(57)【要約】【課題】  潤滑性と熱・酸化安定性との双方に優れると共に、圧縮機の構成部材に対する悪影響を十分に抑制することが可能な潤滑油組成物を提供すること。【解決手段】  本発明の圧縮機用潤滑油組成物は、鉱油及び合成油から選ばれる少なくとも１種の潤滑油基油と、油性剤とを含有することを特徴とする。このように、上記所定の基油と油性剤とを用いて潤滑油組成物を構成することによって、潤滑性と熱・酸化安定性とを高水準で両立することができ、また、圧縮機の構成部材に対する悪影響を十分に抑制することができるようになる。したがって、本発明の圧縮機用潤滑油組成物によれば、圧縮機を長期にわたって安定的に運転することが可能となる。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
鉱油及び合成油から選ばれる少なくとも１種の潤滑油基油と、油性剤とを含有することを特徴とする圧縮機用潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は圧縮機用潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
圧縮機は、空気又はガス（窒素ガス、酸素ガス、アンモニアガス、ＣＯ２ガス、ＣＯガスなど）に外部より仕事を与えて圧縮し、その圧縮ガスを送り出す装置である。このような圧縮機は、空気又はガスの圧力を高める作動原理により、容積型とターボ型とに大別される。容積型圧縮機はさらに往復動式圧縮機と回転式圧縮機とに分類される。
【０００３】
また、回転式圧縮機にはベーン型、スクリュー型、スクロール型等があり、中でもスクロール型圧縮機は省スペース、低振動、低騒音などの点で有利である。
【０００４】
上述の圧縮機に使用される潤滑油（圧縮機油とも称される）の開発においては、近年、潤滑性の向上が重視されるようになってきている。例えば、スクロール型圧縮機は軸を変心させて回転させるものであり、揺動翼に軽量なアルミニウム合金が使用されることが多いため、揺動翼と軸受け部との摺動の際に摩耗を生じないことが望ましい。
【０００５】
そこで、圧縮機用潤滑油の潤滑性を改善するために様々な検討がなされており、例えば、硫黄系極圧剤やリン系極圧剤を所定の潤滑油基油に配合した潤滑油組成物の使用が提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【特許文献１】特開２００３−４１２８２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、近年、圧縮機の高圧化、小型化に伴い圧縮機の使用条件はより過酷なものとなっており、上記特許文献１に記載の潤滑油組成物であっても十分な潤滑性を得ることは必ずしも容易ではない。
【０００７】
なお、潤滑性を向上させる手段としては、極圧剤の配合量を増量する方法が考えられるが、極圧剤の過度の使用はスラッジの生成の原因となるため好ましくない。
【０００８】
本発明は、このような実情に鑑みてなされたものであり、潤滑性と熱・酸化安定性とを高水準でバランスよく両立することが可能な潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために、本発明の圧縮機用潤滑油組成物は、鉱油及び合成油から選ばれる少なくとも１種の潤滑油基油と、油性剤とを含有することを特徴とする。
【００１０】
このように、上記所定の潤滑油基油と油性剤とを用いて潤滑油組成物を構成することによって、潤滑性と熱・酸化安定性とを高水準で両立することができる。
【００１１】
また、例えば上記特許文献１に記載の潤滑油組成物において極圧剤を増量した場合には、圧縮機の構成部材（特にゴム材、シール材等）に対する悪影響が大きくなり、圧縮機の寿命が損なわれるおそれがある。これに対して、本発明の潤滑油組成物によれば、圧縮機の構成部材に対する悪影響を十分に抑制することができる。
【００１２】
したがって、本発明の圧縮機用潤滑油組成物によれば、圧縮機を長期にわたって安定的に運転することが可能となる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、潤滑性と熱・酸化安定性との双方に優れると共に、圧縮機の構成部材に対する悪影響を十分に抑制することが可能な潤滑油組成物が提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
【００１５】
本発明の圧縮機用潤滑油組成物は鉱油及び合成油から選ばれる少なくとも１種の潤滑油基油を含有する。
【００１６】
かかる潤滑油基油のうち、鉱油としては、具体的には例えば、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られる潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理を適宜組み合わせて精製したパラフィン系又はナフテン系鉱油やノルマルパラフィン等が使用できる。
【００１７】
また、合成油としては、具体的には例えば、プロピレンオリゴマー、ポリブテン、ポリイソブチレン、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、エチレンとプロピレンのコオリゴマー、エチレンと１−オクテンのコオリゴマー、エチレンと１−デセンのコオリゴマー等のポリ−α−オレフィン又はそれらの水素化物；イソパラフィン；モノアルキルベンゼン、ジアルキルベンゼン、ポリアルキルベンゼン等のアルキルベンゼン、モノアルキルナフタレン、ジアルキルナフタレン、ポリアルキルナフタレン等のアルキルナフタレン；ジオクチルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルセバケート、ジトリデシルグルタレート等の二塩基酸エステル；トリメリット酸エステル等の三塩基酸エステル；トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等のポリオールエステル；ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリオキシエチレンオキシプロピレングリコール、ポリエチレングリコールモノエーテル、ポリプロピレングリコールモノエーテル、ポリオキシエチレンオキシプロピレングリコールモノエーテル、ポリエチレングリコールジエーテル、ポリプロピレングリコールジエーテル、ポリオキシエチレンオキシプロピレングリコールジエーテル等のポリグリコール；モノアルキルジフェニルエーテル、ジアルキルジフェニルエーテル、トリアルキルジフェニルエーテル、テトラアルキルジフェニルエーテル、ポリアルキル（アルキル基は５個以上）ジフェニルエーテル、モノアルキルトリフェニルエーテル、ジアルキルトリフェニルエーテル、トリアルキルトリフェニルエーテル、テトラアルキルトリフェニルエーテル、ポリアルキル（アルキル基は５個以上）トリフェニルエーテル、テトラフェニルエーテル、モノアルキルテトラフェニルエーテル、ジアルキルテトラフェニルエーテル、トリアルキルテトラフェニルエーテル、テトラアルキルテトラフェニルエーテル、ポリアルキル（アルキル基は５個以上）テトラフェニルエーテル、ペンタフェニルエーテル、モノアルキルペンタフェニルエーテル、ジアルキルペンタフェニルエーテル、トリアルキルペンタフェニルエーテル、テトラアルキルテトラフェニルエーテル、ポリアルキル（アルキル基は５個以上）ペンタフェニルエーテル等のフェニルエーテル類；トリクレジルホスフェート等の有機リン酸エステル；シリコーン油；パーフルオロエーテル；等が使用できる。
【００１８】
本発明の圧縮機用潤滑油組成物においては、潤滑油基油の中でも、全芳香族分の含有量が０〜１５質量％、飽和分中のイソパラフィン類及び一環ナフテン類の合計の含有量が５０質量％以上、塩基性窒素の含有量が２０質量ｐｐｍ以下、粘度指数が１０５以上、流動点が−１０℃以下である高度精製鉱油（上記条件を満たす高度精製鉱油を、以下、便宜的に「（Ａ）高度精製鉱油」という。）が好ましく用いられる。
【００１９】
（Ａ）高度精製鉱油における全芳香族分の含有量は、熱・酸化安定性の点から、上述の通り１５質量％以下であり、好ましくは１０質量％以下である。また、全芳香族分の含有量は、スラッジの溶解性の点から、好ましくは２質量％以上であり、より好ましくは３質量％以上である。なお、本発明でいう全芳香族分の含有量とは、ＡＳＴＭ  Ｄ２５４９に準拠して測定される値を意味する。さらに、熱・酸化安定性の点からは、全芳香族分中の三環芳香族化合物及び四環芳香族化合物の合計の含有量が４質量％以下であることが好ましく、３質量％以下であることがより好ましい。
【００２０】
また、（Ａ）高度精製鉱油における飽和分中のイソパラフィン類及び一環ナフテン類の合計の含有量は、熱・酸化安定性の点から、上述の通り５０質量％以上であり、好ましくは６０質量％以上、より好ましくは６５質量％以上である。ここでいうイソパラフィン類及び一環ナフテン類の合計の含有量とは、ガスクロマトグラフィー及び質量分析計により定量される値を意味する。
【００２１】
また、（Ａ）高度精製鉱油における塩基性窒素の含有量は、酸化安定性の点から、上述の通り２０質量ｐｐｍ以下であり、好ましくは１０質量ｐｐｍ以下であり、より好ましくは５質量ｐｐｍ以下である。
【００２２】
また、（Ａ）高度精製鉱油の粘度指数は、粘度−温度特性の点から、上述の通り１０５以上であり、好ましくは１１０以上である。
【００２３】
また、（Ａ）高度精製鉱油の流動点は、低温特性の点から、上述の通り−１０℃以下であり、好ましくは−１５℃以下である。
【００２４】
（Ａ）高度精製鉱油の製造方法は、得られる鉱油が上記の条件を満たすものであれば特に制限されないが、例えば以下の方法が好ましい。先ず、減圧蒸留留出油（ＷＶＧＯ）、ＷＶＧＯのマイルドハイドロクラッキング処理油（ＨＩＸ）、脱れき油（ＤＡＯ）、ＤＡＯのマイルドハイドロクラッキング処理油、あるいはこれらの混合油のいずれかを原料油として、この原料油を水素化分解触媒の存在下、全圧力１５０ｋｇ／ｃｍ２以下、温度３６０〜４４０℃、ＬＨＳＶ０．５ｈｒ−１以下の反応条件で、水素化分解する。次に、得られた生成物をそのまま、もしくは生成物から潤滑留分を回収した後、脱ろう処理及び脱芳香族処理を施すことにより、所望の高度精製鉱油が得られる。脱ろう処理及び脱芳香族処理は特に制限されない。
【００２５】
ＷＶＧＯは、原油の常圧蒸留残渣を減圧蒸留した際に得られる留出油で、好ましくは３６０〜５３０℃の沸点を有するものである。ＨＩＸは、ＷＶＧＯをマイルドハイドロクラッキング（ＭＨＣ）処理することによって得られる重質減圧軽油であって、ＭＨＣ処理とは全圧力が１００ｋｇ／ｃｍ２以下、好ましくは６０〜９０ｋｇ／ｃｍ２、温度が３７０〜４５０℃、好ましくは４００〜４３０℃、ＬＨＳＶが０．５〜４．０ｈｒ−１、好ましくは１．０〜２．０ｈｒ−１の反応条件下で行われるところの、３６０℃＋留分の分解率が２０〜３０質量％の範囲にある比較的温和な水素化分解を意味する。
【００２６】
ＭＨＣ処理の触媒としては、アルミナ、シリカアルミナ、アルミナボリア等の複合酸化物担体に、第ＶＩ族金属及び第ＶＩＩＩ族金属を担持して硫化したものが使用できる。アルミナには例えばリン化合物等のプロモーターが添加されることがある。前記金属の担持量は、酸化物基準で、モリブデン、タングステン、クロム等の第ＶＩ族金属の場合は５〜３０質量％、好ましくは１０〜２５質量％であり、コバルト、ニッケル等の第ＶＩＩＩ族金属の場合は１〜１０質量％、好ましくは２〜１０質量％である。ＷＶＧＯとＨＩＸとを混合して原料油に使用する場合は、原料油の５０質量％以上がＨＩＸであることが好ましい。ＤＯＡは、原油の常圧蒸留残渣を減圧蒸留し、その差違に得られる残渣油をプロパン脱れき法等で処理した、アスファルテンを実質的に含有しない油である。
【００２７】
原料油の水素化分解は、水素化分解触媒の存在下、全圧力が１５０ｋｇ／ｃｍ２以下、好ましくは１００〜１３０ｋｇ／ｃｍ２の中低圧であり、温度が３６０〜４４０℃、好ましくは３７０〜４３０℃の範囲であり、ＬＨＳＶは０．５ｈｒ−１以下、好ましくは０．２〜０．３ｈｒ−１の低ＬＨＳＶであり、水素対原料油比が１，０００〜６，０００ｓ．ｃ．ｆ／ｂｂｌ−原料油、好ましくは２，５００〜５，０００ｓ．ｃ．ｆ／ｂｂｌ−原料油である反応条件で行うことができる。原料油の水素化分解に際しては、原料油中の３６０℃＋留分の分解率が４０質量％以上、好ましくは４５質量％以上、さらに好ましくは５０質量％以上になるよう反応条件が調節される。なお、原料油としてＨＩＸを用いた場合、ＭＨＣ処理と水素化分解の合計の分解率は、６０質量％以上、好ましくは７０質量％以上である。また、未分解油の一部をリサイクルする場合、ここでいう分解率はリサイクル油込みの分解率ではなく、フレッシュフィード当たりの分解率を指す。
【００２８】
水素化分解に用いる触媒は、二元機能を有するものが好ましく、具体的には、第ＶＩｂ族金属及び第ＶＩＩＩ族鉄族金属から構成される水素化点（サイト）と、第ＩＩＩ族、第ＩＶ族及び第Ｖ族元素の複合酸化物から構成される分解点（サイト）を有する触媒が使用される。第ＶＩｂ族金属としてはタングステン、モリブデンが、第ＶＩＩＩ族鉄族金属としてはニッケル、コバルト、鉄が一般的に使用され、これらは複合酸化物担体に担持後、最終的には硫化物に転化されるのが通例である。担体に用いる複合酸化物としては、シリカアルミナ、シリカジルコニア、シリカチタニア、シリカマグネシア、シリカアルミナジルコニア、シリカアルミナチタニア、シリカアルミナマグネシア等があり、結晶性シリカアルミナ（ゼオライト）、結晶性アルミナホスフェート（ＡＬＰＯ）、結晶性シリカアルミナホスフェート（ＳＡＰＯ）も担体として使用可能である。複合酸化物への前記金属の担持量は、酸化物基準で、第ＶＩｂ族金属の場合は５〜３０質量％、好ましくは１０〜２５質量％であり、第ＶＩＩＩ族鉄族金属の場合は１〜２０質量％、好ましくは５〜１５質量％である。
【００２９】
念のため付言すれば、原料油を水素化分解するにあたっては、水素化分解触媒充填床の上流側に、脱硫及び／又は脱窒能に富んだ前処理触媒を充填することができる。この種の前処理触媒としては、アルミナ、アルミナボリア等の担体に、第ＶＩ族金属及び第ＶＩＩＩ族金属を担持して硫化したものが使用できる。アルミナ、アルミナボリアにはリン化合物等のプロモーターが添加されることがある。
【００３０】
原料油を水素化分解した後は、必要に応じて分解生成物から柱状の蒸留操作で潤滑油留分の回収が行われる。この場合に回収可能な潤滑油留分としては、沸点範囲が３４３〜３９０℃である７０ペール留分、３９０〜４４５℃であるＳＡＥ−１０留分、４４５〜５００℃であるＳＡＥ−２０留分、５００〜５６５℃であるＳＡＥ−３０留分などがある。潤滑油留分が分離回収された前記の水素化分解生成物には、必要に応じて、脱ろう処理及び脱芳香族処理が施される。脱ろう処理と脱芳香族処理との順序は特に制限されない。
【００３１】
脱ろう処理としては、溶剤脱ろう処理又は接触脱ろう処理が好ましく適用される。溶剤脱ろう処理は、例えばＭＥＫ法などの通常の方法で行うことができる。ＭＥＫ法では、溶剤としてベンゼン、トルエン及びアセトンの混合溶剤あるいはベンゼン、トルエン及びメチルエチルケトン（ＭＥＫ）の混合溶剤などが使用される。処理条件は、脱ろう油が所定の流動点になるように冷却温度を調節する。溶剤／油の容積比は０．５〜５．０、好ましくは１．０〜４．５、温度は−５〜−４５℃、好ましくは−１０〜−４０℃である。接触脱ろう処理は常法通り行うことができ、例えばペンタシル型ゼオライトを触媒に使用して、水素流通下、脱ろう油が所定の流動点になるように調節するが、その反応条件は一般に、全圧力が１０〜７０ｋｇ／ｃｍ２、好ましくは２０〜５０ｋｇ／ｃｍ２の範囲にあり、温度が２４０〜４００℃、好ましくは２６０〜３８０℃の範囲にあり、ＬＨＳＶは０．１〜３．０ｈｒ−１、好ましくは０．５〜２．０ｈｒ−１の範囲にある。
【００３２】
脱芳香処理としては、溶剤脱芳香族処理あるいは高圧水素化脱芳香族処理のいずれもが採用可能であるが、好ましくは溶剤脱芳香族処理である。溶剤脱芳香族処理には通常フルフラール、フェノール等の溶剤が用いられるが、本発明ではフルフラールを用いることが好ましい。溶剤脱芳香族処理の条件としては、溶剤／油容積比４以下、好ましくは３以下、より好ましくは２以下、温度９０〜１５０℃で行われ、ラフィネート収率は６０容積％以上、好ましくは７０容積％以上、より好ましくは８５容積％以上となるように操作される。高圧水素化反応による脱芳香族処理は、通常アルミナ担体に第ＶＩｂ族金属及び第ＶＩＩＩ族鉄族金属を担持して硫化した触媒の存在下、全圧力１５０〜２００ｋｇ／ｃｍ２、好ましくは７０〜２００ｋｇ／ｃｍ２、温度２８０〜３５０℃、好ましくは３００〜３３０℃、ＬＨＳＶ０．２〜２．０ｈｒ−１、好ましくは０．５〜１．０ｈｒ−１の条件で行われる。触媒の金属担持量は、酸化物基準で、モリブデン、タングステン、クロム等の第ＶＩｂ族金属の場合は５〜３０質量％、好ましくは１０〜２５質量％であり、コバルト、ニッケル等の第ＶＩＩＩ族鉄族金属の場合は１〜１０質量％、好ましくは２〜１０質量％である。
【００３３】
脱芳香族処理として溶剤脱芳香族処理を用いた場合、必要に応じてこの処理の後に水素化処理を行うことができる。この水素化処理は溶剤脱芳香族処理油を、全反応圧力５０ｋｇ／ｃｍ２以下、好ましくは２５〜４０ｋｇ／ｃｍ２の定圧の水素化反応条件で、アルミナ担体に第ＶＩｂ族金属及び第ＶＩＩＩ族鉄族金属を担持して硫化した水素化触媒と接触させることにより行う。前記金属の担持量は、酸化物基準で、モリブデン、タングステン、クロム等の第ＶＩｂ族金属の場合は５〜３０質量％、好ましくは１０〜２５質量％であり、コバルト、ニッケル等の第ＶＩＩＩ族鉄族金属の場合は１〜１０質量％、好ましくは２〜１０質量％である。このような比較的低圧下での水素化処理は溶剤脱芳香族油の光安定性を飛躍的に向上させる。
【００３４】
以上は（Ａ）高度精製鉱油の製造方法の一例を示したものであるが、その製造過程で、原料油の水素化分解生成物から潤滑油留分を回収しなかった場合は、脱芳香族処理、脱ろう処理あるいは水素化処理の後に、通常の蒸留操作により、潤滑油留分を回収することができる。ここで回収される潤滑油留分は、先の場合と同様、沸点範囲が３４３〜３９０℃である７０ペール留分、３９０〜４４５℃であるＳＡＥ−１０留分、４４５〜５００℃であるＳＡＥ−２０留分、５００〜５６５℃であるＳＡＥ−３０留分などである。
【００３５】
また、高度精製鉱油としては、ワックス異性化鉱油、ＧＴＬ  ＷＡＸ（ガストゥリキッド  ワックス）を異性化する手法で製造される潤滑油基油等を使用することも可能である。
【００３６】
また、本発明の圧縮機用潤滑油組成物が（Ａ）高度精製鉱油を含有するものである場合、当該潤滑油組成物はアルキル基を有する芳香族化合物を更に含有することが好ましい。アルキル基を有する芳香族化合物としては、具体的には、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、アルキルビフェニル、アルキルジフェニルアルカン等が挙げられる。
【００３７】
アルキルベンゼンが有するアルキル基としては、具体的には例えば、メチル基、エチル基、プロピル基（全ての異性体を含む）、ブチル基（全ての異性体を含む）、ペンチル基（全ての異性体を含む）、ヘキシル基（全ての異性体を含む）、ヘプチル基（全ての異性体を含む）、オクチル基（全ての異性体を含む）、ノニル基（全ての異性体を含む）、デシル基（全ての異性体を含む）、ウンデシル基（全ての異性体を含む）、ドデシル基（全ての異性体を含む）、トリデシル基（全ての異性体を含む）、テトラデシル基（全ての異性体を含む）、ペンタデシル基（全ての異性体を含む）、ヘキサデシル基（全ての異性体を含む）、ヘプタデシル基（全ての異性体を含む）、オクタデシル基（全ての異性体を含む）、ノナデシル基（全ての異性体を含む）、イコシル基（全ての異性体を含む）、ヘンイコシル基（全ての異性体を含む）、ドコシル基（全ての異性体を含む）、トリコシル基（全ての異性体を含む）、テトラコシル基（全ての異性体を含む）、ペンタコシル基（全ての異性体を含む）、ヘキサコシル基（全ての異性体を含む）、ヘプタコシル基（全ての異性体を含む）、オクタコシル基（全ての異性体を含む）、ノナコシル基（全ての異性体を含む）、トリアコンチル基（全ての異性体を含む）、ヘントリアコンチル基（全ての異性体を含む）、ドトリアコンチル基（全ての異性体を含む）、トリトリアコンチル基（全ての異性体を含む）、テトラトリアコンチル基（全ての異性体を含む）、ペンタトリアコンチル基（全ての異性体を含む）、ヘキサトリアコンチル基（全ての異性体を含む）、ヘプタトリアコンチル基（全ての異性体を含む）、オクタトリアコンチル基（全ての異性体を含む）、ノナトリアコンチル基（全ての異性体を含む）、テトラコンチル基（全ての異性体を含む）等の炭素数１〜４０のアルキル基が挙げられる。これらの中でも、炭素数８〜３０のアルキル基を１〜４個（より好ましくは１〜２個）有し、かつそのアルキル基の合計炭素数が１０〜５０（より好ましくは２０〜４０）であるアルキルベンゼンが好ましく用いられる。
【００３８】
アルキルベンゼンが有するアルキル基は直鎖状であっても、分枝状であっても良いが、安定性、粘度特性等の点から分枝状アルキル基が好ましく、特に入手可能性の点から、プロピレン、ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基がより好ましい。
【００３９】
アルキルベンゼン中のアルキル基の個数は、好ましくは１〜４個であるが、安定性、入手可能性の点から１個又は２個のアルキル基を有するアルキルベンゼン、すなわちモノアルキルベンゼン、ジアルキルベンゼン、又はこれらの混合物が最も好ましく用いられる。
【００４０】
上記のアルキルベンゼンは、１種を単独で用いてもよく、２種以上の混合物として用いてもよい。２種以上のアルキルベンゼンの混合物を用いる場合、当該混合物の平均分子量は２００〜５００であることが好ましい。
【００４１】
アルキルベンゼンの製造方法は任意であり、何ら限定されるものでないが、一般に以下に示す合成法によって製造できる。原料となる芳香族化合物としては、具体的には例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、メチルエチルベンゼン、ジエチルベンゼン、及びこれらの混合物等が用いられる。またアルキル化剤としては、具体的には例えば、エチレン、プロピレン、ブテン、イソブチレン等の低級モノオレフィン、好ましくはプロピレンの重合によって得られる炭素数６〜４０の直鎖状又は分枝状のオレフィン；ワックス、重質油、石油留分、ポリエチレン、ポリプロピレン等の熱分解によって得られる炭素数６〜４０の直鎖状又は分枝状のオレフィン；灯油、軽油等の石油留分からｎ−パラフィンを分離し、これを触媒によりオレフィン化することによって得られる炭素数６〜４０の直鎖状オレフィン；及びこれらの混合物等が使用できる。
【００４２】
また、アルキル化の際のアルキル化触媒としては、塩化アルミニウム、塩化亜鉛等のフリーデルクラフツ型触媒；硫酸、リン酸、ケイタングステン酸、フッ化水素酸、活性白土等の酸性触媒；等の公知の触媒が用いられる。
【００４３】
アルキルナフタレンとしては、下記一般式（１）で表される化合物が好ましく用いられる。
【００４４】
【化１】
2006282778.tif 000002
［式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は同一でも異なっていても良く、それぞれ水素原子又は炭素数１〜４０の炭化水素基を示し、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3又はＲ4の少なくとも１つはアルキル基である。］
【００４５】
一般式（１）中のＲ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ水素原子又は炭化水素基を示し、当該炭化水素基にはアルキル基の他、アルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基等が含まれるが、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は全てアルキル基であることが好ましい。
【００４６】
アルキル基としては、上記アルキルベンゼンの説明において、アルキルベンゼンが有するアルキル基として例示されたものが挙げられる。これらの中でも、炭素数８〜３０のアルキル基が好ましく、炭素数１０〜２０のアルキル基がより好ましい。
【００４７】
また、一般式（１）で表されるアルキルナフタレンにおいて、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は同一でも異なっていてもよい。すなわち、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４がすべてアルキル基を含む炭化水素基であるものでもよく、又はＲ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４のうち少なくとも１つがアルキル基であり他は水素原子であるものでもよい。Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４の合計炭素数は、好ましくは８〜５０、より好ましくは１０〜４０である。
【００４８】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４のうち２つ以上が炭化水素基である場合、そのうち少なくとも１つがアルキル基であればその組み合わせは任意であるが、全てアルキル基であることが好ましい。また、Ｒ１とＲ２が炭化水素基であるような、同一のベンゼン環に２つの炭化
水素基が結合しているものでもよく、また、Ｒ１とＲ３が炭化水素基であるような、異なるベンゼン環にそれぞれ１つずつの炭化水素基が結合しているものでもよい。
【００４９】
一般式（１）で表されるアルキルナフタレンとしては、具体的には、デシルナフタレン（全ての異性体を含む）、ウンデシルナフタレン（全ての異性体を含む）、ドデシルナフタレン（全ての異性体を含む）、トリデシルナフタレン（全ての異性体を含む）、テトラデシルナフタレン（全ての異性体を含む）、ペンタデシルナフタレン（全ての異性体を含む）、ヘキサデシルナフタレン（全ての異性体を含む）、ヘプタデシルナフタレン（全ての異性体を含む）、オクタデシルナフタレン（全ての異性体を含む）、ノナデシルナフタレン（全ての異性体を含む）、イコシルナフタレン（全ての異性体を含む）、ジ（デシル）ナフタレン（全ての異性体を含む）、ジ（ウンデシル）ナフタレン（全ての異性体を含む）、ジ（ドデシル）ナフタレン（全ての異性体を含む）、ジ（トリデシル）ナフタレン（全ての異性体を含む）、ジ（テトラデシル）ナフタレン（全ての異性体を含む）、ジ（ペンタデシル）ナフタレン（全ての異性体を含む）、ジ（ヘキサデシル）ナフタレン（全ての異性体を含む）、ジ（ヘプタデシル）ナフタレン（全ての異性体を含む）、ジ（オクタデシル）ナフタレン（全ての異性体を含む）、ジ（ノナデシル）ナフタレン（全ての異性体を含む）、ジ（イコシル）ナフタレン（全ての異性体を含む）等が挙げられる。
【００５０】
これらの中でも、炭素数８〜３０（より好ましくは１０〜２０）のアルキル基を１〜４個（より好ましくは１〜２個）有するアルキルナフタレンが好ましく、さらに、アルキルナフタレンが有するアルキル基の合計炭素数は８〜５０（より好ましくは１０〜４０）であることが好ましい。
【００５１】
上記のアルキルナフタレンは、１種を単独で用いてもよく、２種以上の混合物として用いてもよい。２種以上のアルキルナフタレンの混合物を用いる場合、当該混合物の平均分子量は、２００〜５００であることが好ましい。
【００５２】
アルキルナフタレンの製造方法は任意であり、種々の公知の方法で製造できる。この例としては例えば、炭化水素のハロゲン化物、オレフィン類、スチレン類などを硫酸、リン酸、ケイタングステン酸、フッ化水素酸等の鉱酸、酸性白土、活性白土等の固体酸性物質及び塩化アルミニウム、塩化亜鉛等のハロゲン化金属であるフリーデルクラフツ触媒等の酸触媒の存在下、ナフタレンへ付加する方法等が挙げられる。
【００５３】
アルキルビフェニルとしては、下記一般式（２）で表される化合物が好ましく用いられる。
【００５４】
【化２】
2006282778.tif 000003
［式（２）中、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は同一でも異なっていても良く、それぞれ水素原子又は炭素数１〜４０の炭化水素基を示し、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７又はＲ８のうち少なくとも１つはアルキル基である。］
【００５５】
一般式（２）中のＲ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８で示される炭化水素基としては、アルキル基の他、アルケニル基、アリール基、アルカリール基、アラルキル基等が挙げられるが、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は全てアルキル基であることが好ましい。
【００５６】
アルキル基としては、上記アルキルベンゼンの説明において、アルキルベンゼンが有するアルキル基として例示されたものが挙げられる。これらの中でも、炭素数８〜３０のアルキル基が好ましく、炭素数１０〜２０のアルキル基がより好ましい。
【００５７】
また、一般式（２）で表されるアルキルビフェニルにおいて、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は同一でも異なっていてもよい。すなわち、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８がすべてアルキル基であるものでもよく、又はＲ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4のうち少なくとも１つがアルキル基であり他は水素原子又はアルキル基以外の炭化水素基であるものでもよい。Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８の合計炭素数は、好ましくは８〜５０、より好ましくは１０〜４０である。
【００５８】
Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８のうち２つ以上が炭化水素基である場合、そのうち少なくとも１つがアルキル基であればその組み合わせは任意であり、Ｒ５とＲ６が炭化水素基であるような、同一のベンゼン環に２つの炭化水素基が結合しているものでもよく、また、Ｒ５とＲ７が炭化水素基であるような、異なるベンゼン環にそれぞれ１つずつの炭化水素基が結合しているものでもよい。
【００５９】
上記のアルキルビフェニルは、１種を単独で用いてもよく、２種以上の混合物として用いてもよい。２種以上のアルキルビフェニルの混合物を用いる場合、当該混合物の平均分子量は、２００〜５００であることが好ましい。
【００６０】
アルキルビフェニルの製造方法は任意であり、種々の公知の方法で製造できる。この例としては例えば、炭化水素のハロゲン化物、オレフィン類、スチレン類などを硫酸、リン酸、ケイタングステン酸、フッ化水素酸等の鉱酸、酸性白土、活性白土等の固体酸性物質及び塩化アルミニウム、塩化亜鉛等のハロゲン化金属であるフリーデルクラフツ触媒等の酸触媒の存在下、ビフェニルへ付加する方法等が挙げられる。
【００６１】
アルキルジフェニルアルカンとしては、下記一般式（３）で表される化合物が好ましく用いられる。
【００６２】
【化３】
2006282778.tif 000004
［式（３）中、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１及びＲ１２は同一でも異なっていても良く、それぞれ水素原子又は炭素数１〜４０の炭化水素基を示し、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１又はＲ１２のうち少なくとも１つはアルキル基であり、Ｒは炭素数１〜８のアルキレン基又はアルケニレン基を示す。］
【００６３】
一般式（３）中のＲ９、Ｒ１０、Ｒ１１及びＲ１２で示される炭化水素基としては、アルキル基の他、アルケニル基、アリール基、アルカリール基、アラルキル基等が挙げられるが、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１及びＲ１２は全てアルキル基であることが好ましい。
【００６４】
アルキル基としては、上記アルキルベンゼンの説明において、アルキルベンゼンが有するアルキル基として例示されたものが挙げられる。これらの中でも、炭素数８〜３０のアルキル基が好ましく、炭素数１０〜２０のアルキル基がより好ましい。
【００６５】
また、一般式（３）で表されるジフェニルアルカンにおいて、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１及びＲ１２は同一でも異なっていてもよい。すなわち、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１及びＲ１２がすべてアルキル基であるものでもよく、又はＲ９、Ｒ１０、Ｒ１１及びＲ１２のうち少なくとも１つがアルキル基であり他は水素原子又はアルキル基以外の炭化水素基であるものでもよい。Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１及びＲ１２の合計炭素数は、好ましくは８〜５０、より好ましくは１０〜４０である。
【００６６】
Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１及びＲ１２のうち２つ以上が炭化水素基である場合、そのうち少なくとも１つがアルキル基であればその組み合わせは任意であり、Ｒ９とＲ１０が炭化水素基であるような、同一のベンゼン環に２つの炭化水素基が結合しているものでもよく、また、Ｒ９とＲ１１が炭化水素基であるような、異なるベンゼン環にそれぞれ１つずつの炭化水素基が結合しているものでもよい。
【００６７】
また、一般式（３）中のＲ１３は、アルキレン基又はアルケニレン基を示す。このようなＲ１３としては、具体的には例えば、メチレン基；メチルメチレン基（エチリデン基）、エチレン基等の炭素数２のアルキレン基；エチルメチレン基（プロピリデン基）、ジメチルメチレン基（イソプロピリデン基）、メチルエチレン基（プロピレン基）、トリメチレン基等の炭素数３のアルキレン基；ｎ−プロピルメチレン基（ブチリデン基）、イソプロピルメチレン基（イソブチリデン基）、エチルメチルメチレン基、エチルエチレン基、１，１−ジメチルエチレン基、１，２−ジメチルエチレン基、１−メチルトリメチレン基、２−メチルトリメチレン基、テトラメチレン基等の炭素数４のアルキレン基；ｎ−ブチルメチレン基（ペンチリデン基）、ｓｅｃ−ブチルメチレン基、イソブチルメチレン基（イソペンチリデン基）、ｔｅｒｔ−ブチルメチレン基、ｎ−プロピルメチルメチレン基、イソプロピルメチルメチレン基、ジエチルメチレン基、ｎ−プロピルエチレン基、イソプロピルエチレン基、１−エチル−１−メチルエチレン基、１−エチル−２−メチルエチレン基、トリメチルエチレン基、１−エチルトリメチレン基、２−エチルトリメチレン基、１，１−ジメチルトリメチレン基、１，２−ジメチルトリメチレン基、１，３−ジメチルトリメチレン基、２，２−ジメチルトリメチレン基、１−メチルテトラメチレン基、２−メチルテトラメチレン基、ペンタメチレン基等の炭素数５のアルキレン基；ｎ−ペンチルメチレン基（ヘキシリデン基）、（１−メチルブチル）メチレン基、イソペンチルメチレン基（イソペンチリデン基）、（１，２−ジメチルプロピル）メチレン基、ｎ−ブチルメチルメチレン基、イソブチルメチルメチレン基、エチル−ｎ−プロピルメチレン基、エチルイソプロピルメチレン基、ブチルエチレン基、イソブチルメチレン基、１−（ｎ−プロピル）−１−メチルエチレン基、１−（ｎ−プロピル）−２−メチルエチレン基、１−イソプロピル−１−メチルエチレン基、１−イソプロピル−２−メチルエチレン基、１，２−ジエチルエチレン基、１−エチル−２，２−ジメチルエチレン基、テトラメチルエチレン基、１−ｎ−プロピルトリメチレン基、２−ｎ−プロピルトリメチレン基、１−イソプロピルトリメチレン基、２−イソプロピルトリメチレン基、１−エチル−３−メチルトリメチレン基、１−エチル−２−メチルトリメチレン基、１，１，２−トリメチルトリメチレン基、１，１，３−トリメチルトリメチレン基、１−エチルテトラメチレン基、１，１−ジメチルテトラメチレン基、１，３−ジメチルテトラメチレン基、１，４−ジメチルテトラメチレン基、２，２−ジメチルテトラメチレン基，１−メチルペンタメチレン基、２−メチルペンタメチレン基、ヘキサメチレン基等の炭素数６のアルキレン基（全ての炭素数６のアルキレン基の異性体を含む）；ｎ−ヘキシルメチレン基（ヘプチリデン基）、ｎ−ペンチルエチレン基（ヘプチレン基）等の炭素数７のアルキレン基（全ての炭素数７のアルキレン基の異性体を含む）；ｎ−ヘプチルメチレン基（オクチリデン基）、ｎ−ヘキシルエチレン基（オクチレン基）等の炭素数８のアルキレン基（全ての炭素数８のアルキレン基の異性体を含む）；ビニリデン基、エテニレン基（ビニレン基）等の炭素数２のアルケニレン基；プロペニレン基、メチレンエチレン基、メチルエテニレン基、１−プロペニリデン基、２−プロペニリデン基等の炭素数３のアルケニレン基；３−メチルプロペニレン基等の炭素数４のアルケニレン基（全ての炭素数４のアルケニレン基の異性体を含む）；１−メチル−３−メチレントリメチレン基、３−エチルプロペニレン基、１，３−ジメチルプロペニレン基、２，３−ジメチルプロペニレン基、３，３−ジメチルプロペニレン基等の炭素数５のアルケニレン基（全ての炭素数５のアルケニレン基の異性体を含む）；１，１−ジメチル−３−メチレントリメチレン基、１−エチル−３−メチレントリメチレン基、３−エチル−１−メチルプロペニレン基、３−エチル−２−メチルプロペニレン基、１，３，３−トリメチルプロペニレン基、２，３，３−トリメチルプロペニレン基等の炭素数６のアルケニレン基（全ての炭素数６のアルケニレン基の異性体を含む）；ヘプテニレン基等の炭素数７のアルケニレン基（全ての炭素数７のアルケニレン基の異性体を含む）；オクテニレン基等の炭素数８のアルケニレン基（全ての炭素数８のアルケニレン基の異性体を含む）等が挙げられる。
【００６８】
Ｒ１３としては、炭素数１〜８のアルキレン基又はアルケニレン基が好ましく、炭素数１〜６のアルキレン基及びアルケニレン基がより好ましい。特に好ましいものとしては、メチレン基、メチルメチレン基（エチリデン基）、エチレン基、エチルメチレン基（プロピリデン基）、ジメチルメチレン基（イソプロピリデン基）、メチルエチレン基（プロピレン基）、トリメチレン基等の炭素数１〜３のアルキレン基；ビニリデン基、エテニレン基（ビニレン基）、プロペニレン基、メチレンエチレン基、メチルエテニレン基、１−プロペニリデン基、２−プロペニリデン基等の炭素数２〜３のアルケニレン基；炭素数４〜６のアルキレン基のうち、１−メチルトリメチレン基、１−エチルトリメチレン基、１，１−ジメチルトリメチレン基、１，２−ジメチルトリメチレン基、１，３−ジメチルトリメチレン基、１−エチル−３−メチルトリメチレン基、１−エチル−２−メチルトリメチレン基、１，１，２−トリメチルトリメチレン基、１，１，３−トリメチルトリメチレン基；及び炭素数４〜６のアルケニレン基のうち、３−メチルプロペニレン基、１−メチル−３−メチレントリメチレン基、３−エチルプロペニレン基、１，３−ジメチルプロペニレン基、２，３−ジメチルプロペニレン基、３，３−ジメチルプロペニレン基、１，１−ジメチル−３−メチレントリメチレン基、１−エチル−３−メチレントリメチレン基、３−エチル−１−メチルプロペニレン基、３−エチル−２−メチルプロペニレン基、１，３，３−トリメチルプロペニレン基、２，３，３−トリメチルプロペニレン基；等が挙げられる。
【００６９】
上記のジフェニルアルカンは、１種を単独で用いてもよく、２種以上の混合物として用いてもよい。２種以上のジフェニルアルカンの混合物を用いる場合、当該混合物の平均分子量は、２００〜５００であることが好ましい。
【００７０】
ジフェニルアルカンの製造方法は任意であり、種々の公知の方法で製造できるが、そのいくつかの例を次に示す。
【００７１】
例えば、スチレン、α−，β−メチルスチレン、エチルスチレン等のスチレン類を、酸触媒の存在下でアルキルベンゼンへ付加することにより、ジフェニルアルカンを得ることができる。酸触媒としては、硫酸、リン酸等の鉱酸、酸性白土、活性白土等の固体酸性物質及びハロゲン化金属であるフリーデルクラフツ触媒等が使用できる。
【００７２】
また、アルキルジフェニルアルカンは、適当な酸触媒の存在下、上記スチレン類の重合反応によっても製造される。この際、単一のスチレン化合物を用いてもよく、２種以上のスチレン化合物を用いて共重合させても良い。酸触媒としては、硫酸、リン酸等の鉱酸、酸性白土、活性白土等の固体酸性物質及びハロゲン化金属であるフリーデルクラフツ触媒等が使用できる。普通、この方法で得られる炭化水素化合物は２個のベンゼン環がアルケニレン基によって結合された化合物であるが、本発明ではこのまま用いてもよく、また適当な触媒の存在下でアルケニレン基の水素化処理を行い、アルケニレン基をアルキレン基に変換させた化合物を用いても良い。
【００７３】
また、芳香族化合物のアルキル化に関しては、塩化物のフリーデルクラフツ反応がよく知られているが、ジフェニルアルカンはこの方法によっても製造される。例えば、側鎖アルキル基が塩素化されたアルキルベンゼンを、ハロゲン化金属などの適当なフリーデルクラフツ触媒の存在下で、ベンゼン又はアルキルベンゼンと反応させることによって本発明に係る炭化水素化合物が得られる。また、ジハロゲン化アルカンとベンゼン又はアルキルベンゼンとを、ハロゲン化金属などの適当なフリーデルクラフツ触媒の存在下で、カップリングする方法も挙げられる。
【００７４】
アルキルジフェニルアルカンは、Ｒ９〜Ｒ１２で表されるアルキル基を有するアルキルベンゼンを用いて上記の方法等で製造されてもよいし、上記の方法等で製造されたジフェニルアルカンにＲ９〜Ｒ１２で表されるアルキル基を種々の方法で付加させても製造される。
【００７５】
本発明においては、アルキル基を有する芳香族化合物として、上述したアルキルベンゼン、アルキルナフタレン、アルキルビフェニル及びアルキルジフェニルアルカンのうちの１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせてもよい。これらの中では、スラッジ析出低減効果により優れることから、アルキルベンゼン又はアルキルナフタレンが特に好ましく、アルキルナフタレンが最も好ましい。
【００７６】
本発明で使用されるアルキル基を有する芳香族化合物の粘度は特に限定されないが、その４０℃における動粘度は、好ましくは１０〜１００ｍｍ2／ｓ、より好ましくは２０〜
８０ｍｍ2／ｓ、更に好ましくは２５〜６０ｍｍ2 ／ｓである。
【００７７】
本発明の圧縮機用潤滑油組成物が（Ａ）高度精製鉱油及びアルキル基を有する芳香族化合物の双方を含有するものである場合、（Ａ）高度精製鉱油とアルキル基を有する芳香族化合物との含有量の比は特に制限されないが、粘度−温度特性の点から、（Ａ）高度精製鉱油及びアルキル基を有する芳香族化合物の合計量を基準として、（Ａ）高度精製鉱油が６０質量％以上であることが好ましく、７０質量％以上であることがより好ましい。また、スラッジ析出低減効果の点から、（Ａ）高度精製鉱油及びアルキル基を有する芳香族化合物の合計量を基準として、（Ａ）高度精製鉱油が９５質量％以下であることが好ましく、９０質量％以下であることがより好ましい。
【００７８】
言い換えれば、アルキル基を有する芳香族化合物の含有量は、粘度−温度特性の点からは、（Ａ）高度精製鉱油及びアルキル基を有する芳香族化合物の合計量を基準として、４０質量％以下であることが好ましく、３０質量％以下であることがより好ましい。また、スラッジ析出低減効果の点からは、（Ａ）高度精製鉱油及びアルキル基を有する芳香族化合物の合計量を基準として、アルキル基を有する芳香族化合物の含有量が５質量％以上であることが好ましく、１０質量％以上であることがより好ましい。
【００７９】
また、本発明の圧縮機用潤滑油組成物に用いられる油性剤としては、エステル油性剤、アルコール油性剤、エーテル油性剤などが挙げられる。
【００８０】
エステル油性剤は、天然物（通常は動植物などに由来する天然油脂に含まれるもの）であっても合成物であってもよい。本発明では、得られる潤滑油組成物の安定性やエステル成分の均一性などの点から、合成エステルであることが好ましい。
【００８１】
エステル油性剤としての合成エステルは、アルコールとカルボン酸とを反応させることにより得られる。アルコールとしては、１価アルコールでも多価アルコールでもよい。また、カルボン酸としては、一塩基酸でも多塩基酸であってもよい。
【００８２】
エステル油性剤を構成する１価アルコールとしては、通常炭素数１〜２４、好ましくは１〜１２、より好ましくは１〜８のものが用いられ、このようなアルコールとしては直鎖のものでも分岐のものでもよく、また飽和のものであっても不飽和のものであってもよい。炭素数１〜２４のアルコールとしては、具体的には例えば、メタノール、エタノール、直鎖状又は分岐状のプロパノール、直鎖状又は分岐状のブタノール、直鎖状又は分岐状のペンタノール、直鎖状又は分岐状のヘキサノール、直鎖状又は分岐状のヘプタノール、直鎖状又は分岐状のオクタノール、直鎖状又は分岐状のノナノール、直鎖状又は分岐状のデカノール、直鎖状又は分岐状のウンデカノール、直鎖状又は分岐状のドデカノール、直鎖状又は分岐状のトリデカノール、直鎖状又は分岐状のテトラデカノール、直鎖状又は分岐状のペンタデカノール、直鎖状又は分岐状のヘキサデカノール、直鎖状又は分岐状のヘプタデカノール、直鎖状又は分岐状のオクタデカノール、直鎖状又は分岐状のノナデカノール、直鎖状又は分岐状のイコサノール、直鎖状又は分岐状のヘンイコサノール、直鎖状又は分岐状のトリコサノール、直鎖状又は分岐状のテトラコサノール及びこれらの混合物等が挙げられる。
【００８３】
また、エステル油性剤を構成する多価アルコールとしては、通常２〜１０価、好ましくは２〜６価のものが用いられる。２〜１０の多価アルコールとしては、具体的には例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール（エチレングリコールの３〜１５量体）、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール（プロピレングリコールの３〜１５量体）、１，３−プロパンジオール、１，２−プロパンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、２−メチル−１，２−プロパンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，２−ペンタンジオール、１，３−ペンタンジオール、１，４−ペンタンジオール、１，５−ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール等の２価アルコール；グリセリン、ポリグリセリン（グリセリンの２〜８量体、例えばジグリセリン、トリグリセリン、テトラグリセリン等）、トリメチロールアルカン（トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン等）及びこれらの２〜８量体、ペンタエリスリトール及びこれらの２〜４量体、１，２，４−ブタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３，４−ブタンテトロール、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトール等の多価アルコール；キシロース、アラビノース、リボース、ラムノース、グルコース、フルクトース、ガラクトース、マンノース、ソルボース、セロビオース、マルトース、イソマルトース、トレハロース、スクロース等の糖類、及びこれらの混合物等が挙げられる。
【００８４】
これらの多価アルコールの中でも、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール（エチレングリコールの３〜１０量体）、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール（プロピレングリコールの３〜１０量体）、１，３−プロパンジオール、２−メチル−１，２−プロパンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、グリセリン、ジグリセリン、トリグリセリン、トリメチロールアルカン（トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン等）及びこれらの２〜４量体、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、１，２，４−ブタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３，４−ブタンテトロール、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトール等の２〜６価の多価アルコール及びこれらの混合物等が好ましい。さらにより好ましくは、エチレングリコール、プロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビタン、及びこれらの混合物等である。これらの中でも、より高い酸化安定性が得られることから、ネオペンチルグリコール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、及びこれらの混合物等が好ましい。
【００８５】
本発明にかかるエステル油性剤を構成するアルコールは、上述したように１価アルコールであっても多価アルコールであってもよいが、耐摩耗性、摩擦特性及び低温下での析出防止性の点などから、１価アルコールであることが好ましい。
【００８６】
また、本発明にかかるエステル油性剤を構成する酸のうち、一塩基酸としては、通常炭素数２〜２４の脂肪酸が用いられ、その脂肪酸は直鎖のものでも分岐のものでもよく、また飽和のものでも不飽和のものでもよい。具体的には、例えば、酢酸、プロピオン酸、直鎖状又は分岐状のブタン酸、直鎖状又は分岐状のペンタン酸、直鎖状又は分岐状のヘキサン酸、直鎖状又は分岐状のヘプタン酸、直鎖状又は分岐状のオクタン酸、直鎖状又は分岐状のノナン酸、直鎖状又は分岐状のデカン酸、直鎖状又は分岐状のウンデカン酸、直鎖状又は分岐状のドデカン酸、直鎖状又は分岐状のトリデカン酸、直鎖状又は分岐状のテトラデカン酸、直鎖状又は分岐状のペンタデカン酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデカン酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデカン酸、直鎖状又は分岐状のオクタデカン酸、直鎖状又は分岐状のヒドロキシオクタデカン酸、直鎖状又は分岐状のノナデカン酸、直鎖状又は分岐状のイコサン酸、直鎖状又は分岐状のヘンイコサン酸、直鎖状又は分岐状のドコサン酸、直鎖状又は分岐状のトリコサン酸、直鎖状又は分岐状のテトラコサン酸等の飽和脂肪酸、アクリル酸、直鎖状又は分岐状のブテン酸、直鎖状又は分岐状のペンテン酸、直鎖状又は分岐状のヘキセン酸、直鎖状又は分岐状のヘプテン酸、直鎖状又は分岐状のオクテン酸、直鎖状又は分岐状のノネン酸、直鎖状又は分岐状のデセン酸、直鎖状又は分岐状のウンデセン酸、直鎖状又は分岐状のドデセン酸、直鎖状又は分岐状のトリデセン酸、直鎖状又は分岐状のテトラデセン酸、直鎖状又は分岐状のペンタデセン酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデセン酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデセン酸、直鎖状又は分岐状のオクタデセン酸、直鎖状又は分岐状のヒドロキシオクタデセン酸、直鎖状又は分岐状のノナデセン酸、直鎖状又は分岐状のイコセン酸、直鎖状又は分岐状のヘンイコセン酸、直鎖状又は分岐状のドコセン酸、直鎖状又は分岐状のトリコセン酸、直鎖状又は分岐状のテトラコセン酸等の不飽和脂肪酸、及びこれらの混合物等が挙げられる。
【００８７】
多塩基酸としては、二塩基酸、トリメリット酸等が挙げられるが、低温下での析出防止性の点から、二塩基酸であることが好ましい。二塩基酸は鎖状二塩基酸、環状二塩基酸のいずれであってもよい。また、鎖状二塩基酸の場合、直鎖状、分岐状のいずれであってもよく、また、飽和、不飽和のいずれであってもよい。鎖状二塩基酸としては、炭素数２〜１６の鎖状二塩基酸が好ましく、具体的には例えば、エタン二酸、プロパン二酸、直鎖状又は分岐状のブタン二酸、直鎖状又は分岐状のペンタン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキサン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプタン二酸、直鎖状又は分岐状のオクタン二酸、直鎖状又は分岐状のノナン二酸、直鎖状又は分岐状のデカン二酸、直鎖状又は分岐状のウンデカン二酸、直鎖状又は分岐状のドデカン二酸、直鎖状又は分岐状のトリデカン二酸、直鎖状又は分岐状のテトラデカン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデカン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデカン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキセン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプテン二酸、直鎖状又は分岐状のオクテン二酸、直鎖状又は分岐状のノネン二酸、直鎖状又は分岐状のデセン二酸、直鎖状又は分岐状のウンデセン二酸、直鎖状又は分岐状のドデセン二酸、直鎖状又は分岐状のトリデセン二酸、直鎖状又は分岐状のテトラデセン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデセン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデセン二酸及びこれらの混合物等が挙げられる。また、環状二塩基酸としては、１、２−シクロヘキサンジカルボン酸、４−シクロヘキセン−１，２−ジカルボン酸、芳香族ジカルボン酸等が挙げられる。これらの中でも、安定性の点から、鎖状二塩基酸が好ましい。
【００８８】
エステル油性剤を構成する酸としては、上述したように一塩基酸であっても多塩基酸であってもよいが、耐摩耗性及び摩擦特性の向上効果がより優れる点から、一塩基酸が好ましい。
【００８９】
エステル油性剤におけるアルコールと酸との組み合わせは任意であって特に制限されないが、例えば下記（Ｂ−１−１）〜（Ｂ−１−７）の組み合わせによるエステルを挙げることができる。
（Ｂ−１−１）１価アルコールと一塩基酸とのエステル
（Ｂ−１−２）多価アルコールと一塩基酸とのエステル
（Ｂ−１−３）１価アルコールと多塩基酸とのエステル
（Ｂ−１−４）多価アルコールと多塩基酸とのエステル
（Ｂ−１−５）１価アルコール及び多価アルコールの混合アルコールと多塩基酸とのエステル
（Ｂ−１−６）多価アルコールと一塩基酸及び多塩基酸の混合酸とのエステル
（Ｂ−１−７）１価アルコール及び多価アルコールの混合アルコールと一塩基酸及び多塩基酸の混合酸とのエステル。
【００９０】
上記（Ｂ−１−２）〜（Ｂ−１−７）のエステルのそれぞれは、多価アルコールの水酸基又は多塩基酸のカルボキシル基の全てがエステル化された完全エステルであってもよく、また、一部が水酸基又はカルボキシル基として残存する部分エステルであってもよいが、低温下での析出防止性の点からは完全エステルであることが好ましく、また、摩擦特性の向上効果の点からは部分エステルであることが好ましい。
【００９１】
アルコール油性剤としては、上記エステル油性剤の説明において例示された１価アルコール及び多価アルコールなどが挙げられる。
【００９２】
アルコール油性剤が１価アルコールである場合、当該１価アルコールの合計炭素数は、摩擦特性及び摩耗特性の向上の点から、６以上が好ましく、８以上がより好ましく、１０以上が最も好ましい。また、合計炭素数が大き過ぎると低温下での析出防止性が低下する恐れがあることから、合計炭素数は２０以下が好ましく、１８以下がより好ましく、１６以下が最も好ましい。
【００９３】
また、アルコール油性剤が多価アルコールである場合、当該多価アルコールとしては、炭素数３〜２０の３価アルコール、並びに炭素数２〜２０の２価アルコールを好ましく使用することができる。
【００９４】
炭素数３〜２０の３価アルコールとしては、グリセリン、１，２，３−ブタントリオール、１，２，４−ブタントリオール、１，２，５−ペンタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、１，２，３−ペンタントリオール、１，２，４−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３−ヘキサントリオール、１，２，４−ヘキサントリオール、１，２，５−ヘキサントリオール、１，３，４−ヘキサントリオール、１，３，５−ヘキサントリオール、１，３，６−ヘキサントリオール、１，４，５−ヘキサントリオール、１，２，７−ヘプタントリオール、１，２，８−オクタントリオール、１，２，９−ノナントリオール、１，２，１０−デカントリオール、１，２，１１−ウンデカントリオール、１，２，１２−ドデカントリオール、１，２，１３−トリデカントリオール、１，２，１４−テトラデカントリオール、１，２，１５−ペンタデカントリオール、１，２，１６−へキサデカントリオール、１，２，１７−ヘプタデカントリオール、１，２，１８−オクタデカントリオール、１，２，１９−ノナデカントリオール、１，２，２０−イコサントリオール等が挙げられる。これらの中では、炭素数３〜１８の３価アルコールがより好ましく、潤滑性に優れる点から、１，２，１２−ドデカントリオール、１，２，１３−トリデカントリオール、１，２，１４−テトラデカントリオール、１，２，１５−ペンタデカントリオール、１，２，１６−ヘキサデカントリオール、１，２，１７−ヘプタデカントリオール、１，２，１８−オクタデカントリオールが特に好ましい。本発明では、アルコール油性剤としてこれら化合物を単独で又は２種以上の混合物として用いてもよい。
【００９５】
また、炭素数２〜２０の２価アルコールとしては、エチレングリコール、１，３−プロパンジオール、プロピレングリコール、１，４−ブタンジオール、１，２−ブタンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，５−ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール、１，６−ヘキサンジオール、２−エチル−２−メチル−１，３−プロパンジオール、２−メチル−２，４−ペンタンジオール、１，７−ヘプタンジオール、２−メチル−２−プロピル−１，３−プロパンジオール、２，２−ジエチル−１，３−プロパンジオール、１，８−オクタンジオール、１，９−ノナンジオール、２−ブチル−２−エチル−１，３−プロパンジオール、１，１０−デカンジオール、１，１１−ウンデカンジオール、１，１２−ドデカンジオール、１，１３−トリデカンジオール、１，１４−テトラデカンジオール、１，１５−ヘプタデカンジオール、１．１６−ヘキサデカンジオール、１，１７−ヘプタデカンジオール、１，１８−オクタデカンジオール、１，１９−ノナデカンジオール、１，２０−イコサデカンジオール等が挙げられる。これらの中では、炭素数３〜１８の２価アルコールがより好ましく、潤滑性に優れる点から、１，４−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール、１，６−ヘキサンジオール、２−メチル−２，４−ペンタンジオール、２−エチル−２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，７−ヘプタンジオール、１，８−オクタンジオール、１，９−ノナンジオール、１，１０−デカンジオール、１，１１−ウンデカンジオール、１，１２−ドデカンジオール等が特に好ましい。なお、本発明では、アルコール油性剤として、これらの化合物を単独で又は２種以上の混合物として用いてもよい。
【００９６】
カルボン酸油性剤としては、一塩基酸でも多塩基酸でもよい。このようなカルボン酸としては、例えば、エステル油性剤の説明において例示された一塩基酸及び多塩基酸が挙げられる。これらの中では、摩擦特性及び摩耗特性の向上の点から一塩基酸が好ましい。また、カルボン酸油性剤の合計炭素数は、摩擦特性及び摩耗特性の向上の点から、６以上が好ましく、８以上がより好ましく、１０以上が最も好ましい。また、カルボン酸油性剤の合計炭素数が大き過ぎると低温下での析出防止性が低下する恐れがあることから、合計炭素数は２０以下が好ましく、１８以下がより好ましく、１６以下が最も好ましい。
【００９７】
エーテル油性剤としては、３〜６価の脂肪族多価アルコールのエーテル化物、３〜６価の脂肪族多価アルコールの二分子縮合物又は三分子縮合物のエーテル化物などが挙げられる。
【００９８】
３〜６価の脂肪族多価アルコールのエーテル化物は、例えば、下記一般式（４）〜（９）で表される。
【００９９】
【化４】
2006282778.tif 000005
【０１００】
【化５】
2006282778.tif 000006
【０１０１】
【化６】
2006282778.tif 000007
【０１０２】
【化７】
2006282778.tif 000008
【０１０３】
【化８】
2006282778.tif 000009
【０１０４】
【化９】
2006282778.tif 000010
［式中、Ｒ１３〜Ｒ３７は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数１〜１８の直鎖状もしくは分岐鎖状のアルキル基、アリル基、アラルキル基、−（ＲａＯ）ｎ−Ｒｂ（Ｒａは炭素数２〜６のアルキレン基、Ｒｂは炭素数１〜２０のアルキル基、アリル基、アラルキル基、ｎは１〜１０の整数を示す）で示されるグリコールエーテル残基を示す。］
【０１０５】
３〜６価の脂肪族多価アルコールの具体例としては、グリセリン、トリメチロールプロパン、エリスリトール、ペンタエリスリトール、アラビトール、ソルビトール、マンニトールなどが挙げられる。上記一般式（４）〜（９）中のＲ１３〜Ｒ３７としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、各種ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基、各種ヘプチル基、各種オクチル基、各種ノニル基、各種デシル基、各種ウンデシル基、各種ドデシル基、各種トリデシル基、各種テトラデシル基、各種ペンタデシル基、各種ヘキサデシル基、各種ヘプタデシル基、各種オクタデシル基、フェニル基、ベンジル基などが挙げられる。また、上記エーテル化物は、Ｒ１３〜Ｒ３７の一部が水素原子である部分エーテル化物も包含する。
【０１０６】
３〜６価の脂肪族多価アルコールの二分子縮合物又は三分子縮合物のエーテル化物としては、上記一般式（４）〜（９）で表される化合物のうちの同種又は異種の縮合物が挙げられる。例えば、一般式（４）で表されるアルコールの二分子縮合物及び三分子縮合物のエーテル化物はそれぞれ一般式（１０）及び（１１）で表される。また、一般式（７）で表されるアルコールの二分子縮合物及び三分子縮合物のエーテル化物はそれぞれ一般式（１２）及び（１３）で表される。
【０１０７】
【化１０】
2006282778.tif 000011
【０１０８】
【化１１】
2006282778.tif 000012
【０１０９】
【化１２】
2006282778.tif 000013
【０１１０】
【化１３】
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［式中、Ｒ１３〜Ｒ１５及びＲ２３〜Ｒ２６はそれぞれ式（４）中のＲ１３〜Ｒ１５及び式（７）中のＲ２３〜Ｒ２６と同一の定義内容を示す。］
【０１１１】
３〜６価の脂肪族多価アルコールの二分子縮合物，三分子縮合物の具体例としては、ジグリセリン、ジトリメチロールプロパン、ジペンタエリスリトール、ジソルビトール、トリグリセリン、トリトリメチロールプロパン、トリペンタエリスリトール、トリソルビトールなどが挙げられる。
【０１１２】
一般式（４）〜（９）で表されるエーテル油性剤の具体例としては、グリセリンのトリヘキシルエーテル、グリセリンのジメチルオクチルトリエーテル、グリセリンのジ（メチルオキシイソプロピレン）ドデシルトリエーテル、グリセリンのジフェニルオクチルトリエーテル、グリセリンのジ（フェニルオキシイソプロピレン）ドデシルトリエーテル、トリメチロールプロパンのトリヘキシルエーテル、トリメチロールプロパンのジメチルオクチルトリエーテル、トリメチロールプロパンのジ（メチルオキシイソプロピレン）ドデシルトリエーテル、ペンタエリスリトールのテトラヘキシルエーテル、ペンタエリスリトールのトリメチルオクチルテトラエーテル、ペンタエリスリトールのトリ（メチルオキシイソプロピレン）ドデシルテトラエーテル、ソルビトールのヘキサプロピルエーテル、ソルビトールのテトラメチルオクチルペンタエーテル、ソルビトールのヘキサ（メチルオキシイソプロピレン）エーテル、ジグリセリンのテトラブチルエーテル、ジグリセリンのジメチルジオクチルテトラエーテル、ジグリセリンのトリ（メチルオキシイソプロピレン）ドデシルテトラエーテル、トリグリセリンのペンタエチルエーテル、トリグリセリンのトリメチルジオクチルペンタエーテル、トリグリセリンのテトラ（メチルオキシイソプロピレン）デシルペンタエーテル、ジトリメチロールプロパンのテトラブチルエーテル、ジトリメチロールプロパンのジメチルジオクチルテトラエーテル、ジトリメチロールプロパンのトリ（メチルオキシイソプロピレン）ドデシルテトラエーテル、トリトリメチロールプロパンのペンタエチルエーテル、トリトリメチロールプロパンのトリメチルジオクチルペンタエーテル、トリトリメチロールプロパンのテトラ（メチルオキシイソプロピレン）デシルペンタエーテル、ジペンタエリスリトールのヘキサプロピルエーテル、ジペンタエリスリトールのペンタメチルオクチルヘキサエーテル、ジペンタエリスリトールのヘキサ（メチルオキシイソプロピレン）エーテル、トリペンタエリスリトールのオクタプロピルエーテル、トリペンタエリスリトールのペンタメチルオクチルヘキサエーテル、トリペンタエリスリトールのヘキサ（メチルオキシイソプロピレン）エーテル、ジソルビトールのオクタメチルジオクチルデカエーテル、ジソルビトールのデカ（メチルオキシイソプロピレン）エーテルなどが挙げられる。これらの中でも、グリセリンのジフェニルオクチルトリエーテル、トリメチロールプロパンのジ（メチルオキシイソプロピレン）ドデシルトリエーテル、ペンタエリスリトールのテトラヘキシルエーテル、ソルビトールのヘキサプロピルエーテル、ジグリセリンのジメチルジオクチルテトラエーテル、トリグリセリンのテトラ（メチルオキシイソプロピレン）デシルペンタエーテル、ジペンタエリスリトールのヘキサプロピルエーテル、トリペンタエリスリトールのペンタメチルオクチルヘキサエーテルが好ましい。
【０１１３】
また、本発明においては、エーテル油性剤として、水酸基を３〜６個有する多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物、並びにポリアルキレングリコールを好ましく使用することができる。
【０１１４】
水酸基を３〜６個有する多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物を構成する多価アルコールとしては、水酸基を３〜６個有するものであれば特に制限されず、以下に示す多価アルコール及び糖類を使用することができる。
【０１１５】
多価アルコールとしては、グリセリン、ポリグリセリン（グリセリンの２〜４量体、例えばジグリセリン、トリグリセリン、テトラグリセリン）、トリメチロールアルカン（例えばトリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン）、及びこれらの２〜４量体、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、１，２，４−ブタントリオール、１，３．５−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３，４−ブタンテトロール、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトール、イジリトール、タリトール、ズルシトール、アリトール等が挙げられる。
【０１１６】
糖類としては、キシロース、アラビノース、リボース、ラムノース、グルコース、フルクトース、ガラクトース、マンノース、ソルボース、セロビオース、マントース、イソマルトース、トレハロース、シュクロース等が挙げられる。
【０１１７】
これらの中では、潤滑性に優れる点から、グリセリン、トリメチロールアルカン、ソルビトールが好ましい。
【０１１８】
また、水酸基を３〜６個有する多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物を構成するアルキレンオキサイドとしては、炭素数２〜６のアルキレンオキサイドが好ましく、炭素数２〜４のアルキレンオキサイドがより好ましい。炭素数２〜６のアルキレンオキサイドとしては、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、１，２−エポキシブタン（α−ブチレンオキサイド）、２，３−エポキシブタン（β−ブチレンオキサイド）、１，２−エポキシ−１−メチルプロパン、１，２−エポキシヘプタン、１，２−エポキシヘキサン等が挙げられる。これらの中では、潤滑性に優れる点から、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイドが好ましく、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイドがより好ましい。
【０１１９】
なお、２種以上のアルキレンオキサイドを用いた場合には、オキシアルキレン基の重合形式に特に制限はなく、ランダム共重合していても、ブロック共重合していてもよい。また、水酸基を３〜６個有する多価アルコールにアルキレンオキサイドを付加させる際、全ての水酸基に付加させてもよいし、一部の水酸基のみに付加させてもよい。これらの中では、潤滑性に優れる点から、全ての水酸基に付加させた方が好ましい。
【０１２０】
水酸基を３〜６個有する多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物の数平均分子量（Ｍｎ）は特に制限されないが、安定性の点から、１００以上であることが好ましく、１２５以上であることがより好ましく、１５０以上であることが更に好ましい。また、熱・酸化安定性の点から、数平均分子量は、３０００以下であることが好ましく、２０００以下であることがより好ましく、１０００以下であることが更に好ましく、７５０以下であることが一層好ましく、４００以下であることが特に好ましい。なお、本発明でいうＭｎとは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）による標準ポリスチレンの換算の数平均分子量を意味する（以下、同様である。）。
【０１２１】
水酸基を３〜６個有する多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物として数平均分子量が上記条件を満たすものを使用する場合、水酸基を３〜６個有する多価アルコールにアルキレンオキサイドを付加反応させる際に、予めアルキレンオキサイドの種類や重合度を選定して所望の数平均分子量となるように調整してもよい。また、任意の方法で得られる水酸基を３〜６個有する多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物の混合物や市販されている水酸基を３〜６個有する多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物の混合物から、数平均分子量が上記条件を満たす成分を、蒸留やクロマトグラフィーによって分離してもよい。これらの成分は１種を単独で用いてもよく、あるいは２種以上の混合物として用いてもよい。
【０１２２】
なお、水酸基を３〜６個有する多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物としては、多価アルコールが有する水酸基の全てにアルキレンオキサイドが付加したものであってもよく、また、当該水酸基の一部にアルキレンオキサイドが付加したものであってもよい。
【０１２３】
ポリアルキレングリコールは、アルキレンオキサイドの１種の単独重合又は２種以上の共重合により得られる重合体である。ポリアルキレングリコールを構成するアルキレンオキサイドとしては、炭素数２〜６のアルキレンオキサイドが好ましく、２〜４のアルキレンオキサイドがより好ましい。炭素数２〜６のアルキレンオキサイドとしては、水酸基を３〜６個有する多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物の説明において列挙したアルキレンオキサイドが挙げられる。これらの中では、潤滑性に優れる点から、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイドが好ましく、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイドがより好ましく、プロピレンオキサイドが最も好ましい。アルキレンオキサイドの重合度は使用するアルキレンオキサイドの炭素数にもよるが、５以下が好ましく、４以下がより好ましい。
【０１２４】
なお、ポリアルキレングリコールの調製時に２種以上のアルキレンオキサイドを用いた場合には、オキシアルキレン基の重合形式に特に制限はなく、ランダム共重合していても、ブロック共重合していてもよい。
【０１２５】
さらに、ポリアルキレングリコールの数平均分子量（Ｍｎ）は特に制限されないが、安定性の点から、１００以上であることが好ましく、１２５以上であることがより好ましく、１５０以上であることが更に好ましい。また、ポリアルキレングリコールの数平均分子量は、熱・酸化安定性の点から、３０００以下であることが好ましく、２０００以下であることがより好ましく、１０００以下であることが更に好ましく、７５０以下であることが一層好ましく、４００以下であることが特に好ましい。
【０１２６】
ポリアルキレングリコールとして数平均分子量が上記条件を満たすものを使用する場合、アルキレンオキサイドを重合させる際に、予めアルキレンオキサイドの種類や重合度を選定して所望の数平均分子量となるように調整してもよい。また、任意の方法で得られるポリアルキレングリコールや市販されているポリアルキレングリコール（混合物を含む）から、数平均分子量が上記条件を満たす成分を、蒸留やクロマトグラフィーによって分離してもよい。これらの成分は１種を単独で用いてもよく、あるいは２種以上の混合物として用いてもよい。
【０１２７】
また、本発明では、油性剤として、下記（Ｂ−２−１）〜（Ｂ−２−４）に示すハイドロカルビルエーテルを好ましく使用することができる。
（Ｂ−２−１）水酸基を３〜６個有する多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物のハイドロカルビルエーテル
（Ｂ−２−２）ポリアルキレングリコールのハイドロカルビルエーテル
（Ｂ−２−３）（Ｂ−２−１）に係る多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物以外の炭素数３〜２０の３価アルコールのハイドロカルビルエーテル
（Ｂ−２−４）（Ｂ−２−２）に係るポリアルキレングリコール以外の炭素数２〜２０の２価アルコールのハイドロカルビルエーテル。
【０１２８】
なお、本発明でいうハイドロカルビルエーテルとは、多価アルコール又はポリアルキレングリコールが有する水酸基の水素原子がハイドロカルビル基（炭化水素から１個の水素原子を除いた残基）により置換されたエーテル化合物を意味する。なお、ハイドロカルビルエーテルとしては、多価アルコール又はポリアルキレングリコールが有する水酸基の一部がハイドロカルビルエーテル化された部分エーテル化物であってもよく、あるいは全ての水酸基がハイドロカルビルエーテル化された完全エーテル化物であってもよいが、潤滑性の点からは、部分エーテル化物であることが好ましい。
【０１２９】
ハイドロカルビル基としては、炭素数１〜２４の１価の炭化水素基が好ましく、具体的には、炭素数１〜２４のアルキル基、炭素数２〜２４のアルケニル基、炭素数５〜７のシクロアルキル基、炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基、炭素数６〜１０のアリール基、炭素数７〜１８のアルキルアリール基、炭素数７〜１８のアリールアルキル基等が挙げられる。
【０１３０】
炭素数１〜２４のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、直鎖又は分枝のペンチル基、直鎖又は分枝のヘキシル基、直鎖又は分枝のヘプチル基、直鎖又は分枝のオクチル基、直鎖又は分枝のノニル基、直鎖又は分枝のデシル基、直鎖又は分枝のウンデシル基、直鎖又は分枝のドデシル基、直鎖又は分枝のトリデシル基、直鎖又は分枝のテトラデシル基、直鎖又は分枝のペンタデシル基、直鎖又は分枝のヘキサデシル基、直鎖又は分枝のヘプタデシル基、直鎖又は分枝のオクタデシル基、直鎖又は分枝のノナデシル基、直鎖又は分枝のイコシル基、直鎖又は分枝のヘンイコシル基、直鎖又は分枝のドコシル基、直鎖又は分枝のトリコシル基、直鎖又は分枝のテトラコシル基等が挙げられる。
【０１３１】
炭素数２〜２４のアルケニル基としては、ビニル基、直鎖又は分枝のプロペニル基、直鎖又は分枝のブテニル基、直鎖又は分枝のペンテニル基、直鎖又は分枝のへキセニル基、直鎖又は分枝のヘプテニル基、直鎖又は分枝のオクテニル基、直鎖又は分枝のノネニル基、直鎖又は分枝のデセニル基、直鎖又は分枝のウンデセニル基、直鎖又は分枝のドデセニル基、直鎖又は分枝のトリデセニル基、直鎖又は分枝のテトラデセニル基、直鎖又は分枝のペンタデセニル基、直鎖又は分枝のヘキサデセニル基、直鎖又は分枝のヘプタデセニル基、直鎖又は分枝のオクタデセニル基、直鎖又は分枝のノナデセニル基、直鎖又は分枝のイコセニル基、直鎖又は分枝のヘンイコセニル基、直鎖又は分枝のドコセニル基、直鎖又は分枝のトリコセニル基、直鎖又は分枝のテトラコセニル基等が挙げられる。
【０１３２】
炭素数５〜７のシクロアルキル基としては、シクリペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等が挙げられる。炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基としては、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルエチルシクロペンチル基（全ての構造異性体を含む。）、ジエチルシクロペンチル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルエチルシクロヘキシル基（全ての構造異性体を含む。）、ジエチルシクロヘキシル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルエチルシクロヘプチル基（全ての構造異性体を含む。）、ジエチルシクロヘプチル基（全ての構造異性体を含む。）等が挙げられる。
【０１３３】
炭素数６〜１０のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基等が挙げられる。炭素数７〜１８のアルキルアリール基としては、トリル基（全ての構造異性体を含む。）、キシリル基（全ての構造異性体を含む。）、エチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のプロピルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のブチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のペンチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のヘキシルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のヘプチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のオクチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のノニルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のウンデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のドデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）等が挙げられる。
【０１３４】
炭素数７〜１２のアリールアルキル基としては、ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基（プロピル基の異性体を含む。）フェニルブチル基（ブチル基の異性体を含む。）、フェニルペンチル基（ペンチル基の異性体を含む。）、フェニルヘキシル基（ヘキシル基の異性体を含む。）等が挙げられる。
【０１３５】
上記のハイドロカルビル基の中では、潤滑性に優れる点から、炭素数２〜１８の直鎖又は分枝のアルキル基、炭素数２〜１８の直鎖又は分枝のアルケニル基が好ましく、炭素数３〜１２の直鎖又は分枝のアルキル基、オレイル基（オレイルアルコールから水酸基を除いた残基）がより好ましい。
【０１３６】
（Ｂ−２−１）、（Ｂ−２−２）及び（Ｂ−２−４）のハイドロカルビルエーテルにおいて、各ハイドロカルビルエーテルの構成成分の具体例及び好ましい態様は、それぞれ油性剤としての水酸基を３〜６個有する多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物、ポリアルキレングリコール、炭素数２〜２０の２価アルコールの場合と同様であるため、これらの重複説明は省略する。
【０１３７】
また、（Ｂ−２−３）成分における３価アルコールとしては、油性剤としての炭素数３〜２０の３価アルコールの説明において例示された３価アルコールが挙げられるが、中でも、グリセリン、１，２，３−ブタントリオール、１，２，４−ブタントリオール、１，２，５−ペンタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、１，２，３−ペンタントリオール、１，２，４−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３−へキサントリオール、１，２，４−ヘキサントリオール、１，２，５−ヘキサントリオール、１，３，４−ヘキサントリオール、１，３，５−ヘキサントリオール、１，３，６−へキサントリオール及び１，４，５−へキサントリオールのハイドロカルビルエーテル又は部分エステルが好ましい。
【０１３８】
本発明においては、油性剤として、上記（Ｂ−２−１）〜（Ｂ−２−４）成分のうち１種を単独で用いてもよく、あるいは２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１３９】
また、本発明では、油性剤として、下記（Ｂ−３−１）〜（Ｂ−３−４）に示すハイドロカルビルエステルを好ましく使用することができる。
（Ｂ−３−１）水酸基を３〜６個有する多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物のハイドロカルビルエステル
（Ｂ−３−２）ポリアルキレングリコールのハイドロカルビルエステル
（Ｂ−３−３）（Ａ１）以外の炭素数３〜２０の３価アルコールのハイドロカルビルエステル
（Ｂ−３−４）（Ａ２）以外の炭素数２〜２０の２価アルコールのハイドロカルビルエーテル。
【０１４０】
なお、本発明でいうハイドロカルビルエステルとは、多価アルコール又はポリアルキレングリコールが有する水酸基の水素原子がハイドロカルビル基を有するアシル基により置換されたエステル化合物を意味する。なお、ハイドロカルビルエステルとしては、多価アルコール又はポリアルキレングリコールが有する水酸基の一部がハイドロカルビルエステル化された部分エステル化物であってもよく、あるいは全ての水酸基がハイドロカルビルエステル化された完全エステル化物であってもよいが、潤滑性の点からは、部分エステル化物であることが好ましい。
【０１４１】
ハイドロカルビルエステル化には、通常、カルボン酸が用いられる。このカルボン酸としては、一塩基酸でも多塩基酸でもよいが、一塩基酸が好ましく、炭素数６〜２４の脂肪酸がより好ましい。一塩基酸は、直鎖状のものでも分枝状のものでもよい。また、一塩基酸としては、飽和脂肪酸、不飽和脂肪酸又はこれらの混合物であってもよい。
【０１４２】
飽和脂肪酸としては、直鎖又は分枝のヘキサン酸、直鎖又は分枝のオクタン酸、直鎖又は分枝のノナン酸、直鎖又は分枝のデカン酸、直鎖又は分枝のウンデカン酸、直鎖又は分枝のドデカン酸、直鎖又は分枝のトリデカン酸、直鎖又は分枝のテトラデカン酸、直鎖又は分枝のペンタデカン酸、直鎖又は分枝のヘキサデカン酸、直鎖又は分枝のオクタデカン酸、直鎖又は分枝のヒドロキシオクタデカン酸、直鎖又は分枝のノナデカン酸、直鎖又は分枝のエイコサン酸、直鎖又は分枝のヘンエイコサン酸、直鎖又は分枝のドコサン酸、直鎖又は分枝のトリコサン酸、直鎖又は分枝のテトラコサン酸等が挙げられる。
【０１４３】
不飽和脂肪酸としては、直鎖又は分枝のヘキセン酸、直鎖又は分枝のヘプテン酸、直鎖又は分枝のオクテン酸、直鎖又は分枝のノネン酸、直鎖又は分枝のデセン酸、直鎖又は分枝のウンデセン酸、直鎖又は分枝のドデセン酸、直鎖又は分枝のトリデセン酸、直鎖又は分枝のテトラデセン酸、直鎖又は分枝のペンタデセン酸、直鎖又は分枝のヘキサデセン酸、直鎖又は分枝のオクタデセン酸、直鎖又は分枝のヒドロキシオクタデセン酸、直鎖又は分枝のノナデセン酸、直鎖又は分枝のエイコセン酸、直鎖又は分枝のヘンエイコセン酸、直鎖又は分枝のドコセン酸、直鎖又は分枝のトリコセン酸、直鎖又は分枝のテトラコセン酸等が挙げられる。
【０１４４】
これらの中では、特に炭素数８〜２０の飽和脂肪酸、炭素数８〜２０の不飽和脂肪酸及びこれらの混合物が好ましい。なお、これらのカルボン酸は１種を単独で又は２種以上の混合物として用いることができる。
【０１４５】
（Ｂ−３−１）、（Ｂ−３−２）及び（Ｂ−３−４）のハイドロカルビルエステルにおいて、ハイドロカルビルエステルの構成成分の具体例及び好ましい態様は、それぞれ油性剤としての水酸基を３〜６個有する多価アルコールのアルキレンオキサイド付加物、ポリアルキレングリコール、炭素数２〜２０の２価アルコールの場合と同様であるため、これらの重複説明は省略する。
【０１４６】
また、（Ｂ−３−３）成分における３価アルコールとしては、油性剤としての炭素数３〜２０の３価アルコールの説明において例示された３価アルコールが挙げられるが、中でも、グリセリン、１，２，３−ブタントリオール、１，２，４−ブタントリオール、１，２，５−ペンタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、１，２，３−ペンタントリオール、１，２，４−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３−へキサントリオール、１，２，４−ヘキサントリオール、１，２，５−ヘキサントリオール、１，３，４−ヘキサントリオール、１，３，５−ヘキサントリオール、１，３，６−へキサントリオール及び１，４，５−へキサントリオールのハイドロカルビルエーテル又は部分エステルが好ましい。
【０１４７】
上記の油性剤は、１種を単独で用いてもよく、又、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１４８】
本発明で用いられる油性剤の沸点は、蒸発損失の防止及び長寿命化の点、水分混入時の抗乳化性の点、並びに熱・酸化安定性の点から、１００℃以上であることが好ましく、２００℃以上であることがより好ましく、３００℃以上であることが更に好ましい。また、耐摩耗性の点から、油性剤の沸点は、５００℃以下であることが好ましく、４００℃以下であることがより好ましい。
【０１４９】
沸点が１００℃以上の油性剤の好ましい例としては、ラウリン酸ブチル、ステアリン酸メチル、ステアリン酸ブチル、オレイン酸ブチル、グリセリンモノオレート等の、炭素数１０〜３０、好ましくは炭素数１２〜２４の飽和又は不飽和脂肪酸と、炭素数１〜１０の１価又は多価アルコールとのエステル；デカノール、ラウリルアルコール、オレイルアルコール等の炭素数１０〜３０、好ましくは炭素数１２〜２４の飽和又は不飽和脂肪族１価アルコール；ブタンジオール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、トリメチレングリコール、グリセリン、エリスリトール、ペンタエリスリトール、トリメチロールプロパン等の炭素数１〜１０の多価アルコール；上記多価アルコールのエーテル化物；ビニルデシルエーテル、ジヘキシルエーテル、ジオクチルエーテル等の炭素数３〜３０のエーテルなどが挙げられる。
【０１５０】
本発明の圧縮機油組成物においては、耐摩耗性と熱・酸化安定性との両立の点から、エステル油性剤を用いることが好ましい。更に、エステル油性剤の中でも、上記の（Ｂ−１−１）１価アルコールと一塩基酸とのエステル、（Ｂ−１−３）１価アルコールと多塩基酸とのエステルがより好ましく、（Ｂ−１−１）のエステルが特に好ましい。これらのエステルは、耐摩耗性及び摩擦特性の向上効果が非常に高く、また、低温下での析出防止性や熱・酸化安定性に及ぼす影響も小さいものである。
【０１５１】
上記（Ｂ−１−１）のエステルにおいて、一塩基酸の炭素数は、耐摩耗性、摩擦特性及び熱・酸化安定性の点から、好ましくは１０以上、より好ましくは１２以上、さらに好ましくは１４以上である。また、一塩基酸の炭素数は、低温下での析出防止性の点から、好ましくは２８以下、より好ましくは２６以下、さらに好ましくは２４以下である。このようなエステルとしては、ステアリン酸メチル、ステアリン酸ブチル、パルミチン酸メチル、パルミチン酸イソプロピルなどが挙げられる。
【０１５２】
また、上記（Ｂ−１−１）のエステルを構成する一塩基酸及び１価アルコールはそれぞれ直鎖又は分岐のいずれであってもよいが、摩擦特性の点から、直鎖の一塩基酸のエステルであることが好ましい。
【０１５３】
また、上記（Ｂ−１−３）のエステルにおいて、二塩基酸は鎖状であることが好ましい。このようなエステルとしては、ジイソデシルアジペート、ジイソノニルアジペート、ジイソブチルアジペートなどが挙げられる。
【０１５４】
なお、本発明の圧縮機用潤滑油組成物はエステルを潤滑油基油として含有する場合があるが、潤滑油基油としてのエステルがポリオールエステル及び脂肪族環式二塩基酸のジエステルから選ばれる少なくとも１種であり、エステル油性剤が１価アルコールと一塩基酸とのエステル及び鎖状二塩基酸と１価アルコールとのエステルから選ばれる少なくとも１種であることが好ましい。
【０１５５】
本発明の圧縮機用潤滑油組成物における油性剤の含有量は任意であるが、耐摩耗性の点から、組成物全量を基準として、好ましくは０．１質量％以上、より好ましくは０．５質量％以上、さらに好ましくは１質量％以上である。また、当該含有量は、熱・酸化安定性の点から、組成物全量を基準として、好ましくは１０質量％以下、より好ましくは５質量％以下、さらに好ましくは３質量％以下である。なお、ここでいう油性剤の含有量とは、油性剤が１種類である場合にはその含有量を意味し、また、油性剤が２種類以上の場合にはそれらの合計の含有量を意味する。
【０１５６】
本発明の圧縮機用潤滑油組成物は、上記の潤滑油基油と油性剤とのみからなるものであってもよいが、その耐摩耗性を向上させるために、リン系極圧剤を更に含有してもよい。
【０１５７】
リン系極圧剤としては、正リン酸エステル、酸性リン酸エステル、酸性リン酸エステルのアミン塩、塩素化リン酸エステル、亜リン酸エステル及びホスフォロチオネートが好ましく用いられる。
【０１５８】
正リン酸エステルとしては、具体的には例えば、トリブチルホスフェート、トリペンチルホスフェート、トリヘキシルホスフェート、トリヘプチルホスフェート、トリオクチルホスフェート、トリノニルホスフェート、トリデシルホスフェート、トリウンデシルホスフェート、トリドデシルホスフェート、トリトリデシルホスフェート、トリテトラデシルホスフェート、トリペンタデシルホスフェート、トリヘキサデシルホスフェート、トリヘプタデシルホスフェート、トリオクタデシルホスフェート、トリオレイルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、トリキシレニルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、及びキシレニルジフェニルホスフェートなどが挙げられる。
【０１５９】
酸性リン酸エステルの具体例としては、モノブチルアシッドホスフェート、モノペンチルアシッドホスフェート、モノヘキシルアシッドホスフェート、モノヘプチルアシッドホスフェート、モノオクチルアシッドホスフェート、モノノニルアシッドホスフェート、モノデシルアシッドホスフェート、モノウンデシルアシッドホスフェート、モノドデシルアシッドホスフェート、モノトリデシルアシッドホスフェート、モノテトラデシルアシッドホスフェート、モノペンタデシルアシッドホスフェート、モノヘキサデシルアシッドホスフェート、モノヘプタデシルアシッドホスフェート、モノオクタデシルアシッドホスフェート、モノオレイルアシッドホスフェート、ジブチルアシッドホスフェート、ジペンチルアシッドホスフェート、ジヘキシルアシッドホスフェート、ジヘプチルアシッドホスフェート、ジオクチルアシッドホスフェート、ジノニルアシッドホスフェート、ジデシルアシッドホスフェート、ジウンデシルアシッドホスフェート、ジドデシルアシッドホスフェート、ジトリデシルアシッドホスフェート、ジテトラデシルアシッドホスフェート、ジペンタデシルアシッドホスフェート、ジヘキサデシルアシッドホスフェート、ジヘプタデシルアシッドホスフェート、ジオクタデシルアシッドホスフェート、及びジオレイルアシッドホスフェートなどが挙げられる。
【０１６０】
酸性リン酸エステルのアミン塩としては、前記酸性リン酸エステルのメチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、オクチルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ジオクチルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、トリペンチルアミン、トリヘキシルアミン、トリヘプチルアミン、及びトリオクチルアミンなどのアミンとの塩が挙げられる。
【０１６１】
塩素化リン酸エステルとしては、トリス・ジクロロプロピルホスフェート、トリス・クロロエチルホスフェート、トリス・クロロフェニルホスフェート、及びポリオキシアルキレン・ビス［ジ（クロロアルキル）］ホスフェートなどが挙げられる。
【０１６２】
亜リン酸エステルとしては、ジブチルホスファイト、ジペンチルホスファイト、ジヘキシルホスファイト、ジヘプチルホスファイト、ジオクチルホスファイト、ジノニルホスファイト、ジデシルホスファイト、ジウンデシルホスファイト、ジドデシルホスファイト、ジオレイルホスファイト、ジフェニルホスファイト、ジクレジルホスファイト、トリブチルホスファイト、トリペンチルホスファイト、トリヘキシルホスファイト、トリヘプチルホスファイト、トリオクチルホスファイト、トリノニルホスファイト、トリデシルホスファイト、トリウンデシルホスファイト、トリドデシルホスファイト、トリオレイルホスファイト、トリフェニルホスファイト、及びトリクレジルホスファイトなどが挙げられる。
【０１６３】
ホスフォロチオネートとしては、具体的には、トリブチルホスフォロチオネート、トリペンチルホスフォロチオネート、トリヘキシルホスフォロチオネート、トリヘプチルホスフォロチオネート、トリオクチルホスフォロチオネート、トリノニルホスフォロチオネート、トリデシルホスフォロチオネート、トリウンデシルホスフォロチオネート、トリドデシルホスフォロチオネート、トリトリデシルホスフォロチオネート、トリテトラデシルホスフォロチオネート、トリペンタデシルホスフォロチオネート、トリヘキサデシルホスフォロチオネート、トリヘプタデシルホスフォロチオネート、トリオクタデシルホスフォロチオネート、トリオレイルホスフォロチオネート、トリフェニルホスフォロチオネート、トリクレジルホスフォロチオネート、トリキシレニルホスフォロチオネート、クレジルジフェニルホスフォロチオネート、キシレニルジフェニルホスフォロチオネート、トリス（ｎ−プロピルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（イソプロピルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｎ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（イソブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｓ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｔ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート等、が挙げられる。また、これらの混合物も使用できる。
【０１６４】
これらのリン系極圧剤の中でも、耐摩耗性、摩擦特性及び熱・酸化安定性を高水準でバランスよく達成できる点から、正リン酸エステルが好ましい。油性剤と正リン酸エステルとを併用すると、耐摩耗性、摩擦特性等の潤滑性を飛躍的に向上させることができる。また、かかる潤滑性向上効果は、後述するようにリン系極圧剤を過度に添加せずとも得られるものであるため、熱・酸化安定性を高水準に維持することができる。
【０１６５】
リン系極圧剤を用いる場合の含有量は、油性剤との併用による潤滑性向上効果に優れる点から、組成物全量を基準として、好ましくは０．０１質量％以上、より好ましくは０．０５質量％以上、更に好ましくは０．１質量％以上である。また、低温下での析出防止性、並びに熱・酸化安定性により優れる点から、リン系極圧剤の含有量は、好ましくは１０質量％以下であり、より好ましくは７．５質量％以下、更に好ましくは５質量％以下である。なお、ここでいうリン系極圧剤の含有量とは、リン系極圧剤が１種類の場合にはその含有量を意味し、また、リン系極圧剤が２種類以上の場合にはそれらの合計の含有量を意味する。
【０１６６】
また、リン系極圧剤と上記油性剤との比率は、質量比で、好ましくは１：１０〜１０：１、より好ましくは１：５〜５：１、さらに好ましくは１：３〜１：１である。リン系極圧剤と上記油性剤との比率を前記範囲内とすることにより、耐摩耗性及び摩擦特性をさらに向上させることができる。
【０１６７】
また、本発明の圧縮機用潤滑油組成物には、その各種性能を更に高める目的で、公知のその他の添加剤の１種を単独で又は２種以上を組み合わせて配合することができる。かかる添加剤としては、例えば、フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、ジチオリン酸亜鉛系酸化防止剤、フェノチアジン系酸化防止剤等の酸化防止剤；エステル系さび止め剤等のさび止め剤；ポリアクリレート等のアクリレート系消泡剤、アルキルポリシロキサン等のシロキサン系消泡剤などの消泡剤；ベンゾトリアゾール又はその誘導体等の金属不活性化剤；ポリメタクリレート、ポリイソブチレン、オレフィンコポリマー、ポリスチレン等の流動点降下剤などが挙げられる。
【０１６８】
これらの添加剤の含有量は任意であるが、組成物全量基準で、さび止め剤の場合は０．０１〜０．１質量％、消泡剤の場合は０．００００１〜０．０５質量％、金属不活性化剤の場合は０．００５〜１質量％、その他の添加剤の場合はそれぞれ０．１〜１５質量％であることが好ましい。
【０１６９】
上記構成を有する本発明の圧縮機用潤滑油組成物は、潤滑性と熱・酸化安定性とを高水準で両立することができるものであり、また、圧縮機の構成部材に対する悪影響を十分に抑制することができるものであるため、様々な圧縮機において好適に使用することができ、中でも、高温下で使用される回転型圧縮機用潤滑油として非常に有用である。更に、回転型圧縮機の中でも、スクロール型圧縮機用の圧縮機油として使用した場合にその効果を最大限に発揮することができる。
【実施例】
【０１７０】
以下、実施例及び比較例に基づき本発明を更に具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。
【０１７１】
［実施例１〜２、比較例１］
実施例１〜２及び比較例１においては、それぞれ以下に示す潤滑油基油及び添加剤を用いて、表１に示す組成を有する潤滑油組成物を調製した。
（潤滑油基油）
基油１：高度精製鉱油（飽和分の含有量：９０．２質量％、全芳香族分の含有量：９．５質量％、レジン分：０．３質量％、飽和分中のイソパラフィン類及び一環ナフテン類の合計の含有量：６６．１質量％、飽和分中の二環以上のナフテン類の含有量：３３．９質量％、塩基性窒素の含有量：３質量ｐｐｍ未満、粘度指数：１２２、流動点：−１５℃）
（添加剤）
油性剤１：ステアリン酸ブチル（沸点：３４３℃）
リン系極圧剤１：トリクレジルホスフェート
酸化防止剤１：ドデシルフェニル−α−ナフチルアミン
酸化防止剤２：（オクチルフェニル）（ブチルフェニル）アミン。
【０１７２】
次に、実施例１〜２及び比較例１の各潤滑油組成物について以下の試験を実施した。
【０１７３】
［酸化安定度試験］
ＪＩＳ−Ｋ−２５１４に規定される回転ボンベ式酸化安定性試験方法（ＲＢＯＴ）に準拠して酸化安定度試験を行った。すなわち試験は銅触媒を入れた試料容器に試料５０ｇと蒸留水５ｍｌを採り、圧力容器内にセットした後に酸素を６２０ｋＰａまで圧入し、１５０℃で酸化試験を行い、最高圧力から１７２ｋＰａの圧力降下が起こるまでの時間を試料油の酸化寿命とした。得られた結果を表１に示す。
【０１７４】
［潤滑性試験］
上部が開口した容器に、上側試験片としてのリング（アルミニウム材Ａ３９０）及び下側試験片としてディスク（鋳鉄材ＦＣ２５０）を備える摩擦試験機を装着し、容器内に潤滑油組成物を充填した。次に、ディスクを固定した状態で、系の温度を１００℃、リング及びディスクの積層方向の荷重を１０００Ｎとして、リングをその軸を中心として周速０．５ｍ／ｓで１時間回転させた。このとき、ディスク固定部の下部に設けられた歪みゲージにより平均摩擦係数を求め、摩擦特性を評価した。また、試験後のリング及びディスクの重量変化から摩耗量を求め、耐摩耗性を評価した。得られた結果を表１に示す。
【０１７５】
【表１】
2006282778.tif 000015