つ有してもよいし、また、２つ以上有するいわゆる複核錯体であってもよい。異種の金属原子を同時に含有していてもよい。本発明に用いる青色リン光発光材料として特に好ましい金属錯体はフェニルピリジン類を配位子とするイリジウムもしくは白金の錯体である。青色リン光発光材料は単一であっても複数種の混合であってもよい。
【００７１】
青色リン光発光材料とホスト材料との混合物からなる発光層を形成するには、ホストと発光材料を同時に蒸発させ、蒸発速度をコントロールすることによって発光材料の割合を制御しながら基板上に積層させてもよく、ホストと発光材料を適切な濃度で共に溶かした溶液をスピンコート法によって塗布してもよく、また、スプレイ法やインクジェット法などを用いて作製してもよい。
【００７２】
発光層の厚さは、特に限定されるものではないが、通常、１ｎｍ〜５００ｎｍであることが好ましく、５ｎｍ〜２００ｎｍであることがより好ましく、１０ｎｍ〜１００ｎｍであることが更に好ましい。
また、第４の態様のごとく、２層の発光層を設ける場合についても、各発光層の厚さは、特に限定されるものではないが、各々、１ｎｍ〜２５０ｎｍであることが好ましく、
２ｎｍ〜１００ｎｍであるのがより好ましく、５ｎｍ〜５０ｎｍであることが更に好ましい。
【００７３】
＜保護層＞
本発明において、発光素子全体は保護層によって保護されていてもよい。保護層の材料としては、水分や酸素等の素子劣化を促進するものが素子内に入ることを抑止する機能を有しているものであればよい。その具体例としては、Ｉｎ、Ｓｎ、Ｐｂ、Ａｕ、Ｃｕ、Ａｇ、Ａｌ、Ｔｉ、Ｎｉ等の金属、ＭｇＯ、ＳｉＯ、ＳｉＯ2、Ａｌ2Ｏ3、ＧｅＯ、ＮｉＯ、ＣａＯ、ＢａＯ、Ｆｅ2Ｏ3、Ｙ2Ｏ3、ＴｉＯ2等の金属酸化物、ＳｉＮｘ、ＳｉＮｘＯｙ等の金属窒化物、ＭｇＦ2、ＬｉＦ、ＡｌＦ3、ＣａＦ2等の金属フッ化物、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリメチルメタクリレート、ポリイミド、ポリウレア、ポリテトラフルオロエチレン、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリジクロロジフルオロエチレン、クロロトリフルオロエチレンとジクロロジフルオロエチレンとの共重合体、テトラフルオロエチレンと少なくとも１種のコモノマーとを含むモノマー混合物を共重合させて得られる共重合体、共重合主鎖に環状構造を有する含フッ素共重合体、吸水率１％以上の吸水性物質、吸水率０．１％以下の防湿性物質等が挙げられる。
【００７４】
保護層の形成方法についても特に限定はなく、例えば、真空蒸着法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＭＢＥ（分子線エピタキシ）法、クラスターイオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法（高周波励起イオンプレーティング法）、プラズマＣＶＤ法、レーザーＣＶＤ法、熱ＣＶＤ法、ガスソースＣＶＤ法、コーティング法、印刷法、転写法を適用できる。
【００７５】
＜封止＞
さらに本発明においては、封止容器を用いて本発明の素子全体を封止してもよい。また、封止容器と発光素子の間の空間に水分吸収剤又は不活性液体を封入してもよい。水分吸収剤としては、特に限定されることはないが例えば酸化バリウム、酸化ナトリウム、酸化カリウム、酸化カルシウム、硫酸ナトリウム、硫酸カルシウム、硫酸マグネシウム、五酸化燐、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、塩化銅、フッ化セシウム、フッ化ニオブ、臭化カルシウム、臭化バナジウム、モレキュラーシーブ、ゼオライト、酸化マグネシウム等を挙げることができる。不活性液体としては、特に限定されることはないが例えば、パラフィン類、流動パラフィン類、パーフルオロアルカンやパーフルオロアミン、パーフルオロエーテル等のフッ素系溶剤、塩素系溶剤、シリコーンオイル類が挙げられる。
【００７６】
＜素子の駆動＞
本発明の発光素子は、透明陽極と陰極との間に直流（必要に応じて交流成分を含んでもよい）電圧（通常２ボルト〜４０ボルト）、又は直流電流を印加することにより、発光を得ることができる。本発明の発光素子の駆動については、特開平２−１４８６８７号公報、同６−３０１３５５号公報、同５−２９０８０号公報、同７−１３４５５８号公報、同８−２３４６８５号公報、同８−２４１０４７号公報、米国特許５８２８４２９号明細書、同６０２３３０８号明細書、日本特許第２７８４６１５号公報、等に記載の方法を利用することができる。
【実施例】
【００７７】
以下に、本発明の有機電界発光素子について、実施例を挙げて説明するが、本発明はこれら実施例により限定されるものではない。
【００７８】
１．有機電界発光素子の作製
（１）実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−１１）の作製
０．５ｍｍ厚み、２．５ｃｍ角のＩＴＯ膜を有するガラス基板（ジオマテック社製、表面抵抗１０Ω／□）を洗浄容器に入れ、２−プロパノール中で超音波洗浄した後、３０分間ＵＶ−オゾン処理を行った。この透明陽極（ＩＴＯ膜）上に真空蒸着法にて以下の有機化合物層を順次蒸着した。
本発明の実施例における蒸着速度は、特に断りのない場合は０．２ｎｍ／秒である。蒸着速度は水晶振動子を用いて測定した。以下に記載の膜厚も水晶振動子を用いて測定したものである。
なお、ＴＣ−１１における各有機化合物層のイオン化ポテンシャル及び電子親和力の値を各層の構成中に併記する。
【００７９】
（第1正孔輸送層）
銅フタロシアニン：膜厚１０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．１ｅＶ、電子親和力：３．４ｅＶ
（第２正孔輸送層）
ＮＰＤ：膜厚３０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．４ｅＶ、電子親和力：２．４ｅＶ
（発光層）
Ｈｏｓｔ−１＝９５質量％、ＢＰＭ−１＝５質量％の混合層：膜厚３５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：６．０ｅＶ、電子親和力：２．４ｅＶ
（第１電子輸送層）
ＢＡｌｑ：膜厚５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．９ｅＶ、電子親和力：２．９ｅＶ
（第２電子輸送層）
Ａｌｑ：膜厚４０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．８ｅＶ、電子親和力：３．０ｅＶ
【００８０】
以下に、上記ＮＰＤ、Ｈｏｓｔ−１、ＢＰＭ−１、ＢＡｌｑ、及びＡｌｑの構造を示す。
【００８１】
【化１】
2006279014.tif 000002
【００８２】
最後にフッ化リチウム０．１ｎｍ及び金属アルミニウムを１００ｎｍをこの順に蒸着し陰極とした。
このものを、大気に触れさせること無く、アルゴンガスで置換したグローブボックス内に入れ、ステンレス製の封止缶及び紫外線硬化型の接着剤（ＸＮＲ５５１６ＨＶ、長瀬チバ（株）製）を用いて封止し、実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−１１）を得た。
【００８３】
（２）実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−１３）作製
有機化合物層構成を下記のように変更する以外は、実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−１１）と同様の方法で実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−１３）を作製した。ＴＣ−１３における各有機化合物層のイオン化ポテンシャル及び電子親和力の値を各層の構成中に併記する。
【００８４】
（第１正孔輸送層）
銅フタロシアニン：膜厚１０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．１ｅＶ、電子親和力：３．４ｅＶ
（第２正孔輸送層）
ＮＰＤ：膜厚３０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．４ｅＶ、電子親和力：２．４ｅＶ
（発光層）
Ｈｏｓｔ−１＝９５質量％、ＢＰＭ−１＝５質量％の混合層：膜厚３５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：６．０ｅＶ、電子親和力：２．４ｅＶ
（第１電子輸送層）
ＥＴＭ−１：膜厚５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：６．５ｅＶ、電子親和力：２．６ｅＶ
（第２電子輸送層）
Ａｌｑ：膜厚４０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．８ｅＶ、電子親和力：３．０ｅＶ
【００８５】
上記ＮＰＤ、Ｈｏｓｔ−１、ＢＰＭ−１、及びＡｌｑの構造は前記の通りである。以下に、ＥＴＭ−１の構造を示す。
【００８６】
【化２】
2006279014.tif 000003
【００８７】
（３）実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−１４）の作製
有機化合物層の構成を下記のように変更する以外は、実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−１１）と同様の方法で、実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−１４）を作製した。ＴＣ−１４における各有機化合物層のイオン化ポテンシャル及び電子親和力の値を各層の構成中に併記する。
【００８８】
（第１正孔輸送層）
銅フタロシアニン：膜厚１０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．１ｅＶ、電子親和力：３．４ｅＶ
（第２正孔輸送層）
ＮＰＤ：膜厚２５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．４ｅＶ、電子親和力：２．４ｅＶ
（第３正孔輸送層）
ＨＴＭ−１：５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．８ｅＶ、電子親和力：２．２ｅＶ
（発光層）
Ｈｏｓｔ−１＝９５質量％、ＢＰＭ−１＝５質量％の混合層：膜厚３５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：６．０ｅＶ、電子親和力：２．４ｅＶ
（第１電子輸送層）
ＥＴＭ−１：膜厚５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：６．５ｅＶ、電子親和力：２．６ｅＶ
（第２電子輸送層）
Ａｌｑ：膜厚４０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．８ｅＶ、電子親和力：３．０ｅＶ
【００８９】
上記ＮＰＤ、Ｈｏｓｔ−１、ＢＰＭ−１、ＥＴＭ−１、及びＡｌｑの構造は前記の通りである。以下に、ＨＴＭ−１の構造を示す。
【００９０】
【化３】
2006279014.tif 000004
【００９１】
（４）実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−１５）の作製
有機化合物層の構成を下記のように変更する以外は、実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−１１）と同様の方法で実施例の試験素子（ＴＣ−１５）を作製した。ＴＣ−１５における各有機化合物層のイオン化ポテンシャル及び電子親和力の値を各層の構成中に併記する。
【００９２】
（第１正孔輸送層）
銅フタロシアニン：膜厚１０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．１ｅＶ、電子親和力：３．４ｅＶ
（第２正孔輸送層）
ＮＰＤ：膜厚２５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．４ｅＶ、電子親和力：２．４ｅＶ
（第３正孔輸送層）
ＨＴＭ−１：５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．８ｅＶ、電子親和力：２．２ｅＶ
（第1発光層）
Ｈｏｓｔ−１＝９５質量％、ＢＰＭ−１＝５質量％の混合層：膜厚２５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：６．０ｅＶ、電子親和力：２．４ｅＶ
（第２発光層）
Ｈｏｓｔ−２＝９５質量％、ＢＰＭ−１＝５質量％の混合層：膜厚１０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：６．６ｅＶ、電子親和力：２．５ｅＶ
（第１電子輸送層）
ＥＴＭ−１：膜厚５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：６．５ｅＶ、電子親和力：２．６ｅＶ
（第２電子輸送層）
Ａｌｑ：膜厚４０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．８ｅＶ、電子親和力：３．０ｅＶ
【００９３】
上記ＮＰＤ、ＨＴＭ−１、Ｈｏｓｔ−１、ＢＰＭ−１、ＥＴＭ−１及びＡｌｑの構造は前記の通りである。以下に、Ｈｏｓｔ−２の構造を示す。
【００９４】
【化４】
2006279014.tif 000005
【００９５】
（５）実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−２１）の作製
０．５ｍｍ厚み、２．５ｃｍ角のＩＴＯ膜を有するガラス基板（ジオマテック社製、表面抵抗１０Ω／□）を洗浄容器に入れ、２−プロパノール中で超音波洗浄した後、３０分間ＵＶ−オゾン処理を行った。この透明陽極（ＩＴＯ膜）上に真空蒸着法にて以下の有機化合物層を順次蒸着した。
なお、ＴＣ−２１における各有機化合物層のイオン化ポテンシャル及び電子親和力の値を各層の構成中に併記する。
【００９６】
（第１正孔輸送層）
銅フタロシアニン：膜厚１０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．１ｅＶ、電子親和力：３．４ｅＶ
（第２正孔輸送層）
ＮＰＤ：膜厚３０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．４ｅＶ、電子親和力：２．４ｅＶ
（第３正孔輸送層）
ＴＣＴＡ：膜厚５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．７ｅＶ、電子親和力：２．３ｅＶ
（発光層）
ＭＣＰ＝９２質量％、ＢＰＭ−１＝８質量％の混合層：膜厚３０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．９ｅＶ、電子親和力：２．３ｅＶ
（第１電子輸送層）
ＢＡｌｑ：膜厚５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．９ｅＶ、電子親和力：２．９ｅＶ
（第２電子輸送層）
Ａｌｑ：膜厚４０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．８ｅＶ、電子親和力：３．０ｅＶ
【００９７】
上記ＮＰＤ、ＢＰＭ−１、ＢＡｌｑ、及びＡｌｑの構造は前記の通りである。以下に、上記ＴＣＴＡ、及びＭＣＰの構造を示す。
【００９８】
【化５】
2006279014.tif 000006
【００９９】
最後に金属アルミニウムを１００ｎｍ蒸着し陰極とした。
このものを、大気に触れさせること無く、アルゴンガスで置換したグローブボックス内に入れ、ステンレス製の封止缶及び紫外線硬化型の接着剤（ＸＮＲ５５１６ＨＶ、長瀬チバ（株）製）を用いて封止し、実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−２１）を得た。
【０１００】
（６）実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−２２）の作製
有機化合物層の構成を下記のように変更する以外は、実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−２１）と同様の方法で実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−２２）を作製した。ＴＣ−２２における各有機化合物層のイオン化ポテンシャル及び電子親和力の値を各層の構成中に併記する。
【０１０１】
（第１正孔輸送層）
銅フタロシアニン：膜厚１０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．１ｅＶ、電子親和力：３．４ｅＶ
（第２正孔輸送層）
ＮＰＤ：膜厚３０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．４ｅＶ、電子親和力：２．４ｅＶ
（第３正孔輸送層）
ＴＣＴＡ：膜厚５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．７ｅＶ、電子親和力：２．３ｅＶ
（発光層）
ＭＣＰ＝９２質量％、ＢＰＭ−１＝８質量％の混合層：膜厚３０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．９ｅＶ、電子親和力：２．３ｅＶ
（第１電子輸送層）
ＢＣＰ：膜厚５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：６．５ｅＶ、電子親和力：３．０ｅＶ
（第２電子輸送層）
Ａｌｑ：膜厚４０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．８ｅＶ、電子親和力：３．０ｅＶ
【０１０２】
上記ＮＰＤ、ＴＣＴＡ、ＭＣＰ、及びＡｌｑの構造は前記の通りである。以下に、ＢＣＰの構造を示す。
【０１０３】
【化６】
2006279014.tif 000007
【０１０４】
（７）実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−２３）作製
有機化合物層構成を下記のように変更する以外は、実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−２１）と同様の方法で実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−２３）を作製した。ＴＣ−２３における各有機化合物層のイオン化ポテンシャル及び電子親和力の値を各層の構成中に併記する。
【０１０５】
（第１正孔輸送層）
銅フタロシアニン：膜厚１０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．１ｅＶ、電子親和力：３．４ｅＶ
（第２正孔輸送層）
ＮＰＤ：膜厚３０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．４ｅＶ、電子親和力：２．４ｅＶ
（第３正孔輸送層）
ＴＣＴＡ：膜厚５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．７ｅＶ、電子親和力：２．３ｅＶ
（発光層）
ＭＣＰ＝９２質量％、ＢＰＭ−１＝８質量％の混合層：膜厚３０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．９ｅＶ、電子親和力：２．３ｅＶ
（第１電子輸送層）
ＥＴＭ−１：膜厚５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：６．５ｅＶ、電子親和力：２．６ｅＶ
（第２電子輸送層）
Ａｌｑ：膜厚４０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．８ｅＶ、電子親和力：３．０ｅＶ
【０１０６】
上記ＮＰＤ、ＴＣＴＡ、ＭＣＰ、ＢＰＭ−１、ＥＴＭ−１、及びＡｌｑの構造は前記の通りである。
【０１０７】
（８）実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−２４）の作製
有機化合物層の構成を下記のように変更する以外は、実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−２１）と同様の方法で本発明の有機電界発光素子（ＴＣ−２４）を作製した。ＴＣ−２４における各有機化合物層のイオン化ポテンシャル及び電子親和力の値を各層の構成中に併記する。
【０１０８】
（第１正孔輸送層）
銅フタロシアニン：膜厚１０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．１ｅＶ、電子親和力：３．４ｅＶ
（第２正孔輸送層）
ＮＰＤ：膜厚３０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．４ｅＶ、電子親和力：２．４ｅＶ
（第３正孔輸送層）
ＭＣＰ：膜厚５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．９ｅＶ、電子親和力：２．３ｅＶ
（発光層）
Ｈｏｓｔ−２＝９２質量％、ＢＰＭ−１＝８質量％の混合層：膜厚３０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：６．６ｅＶ、電子親和力：２．５ｅＶ
（第１電子輸送層）
ＥＴＭ−１：膜厚５ｎｍ
イオン化ポテンシャル：６．５ｅＶ、電子親和力：２．６ｅＶ
（第２電子輸送層）
ＢＡｌｑ：膜厚４０ｎｍ
イオン化ポテンシャル：５．９ｅＶ、電子親和力：２．９ｅＶ
【０１０９】
上記ＮＰＤ、ＭＣＰ、Ｈｏｓｔ−１、ＢＰＭ−１、ＥＴＭ−１、及びＢＡｌｑの構造は前記の通りである。
【０１１０】
２．素材物性の評価
（１）イオン化ポテンシャル
ガラス基板上に、有機化合物層に用いた各化合物を、５０ｎｍの厚みになるように蒸着した。この膜を常温常圧下、理研計器（株）製の紫外線光電子分析装置ＡＣ−１によりイオン化ポテンシャルを測定した。なお、ＥＴＭ−１及びＨｏｓｔ−２のイオン化ポテンシャルについては、金基板上に５０ｎｍ厚みに蒸着した膜を用いて、ＵＰＳ法で測定した。
【０１１１】
（２）電子親和力
イオン化ポテンシャル測定に用いた膜の紫外可視吸収スペクトルを、島津製作所製のＵＶ３１００型分光光度計で測定し、吸収スペクトルの長波長端のエネルギーから励起エネルギーを求めた。励起エネルギーと前記イオン化ポテンシャルの値から電子親和力を算出した。
（３）Ｔ1エネルギー
イオン化ポテンシャル測定に用いた膜のリン光スペクトルを、日立製作所製のＦ４５００を用いて、温度条件７７Ｋにて測定し、リン光スペクトルの短波長端のエネルギーからＴ1エネルギーを求めた。
【０１１２】
実施例及び比較例に用いた化合物のイオン化ポテンシャル、電子親和力、及びＴ1エネルギーを表１に示した。
【０１１３】
【表１】
2006279014.tif 000008
【０１１４】
３．有機電界発光素子の評価
上記で得られた有機電界発光素子（ＴＣ−１１、１３〜１５、ＴＣ−２１〜２４）を以下の方法により評価した。
（１）発光効率の評価
有機電界発光素子（ＴＣ−１１、１３〜１５、ＴＣ−２１〜２４）に、１１Ｖの電圧を印加したところ、いずれもリン光発光材料（ＢＰＭ−１）に由来する青色に発光した。
また、有機電界発光素子（ＴＣ−１１、１３〜１５、ＴＣ−２１〜２４）を（株）島津製作所製の発光スペクトル測定システム（ＥＬＳ１５００）にセットし、輝度が１００Ｃｄ／ｍ2時の発光効率（外部量子効率）を測定した。結果を表２及び表３に示す。
【０１１５】
（２）駆動耐久性の評価
得られた有機電界発光素子（ＴＣ−１１、１３〜１５、ＴＣ−２１〜２４）を、東京システム開発（株）製のＯＬＥＤテストシステムＳＴ−Ｄ型にセットし、正方向定電流０．２ｍＡ、逆方向定電圧１０Ｖ、デューティー５０％、レスト時間なし、周波数２５０ヘルツの条件で交流パルス駆動し、輝度半減時間（輝度が初期輝度の５０％に低下するまでの時間）ｔ0.5を求めた。結果を表２及び表３に示す。
【０１１６】
【表２】
2006279014.tif 000009
【０１１７】
表２に示されるように、実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−１１、１３〜１５）は、発光効率が高く、且つ駆動耐久性も高いことがわかる。特に、本発明の第３及び第４の態様である、発光層に隣接して正孔輸送層及び電子輸送層の双方を有し、Ｉｐ１＞Ｉｐ２＞Ｉｐ３かつＥａ１＜Ｅａ２＜Ｅａ３の関係を満たしており、且つ、発光層に隣接した正孔輸送層及び電子輸送層のＴ1エネルギーが、共に２７２ｋＪ／ｍｏｌ（６５ｋｃａｌ／ｍｏｌ）以上であるＴＣ−１４及びＴＣ−１５は、発光効率、及び駆動耐久性が大きく改良されていることがわかる。
【０１１８】
【表３】
2006279014.tif 000010
【０１１９】
表３に示されるように、実施例の有機電界発光素子（ＴＣ−２１〜２４）の中でも、発光層の陰極側の隣接層のＴ1エネルギーが、２７２ｋｃａｌ／ｍｏｌ（６５ｋＪ／ｍｏｌ）以上であるＴＣ−２３〜２４は、より発光効率及び駆動耐久性が高いことがわかる。
【０１２０】
以上のように、本発明の有機電界発光素子は、発光効率、及び駆動耐久性が大きく改良された素子であることがわかる。