(57)【要約】      （修正有）【課題】適正な結合がなされていることを触覚的視覚的に表示する急速コネクタ継手。【解決手段】急速コネクタ継手は中空のめすコネクタ本体と、コネクタ本体に収容される拡大した環状膨径部を持つおす部材と、おす部材をコネクタ本体に釈放自在に取り付ける保持子とを具備する。検証器組立体はクリップと引張り部材とを有し、クリップはコネクタ本体に取り付けられる２つの脚を接合する可撓性の交差部材を含む。交差部材は偏位した非対称のタブを含み外側表面に突出部を持つ。タブと突出部とでコネクタ本体と管とに対するクリップの適正な配置を保証し、膨径部を保持子で固着することにより膨径部はクリップの２つの脚に接触して各脚を遠ざけるように変形させ、クリップをコネクタ本体から離脱させる。おす部材がコネクタ本体に挿着されてない状態で引張る力を引張り部材に加えれば、引張り部材とクリップとが分離してクリップはそのままコネクタ本体に残る。【選択図】図１
2006349176.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
中空のコネクタ本体と；
前記コネクタ本体に収容され、かつ拡大した環状膨径部を持つおす部材と；
クリップと、前記クリップに結合された引張り部材とを含む管挿込み検証器組立体と；を具備する急速コネクタ継手において、
前記クリップは前記コネクタ本体と釈放自在に係合する２つの脚を含み、前記おす部材の前記膨径部は、前記おす部材が完全にコネクタ本体に挿着されると、前記脚と接触して前記脚を外方に撓ませ、前記引張り部材に引張り力を加えることにより前記クリップをコネクタ本体から離脱させ、前記引張り部材はおす部材が完全にコネクタ本体に挿着されていないときに引張り部材に引張り力が加わると、前記クリップから分離することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項２】
請求項１に記載の急速コネクタ継手において、前記脚は互いに対向したフックを持つラッチを含み、前記フックは、おす部材が完全にコネクタ本体に挿着されないときに前記コネクタ本体と係合することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項３】
請求項１に記載の急速コネクタ継手において、前記クリップは柱を有し、前記引張り部材は孔を含んで前記柱に摺動自在に取り付けられ、これにより前記引張り部材が前記クリップに結合されることを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項４】
請求項３に記載の急速コネクタ継手において、前記引張り部材は前記柱に対して回転できることを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項５】
請求項３に記載の急速コネクタ継手において、前記柱は２つの細長い離間した指部分を含んで前記２つの指部分間にスロットを画成し、前記柱の前記２つの指部分は、おす部材が完全にコネクタ本体に挿着されていないときに引張る力を引張り部材にかけると互い向きに撓み、前記引張り部材を前記クリップから分離させることを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項６】
請求項３に記載の急速コネクタ継手において、前記柱は前記柱の端部に半径方向に広がったリムを含むことを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項７】
請求項６に記載の急速コネクタ継手において、前記半径方向に広がったリムは丸めた上方表面を持つことを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項８】
請求項６に記載の急速コネクタ継手において、前記半径方向に広がったリムは丸めた下方表面を持つことを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項９】
請求項３に記載の急速コネクタ継手において、前記柱は２つの細長い離間した指部分を含んで前記２つの指部分間にスロットを画成し、前記柱の前記２つの指部分は、おす部材が完全にコネクタ本体に挿着されていないときに引張る力を引張り部材にかけると破壊して、前記引張り部材を前記クリップから分離させることを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項１０】
請求項６に記載の急速コネクタ継手において、前記半径方向に広がったリムは環状の下方表面を持つことを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項１１】
請求項１に記載の急速コネクタ継手において、前記脚の各々は傾斜したリード表面を持つラッチを含むことを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項１２】
請求項１に記載の急速コネクタ継手において、前記クリップは前記脚を接合する交差部材を含むことを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項１３】
請求項１２に記載の急速コネクタ継手において、前記交差部材は前記コネクタ本体の半径方向外方に配置されることを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項１４】
請求項１２に記載の急速コネクタ継手において、前記コネクタ本体は前記コネクタ本体から突き出た突出部を含み、また前記交差部材は前記突出部を収容する切欠きを画成することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項１５】
請求項１２に記載の急速コネクタ継手において、前記コネクタ本体は入口から伸びる軸孔を持ち、さらに前記コネクタ本体の外側表面から突き出る突出部を含み、前記交差部材は前記脚の一方寄りに偏位させたタブを含み、前記脚の各々は傾斜したリード表面を持つラッチを含み、前記タブは、前記傾斜リード表面が前記コネクタ本体の前記入口から離れて面していると、前記検証器組立体の前記コネクタ本体に対する半径方向内方の動きにより前記突出部に接触することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項１６】
請求項１２に記載の急速コネクタ継手において、前記コネクタ本体は入口から伸びる軸孔を持ち、さらに前記コネクタ本体の外側表面から突き出る突出部を含み、前記交差部材は前記脚の一方寄りに偏位させたタブを含み、前記脚の各々は傾斜したリード表面を持つラッチを含み、前記タブは、前記クリップの前記脚が前記コネクタ本体と釈放自在に係合し傾斜リード表面が前記コネクタ本体の前記入口に面しているときは、前記突出部から離されることを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項１７】
請求項３に記載の急速コネクタ継手において、前記クリップに対する前記引張り部材の回転方位は固定されていることを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項１８】
請求項１７に記載の急速コネクタ継手において、前記クリップの前記柱は整合タブを含み、また前記引張り部材の前記孔は前記整合タブを収容する切欠きを有して、前記クリップに対する前記引張り部材の回転方位を固定することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項１９】
請求項３に記載の急速コネクタ継手において、前記クリップの前記柱は整合タブを含み、また前記引張り部材の前記孔は前記整合タブを収容する切欠きを有することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項２０】
請求項１９に記載の急速コネクタ継手において、前記クリップの前記柱は第２の整合タブを含み、また前記引張り部材の前記孔は前記第２の整合タブを収容する第２の切欠きを有することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項２１】
請求項１に記載の急速コネクタ継手において、前記コネクタ本体は後方案内リムと前方案内リムとを含み、前記後方案内リムと前記前方案内リムとが、前記クリップの前記脚の一方を収容するプルタブ案内スロットを画成することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項２２】
請求項２１に記載の急速コネクタ継手において、前記コネクタ本体は第２の後方案内リムと第２の前方案内リムとを含み、前記第２の後方案内リムと前記第２の前方案内リムとが、前記クリップの前記脚の他方を収容する第２のプルタブ案内スロットを画成することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項２３】
請求項１に記載の急速コネクタ継手において、前記コネクタ本体は円周方向におよそ百八十度離間した２つの窓を画成することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項２４】
請求項２３に記載の急速コネクタ継手において、前記クリップの前記脚の各々は前記窓の一方を通過するラッチを含むことを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項２５】
請求項１に記載の急速コネクタ継手において、前記引張り部材は水平支柱と垂直支柱とを有したリングを含み、前記水平支柱の厚さが前記水直支柱の厚さより薄いことを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項２６】
請求項３に記載の急速コネクタ継手において、前記引張り部材は基部を含み、前記基部を前記孔が貫通して前記クリップの前記柱を収容することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項２７】
請求項１に記載の急速コネクタ継手において、前記おす部材を前記コネクタ本体に固着するため、前記コネクタ本体に配置される保持子をさらに備えることを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項２８】
請求項２７に記載の急速コネクタ継手において、前記保持子は前記おす部材を前記コネクタ本体に固着する、前記膨径部と前記コネクタ本体との間に渡された保持梁を含むことを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項２９】
自身の入口から伸びる軸孔を有し、自身の外側表面から突き出た突出部を含むコネクタ本体と；
前記コネクタ本体の前記入口を通過して前記コネクタのハウジングに至るおす部材と；
２つの脚と、前記脚を接合する交差部材とを有する検証器組立体と；を具備する急速コネクタ継手において、
前記交差部材は前記脚の一方寄りに偏位させたタブを含み、前記脚の各々は傾斜したリード表面を持つラッチを含み、前記タブは、前記傾斜リード表面が前記コネクタ本体の前記入口から離れて面していると、前記コネクタ本体に対する前記検証器組立体の半径方向内方の動きにより前記突出部に接触することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項３０】
請求項２９に記載の急速コネクタ継手において、前記タブは、前記クリップの前記脚が釈放自在に前記コネクタ本体と係合し前記傾斜リード表面が前記コネクタ本体の前記入口に面していると、前記突出部から離れることを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項３１】
請求項２９に記載の急速コネクタ継手において、前記タブは、前記クリップの前記脚が釈放自在に前記コネクタ本体と係合し前記傾斜リード表面が前記コネクタ本体の前記入口に面していると、前記突出部に隣接することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項３２】
請求項２９に記載の急速コネクタ継手において、前記突出部は外側表面を有し、前記タブは、前記傾斜リード面が前記コネクタ本体の前記入口から離れて面していると前記突出部の外側表面に接触することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項３３】
請求項２９に記載の急速コネクタ継手において、前記突出部は横いっぱいの梁部分と切頭横梁部分とを含み、前記交差部材は、前記クリップの前記脚が釈放自在に前記コネクタ本体と係合するとき、前記横いっぱいの梁部分と前記切頭横梁部分との間に位置することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項３４】
請求項３３に記載の急速コネクタ継手において、前記タブは、前記傾斜リード面が前記コネクタ本体の前記入口から離れて面しているときは、前記コネクタ本体に対する前記検証器組立体の半径方向内方の動きにより前記横いっぱいの梁部分と接触することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項３５】
請求項３３に記載の急速コネクタ継手において、前記タブは、前記クリップの前記脚が釈放自在に前記コネクタ本体と係合し前記傾斜リード面が前記コネクタ本体の前記入口に面しているときは、前記切頭横梁部分から離れることを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項３６】
請求項３５に記載の急速コネクタ継手において、前記タブは、前記クリップの前記脚が釈放自在に前記コネクタ本体と係合し前記傾斜リード面が前記コネクタ本体の前記入口に面しているときは、前記切頭横梁部分に隣接することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項３７】
請求項３３に記載の急速コネクタ継手において、前記突出部はさらに中心梁部分を含み、また前記交差部材はさらに、前記クリップの前記脚が釈放自在に前記コネクタ本体と係合すると前記中心梁部分を収容する切欠きを画成することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項３８】
請求項２９に記載の急速コネクタ継手において、前記おす部材は拡大した環状膨径部を有し、前記おす部材が完全にコネクタ本体に挿着されると、膨径部は前記脚と接触して前記脚を外方に撓ませ、引張り部材に引張り力を加えれば前記クリップをコネクタ本体から離脱させることを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項３９】
請求項２９に記載の急速コネクタ継手において、前記交差部材は前記コネクタ本体の半径方向外方に配置されることを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項４０】
請求項２９に記載の急速コネクタ継手において、前記コネクタ本体は後方案内リムと前方案内リムとを含み、前記後方案内リムと前記前方案内リムとが前記クリップの前記脚の一方を収容するプルタブ案内スロットを画成することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項４１】
請求項４０に記載の急速コネクタ継手において、前記コネクタ本体は第２の後方案内リムと第２の前方案内リムとを含み、前記第２の後方案内リムと前記第２の前方案内リムとが前記クリップの前記脚の他方を収容する第２のプルタブ案内スロットを画成することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項４２】
請求項２９に記載の急速コネクタ継手において、前記脚は前向き表面を有し、また前記ラッチの各々は前記脚の前向き表面で画成された面にほぼ平行な平坦表面を有し、前記平坦表面が前記コネクタ本体の前記入口に面しているときは、前記コネクタ本体に対する前記検証器組立体の半径方向内方の動きにより、前記タブは前記突出部に接触することを特徴とする急速コネクタ継手。
【請求項４３】
請求項４２に記載の急速コネクタ継手において、前記タブは、前記クリップの前記脚が釈放自在に前記コネクタ本体と係合し前記傾斜リード面が前記コネクタ本体の前記入口から離れて面しているときは、前記突出部から離されることを特徴とする急速コネクタ継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は急速コネクタ継手を含む流体系路装置に関し、特に急速コネクタ継手のおすめす部分間で適正な結合が行われていることを触覚的視覚的に表示するプルタブ式管挿込み検証器を具えた急速コネクタ継手に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車及びその他の分野では、２つの成分または導管間に流体結合を与えるために、多くの場合、流体密状態でめすコネクタ本体に収容保持されるおす部材を総じて含む急速コネクタ継手を利用し、２成分間の流体系路を確立する。急速コネクタ継手の使用は、封止固着された流体系路が最小限の時間と費用とで確立できるという利点を持つ。
【０００３】
めすコネクタ本体内に収容された保持子は、おす部材をコネクタ本体内に固着する。この種類の１つの保持子は、おす部材に形成された膨径部とコネクタ本体に画成された半径方向面との間を延びる複数の固定用の梁を含み、おす部材がコネクタ本体から離脱するのを阻止している。この種の保持子は当業界で普及しており、多くの流体系路の用途で有効であることが分かっている。
【０００４】
望ましくない状態は、急速コネクタ継手のおす部材とめすコネクタ本体間の不適切または不完全な結合である。流体装置の漏れはその局所で起る。流体が加圧され着火し易くなると潜在的に危険な結果が現れる。したがって、望まれるのはおす部材とめすコネクタ本体との間に適正な結合が確立されていることを検証する、信頼できる正確な手段である。適正な結合をチェックする１つの方法は、おす部材をコネクタ本体から離れる方向に体で強く引張ることである。おす部材がめすコネクタ本体から離脱すれば、不適切な結合が明らかとなる。
【０００５】
この結合検証方法を頼りにするのは多くの不都合がある。適正な結合をチェックするためおす部材にかけた引張り力は、半ば結合したおす部材をコネクタ本体から離脱させるには不十分かもしれず、適正に結合したという誤った認識に導く。力による検査だけに頼ることの別の問題は、結合が実際に検査され適正であると認められたことのいかなる表示も検証も、他への合図として残らないことである。さらにコネクタの物理的配置がこの対処法を不適切にするかもしれない。
【０００６】
適正な結合を聴覚的に検証することは時として可能である。一般的に、おす部材をめすコネクタ本体に挿着するとき、おす部材が定位置に固定されると「カチッ」という可聴音が聞こえる。カチッという音は、おす部材に形成された膨径部の後ろで定位置に弾装された、めすコネクタ本体内収容の保持子の弾性保持梁に起因する。この検証方法もまた幾つかの点で不十分である。カチッという音は非常に静かで聞こえにくく、その検出を難しくする。保持子の製造材料は結果としてのカチッという音の可聴性に影響するかもしれない。作業場の背景の騒音はこの作業をさらに難しくする。そしてもちろん、音による検証方法は本来的に取付者の聴覚により制限される。
【０００７】
一般的種類の触覚的または視覚的な結合表示器はプルタブ式挿込み検証器である。この種の視覚的挿込み検証器の例は、ワシズを発明者とする米国特許第４，９４６，２０５号と、Ｓｚａｂｏを発明者とする米国特許第５，１５２，５５５号と、コンドウらを発明者とする米国特許第５，８９７，１４５号とに開示されている。これら先行技術のプルタブ式検証器は一般的に把柄と２本の脚とを含み、脚の各々がラッチを有してめすコネクタ本体に画成された対応座席と係合する。おす部材が完全にめすコネクタ本体に挿着されると、おすコネクタ本体の膨径部はプルタブ式検証器のラッチに接触して脚をコネクタ本体の座席から外方に広げ、プルタブ式検証器が容易に急速コネクタ継手の残部から引張られるようにする。プルタブの、急速コネクタ継手の残部からの取外しはおす部材が完全にめすコネクタに結合されているという触覚的、視覚的な表示を与える。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ところが、これら先行技術のプルタブ式検証器は、プルタブ式検証器を十分な力で引張りラッチをこれらの座席から移動させると、おす部材がめすコネクタ本体に完全に挿着されていなくても、おす部材が完全にめすコネクタ本体に挿着されたという間違った表示を与えるおそれがある。オオタらを発明者とする米国特許第６，１４５，８８６号は、把柄の部分の壁厚を減らす切欠きの付いた把柄を作ることでこの間違った表示に対処した。把柄が十分な力で引張られ、おす部材が完全にめす連結部に挿着されていなければ、ラッチがこれらの座席から動かずに把柄は切欠きのところ分離する。こうしたプルタブ式検証器は時々挿し込もうとする前に切欠きのところが壊れ、検証器に所期の目的を果たさせない。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の構成は、おす部材が完全にめすコネクタに挿着されて初めて確実にプルタブ式検証器組立体を急速コネクタ継手の残部から引張ることができるという利益を提供し、一方で把柄の不意の離脱を減少させる。本発明の構成はまた、把柄がプルタブ式検証器組立体の残部から意図的にしろ不意にしろ離脱すれば、把柄の再取付を可能にする。本発明の構成はさらに、ラッチに画成された傾斜したリード表面が、おす部材のコネクタ本体への挿着時におす部材を確実に受け止めるという利点を提供する。これにより傾斜表面はおす部材を受け止めるラッチの側だけに形成されるから、傾斜表面をラッチの両側に形成したラッチと比べると、おす部材のコネクタ本体への挿着時の、脚に対するラッチの曲がりを阻止する大きな構造上の保全性がもたらされる。
【実施例１】
【００１０】
本発明による急速コネクタ継手１０を図１に示す。急速コネクタ継手１０は管状のおす部材１２と、中空のめすコネクタ本体１４と、おす部材１２をコネクタ本体１４に固着する保持子１６と、プルタブ式検証器組立体１８とを備えている。
【００１１】
おす部材１２は、流体系路装置の一部を形成する中空の剛性管２０の端部に形成される。おす部材１２が形成される管２０は流体系路装置の構成要素に繋がったり、それ自身流体系路装置の構成要素になることもできる。おす部材１２は、端部２４から一定の距離に形成される半径の広がった環状フランジまたは膨径部２２を含んでいる。端部２４は、おす部材１２のコネクタ本体１４への挿着を容易にするために丸めたり先細にされている。膨径部２２と端部２４との間には滑らかな円筒形封止部分２６が延びている。封止部分２６は管の外側表面により形成され、その直径は管２０の直径にほぼ等しい。
【００１２】
めすコネクタ本体を図２−６に示す。これはナイロン１２などのプラスチック材で作るのがよい。めすコネクタ本体１４は中空で、図６に示すように長手方向軸２９を中心とする軸孔２８を画成している。本明細書に用いる用語の、軸、及び軸方向は軸２９の長手方向を意味する。横、横方向、横断、及び横断方向という言葉は軸２９にほぼ直角な、軸から進退する面における表現である。コネクタ本体１４の軸孔２８は、大径のおす部材収容端部３１から小径のホース連結端部３３まで、コネクタ本体を完全に貫通している。
【００１３】
コネクタ本体１４のおす部材収容端部３１には拡大された保持子収容部分３０が形成されている。保持子収容部分３０は、後ろ向き表面３４と前向き表面３６とを有する入口リム３２を含んでいる。入口リム３２は軸孔２８の入口開口３８を画成する。本明細書で使用する後ろという言葉は、おす部材収容端部３１からホース連結端部３３へ向うほぼ軸線２９に沿った軸方向での表現である。前という言葉は、ホース連結端部３３からおす部材収容端部３１へ向うほぼ軸線２９に沿った軸方向での意味である。
【００１４】
保持子収容部分３０はさらに、ほぼ百八十（１８０）度離れた２つの後方案内リム４０と、４つの前方案内リム４６を含んでいる。各後方案内リム４０は後ろ向き表面４２と前向き表面４４とを有している。各前方案内リム４６は後ろ向き表面４８と前向き表面５０とを有している。
【００１５】
円周方向に配置した一対の矩形の窓５２をコネクタ本体１４を貫いて形成する。各窓５２は図２に示すように入口リム３２の後ろ向き表面３４と、対応する後方案内リム４０の前向き表面４４と、上部縁部５４と、下部縁部５６とにより画成されている。後方案内リム４０の前向き表面４４と前方案内リム４６の後ろ向き表面４８とにより、４つのプルタブ案内スロット５８が画成される。２つのプルタブ案内スロット５８は互いに一列に並んでいる。他の２つの一列に並んだプルタブ案内スロット５８はほぼ百八十（１８０）度円周方向に変位している。各窓５２は後方案内リム４０により規定されるから、窓５２の後ろ部分は２つの一列に並んだプルタブ案内スロット５８の間に配置される。上のプルタブ案内スロット５８の直ぐ下の上部縁部５４は、後述するようにプルタブ式検証器組立体のフックを収める座席５９となる。
【００１６】
明瞭のため、急速コネクタ継手１０はその長手方向の広がりを水平面に置いた状態で示し、コネクタ本体１４を記述するのに「上」、「下」、「横」という言葉を用いる。諒解されるように「上」の構成はプルタブ式検証器組立体１８に関係する。一方、コネクタ継手１０は使用時に水平面や垂直面を顧慮せずにどんな方位にも留まることができ、「上」と「下」は本明細書での説明にもっぱら適用する。
【００１７】
図２及び４に示すように、保持子収容部分３０の上部外側表面から上方に切頭のＨ型突出部６０が突き出ている。突出部６０は窓５２から円周方向にほぼ九十（９０）度離間している。突出部６０は中心梁部分６２と、中心梁部分６２と一体の横梁部分６４、６６とを含んでいる。後方の横梁部分６４は切頭され、後述するようにプルタブ式検証器組立体１８から突出する整合タブを収容する。コネクタ本体１４の保持子収容部分３０は２つの面取りされた表面６７を含み、その各々は突出部６０と１つのプルタブ案内スロット５８との間を周方向に配置されている。
【００１８】
コネクタ本体１４はさらにシール収容部分６８と、管収容部分７０と、入口３８と反対の、コネクタ本体１４のホース連結端部３３のところの幹部７２とを含んでいる。幹部７２の外部には突刺７４が形成され、コネクタ本体１４のたわみ管（図示せず）への連結を容易にしている。幹部７２は開口７６を画成し、たわみ管と連通する。
【００１９】
コネクタ本体１４のシール収容部分６８の中に、後方のオーリングシール７８と、間隔子８０と、前方オーリングシール８２とが配置される。オーリング７８、８２及び間隔子８０は図１に示してある。オーリング７８、８２は軸孔２８内に緊密に嵌合するように、またおす部材１２の封止部分２６の周りに緊密に嵌合するように寸法取りされている。オーリング７８、８２及び間隔子８０はスリーブ８４により軸孔２８に位置決めされて固着される。スリーブ８４は剛性のプラスチック材で作るのがよい。図示した実施形態はおす部材１２とコネクタ本体１４間の流体シールを形成する２つのオーリング７８、８２を示しているが、２つのオーリングと間隔子の代わりに単独のオーリングを用いても、おす部材とコネクタ本体間の流体シールを形成することができる。
【００２０】
保持子１６はコネクタ本体１４の保持子収容部分３０に入口３６近くで配置され、おす部材１２をコネクタ本体１４内に固着する。保持子１６はナイロン６−１２などのプラスチックで作るのが好ましい。保持子１６は、基部リング８８から軸方向に延びる２つの固定用部材８６を含んでいる。基部リング８８はおす部材１２の封止部分２６に摺動自在に取り付けられる。基部リング８８は、おす部材の封止部分２６の外径より幾分大きくおす部材の膨径部２２の直径より小さい直径の、中心の環状開口９０を画成する。したがって、おす部材１２の封止部分２６は基部リング８８を通過できるが、膨径部２２はできない。
【００２１】
固定用部材８６は基部リング８８に一体接合されリング８８から軸方向に伸長する。各固定用部材８６は基部リング８８から伸長する２つの平行な支持梁９２を含んでいる。２つの支持梁９２は、基部リング８８から遠位のそれらの端部を交差梁９４で接合している。交差梁９４は指解除タブ９６と、コネクタ本体１４の入口リム３２を収めるための溝９８とを含んでいる。２つの交差梁９４間の半径方向の開きは膨径部２２の外径より大きい。したがって、おす部材１２と膨径部２２は丸ごと抵抗なく交差梁９４間を通過することができる。
【００２２】
各交差梁９４の中央に保持梁１００が取り付けられ、固定用部材８６の支持梁９２を跨いでいる。各支持梁１００は交差梁９４から半径方向内側に収束する角度で伸長し、膨径部当接表面１０２で終端する。膨径部当接表面１０２は、おす部材１２が完全にめすコネクタ本体１４に挿着されたあと、おす部材の膨径部２２と当接関係となるようにされている。膨径部当接表面１０２と基部リング８８との軸方向の間隔は、少なくとも膨径部２２の軸方向の幅の大きさでなければならない。２つの保持梁１００の膨径部当接表面１０２間の半径方向の開きは、おす部材の膨径部２２の直径より小さい。したがって、保持梁１００を半径方向外側に押しやり膨径部２２を通過させなければならない。各保持梁１００はさらにコネクタ本体当接表面１０４を含んでいる。コネクタ本体当接表面１０４は、保持子１６が完全にコネクタ本体１４に挿着されたあと、入口リム３２の後ろ向き表面３４と当接関係となるようにされている。膨径部当接表面１０２とコネクタ本体当接表面１０４との間に、傾斜した外側表面１０５が軸方向に配置される。傾斜した外側表面１０５は膨径部当接表面１０２に向って半径方向内方に傾斜している。
【００２３】
本発明によれば、管挿込み検証器はプルタブ式検証器組立体１８の形を採っている。これはクリップ１０６と、クリップ１０６に結合されたり釈放自在に取り付けられたりする別個のプルタブ部材１０８とを含んでいる。
【００２４】
クリップ１０６を図９−１２に詳細に示す。クリップ１０６は一対の細長い、クリップから突出した、交差部材１１２により一端が接合されたほぼ平行な脚１１０を含んでいる。脚１１０の厚さは、後方案内リム４０と前方案内リム４６とにより画成されるプルタブ案内スロット５８の幅より幾分薄くしてある。各脚１１０は前向き表面１１１を含んでいる。脚の内側表面からは一対のラッチ１１４が他のラッチの方向に突出している。図９及び１２に示すように、各ラッチ１１４の傾斜したリード表面１１６は、脚１１０の前向き表面１１１から半径方向外側にかつ軸方向後方に傾斜している。各ラッチ１１４はまた、脚１１０の前向き表面１１１で画定する面にほぼ平行で、かつプルタブ式検証器組立体１８がコネクタ本体に取り付けられたあとコネクタ本体１４の軸にほぼ直角な、傾斜のない平坦な表面１１８を有している。平坦表面１１８はクリップ１０６の背面に面している。各ラッチ１１４はさらに、傾斜した下縁部１２０と、管係合縁部１２２と、傾斜した上縁部１２４と、内側に突出したフック１２６とを有している。
【００２５】
交差部材１１２の上部からは指部分１３２を持つ円筒形の柱１２８が上方に伸長し、柱１２８の上部または自由端からある距離または長さだけ下方に延びるスロット１３０を画成している。スロット１３０は、半径方向内方の力を加えると柱１２８の２つの細長指部分１３２を内側に互いに向けて撓ませ、柱１２８に小径を画成させる。柱１２８はさらに、スロット１３０の長さより極めて短い長さを持ち、指部分１３２の各部を互いに結合するウエブ１３１を含んでいる。ウエブ１３１は指部分１３２の互いに向う可撓性を集中させる。各指部分１３２の上部は、各指部分１３２から半径方向外側に突出する半径の拡大したリム１３４を含んでいる。リム１３４の上部は丸めた上方係合表面１３７を画成する。リム１３４の下部は丸めた下方係合表面１３９を画成する。別法として、上方係合表面１３７及び／または下方係合表面１３９にテーパーを付けることもできる。上方係合表面１３７の丸めた、またはテーパーを付けた形状は柱１２８が引張り部材１０８の孔に挿し込まれると、半径方向内向きの力を生成させ、指部分１３２を互いに向けて内側に撓ませる。下方係合表面１３９の丸めた、またはテーパーを付けた形状は引張る力を引張り部材１０８に加えると、半径方向内向きの力を生成させ指部分１３２を互いに向けて内側に撓ませる。指部分１３２を互いに向けて撓ませると、リム１３４の外周は力を加えないときの外周よりも小さくなり、後述するように引張り部材１０８をクリップ１０６から離脱させる。
【００２６】
クリップ１０６はさらに、クリップ１０６の後ろ向き表面１３５から後方に突出し、かつクリップ１０６の一方の側に脚１１０の一方寄りに偏位している整合タブ１３６を含んでいる。整合タブ１３６は、コネクタ本体１４の上部表面から突出する突出部６０の切頭横梁部分６４の端部のところで離されたり嵌合するように位置決めされ寸法取りされるが、クリップが百八十（１８０）度取り付けられると横いっぱいの梁部分６６の上部に当るか接触して、プルタブ式検証器組立体１８がコネクタ本体１４に対してさらに半径方向内方へ動くのを阻止する。切頭横梁部分６４の端部でもっぱら嵌合可能な整合タブ１３６のこの状態は、傾斜リード表面１１６がコネクタ本体１４の入口３８に面するように、クリップ１０６が適正にコネクタ本体１４に取り付けられることを保証する。交差部材１１２の下部に切欠き１３８が画成される。切欠き１３８は、クリップがコネクタ本体１４に適正に取り付けられると、突出部６０の中心梁部分６２がこの中に嵌合できるように位置決めされ寸法取りされる。
【００２７】
引張り部材１０８を図１３−１５に詳細に示す。引張り部材１０８はクリップ１０６に釈放可能に取り付けられ、おす部材１２が完全にコネクタ本体１４に挿着されていれば、コネクタ本体１４からプルタブ式検証器組立体１８を引張るに必要な力より大きな力で引張り部材１０８を引張ると、引張り部材１０８はクリップ１０６から離脱する。引張り部材１０８は基部１４０と、基部１４０から伸長するリング１４２とを含んでいる。リングは２つの水平な支柱１４４と、２つの垂直な支柱１４６と、半円形のアーチ１４８とを含んでいる。水平支柱１４４の厚さは垂直支柱１４６の厚さより薄くしてある。基部１４０は、基部１４０の上部表面１４１の開口１５１から下方に延びる孔１５０を画成する。孔１５０は、柱の２つの指部分１３２が不撓状態にあれば柱１２８のリム１３４の外径より小さくなるように、また柱１２８の２つの指部分１３２が内側に撓めばリム１３４の外径より大きくなるように寸法取りされる。
【００２８】
おす部材１２をコネクタ本体１４に挿着する前に、保持子１６とプルタブ式検証器組立体１８とをコネクタ本体１４のそれぞれ中と上に組み付ける。オーリング７８、８２と間隔子８０とスリーブ８４とを軸孔２２に挿着してから、保持子１６をコネクタ本体に取り付ける。保持子１６の取付けでは、保持梁１００の外径は入口リム３２の内径より大きいから、固定用部材８６を内側に撓ませて入口リム３２を通過させなければならない。固定用部材８６のこの撓みは、保持子１６のコネクタ本体への挿入中、保持梁１００の傾斜した外側表面が入口リム３２に対して摺動したり擺動するときに促進される。解除タブ９６を半径方向内方に押し込んでも、保持梁１００の通過の助けに利用できる。保持梁１００が入口リム３２を通過すれば、固定用部材８６は半径方向外側に跳ね、保持子１６をコネクタ本体１４に固着する。固着位置では、コネクタ本体１４の入口リム３２は保持子１６の溝９８に位置し、入口リム３２の前向き表面３６が解除タブ９６と当接状態に、また入口リム３２の後ろ向き表面３４がコネクタ本体当接表面１０４と当接状態になって、コネクタ本体１４に対する保持子１６の軸方向の動きを制限する。さらに固着位置では、保持梁１００はコネクタ本体１４に画成された窓５２に位置する。
【００２９】
プルタブ式検証器組立体１８をコネクタ本体１４に組み付ける前に、引張り部材１０８の基部１４０に画成された孔１５０にクリップ１０６の柱１２８を挿し込んで、引張り部材１０８をクリップ１０６に固着する。柱１２８を孔１５０に挿し込むとき、柱１２８のリム１３４の上方係合表面１３７は基部１４０の下部表面と接触する。上方係合用面１３７の丸めた、またはテーパーを付けた形状により、柱１２８の孔１５０へのさらなる挿込みは、柱１３２の２つの指部分１３７にかかる半径方向内方の力を生成し、結果として指部分１３２は互い向きに内側に撓む。柱１２８の２つの指部分１３２が撓むと、柱１２８の直径は孔１５０の直径より小さくなり、柱１２８をさらに基部１４０の孔１５０に挿通させることができる。リム１３４がクリップ１０６の基部１４０を越えると、柱１２８の２つの指部分１３２は互いから離れて外方に跳ね、引張り部材１０８をクリップ１０６に固着する。リム１３４の直径は孔１５０の直径より大きいから、柱１２８の２つの指部分１３２が不撓状態のとき、開口１５１のすぐ半径方向外方の、基部１４０の上部表面１４１はリム１３４の下部係合表面１３９と当接状態となる。こうして引張り部材１０８は、十分な引張り力が加えられて柱１２８の２つの指部分１３２を内方に撓ませない限り、柱１２８の端部から滑り落ちることはない。
【００３０】
引張り部材１０８を摺動可能にクリップ１０６の柱１２８に装着して、引張り部材１０８を釈放自在にクリップ１０６に取り付けたあと、プルタブ式検証器組立体１８をコネクタ本体１４に組み付ける。プルタブ式検証器組立体１８をコネクタ本体１４に組み付けるには、横から見た場合クリップ１０６の脚１１０がコネクタ本体１４の軸に対してほぼ横方向にすなわち直角になるように、さらに各脚１１０が、コネクタ本体１４の保持子収容部分３０に画成された対応する一直線のプルタブ案内スロット５８と整合するようにプルタブ式検証器組立体１８を配位する。
【００３１】
プルタブ式検証器組立体１８をさらに、脚１１０の傾斜リード表面１１６がめすコネクタ本体１４の入口３８に面するように配位する。これによりおす部材１２のコネクタ本体１４への挿着時に、おす部材１２は傾斜リード表面１１６と接触し脚１１０を外方に広げる。傾斜リード表面１１６が入口３８に面するように確実にプルタブ式検証器組立体１８を配位するために、交差部材１１２から突出する整合タブ１３６をクリップ１０６に配置して、傾斜リード表面１１６が入口３８に面するようにプルタブ式検証器組立体１８が架設されていないと整合タブ１３６が非切頭横梁部分６６の上部表面に接触するようにする。プルタブ式検証器組立体１８が適正に架設され傾斜リード表面１１６が入口３８に面すると、整合タブ１３６は切頭横梁部分６４に隣接して位置する。傾斜リード表面１１６が入口３８に面している限り、整合タブ１３６が横いっぱいの梁部分６６の上部と接触せずに、切頭横梁６４から離されたりそれに隣接して嵌合できることは、プルタブ式検証器組立体１８が適正に架設されていることの明瞭な視覚的表示を与える。図示した実施形態の後方横梁６４は切頭されているから、図示した実施形態のプルタブ式検証器組立体１８をコネクタ本体に架設すると、整合タブ１３６は切頭横梁部分６４寄りに後方に面している。留意すべきは、傾斜リード表面がコネクタ本体の入口に面していればもっぱらプルタブ式検証器組立体をコネクタ本体に架設できるように、整合タブがコネクタ本体の対応部分で楔止される限り、整合タブをクリップの他の位置に配置することも本発明の精神内にあることである。
【００３２】
脚１１０のラッチ１１４間の間隔が、プルタブ案内スロット５８を画成する保持子収容部分３０の外側表面の幅より小さいから、クリップ１０６の脚１１０は外側に撓んで、プルタブ案内スロット５８を画成する保持子収容部分３０の外側表面を通過しなければならない。プルタブ式検証器組立体１８が窓５２に向って下方に押されると、ラッチ１１４の傾斜した下縁部１２０は保持子収容部分３０の面取りした表面６７を摺動したり擺動したりして脚１１０を外方に撓ませる。ラッチ１１４が面取りした表面６７を越えたあと、各ラッチ１１４は窓５２の上に配置された対応するプルタブ案内スロット５８に位置する。ラッチ１１４が窓５２を画成する上縁部５４を通過すれば、図１６及び１７に示すように、脚１１０は窓５２に内向きに弾装され、各フック１２６がコネクタ本体１４の対応する座席５９の直ぐ下に置かれこれと係合する。同時に、クリップ１０６の交差部材１１２は突出部６０の２つの横梁部分６４、６６間に軸方向に置かれ、これらと当接状態になる。後方の横梁部分６４は切頭されているから、交差部材１１２の後ろ向き表面から後方に突出する整合タブ１３６は、頭切横梁部分６４から離されたりこれに隣接して嵌着することができる。クリップ１０６は、２つの横梁部分６４、６６と当接関係にあるクリップ１０６の交差部材１１２と、後方及び前方の案内リム４０、５０と当接関係にあるクリップ１０６の脚１１０とでコネクタ本体１４に対して軸方向に抑止される。
【００３３】
保持子１６をコネクタ本体１４に挿し込み、プルタブ式検証器組立体１８をコネクタ本体１４に架設すれば、次におす部材１２をコネクタ本体１４に挿着して継手の組付け手順を完成する。おす部材１２のめすコネクタ本体１４との結合は、保持器１６とプルタブ式検証器組立体１８とをコネクタ本体１４の中と上とに組み込んだ直後に同じ施設で実行することができる。また、相手先ブランドによる製造業者（ＯＥＭ）の組立工場など別の施設でおす部材１２をめすコネクタ本体１４に結合することもできる。
【００３４】
おす部材１２のコネクタ本体１４への挿着時に、膨径部２２が保持子１６の保持梁１００の半径方向内側表面に接触すると、おす部材１２の挿着への抵抗が起る。保持梁１００は交差部材９４周りで可撓であるから、おす部材１２に十分な軸方向内方の力を与えると保持梁１００は外方に撓んで膨径部２２を軸方向内方に移動させ、膨径部は保持梁１００の自由端を越える。このことが起れば、保持梁１００は半径方向内方に弾装され、膨径部当接表面１０２が膨径部２２と当接状態になる。膨径部２２の一方の軸方向端部が膨径部当接表面１０２と当接状態になり、他方の軸方向端部が基部リング８８と当接状態になるとおす部材１２は保持子１６に対して、同じくコネクタ本体１４に対して軸方向に抑止される。こうして、その後のおす部材１２のコネクタ本体１４からの離脱は阻止される。
【００３５】
おす部材１２を完全にめすコネクタ本体１４に結合して、膨径部２２が膨径部当接表面１０２と保持子１６の基部リング８８との間に軸方向に位置するようにすれば、図１９に示すようにおす部材１２の膨径部２２はラッチ１４４の管係合縁部１２２に当接し、プルタブ式検証器組立体１８の脚１１０を外方へ広げる。プルタブ式検証器組立体１８の脚１１０が外方に広げられるにつれて、各フック１２６はその対応座席５９から外れてプルタブ式検証器組立体１８の上方への引張りを可能にし、プルタブ式検証器組立体１８をコネクタ本体１４からたいした抵抗もなく離脱させる。コネクタ本体１４からプルタブ式検証器組立体１８の取外しがうまく行けば、おす部材１２が完全にめすコネクタ本体１４と結合していることが視覚的に表示される。
【００３６】
おす部材１２が完全にめすコネクタ本体１４へ挿着されない場合、例えばおす部材１２が軸方向内方に十分にめすコネクタ本体１４に挿入されていないために膨径部２２が保持子１６の保持梁１００の自由端を越えることができない場合は、図２０に示すように、プルタブ式検証器組立体１８のフック１２６はそのまま対応する座席５９の直ぐ下に留まりこれと係合状態となる。先に示したように、引張る力を引張り部材１０８に加えると、下方係合表面１３９の丸めるかテーパーを付けた形状は、半径方向内方の力を生成させ指部分１３２を互いに向けて内方に撓ませる。おす部材１４が完全にめすコネクタ本体１４に挿着されているときのコネクタ本体１４からプルタブ式検証器組立体１８を離脱するに必要な力より大きな力でプルタブ式検証器組立体１８の引張り部材１０８を引張ると、引張り力は十分な半径方向内向きの力を生成して、柱１２８の２つの指部分１３２を内方に撓ませ引張り部材１０８の孔１５０の直径より小径にする。さらなる引張る力はクリップ１０６の竿に引張り部材１０８の孔１５０を滑り抜けさせ、クリップ１０６から引張り部材１０８を離脱させる。
【００３７】
コネクタ本体１４に装着された、引張り部材１０８を柱１２８に固着していないクリップ１０６は、おす部材１２が完全にめすコネクタ本体１４に挿着されていないことを視覚的に表示する。そうした状態では、引張り部材１０８の基部１４０を柱１２８にそって摺動させ、柱を基部に画成された孔１５０に位置させかつリム１３４を基部１４０の上に置くことで、引張り部材１０８をクリップ１０６に再取付することができる。引張り部材１０８がクリップ１０６に再装着された状態で、おす部材１２をさらに挿入しておす部材１２を完全にめすコネクタ本体１４に挿着することができる。
【００３８】
別法として、本発明の継手１０はまた、おす部材１２を先ず完全にめすコネクタ本体１４に挿着し、次に引張り部材１０８をクリップ１０６に再取付することもできる。引張り部材１０８をクリップ１０６に再取付し、おす部材１２をさらにコネクタ本体１４に挿入しておす部材が完全にコネクタ本体に挿着されると、引張り部材１０８をクリップ１０６に再取付したプルタブ式検証器組立体１８は、プルタブ式検証器組立体１８を引張ることでたいした抵抗もなくコネクタ本体１４から取り外せ、おす部材１２が今や完全にコネクタ本体１４に挿着されていることを視覚的に表示する。
【００３９】
おす部材１２が完全にめすコネクタ本体１４の中にいないとき引張り力を引張り部材１０８にかけた場合に、引張り部材１０８がクリップ１０６から適正に分離するには、孔１５０の直径に対するリム１３４の直径、柱の指部分１３２の間に画成されるスロット１３０の幅と長さ、ウエブ１３１の長さと厚さ、及び柱の指部分１３２の可撓性を考慮に入れなければならない。その結果、おす部材１２が完全にめすコネクタ本体１４に挿着されていれば、引張り部材１０８をクリップ１０６から分離させるに必要な引張り力は、プルタブ式検証器組立体１８をコネクタ本体１４から取り外すに必要な力より大きくしなければならないが、おす部材１２が完全にめすコネクタ本体１４に挿着されていないとき引張り部材１０８をクリップ１０６から分離させるに必要な引張り力は、フック１２６をこれらの座席５９からひとりでに動かすに必要な力より小さくしなければならない。
【００４０】
先に議論したように、本発明の２部片のプルタブ式検証器組立体１８の１つの利点は、プルタブ式検証器組立体１８の引張り部材１８がクリップ１６に再取付できることである。プルタブ式検証器組立体１８のこの再取付可能な特性は、おす部材１２が完全にめすコネクタ本体１４に挿着されていないとき、おす部材１２のコネクタ本体への再挿入に有用であるだけでなく、ＯＥＭ施設への搬送中など、おす部材１２がコネクタ本体１４に挿着されるばかりのときに引張り部材１０８が偶然に引き抜かれたという状況においても有用である。そうした状況で、引張り部材１０８はクリップ１０６に再取付することができ、プルタブ式検証器組立体１８になおその所期の目的を達成させる。
【００４１】
本発明の２部片プルタブ式検証器組立体１８が従来技術の１部片プルタブ式検証器組立体を凌ぐその他の利点は、引張り部材１０８がクリップ１０６に対して自由にスピンまたは回転できることである。これにより引張り部材１０８は図２１の矢印１５２、１５４で示すように、クリップ１０６に対し自由に時計回り方向にも反時計回り方向にも少なくとも三百六十（３６０）度回転することができる。引張り部材１０８がクリップ１０６に対して自由に回転できることで、引張り部材１０８がクリップ１０６から不意に離脱する機会は大いに減少する。引張り部材１０８のクリップ１０６からの偶発的離脱をさらに減らすため、クリップ１０６の柱１２８と引張り部材１０８のリング１４２とは、引張り部材１０８と柱１２８とを矢印１５６及び１５８で示すように背中合わせにも、さらに矢印１６０及び１６２で示すように左右にも撓ませ、引張り部材１０８がクリップ１０６から不意に外れないように設計されている。さらに、図１３に示したようにリング１４２の水平支柱１４４は垂直支柱１４６より薄くしてあり、リング１４２はそれが撓むときに捻じることができる。本発明の引張り部材１０８が撓み、捻じれ、かつ回転できることは、引張り部材１０８が不意にクリップ１０６から離脱する機会を減少させる。
【００４２】
本発明による別のプルタブ式検証器組立体２１８を図２２及び２３に示す。別のプルタブ式検証器組立体２１８はプルタブ式検証器組立体１８と類似しているが、クリップと引張り部材とが楔止され、引張り部材は常にクリップに対して同じ位置で回転方位されることだけが違っている。いくつかの急速コネクタ継手の組付け工程、特に高速の自動車の組立ラインでは、引張り部材を常に回転可能に同じ位置に方位させることは望ましいだろう。これによりおす部材が完全にコネクタ本体に挿着されたあと、組立ラインの作業員はす早く引張り部材を掴み、コネクタ本体からプルタブ式検証器組立体を取り外すことができる。
【００４３】
図２２に示すように、プルタブ式検証器組立体２１８はクリップ２０６と、クリップ２０６に連結されたり釈放自在に取り付けられたりする個別の引張り部材２０８とを含んでいる。クリップ２０６は図２４及び２５に示してある。クリップ２０６は一対の細長い、交差部材２１２から伸長しそれにより一方の端部が接合されたほぼ平行な脚２１０を含んでいる。交差部材２１２の上部からは指部分２３２を持つ円筒形の柱２２８が上方に伸長し、柱２２８の上部または自由端からある距離または長さだけ下方に延びるスロット２３０を画成している。スロット２３０は、半径方向内側の力を加えると柱２２８の２つの細長指部分２３２を互いに向けて内側に撓ませ、柱２２８に小径を画成させる。柱２２８は、スロット２３０の長さより極めて短い長さを持ち、指部分２３２の各部を互いに結合するウエブ２３１を含んでいる。ウエブ２３１は指部分２３２の互いに向う可撓性を集中させる。
【００４４】
各指部分２３２の上部は、各指部分２３２から半径方向外側に突出した半径の拡大したリム２３４を含んでいる。リム２３４の上部は丸めた上方係合表面２３７を画成する。リム２３４の下部は丸めた下方係合表面２３９を画成する。別法として、上方係合表面２３７及び／または下方係合表面２３９にテーパーを付けることもできる。上方係合表面２３７の丸めた、またはテーパーを付けた形状は柱２２８が引張り部材２０８の孔に挿し込まれると、半径方向内向きの力を生成させ指部分２３２を互いに向けて内側に撓ませる。下方係合表面２３９の丸めた、またはテーパーを付けた形状は引張る力を引張り部材２０８に加えると、半径方向内向きの力を生成させ指部分２３２を互いに向けて内側に撓ませる。指部分２３２が互いに向けて撓むと、リム２３４の外周は力を加えないときの外周よりも小さくなり、引張り部材２０８をクリップ２０６から離脱させる。
【００４５】
柱２２８はさらに２つの半径方向外方に突出した整合タブ２８０を含んでいる。タブ２８０はおよそ１８０°（度）離れて配置され、前と後ろからクリップを見れば柱２２８のスロット２３０とほぼ一列に並んでいる。図２４に示すように、各タブ２８０は交差部材２１２の上方表面から、柱に画成されたスロット２３０まで柱の軸に沿って延びている。タブ２８０は、引張り部材２０８に画成された整列用切欠きへのタブ２８０の挿入を容易にするテーパー付きの挿込み表面２８２を含んでいる。
【００４６】
引張り部材２０８を図２６および２７に詳細に示す。引張り部材２０８はクリップ２０６に連結されたり釈放可能に取り付けられ、おす部材１２が完全にめすコネクタ本体１４に挿着されたとき、コネクタ本体１４からプルタブ式検証器組立体２１８を引張るに必要な力より大きな力で引張り部材２０８を引張ると、引張り部材２０８はクリップ２０６から離れる。引張り部材２０８は基部２４０と、基部２４０から伸長するリング２４２とを含んでいる。基部２４０は、基部２４０の上部表面２４１の開口２５１から下方に延びる孔２５０を画成する。孔２５０はほぼ円筒形の軸孔２６４と、軸孔２６４の円筒形輪郭の半径方向外方の２つの切欠き２６６とを持つ。換言すれば、孔２５０を画成している壁部２６８に２つの半径方向外方の切欠き２６６が形成され、滑らかな軸孔にはなっていない。切欠き２６６はおよそ１８０°（度）離れて配置される。切欠き２６６の半径方向の大きさは整合タブ２８０の半径の大きさより幾分大きい。切欠き２６６の幅は整合タブ２８０の幅より幾分大きくしてある。柱の２つの指部分２３２が不撓状態であれば、孔２５０の円筒形軸孔２６４の直径は柱２２８のリム２３４の外径より小さく、柱２２８の２つの指部分２３２が内側に撓むと、孔２５０の円筒形軸孔２６４の直径はリム２３４の外径より大きくなる。
【００４７】
引張り部材２０８は、引張り部材２０８の基部２４０に画成された孔２５０にクリップ２０６の柱２２８を挿し込むことでクリップ２０６に取り付けられる。柱２２８を孔２５０に挿し込むためには、柱１２８の２つの整合タブを孔２５０の切欠き２６６に合わせることが必要である。柱２２８を孔２５０に挿し込むと、図２３に示すように整合タブ２８０が孔２５０の切欠き２６６を占める。引張り部材で楔止されるクリップのこの構成は、各引張り部材２０８を確実にクリップ２０６に対する所望の位置で回転方位させる。例示した実施形態のプルタブ式検証器組立体２１８は、引張り部材２０８を所定位置でつまりクリップ２０６と一直線になるように回転方位させて示してあり、プルタブ式検証器組立体２１８を上から見れば引張り部材２０８の水平支柱２４４がクリップ２０６の交差部材２１２とほぼ一直線または平行になっている。留意すべきは本発明の精神に留まるのは、柱から突出する整合タブを別の位置に作れば達成できる、クリップと一直線ではない他の所望位置で引張り部材を回転方位させることである。引張り部材で楔止されるクリップのこの構成はさらに、プルタブ式検証器組立体２１８をコネクタ本体１４に取り付けたあと、確実に各引張り部材２０８をコネクタ本体１４に対する所望の位置で回転方位させる。
【００４８】
プルタブ式検証器組立体２１８は、プルタブ式検証器組立体１８をコネクタ本体１４に取り付ける上述した同じやり方でコネクタ本体１４に取り付けられる。プルタブ式組立体２１８はまた、おす部材１２が完全にめすコネクタ１４に結合されると、プルタブ式検証器組立体１８をコネクタ本体１４から取り外しできる上述した同じやり方で、プルタブ式検証器組立体２１８を引張ることによりコネクタ本体１４から取り外すことができる。同様に、おす部材１２を完全にコネクタ本体１４に挿着していれば、プルタブ式検証器組立体２１８をコネクタ本体１４から取り外すに必要な力より大きな力でプルタブ式検証器組立体２１８の引張り部材２０８を引張れば、上述したようにプルタブ式検証器組立体１８の引張り部材１０８がクリップ１０６から分離するのと同じように、プルタブ式検証器組立体２１８は分離する。
【００４９】
本発明による第２の別のプルタブ式検証器組立体３１８を図２８−３０に示す。材２の別のプルタブ式検証器組立体３１８はプルタブ式検証器組立体１８及び第１の別のプルタブ式検証器組立体２１８と類似しているが、おす部材１２を完全にコネクタ本体１４に挿着しているとき、プルタブ式検証器組立体３１８をコネクタ本体１４から離脱させるに必要な力より大きな力でプルタブ式検証器組立体３１８の引張り部材が引張られれば、クリップの柱が折れたり壊れたりする点だけが異なっている。
【００５０】
プルタブ式検証器組立体３１８はクリップ３０６と、クリップ３０６に結合または固着される別個の引張り部材２０８とを含んでいる。プルタブ式検証器組立体３１８の引張り部材２０８は、プルタブ式検証器組立体２１８の引張り部材２０８と同じである。図２８にクリップ３０６を詳細に示す。クリップ３０６は一対の細長い、交差部材３１２から伸長しそれにより一方の端部が接合されたほぼ平行な脚３１０を含んでいる。交差部材３１２の上部からは指部分３３２を持つ円筒形の柱３２８が上方に伸長し、柱３２８の上端部からある距離または長さだけ下方に延びるスロット３３０を画成している。スロット３３０は、半径方向内向きの力を加えると柱３２８の２つの細長指部分３３２を互いに向けて内側に撓ませ、柱３２８に小径を画成させる。柱２２８は、スロット３３０の長さより極めて短い長さを持ち、指部分３３２の各部を互いに結合するウエブ３３１を含んでいる。ウエブ３３１は指部分３３２の互いに向う可撓性を集中させる。
【００５１】
各指部分３３２の上部は、各指部分３３２から半径方向外方に突出した半径の拡大したリム３３４を含んでいる。リム３３４の上部は丸めた上方係合表面３３７を画成する。上方係合表面３３７にはテーパーを付けることもできる。上方係合表面３３７の丸めた、またはテーパーを付けた形状は柱３２８が引張り部材２０８の孔２５０に挿し込まれると、半径方向内向きの力を生成させ指部分３３２を内側に互いに向けて撓ませる。リム３３４の下部は環状の下方の当接または係合表面３３９を画成する。環状下方係合表面３３９により画成される面は柱３２８の軸に対してほぼ直角をなす。柱３２８はさらに２つの半径方向外方に突出したタブ３８０を含んでいる。各タブ３８０は交差部材３１２の上方表面から、柱に画成されたスロット３３０まで柱の軸に沿って延びている。
【００５２】
引張り部材２０８は、引張り部材２０８をプルタブ式検証器組立体２１８のクリップ２０６に取り付ける上述した同じやり方でクリップ３０６に取り付けられる。プルタブ式検証器組立体３１８は、プルタブ式検証器組立体１８をコネクタ本体１４に取り付ける上述した同じやり方でコネクタ本体１４に取り付けられる。プルタブ式組立体３１８はまた、おす部材１２が完全にめすコネクタ１４に結合されると、プルタブ式検証器組立体１８をコネクタ本体１４から取り外しできる上述した同じやり方で、プルタブ式検証器組立体３１８を引張ることによりコネクタ本体１４から取り外すことができる。
【００５３】
おす部材１２が完全にめすコネクタ本体１４に挿着されていない場合、例えばおす部材１２が軸方向内方に十分にめすコネクタ本体１４に挿入されていないために膨径部２２が保持子１６の保持梁１００の自由端を越えることができない場合は、図２０に示すように、プルタブ式検証器組立体３１８のフック１２６はそのまま対応する座席５９の直ぐ下に留まりこれと係合状態となる。引張る力を引張り部材２０８に加えると、柱３２８の環状係合表面３３９は基部２４０の上部表面２４１に当り、柱３２８が引張り把柄２０８の孔２５０を滑り抜けるのを阻止する。おす部材１４を完全にめすコネクタ本体１４に挿着したとき、コネクタ本体１４からプルタブ式検証器組立体３１８を分離するに必要な力より大きな力でプルタブ式検証器組立体３１８の引張り部材２０８が引張られると、引張り力はリム３３４の下の位置で柱３２８の指３３２を折ったり壊したりして、壊れたクリップ３０６から引張り部材２０８を分離する。引張り部材２０８はまた、リム３３４の半径拡大部分を剥ぎ取ったりちぎり取ったりして、剥ぎ取られたリム３３４の直径を引張り部材２０８の孔２５０の直径より小さくするだけでクリップ３０６から分離することもできる。プルタブ式検証器組立体３１８の分離の仕方は、プルタブ式検証器組立体１８の分離の仕方やプルタブ式検証器組立体２１８の分離の仕方とは非常に異なっている。プルタブ式検証器組立体３１８は柱３２８を壊したり剥ぎ取ったりすることで分離し、これにより、柱３２８は分離手順中に永久的に損なわれる。したがって、クリップ３０６と引張り部材２０８とは、プルタブ式検証器組立体３１８を分離したあとは再取付することはできない。プルタブ式検証器組立体３１８は、プルタブ式検証器組立体３１８が分離したあと、引張り部材２０８をクリップ３０６に再取付することが望ましくないか必要ではない場合の用途に用いることができる。
【００５４】
本発明の多様な特徴を、図示し記述した実施形態を参照しながら説明した。一方、クレームに代表される本発明の精神及び範囲から逸脱することなく変形がなされ得ることは諒解されるべきである。
【図面の簡単な説明】
【００５５】
【図１】本発明の急速コネクタ継手の分解側面図である。
【図２】図１の急速コネクタ継手のめすコネクタ本体の斜視図である。
【図３】図２のめすコネクタ本体の正面図である。
【図４】図２のめすコネクタ本体の側面図である。
【図５】図４のめすコネクタ本体の、線５−５での正断面図である。
【図６】図３のめすコネクタ本体の、線６−６での側断面図である。
【図７】図１の急速コネクタ継手の保持子の斜視図である。
【図８】図７の保持子の部分側断面図である。
【図９】図１の急速コネクタ継手のプルタブ式検証器組立体のクリップの斜視図である。
【図１０】図９のクリップの正面図である。
【図１１】図９のクリップの背面図である。
【図１２】図１１のクリップの、線１２−１２での側断面図である。
【図１３】図１の急速コネクタ継手のプルタブ式検証器組立体の引張り部材の部分背断面図である。
【図１４】図１３の引張り部材の平面図である。
【図１５】図１３の引張り部材の、線１５−１５での側断面図である。
【図１６】図１の急速コネクタ継手の、保持子とプルタブ検証器とをめすコネクタ本体に組み付けたあとの側面図である。
【図１７】図１６の急速コネクタ継手の、明瞭のため保持子を除去した線１７−１７での背断面図である。
【図１８】本発明の実施形態の細部を示した部分拡大断面図である。
【図１９】おす部材のめすコネクタ本体への完全な挿着を示し、明瞭のため保持子を除去した図１７と同じ背断面図である。
【図２０】おす部材が完全にめすコネクタ本体に挿着されていない場合の、クリップからから離れた引張り部材を示し、明瞭のため保持子を除去した図１７と同じ背断面図である。
【図２１】クリップに対する引張り部材の可撓性を示した、図１の急速コネクタ継手の斜視図である。
【図２２】本発明の第１の別のプルタブ式検証器組立体の背面図である。
【図２３】図２２のプルタブ式検証器組立体の底断面図である。
【図２４】図２２のプルタブ式検証器組立体のクリップの背面図である。
【図２５】図２４のクリップの、線２５−２５での側断面図である。
【図２６】図２２のプルタブ式検証器組立体の引張り部材の背面図である。
【図２７】図２６の引張り部材の、線２７−２７での底断面図である。
【図２８】本発明の第２の別のプルタブ式検証器組立体のクリップの背面図である。
【図２９】本発明の第２の別のプルタブ式検証器組立体の細部を示した部分拡大断面図である。
【図３０】図２８のクリップを用いたプルタブ式検証器組立体の、図１６の線１７−１７と同じ線での背断面図であって、おす部材が完全にめすコネクタ本体に挿着されていない場合の壊れたクリップの柱を示し、明瞭のため保持子を除去した背断面図である。
【符号の説明】
【００５６】
１０    急速コネクタ継手
１２    管状おす部材
１４    中空めすコネクタ本体
１６    保持子
１８    プルタブ式検証器組立体
２０    剛体管
２２    膨径部
２４    端部
２６    円筒形封止部分
７８    後方オーリングシール
８０    間隔子
８２    前方オーリングシール
８４    スリーブ
１０６    クリップ
１０８    引張り部材  
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【外国語明細書】
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