(57)【要約】      （修正有） 【課題】帯電性、感度および光応答性などの電気特性に優れるとともに、耐酸化性ガス性に優れ、オゾン、窒素酸化物などの酸化性ガスに曝されても特性が低下しない電子写真感光体の提供。【解決手段】電子写真感光体の電荷輸送層を第１電荷輸送層および第２電荷輸送層の二層で構成し、電荷発生層に積層される第１電荷輸送層にエナミン化合物を含有させ、第１電荷輸送層にさらに積層される第２電荷輸送層にスチリル系化合物を含有させる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体に電荷発生層、第１電荷輸送層および第２電荷輸送層が順次積層される電子写真感光体であって、
第１電荷輸送層は、下記一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有し、
第２電荷輸送層は、下記一般式（２）で表されるスチリル系化合物を含有することを特徴とする電子写真感光体。
【化１】
2006285034.tif 000074
〔式中、Ａｒ１およびＡｒ２はそれぞれ、置換基を有してもよい、アリール基または複素環基を示す。Ａｒ３は置換基を有してもよい、アリール基、複素環基、アラルキル基またはアルキル基を示す。Ｒは２価の芳香環基もしくは複素環基、または基＝ＣＡｒ４Ａｒ５（Ａｒ４およびＡｒ５はそれぞれ、水素原子または置換基を有してもよい、アリール基、複素環基、アラルキル基もしくはアルキル基を示す。ただし、Ａｒ４およびＡｒ５は同時に水素原子になることはない。）を示す。Ｒ１は水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ｒ２、Ｒ３およびＲ４はそれぞれ、水素原子または置換基を有してもよい、アルキル基、アリール基、複素環基もしくはアラルキル基を示す。ｎは０〜３の整数を示す。Ｒ２およびＲ３がそれぞれ複数個あるとき、複数個のＲ２は同一でもよくまたは異なっていてもよく、複数個のＲ３は同一でもよくまたは異なっていてもよい。Ｒ５は水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよい、アルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基もしくはアリール基を示す。ｌは１〜６の整数を示す。Ｒ５が複数個あるとき、複数個のＲ５は同一でもよくまたは異なっていてもよく、またこれらが結合するナフチレン基とともに２価の縮合環基を形成していてもよい。〕
【化２】
2006285034.tif 000075
〔式中、Ａｒ６は置換基を有してもよいアリール基を示す。Ａｒ７は水素原子または置換基を有してもよい、アルキル基もしくはアリール基を示す。Ａｒ８は置換基を有してもよい、フェニレン基、ナフチレン基、ビフェニレン基またはアントリレン基を示す。Ｒ６は水素原子、炭素数１〜４のアルキル基または炭素数１〜４のアルコキシ基を示す。Ａｒ９は置換基を有してもよいアリール基または一般式（３）
【化３】
2006285034.tif 000076
（式中、Ｒ７は水素原子、炭素数１〜４のアルキル基または炭素数１〜４のアルコキシ基を示す。）で表される１価基を示す。〕
【請求項２】
一般式（１）で表されるエナミン化合物が、下記一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物であることを特徴とする請求項１記載の電子写真感光体。
【化４】
2006285034.tif 000077
〔式中、Ａｒ４、Ａｒ５、Ｒ５およびｌは一般式（１）における定義と同義である。ｍは１または２を示す。Ｒ８、Ｒ９およびＲ１０はそれぞれ、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよい、アルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基もしくはアリール基を示す。ｉ、ｊおよびｋはそれぞれ１〜５の整数を示す。Ｒ８、Ｒ９またはＲ１０が複数個あるとき、複数個のＲ８、Ｒ９またはＲ１０はそれぞれ同一でもよくまたは異なっていてもよく、またこれらが結合するフェニル基とともに１価の縮合環基を形成していてもよい。〕
【請求項３】
一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物が、下記一般式（１ｂ）で表されるエナミン化合物であることを特徴とする請求項２記載の電子写真感光体。
【化５】
2006285034.tif 000078
〔式中、ｍは一般式（１ａ）における定義と同義である。Ｒ１０ａは炭素数１〜４のアルキル基または炭素数１〜４のアルコキシ基を示す。〕
【請求項４】
一般式（２）で表されるスチリル系化合物が、一般式（２）において、
Ａｒ６が置換基として炭素数１〜４のアルキル基を有してもよいフェニル基であり、
Ａｒ７が水素原子であり、
Ａｒ８がフェニレン基であり、
Ｒ６が水素原子であり、
Ａｒ９がフェニル基であるスチリル系化合物であることを特徴とする請求項１〜３のうちのいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
第２電荷輸送層が、さらにバインダ樹脂を含有し、
第２電荷輸送層における前記スチリル系化合物の重量（Ａ）に対するバインダ樹脂の重量（Ｂ）の比率（Ｂ／Ａ）が、２．０以上６．０以下であることを特徴とする請求項１〜４のうちのいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
第１電荷輸送層および第２電荷輸送層は、バインダ樹脂と、酸化防止剤および光安定剤のうちの少なくともいずれか一方とをさらに含有し、
第２電荷輸送層における前記スチリル系化合物およびバインダ樹脂の合計重量に対する酸化防止剤および／または光安定剤の合計重量の比率Ｗ２は、第１電荷輸送層における前記エナミン化合物およびバインダ樹脂の合計重量に対する酸化防止剤および／または光安定剤の合計重量の比率Ｗ１よりも大きい（Ｗ２＞Ｗ１）ことを特徴とする請求項１〜５のうちのいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項７】
請求項１〜６のうちのいずれか１つに記載の電子写真感光体と、
電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、
帯電された電子写真感光体を露光する露光手段と、
露光によって形成された静電潜像を現像する現像手段とを備えることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式の画像形成に用いられる電子写真感光体およびそれを備える画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
複写機、プリンタ、ファクシミリ装置などとして多用されている電子写真方式の画像形成装置（以後、電子写真装置とも称する）では、以下のような電子写真プロセスを経て画像を形成する。まず、装置に備わる電子写真感光体（以後、単に感光体とも称する）の感光層を、帯電器によって所定の電位に一様に帯電させ、露光手段から画像情報に応じて光を照射して露光し、静電潜像を形成する。静電潜像が形成された感光体の表面に現像手段から現像剤を供給して現像剤の成分であるトナーを付着させることによって静電潜像を現像し、可視像であるトナー像を形成する。形成されたトナー像を、転写手段によって感光体の表面から記録紙などの転写材上に転写し、定着手段によって定着させる。トナー像が転写された後の感光体の表面は、クリーニング手段によって清掃され、転写材上に転写されずに感光体表面に残留するトナーおよび転写時に感光体表面に付着したまま残留する記録紙の紙粉などの異物が除去される。その後、感光体の表面電荷が除電器などによって除電され、静電潜像が消失する。
【０００３】
このような電子写真プロセスに用いられる電子写真感光体は、導電性支持体に、光導電性材料を含有する感光層が積層されて成る。電子写真感光体としては、従来から、無機系光導電性材料を用いた電子写真感光体（以後、無機系感光体と称する）が用いられている。無機系感光体の代表的なものとしては、アモルファスセレン（ａ−Ｓｅ）またはアモルファスセレンひ素（ａ−ＡｓＳｅ）などから成る層を感光層に用いたセレン系感光体、酸化亜鉛（化学式：ＺｎＯ）または硫化カドミウム（化学式：ＣｄＳ）を色素などの増感剤とともに樹脂中に分散させたものを感光層に用いた酸化亜鉛系または硫化カドミウム系感光体、アモルファスシリコン（ａ−Ｓｉ）から成る層を感光層に用いたアモルファスシリコン系感光体（以後、ａ−Ｓｉ感光体と称する）などがある。
【０００４】
しかしながら、無機系感光体には以下のような問題がある。たとえば、セレン系感光体および硫化カドミウム系感光体は、耐熱性および保存安定性に問題がある。またセレンおよびカドミウムは人体および環境に対して毒性を有するので、これらを用いた感光体は、使用後には回収され、適切に廃棄される必要がある。また酸化亜鉛系感光体は、感度が低く、かつ耐久性が低いという欠点を有し、現在ではほとんど使用されていない。また、無公害性の無機系感光体として注目されるａ−Ｓｉ感光体は、高感度および高耐久性などの長所を有する反面、プラズマ化学気相成長（Chemical Vapor Deposition；略称ＣＶＤ）法を用いて製造されるので、感光層を均一に成膜することが難しく、画像欠陥が発生しやすいという短所を有する。またａ−Ｓｉ感光体は、生産性が低く、製造原価が高いという短所も有する。
【０００５】
このように無機系感光体には多くの問題があることから、電子写真感光体に用いられる光導電性材料の開発が進み、従来から用いられている無機系の光導電性材料に代えて、有機系の光導電性材料、すなわち有機光導電体（Organic Photoconductor；略称ＯＰＣ）が多用されるようになっている。有機系光導電性材料を用いた電子写真感光体（以後、有機系感光体と称する）は、感度、耐久性および環境に対する安定性などに若干の問題を有するけれども、毒性、製造原価および材料設計の自由度などの点において、無機系感光体に比べ、多くの利点を有する。また有機系感光体は、感光層を浸漬塗布法に代表される容易かつ安価な方法で形成することが可能であるという利点も有する。このように多くの利点を有することから、有機系感光体は次第に電子写真感光体の主流を占めてきている。また近年の研究開発によって、有機系感光体の感度および耐久性は向上されており、現在では、特別な場合を除き、電子写真感光体としては、有機系感光体が用いられるようになってきている。
【０００６】
特に、電荷発生機能と電荷輸送機能とを別々の物質にそれぞれ分担させた機能分離型感光体の開発によって、有機系感光体の性能は著しく改善されている。機能分離型感光体は、有機系感光体の有する前述の利点に加え、感光層を構成する材料の選択範囲が広く、任意の特性を有する感光体を比較的容易に作製できるという利点も有している。
【０００７】
機能分離型感光体には積層型と単層型とがあり、積層型の機能分離型感光体では、電荷発生機能を担う電荷発生物質を含有する電荷発生層と、電荷輸送機能を担う電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とが積層されて成る積層型の感光層が設けられる。電荷発生層および電荷輸送層は、それぞれ、電荷発生物質または電荷輸送物質が結着剤であるバインダ樹脂中に分散された形で形成される。また単層型の機能分散型感光体では、電荷発生物質と電荷輸送物質とがバインダ樹脂中に共に分散されて成る単層型の感光層が設けられる。
【０００８】
機能分離型感光体に使用される電荷発生物質としては、フタロシアニン顔料、スクアリリウム色素、アゾ顔料、ペリレン顔料、多環キノン顔料、シアニン色素、スクアリン酸染料およびピリリウム塩系色素などの多種の物質が検討され、耐光性が強く、電荷発生能力に優れる種々の材料が提案されている。
【０００９】
また、電荷輸送物質としては、たとえばピラゾリン化合物（たとえば、特許文献１参照）、ヒドラゾン化合物（たとえば、特許文献２、３および４参照）、トリフェニルアミン化合物（たとえば、特許文献５参照）およびスチルベン化合物（たとえば、特許文献６および７参照）などの種々の化合物が知られている。最近では、縮合多環式炭化水素を中心母核に持つ、ピレン誘導体、ナフタレン誘導体、ターフェニル誘導体（たとえば、特許文献８および９参照）なども開発されている。
【００１０】
電荷輸送物質には、
（１）光および熱に対して安定であること、
（２）感光体を帯電させる際のコロナ放電によって発生するオゾン、窒素酸化物（化学式：ＮＯｘ）などの酸化性ガス、硝酸などの活性物質に対して安定であること、
（３）優れた電荷輸送能を有すること、
（４）有機溶剤およびバインダ樹脂との相溶性に優れること、
（５）製造が容易で安価であること
などが要求される。しかしながら、前述の特許文献１〜９などに開示の電荷輸送物質は、これらの要求の一部を満足するけれども、すべてを高いレベルで満足するには至っていない。
【００１１】
また、近年では、デジタル複写機およびプリンタなどの電子写真装置に対する小型化および高速化の要求に対応し、感光体の高感度化が求められており、電荷輸送物質の電荷輸送能力の向上が希求されている。また高速の電子写真プロセスでは、露光から現像までの時間が短いので、光応答性に優れる感光体が求められる。感光体の光応答性が悪い、すなわち露光後の表面電位の減衰速度が遅いと、残留電位が上昇し、感光体の表面電位が充分に減衰していない状態で繰返し使用されることになるので、減衰すべき部分の表面電位が露光によって充分に減衰せず、早期に画質が低下するなどの弊害が生じる。機能分離型感光体では、光吸収によって電荷発生物質で発生した電荷が、電荷輸送物質によって感光体表面に輸送されることによって、光が照射された部分の感光体の表面電荷が消去されて表面電位が減衰するので、光応答性は電荷輸送物質の電荷輸送能力に依存する。したがって、充分な光応答性を有する感光体を実現するためにも、電荷輸送物質の電荷輸送能力の向上が求められる。
【００１２】
このような要求から、前述の特許文献１〜９などに開示の電荷輸送物質よりも高い電荷輸送能力を有する電荷輸送物質として、特定の構造を有するエナミン化合物が提案されている（たとえば、特許文献１０、１１、１２および１３参照）。
【００１３】
【特許文献１】特公昭５２−４１８８号公報
【特許文献２】特開昭５４−１５０１２８号公報
【特許文献３】特公昭５５−４２３８０号公報
【特許文献４】特開昭５５−５２０６３号公報
【特許文献５】特公昭５８−３２３７２号公報
【特許文献６】特開昭５４−１５１９５５号公報
【特許文献７】特開昭５８−１９８０４３号公報
【特許文献８】特開平２−１９０８６２号公報
【特許文献９】特開平７−４８３２４号公報
【特許文献１０】特開平２−５１１６２号公報
【特許文献１１】特開平６−４３６７４号公報
【特許文献１２】特開平１０−６９１０７号公報
【特許文献１３】特開平７−１３４４３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
前述の特許文献１０〜１３に開示のエナミン化合物を用いた感光体は、光応答性などの電気特性には優れるけれども、以下のような問題を有する。前述の特許文献１０〜１３などに開示のエナミン化合物を含む電荷輸送層は、帯電プロセスにおいて、帯電手段として用いられるコロナ放電式の帯電器（以下、コロナ放電帯電器と称する）から放出されるオゾンおよび放出されたオゾンが空気中の窒素と反応して生成する窒素酸化物などの酸化性ガスに弱いという欠点を有する。このため、エナミン化合物を含有する電荷輸送層を感光体の表面層として用いると、特に画像形成装置の停止時などにコロナ放電帯電器周辺に残留しているオゾンなどの酸化性ガスによって感光体表面および感光層を構成する材料が酸化され、感光体に表面抵抗の低下などの損傷が生じる。感光体の表面抵抗が低下すると、感光体の帯電性などが変化するので、白抜けおよび黒帯などの画像欠陥が発生するという問題が生じる。ここで、白抜けとは、トナーが付着すべき部分にトナーが付着されていない部分が発生する現象のことである。また黒帯とは、トナーが付着すべき部分とそれ以外の部分とにわたってトナーが帯状に付着した部分が発生する現象のことである。
【００１５】
本発明の目的は、各種の環境下において、帯電性、感度および光応答性などの電気特性に優れるとともに、耐酸化性ガス性に優れ、オゾン、窒素酸化物などの酸化性ガスに曝されても特性が低下しない電子写真感光体およびそれを備える画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明は、導電性支持体に電荷発生層、第１電荷輸送層および第２電荷輸送層が順次積層される電子写真感光体であって、
第１電荷輸送層は、下記一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有し、
第２電荷輸送層は、下記一般式（２）で表されるスチリル系化合物を含有することを特徴とする電子写真感光体である。
【００１７】
【化６】
2006285034.tif 000002
【００１８】
〔式中、Ａｒ１およびＡｒ２はそれぞれ、置換基を有してもよい、アリール基または複素環基を示す。Ａｒ３は置換基を有してもよい、アリール基、複素環基、アラルキル基またはアルキル基を示す。Ｒは２価の芳香環基もしくは複素環基、または基＝ＣＡｒ４Ａｒ５（Ａｒ４およびＡｒ５はそれぞれ、水素原子または置換基を有してもよい、アリール基、複素環基、アラルキル基もしくはアルキル基を示す。ただし、Ａｒ４およびＡｒ５は同時に水素原子になることはない。）を示す。Ｒ１は水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ｒ２、Ｒ３およびＲ４はそれぞれ、水素原子または置換基を有してもよい、アルキル基、アリール基、複素環基もしくはアラルキル基を示す。ｎは０〜３の整数を示す。Ｒ２およびＲ３がそれぞれ複数個あるとき、複数個のＲ２は同一でもよくまたは異なっていてもよく、複数個のＲ３は同一でもよくまたは異なっていてもよい。Ｒ５は水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよい、アルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基もしくはアリール基を示す。ｌは１〜６の整数を示す。Ｒ５が複数個あるとき、複数個のＲ５は同一でもよくまたは異なっていてもよく、またこれらが結合するナフチレン基とともに２価の縮合環基を形成していてもよい。〕
【００１９】
【化７】
2006285034.tif 000003
【００２０】
〔式中、Ａｒ６は置換基を有してもよいアリール基を示す。Ａｒ７は水素原子または置換基を有してもよい、アルキル基もしくはアリール基を示す。Ａｒ８は置換基を有してもよい、フェニレン基、ナフチレン基、ビフェニレン基またはアントリレン基を示す。Ｒ６は水素原子、炭素数１〜４のアルキル基または炭素数１〜４のアルコキシ基を示す。Ａｒ９は置換基を有してもよいアリール基または一般式（３）
【００２１】
【化８】
2006285034.tif 000004
【００２２】
（式中、Ｒ７は水素原子、炭素数１〜４のアルキル基または炭素数１〜４のアルコキシ基を示す。）で表される１価基を示す。〕
【００２３】
また本発明は、一般式（１）で表されるエナミン化合物が、下記一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物であることを特徴とする。
【００２４】
【化９】
2006285034.tif 000005
【００２５】
〔式中、Ａｒ４、Ａｒ５、Ｒ５およびｌは一般式（１）における定義と同義である。ｍは１または２を示す。Ｒ８、Ｒ９およびＲ１０はそれぞれ、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよい、アルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基もしくはアリール基を示す。ｉ、ｊおよびｋはそれぞれ１〜５の整数を示す。Ｒ８、Ｒ９またはＲ１０が複数個あるとき、複数個のＲ８、Ｒ９またはＲ１０はそれぞれ同一でもよくまたは異なっていてもよく、またこれらが結合するフェニル基とともに１価の縮合環基を形成していてもよい。〕
【００２６】
また本発明は、一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物が、下記一般式（１ｂ）で表されるエナミン化合物であることを特徴とする。
【００２７】
【化１０】
2006285034.tif 000006
【００２８】
〔式中、ｍは一般式（１ａ）における定義と同義である。Ｒ１０ａは炭素数１〜４のアルキル基または炭素数１〜４のアルコキシ基を示す。〕
【００２９】
また本発明は、一般式（２）で表されるスチリル系化合物が、一般式（２）において、
Ａｒ６が置換基として炭素数１〜４のアルキル基を有してもよいフェニル基であり、
Ａｒ７が水素原子であり、
Ａｒ８がフェニレン基であり、
Ｒ６が水素原子であり、
Ａｒ９がフェニル基であるスチリル系化合物であることを特徴とする。
【００３０】
また本発明は、第２電荷輸送層が、さらにバインダ樹脂を含有し、
第２電荷輸送層における前記スチリル系化合物の重量（Ａ）に対するバインダ樹脂の重量（Ｂ）の比率（Ｂ／Ａ）が、２．０以上６．０以下であることを特徴とする。
【００３１】
また本発明は、第１電荷輸送層および第２電荷輸送層は、バインダ樹脂と、酸化防止剤および光安定剤のうちの少なくともいずれか一方とをさらに含有し、
第２電荷輸送層における前記スチリル系化合物およびバインダ樹脂の合計重量に対する酸化防止剤および／または光安定剤の合計重量の比率Ｗ２は、第１電荷輸送層における前記エナミン化合物およびバインダ樹脂の合計重量に対する酸化防止剤および／または光安定剤の合計重量の比率Ｗ１よりも大きい（Ｗ２＞Ｗ１）ことを特徴とする。
【００３２】
また本発明は、前記本発明の電子写真感光体と、
電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、
帯電された電子写真感光体を露光する露光手段と、
露光によって形成された静電潜像を現像する現像手段とを備えることを特徴とする画像形成装置である。
【発明の効果】
【００３３】
本発明によれば、電子写真感光体（以後、単に感光体とも称する）は、導電性支持体に電荷発生層、第１電荷輸送層および第２電荷輸送層が順次積層されて成る。第１電荷輸送層は、一般式（１）で表されるエナミン化合物、好ましくは一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物、さらに好ましくは一般式（１ｂ）で表されるエナミン化合物を含有する。第２電荷輸送層は、一般式（２）で表されるスチリル系化合物、好ましくは一般式（２）において、Ａｒ６が置換基として炭素数１〜４のアルキル基を有してもよいフェニル基であり、Ａｒ７が水素原子であり、Ａｒ８がフェニレン基であり、Ｒ６が水素原子であり、Ａｒ９がフェニル基であるスチリル系化合物を含有する。
【００３４】
一般式（１）で表されるエナミン化合物および一般式（２）で表されるスチリル系化合物は電荷輸送物質として機能する。第１電荷輸送層に電荷輸送物質として一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有させることによって、帯電性、感度および光応答性などの電気特性に優れ、繰返し使用されても、また湿度および温度などの周囲の環境が変化しても電気特性を維持することのできる環境安定性および電気的耐久性に優れる感光体が実現される。また第１電荷輸送層に積層される第２電荷輸送層に電荷輸送物質として一般式（２）で表されるスチリル系化合物を含有させることによって、感光体に耐オゾン性、耐窒素酸化物性などの耐酸化性ガス性を付与することができる。したがって、前述のように電荷発生層に積層して一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有する第１電荷輸送層を設け、さらに第１電荷輸送層に積層して一般式（２）で表されるスチリル系化合物を含有する第２電荷輸送層を設けることによって、帯電性、感度および応答性などの電気特性、ならびにこれらの電気特性の環境安定性および耐久性に優れるとともに、耐酸化性ガス性にも優れる信頼性の高い電子写真感光体を得ることができる。
【００３５】
また本発明によれば、第２電荷輸送層における一般式（２）で表されるスチリル系化合物の重量（Ａ）に対するバインダ樹脂の重量（Ｂ）の比率（Ｂ／Ａ）は、２．０以上６．０以下である。このことによって、応答性などの電気特性を低下させることなく、第２電荷輸送層の耐刷性を向上させることができる。したがって、優れた電気特性および耐酸化性ガス性を有するとともに、機械的耐久性に優れ、摺擦による表面の磨耗および傷の発生などが抑制された電子写真感光体を得ることができる。
【００３６】
また本発明によれば、第１電荷輸送層および第２電荷輸送層は、酸化防止剤および光安定剤のうちの少なくともいずれか一方を含有する。これによって、感光体の耐酸化性ガス性を向上させることができる。また、第２電荷輸送層における一般式（２）で表されるスチリル系化合物およびバインダ樹脂の合計重量に対する酸化防止剤および／または光安定剤の合計重量の比率（以後、第２電荷輸送層における酸化防止剤および／または光安定剤の比率とも称する）Ｗ２は、第１電荷輸送層における一般式（１）で表されるエナミン化合物およびバインダ樹脂の合計重量に対する酸化防止剤および／または光安定剤の合計重量の比率（以後、第１電荷輸送層における酸化防止剤および／または光安定剤の比率とも称する）Ｗ１よりも大きい（Ｗ２＞Ｗ１）。このことによって、酸化防止剤および／または光安定剤を添加することによる電気特性への悪影響を抑え、効率的に耐酸化性ガス性を向上させることができる。したがって、電気特性を低下させることなく、一層優れた電気的耐久性を有する電子写真感光体を実現することができる。
【００３７】
また本発明によれば、画像形成装置は、本発明の電子写真感光体と帯電手段と露光手段と現像手段とを備え、帯電手段によって本発明の電子写真感光体を帯電させ、露光手段によって露光し、露光によって形成された静電潜像を現像手段によって現像する。前述のように、本発明の電子写真感光体は、帯電性、感度および光応答性などの電気特性、ならびにこれらの電気特性の環境安定性および耐久性に優れるとともに、耐酸化性ガス性にも優れる。したがって、本発明の電子写真感光体を用いることによって、各種の環境下において、白抜けおよび黒帯などのない高品質の画像を長期間にわたって安定して提供することのできる信頼性に優れる画像形成装置を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３８】
図１は、本発明の実施の一形態である電子写真感光体１の構成を簡略化して示す部分断面図である。電子写真感光体（以後、単に感光体とも称する）１は、導電性素材から成る導電性支持体１１と、導電性支持体１１上に積層される下引層１２と、下引層１２上に積層される層であって電荷発生物質を含有する電荷発生層１３と、電荷発生層１３の上にさらに積層される層であって電荷輸送物質を含有する電荷輸送層１６とを含む。電荷発生層１３と電荷輸送層１６とは、感光層１７を構成する。すなわち、感光体１は積層型感光体である。
【００３９】
電荷輸送層１６は、少なくとも２つの層を含む。本実施の形態では、電荷輸送層１６は、電荷発生層１２に接して設けられる第１電荷輸送層１４と、第１電荷輸送層１４に接し、かつ外方に臨んで設けられる第２電荷輸送層１５との２つの層を含む。すなわち、第１電荷輸送層１４および第２電荷輸送層１５は、この順に電荷発生層１３に積層される。
【００４０】
導電性支持体１１は、本実施形態では円筒形状を有する。導電性支持体１１としては、（ａ）アルミニウム、ステンレス鋼、銅、ニッケルなどの金属材料、（ｂ）ポリエステルフィルム、フェノール樹脂パイプ、紙管などの絶縁性物質の表面にアルミニウム、銅、パラジウム、酸化錫、酸化インジウムなどの導電性材料から成る層を設けたものなどが好適に用いられ、その中でも、体積抵抗が１０１０Ω・ｃｍ以下という導電性を有するものが好ましい。導電性支持体１１には、前述の体積抵抗を調整する目的で表面に酸化処理が施されてもよい。
【００４１】
導電性支持体１１は、感光体１の電極としての役割を果たすとともに、他の各層１２，１３，１４，１５の支持部材としても機能する。導電性支持体１１の形状は、本実施形態では円筒形状であるけれども、これに限定されることなく、板状、シート状、フィルム状またはベルト状などであってもよい。
【００４２】
下引層１２は、導電性支持体１１と感光層１７との接着層としての役割を果たすとともに、導電性支持体１１から感光層１７に電荷が流込むのを抑制するバリア層としても機能する。したがって、下引層１２を設けることによって、導電性支持体１１から感光層１７への電荷の流入を抑え、感光体１の帯電特性を維持することができるので、感光体１の寿命を延ばすことができる。
【００４３】
下引層１２は、たとえば、ポリアミド、ポリウレタン、セルロース、ニトロセルロース、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリアクリルアミド、ゼラチン、でんぷん、カゼイン、Ｎ−メトキシメチル化ナイロンなどの樹脂材料によって形成される。また、導電性支持体１１がアルミニウムから成る場合または表面にアルミニウム層が形成された絶縁性物質から成る場合には、アルミニウム陽極酸化皮膜を下引層１２として用いることもできる。下引層１２には、体積抵抗値の調整などを目的として、酸化チタン、酸化錫、酸化アルミニウムなどの金属酸化物粒子を分散させてもよい。下引層１２の厚さは、０．１μｍ以上１０μｍ以下であることが好ましい。下引層１２の厚さが０．１μｍ未満であると、下引層１２を設ける効果が充分に発揮されず、導電性支持体１１から感光層１７に電荷が流入して感光体１の帯電性が低下する恐れがある。下引層１２の厚さが１０μｍを超えると、感光体１の感度が低下する恐れがある。
【００４４】
電荷発生層１３は、公知の電荷発生物質を含んで構成することができる。電荷発生物質としては、光を吸収してフリー電荷を発生するものであれば、どのような材料を用いてもよく、たとえば無機顔料、有機顔料、有機染料などが挙げられる。無機顔料としては、セレンおよびその合金、ヒ素−セレン、硫化カドミウム、酸化亜鉛、アモルファスシリコン、その他の無機光導電体などが挙げられる。有機顔料としては、フタロシアニン系化合物、アゾ系化合物、キナクリドン系化合物、多環キノン系化合物、ペリレン系化合物などが挙げられる。有機染料としては、チアピリリウム塩、スクアリリウム塩などが挙げられる。前述の電荷発生物質の中でも、有機顔料および有機染料などの有機光導電性化合物が好ましい。さらに有機光導電性化合物の中でもフタロシアニン系化合物が好適に用いられ、特に下記一般式（４）で表されるチタニルフタロシアニン化合物を用いることが最適である。下記一般式（４）で表されるチタニルフタロシアニン化合物を用いることによって、感光体１の感度および帯電性が向上され、画像再現性に優れる感光体１が実現される。
【００４５】
【化１１】
2006285034.tif 000007
【００４６】
一般式（４）において、Ｒ２１、Ｒ２２、Ｒ２３およびＲ２４はそれぞれ、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基またはアルコキシ基を示す。ｒ，ｓ，ｙおよびｚはそれぞれ１〜４の整数を示す。符号Ｒ２１、Ｒ２２、Ｒ２３またはＲ２４で示されるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などが挙げられ、これらの中でもフッ素原子、塩素原子が好ましい。アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基などの直鎖状アルキル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基などの分岐鎖状アルキル基などが挙げられ、これらの中でも炭素数１〜４のアルキル基が好ましい。アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基などの直鎖状アルコキシ基、イソプロポキシ基などの分岐鎖状アルコキシ基などが挙げられ、これらの中でも炭素数１〜４のアルコキシ基が好ましい。
【００４７】
前記一般式（４）で表されるチタニルフタロシアニン化合物は、たとえばモーザ（
Moser）およびトーマス（Thomas）による「フタロシアニン化合物（Phthalocyanine
Compounds）」に記載されている方法などの従来公知の製造方法によって製造することができる。たとえば、一般式（４）で表されるチタニルフタロシアニン化合物のうち、Ｒ２１、Ｒ２２、Ｒ２３およびＲ２４がいずれも水素原子であるチタニルフタロシアニンは、フタロニトリルと四塩化チタンとを加熱融解するかまたはα−クロロナフタレンなどの適当な溶剤中で加熱反応させてジクロロチタニウムフタロシアニンを合成した後、塩基または水で加水分解することによって得られる。またイソインドリンとテトラブトキシチタンなどのチタニウムテトラアルコキシドとを、Ｎ−メチルピロリドンなどの適当な溶剤中で加熱反応させることによっても、チタニルフタロシアニンを製造することができる。
【００４８】
電荷発生層１３には、前述の電荷発生物質の他に、化学増感剤、光学増感剤などの増感剤を添加してもよい。化学増感剤としては、電子受容性物質、具体的には、テトラシアノエチレン、７，７，８，８−テトラシアノキノジメタンなどのシアノ化合物、アントラキノン、ｐ−ベンゾキノンなどのキノン類、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロフルオレノンなどのニトロ化合物などが挙げられる。光学増感剤としては、キサンテン系色素、チアジン色素、トリフェニルメタン系色素などの色素などが挙げられる。
【００４９】
電荷発生層１３の形成には、真空蒸着法、スパッタリング法、ＣＶＤ法などの気相堆積法または塗布法などを適用することができる。これらの中でも塗布法が好適に用いられる。塗布法を用いる場合、適当な溶剤中に前述の電荷発生物質を分散させ、さらに必要に応じて前述の増感剤、結着剤であるバインダ樹脂などを加えて電荷発生層用塗布液を調製し、得られた塗布液を浸漬塗布法などの公知の方法によって下引層１２上に塗布し、乾燥または硬化させて電荷発生層１３を形成する。電荷発生物質は、溶剤中に分散される前に、予め粉砕機によって粉砕されてもよい。粉砕機としては、ボールミル、サンドグラインダ、ペイントシェイカ、超音波分散機などが挙げられる。
【００５０】
塗布法において、塗布液に加えられるバインダ樹脂としては、結着性を有するものが用いられる。具体的には、ポリアリレート、ポリビニルブチラール、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリアクリレートなどが挙げられる。
【００５１】
塗布液の溶剤としては、イソプロピルアルコールなどのアルコール類、シクロヘキサノン、アセトン、メチルエチルケトンなどのケトン類、シクロヘキサンなどの脂肪族炭化水素類、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素類、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソランなどのエーテル類、エチルセロソルブ、エチレングリコールジメチルエーテル、１，２−ジメトキシエタンなどのエチレングリコールアルキルエーテル類、酢酸エチル、酢酸メチルなどのエステル類、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼンなどのハロゲン化炭化水素類、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミドなどのアミド類などが挙げられる。これらの溶剤は、１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が併用されてもよい。
【００５２】
電荷発生物質として、結晶転移を起こしやすい無機顔料または有機顔料を用いる場合には、電荷発生物質の粉砕およびミリング時の結晶転移に基づく感度低下、ならびにポットライフによる特性低下を防ぐために、前述の溶剤の中でも、シクロヘキサノン、１，２−ジメトキシエタン、メチルエチルケトンおよびテトラヒドロキノンのいずれか、またはこれらの混合溶剤を用いることが好ましい。
【００５３】
塗布液の塗布には、下引層１２の形成される導電性支持体１１が円筒状である場合、スプレイ法、垂直型リング法、浸漬塗布法などを用いることができる。また下引層１２の形成される導電性支持体１１の形状が板状、シート状またはフィルム状である場合、塗布液はベーカアプリケータ、バーコータ、キャスティング、スピンコータなどを用いて塗布することができる。
【００５４】
電荷発生層１３の厚さは、０．０５μｍ以上５μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは０．１μｍ以上１μｍ以下である。電荷発生層１３の厚さが０．０５μｍ未満であると、光吸収の効率が低下し、感光体１の感度が低下する恐れがある。電荷発生層１３の厚さが５μｍを超えると、電荷発生層１３内部での電荷移動が感光層１７表面の電荷を消去する過程の律速段階となり、感光体１の感度が低下する恐れがある。
【００５５】
電荷輸送層１６は、第１電荷輸送層１４および第２電荷輸送層１５がこの順に電荷発生層１３に積層されて成る。第１電荷輸送層１４は、電荷発生層１３に含まれる電荷発生物質が発生した電荷を受入れ、これを輸送する能力を有する電荷輸送物質と、電荷輸送物質を結着させるバインダ樹脂とを含んで構成することができる。第２電荷輸送層１５は、電荷発生物質が発生した電荷を、第１電荷輸送層１４を介して受入れ、これを輸送する能力を有する電荷輸送物質と、電荷輸送物質を結着させるバインダ樹脂とを含んで構成することができる。
【００５６】
電荷発生層１３に接して設けられる第１電荷輸送層１４には、電荷輸送物質として、下記一般式（１）で表されるエナミン化合物が含有される。
【００５７】
【化１２】
2006285034.tif 000008
【００５８】
〔式中、Ａｒ１およびＡｒ２はそれぞれ、置換基を有してもよい、アリール基または複素環基を示す。Ａｒ３は置換基を有してもよい、アリール基、複素環基、アラルキル基またはアルキル基を示す。Ｒは２価の芳香環基もしくは複素環基、または基＝ＣＡｒ４Ａｒ５（Ａｒ４およびＡｒ５はそれぞれ、水素原子または置換基を有してもよい、アリール基、複素環基、アラルキル基もしくはアルキル基を示す。ただし、Ａｒ４およびＡｒ５は同時に水素原子になることはない。）を示す。Ｒ１は水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ｒ２、Ｒ３およびＲ４はそれぞれ、水素原子または置換基を有してもよい、アルキル基、アリール基、複素環基もしくはアラルキル基を示す。ｎは０〜３の整数を示す。Ｒ２およびＲ３がそれぞれ複数個あるとき、複数個のＲ２は同一でもよくまたは異なっていてもよく、複数個のＲ３は同一でもよくまたは異なっていてもよい。Ｒ５は水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよい、アルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基もしくはアリール基を示す。ｌは１〜６の整数を示す。Ｒ５が複数個あるとき、複数個のＲ５は同一でもよくまたは異なっていてもよく、またこれらが結合するナフチレン基とともに２価の縮合環基を形成していてもよい。〕
【００５９】
一般式（１）で表されるエナミン化合物は、電荷輸送能力、特にホール輸送能力に優れる。したがって、一般式（１）で表されるエナミン化合物を電荷輸送物質として第１電荷輸送層１４に含有させることによって、感度が高く、光応答性および帯電性に優れる感光体１を実現することができる。このような感光体１の良好な電気的特性は、感光体１の周囲の環境、たとえば湿度または温度が変化しても維持され、また感光体１が繰返し使用された後であっても低下せず維持される。
【００６０】
しかしながら、電荷輸送層１６を一層で形成して、その電荷輸送層に一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有させると、繰返し使用されることによって感光体の表面抵抗が徐々に低下し、画像に白抜けおよび黒帯などの画像欠陥が発生するという問題が生じる。これは、一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有する電荷輸送層が感光体の表面層となるので、帯電時のコロナ放電で発生するオゾンおよび窒素酸化物（ＮＯｘ）などの酸化性ガスによって一般式（１）で表されるエナミン化合物が酸化され、感光体の表面抵抗が低下するためであると考えられる。
【００６１】
そこで、本実施形態では、電荷輸送層１６を第１電荷輸送層１４と第２電荷輸送層１５との２つの層で形成し、電荷発生層１３に接して設けられる第１電荷輸送層１４の電荷輸送物質として一般式（１）で表されるエナミン化合物を用い、外方に臨んで設けられる第２電荷輸送層１５の電荷輸送物質として、下記一般式（２）で表されるスチリル系化合物を用いることとした。
【００６２】
【化１３】
2006285034.tif 000009
【００６３】
〔式中、Ａｒ６は置換基を有してもよいアリール基を示す。Ａｒ７は水素原子または置換基を有してもよい、アルキル基もしくはアリール基を示す。Ａｒ８は置換基を有してもよい、フェニレン基、ナフチレン基、ビフェニレン基またはアントリレン基を示す。Ｒ６は水素原子、炭素数１〜４のアルキル基または炭素数１〜４のアルコキシ基を示す。Ａｒ９は置換基を有してもよいアリール基または一般式（３）
【００６４】
【化１４】
2006285034.tif 000010
【００６５】
（式中、Ｒ７は水素原子、炭素数１〜４のアルキル基または炭素数１〜４のアルコキシ基を示す。）で表される１価基を示す。〕
【００６６】
第２電荷輸送層１５の電荷輸送物質として一般式（２）で表されるスチリル系化合物を用いることによって、感光体１に耐オゾン性、耐窒素酸化物性などの耐酸化性ガス性を付与することができる。これは、一般式（２）で表されるスチリル系化合物が、帯電時に発生するオゾンおよび窒素酸化物（ＮＯｘ）などの酸化性ガスに対して安定であるためであると推察される。すなわち、表面層である第２電荷輸送層１５の電荷輸送物質として一般式（２）で表されるスチリル系化合物を用いることによって、酸化性ガスと電荷輸送物質との相互作用が抑制され、帯電時に発生する酸化性ガスによる表面層の劣化が抑えられるものと推察される。これによって、感光体１の表面抵抗の低下を防ぐことができるので、白抜けおよび黒帯などの画像欠陥を生じさせることのない感光体１が実現される。
【００６７】
このように、電荷輸送層１６を２つ以上の層で形成し、外方に臨む第２電荷輸送層１５に一般式（２）で表されるスチリル系化合物を含有させ、第２電荷輸送層１５と電荷発生層１３との間に、一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有する第１電荷輸送層１４を設けることによって、帯電性、感度および応答性などの電気特性、ならびにこれらの電気特性の環境安定性および耐久性に優れるとともに、耐酸化性ガス性にも優れる信頼性の高い感光体１を得ることができる。
【００６８】
以下、一般式（１）で表されるエナミン化合物および一般式（２）で表されるスチリル系化合物について説明する。まず、第１電荷輸送層１４に含有される一般式（１）で表されるエナミン化合物について説明する。
【００６９】
一般式（１）において、符号Ａｒ１またはＡｒ２で示されるアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基、ターフェニル基、アントリル基、ピレニル基などが挙げられ、これらの中でも、フェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基が好ましく、フェニル基が特に好ましい。
【００７０】
これらのアリール基が有してもよい置換基としては、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｎ−プロピル基、ｔ−ブチル基などのアルキル基（好ましくは炭素数１〜４のアルキル基）、トリフルオロメチル基、モノフルオロエチル基などのハロアルキル基（好ましくは炭素数１〜５のハロアルキル基）、２−プロペニル基、スチリル基などのアルケニル基、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基（好ましくは炭素数１〜４のアルコキシ基）、メチルアミノ基、エチルアミノ基などのモノアルキルアミノ基（好ましくは炭素数１〜４のモノアルキルアミノ基）、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基などのジアルキルアミノ基（好ましくは炭素数２〜８のジアルキルアミノ基）、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などのハロゲン原子、チエニル基などの複素環基（好ましくは異項原子として酸素原子、窒素原子および硫黄原子から選ばれる少なくとも１種を含む５員もしくは６員の単環式複素環基）、フェノキシ基などのアリールオキシ基、フェニルチオ基などのアリールチオ基などが挙げられる。これらの中でも、ハロゲン原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜８のジアルキルアミノ基が好ましい。
【００７１】
これらの置換基を有するアリール基としては、トリル基、メトキシフェニル基、フェノキシフェニル基、ｐ−（フェニルチオ）フェニル基、ｐ−スチリルフェニル基などが挙げられる。これらの置換基の結合するアリール基がフェニル基である場合、これらの置換基は、ｐ−トリル基、ｐ−メトキシフェニル基などのように、フェニル基のパラ位に置換することが好ましい。また、これらの置換基は、これらが結合するアリール基とともに１価の縮合環基を形成してもよい。該１価の縮合環基としては、５，６，７，８−テトラヒドロ−１−ナフチル基などが挙げられる。
【００７２】
一般式（１）において、符号Ａｒ１またはＡｒ２で示される複素環基としては、フリル基、チエニル基、チアゾリル基、ベンゾフリル基、ベンゾチオフェニル基、ベンゾチアゾリル基、ベンゾオキサゾリル基、カルバゾリル基などが挙げられ、これらの中でも、異項原子として酸素原子、窒素原子、硫黄原子、セレン原子およびテルル原子から選ばれる少なくとも１種、好ましくは酸素原子、窒素原子および硫黄原子から選ばれる少なくとも１種を含む単環式または縮合環式複素環基が好ましい。ここで、縮合環式複素環基とは、単環式の複素環同士が縮合してなる縮合環から生じる１価基および芳香環と複素環とが縮合してなる縮合環から生じる１価基のことである。
【００７３】
これらの複素環基が有してもよい置換基としては、前述のアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられる。またフェニル基、ナフチル基などのアリール基も挙げられる。その中でも、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜８のジアルキルアミノ基が好ましい。置換基を有する複素環基としては、Ｎ−メチルインドリル基、Ｎ−エチルカルバゾリル基などが挙げられる。
【００７４】
一般式（１）において、符号Ａｒ３で示されるアリール基および複素環基としては、前述のＡｒ１またはＡｒ２で示されるアリール基および複素環基と同様のものが挙げられる。これらの各基が有してもよい置換基としては、前述のＡｒ１またはＡｒ２で示されるアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられる。これらの中でも、符号Ａｒ３で示されるアリール基の有する置換基としては、ハロゲン原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜８のジアルキルアミノ基、フェノキシ基、フェニルチオ基が好ましい。また、符号Ａｒ３で示される複素環基の有する置換基としては、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、アリール基が好ましい。
【００７５】
一般式（１）において、符号Ａｒ３で示されるアラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、１−ナフチルメチル基、１−ナフチルエチル基などが挙げられる。これらの中でも、アルキル部分の炭素数が１〜３であるアラルキル基が好ましく、ベンジル基が特に好ましい。これらのアラルキル基が有してもよい置換基としては、Ａｒ１またはＡｒ２で示されるアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられ、その中でも、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜８のジアルキルアミノ基が好ましい。置換基を有するアラルキル基としては、ｐ−メトキシベンジル基などが挙げられる。
【００７６】
一般式（１）において、符号Ａｒ３で示されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基などの直鎖状アルキル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基などの分岐鎖状アルキル基、シクロヘキシル基、シクロペンチル基などのシクロアルキル基などが挙げられ、これらの中でも、炭素数１〜４の直鎖状または分岐鎖状アルキル基、炭素数５〜７のシクロアルキル基が好ましく、炭素数５〜７のシクロアルキル基が特に好ましい。これらのアルキル基が有してもよい置換基としては、Ａｒ１またはＡｒ２で示されるアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられ、その中でも、ハロゲン原子、炭素数１〜４のアルコキシ基、異項原子として酸素原子、窒素原子および硫黄原子から選ばれる少なくとも１種を含む５員または６員の単環式複素環基が好ましい。置換基を有するアルキル基としては、たとえばトリフルオロメチル基、フルオロメチル基などのハロアルキル基、１−メトキシエチル基などのアルコキシアルキル基、２−チエニルメチル基、２−チエニルエチル基などのチエニルアルキル基などが挙げられる。
【００７７】
一般式（１）において、符号Ｒで示される２価の芳香環基としては、１−インダニリデン基、１，２，３，４−テトラヒドロ−１−ナフチリデン基などの２価の縮合環式芳香環基などが挙げられ、その中でも環数２〜４の２価の縮合環式芳香環基が好ましい。また、２価の複素環基としては、ベンゾスベロニリデン基、９−キサンテニリデン基などの、異項原子として酸素原子、窒素原子、硫黄原子、セレン原子またはテルル原子など、好ましくは酸素原子、窒素原子および硫黄原子から選ばれる少なくとも１種を含む２価の縮合環式複素環基などが挙げられ、その中でも環数２〜４の２価の縮合環式複素環基が好ましい。２価の複素環基に含まれる窒素原子は、水素原子とともにイミノ基を形成していてもよく、またアルキル基（好ましくは炭素数１〜４のアルキル基）とともにＮ−アルキルイミノ基を形成していてもよい。これらの２価の芳香環基および複素環基は、環構造中にメチレン基、エチレン基、メチルメチレン基などのアルキレン基、ビニレン基、プロペニレン基などのアルケニレン基、オキシメチレン基（化学式：−Ｏ−ＣＨ２−）などのヘテロアルキレン基、チオビニレン基（化学式：−Ｓ−ＣＨ＝ＣＨ−）などのヘテロアルケニレン基などの２価基を含んでいてもよい。
【００７８】
一般式（１）において符号Ｒで示される基＝ＣＡｒ４Ａｒ５において、符号Ａｒ４またはＡｒ５で示されるアリール基および複素環基としては、前述のＡｒ１およびＡｒ２で示されるアリール基および複素環基と同様のものが挙げられる。その中でも、アリール基としてはフェニル基が好ましい。また、符号Ａｒ４またはＡｒ５で示されるアラルキル基およびアルキル基としては、前述のＡｒ３で示されるアラルキル基およびアルキル基と同様のものが挙げられる。その中でも、アラルキル基としてはアルキル部分の炭素数が１〜３であるアラルキル基が好ましく、アルキル基としては炭素数１〜４のアルキル基が好ましい。
【００７９】
符号Ａｒ４またはＡｒ５で示される各基が有してもよい置換基としては、前述のＡｒ１またはＡｒ２で示されるアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられる。その中でも、アリール基の有する置換基としては炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のフルオロアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜８のジアルキルアミノ基、フェニルチオ基、フェノキシ基、スチリル基が好ましい。また、複素環基の有する置換基としては炭素数１〜４のアルキル基が好ましい。また、アルキル基の有する置換基としてはチエニル基が好ましい。
【００８０】
一般式（１）において、符号Ｒ１で示されるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などが挙げられ、これらの中でもフッ素原子、塩素原子が好ましい。また、符号Ｒ１で示されるアルキル基としては、前述のＡｒ３で示されるアルキル基と同様のものが挙げられ、その中でも炭素数１〜４のアルキル基が好ましい。これらのアルキル基が有してもよい置換基としては、前述のＡｒ１およびＡｒ２で示されるアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられ、その中でもハロゲン原子が好ましい。
【００８１】
一般式（１）において、符号Ｒ２、Ｒ３またはＲ４で示されるアルキル基およびアラルキル基としては、前述のＡｒ３で示されるアルキル基およびアラルキル基と同様のものが挙げられる。これらの中でも、符号Ｒ４で示されるアルキル基としては炭素数１〜４のアルキル基が好ましく、符号Ｒ４で示されるアラルキル基としてはベンジル基が好ましい。また、符号Ｒ２、Ｒ３またはＲ４で示されるアリール基および複素環基としては、前述のＡｒ１およびＡｒ２で示されるアリール基および複素環基と同様のものが挙げられる。これらの中でも、符号Ｒ４で示されるアリール基としてはフェニル基が好ましく、符号Ｒ４で示される複素環基としてはチエニル基が好ましい。これらの各基が有してもよい置換基としては、前述のＡｒ１およびＡｒ２で示されるアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられる。
【００８２】
一般式（１）において、符号Ｒ５で示されるハロゲン原子としては、前述の符号Ｒ１で示されるハロゲン原子と同様のものが挙げられ、これらの中でもフッ素原子、塩素原子が好ましい。符号Ｒ５で示されるアルキル基としては、符号Ａｒ３で示されるアルキル基と同様のものが挙げられ、その中でも炭素数１〜４のアルキル基が好ましい。符号Ｒ５で示されるアリール基としては、前述の符号Ａｒ１またはＡｒ２で示されるアリール基と同様のものが挙げられる。
【００８３】
一般式（１）において、符号Ｒ５で示されるアルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基などの直鎖状アルコキシ基、イソプロポキシ基などの分岐鎖状アルコキシ基などが挙げられ、その中でも炭素数１〜４のアルコキシ基が好ましい。ジアルキルアミノ基としては、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基などの対称ジアルキルアミノ基、エチルメチルアミノ基、イソプロピルエチルアミノ基などの非対称ジアルキルアミノ基などが挙げられ、その中でも炭素数２〜８のジアルキルアミノ基が好ましい。これらの各基が有してもよい置換基としては、前述の符号Ａｒ１またはＡｒ２で示されるアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられる。
【００８４】
一般式（１）において、ｌが２以上であってＲ５が複数個あるとき、複数個のＲ５がこれらの結合するナフチレン基とともに形成していてもよい２価の縮合環基としては、１，２，３，４−テトラヒドロ−９，１０−アントリレン基などが挙げられる。
【００８５】
一般式（１）で表されるエナミン化合物のうち、好ましい化合物としては、一般式（１）において、Ｒ２およびＲ３の一方が水素原子であり、他方が水素原子、チエニル基、ベンジル基または置換基としてハロゲン原子および炭素数１〜４のアルコキシ基から選ばれる１種もしくは２種以上を有してもよい炭素数１〜４のアルキル基であるエナミン化合物が挙げられる。
これらのエナミン化合物のうち、より好ましい化合物としては、一般式（１ａ）
【００８６】
【化１５】
2006285034.tif 000011
【００８７】
〔式中、Ａｒ４、Ａｒ５、Ｒ５およびｌは一般式（１）における定義と同義である。ｍは１または２を示す。Ｒ８、Ｒ９およびＲ１０はそれぞれ、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよい、アルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基もしくはアリール基を示す。ｉ、ｊおよびｋはそれぞれ１〜５の整数を示す。Ｒ８、Ｒ９またはＲ１０が複数個あるとき、複数個のＲ８、Ｒ９またはＲ１０はそれぞれ同一でもよくまたは異なっていてもよく、またこれらが結合するフェニル基とともに１価の縮合環基を形成していてもよい。〕で表されるエナミン化合物が挙げられる。
【００８８】
一般式（１ａ）において、符号Ｒ８、Ｒ９またはＲ１０で示される各基の具体例としては、一般式（１）において符号Ｒ５で示される各基と同様のものが挙げられる。その中でも、アルキル基としては炭素数１〜４のアルキル基が好ましく、アルコキシ基としては炭素数１〜４のアルコキシ基が好ましく、ジアルキルアミノ基としては炭素数２〜８のジアルキルアミノ基が好ましい。また、これらの各基が有してもよい置換基としては、一般式（１）において符号Ａｒ１またはＡｒ２で示されるアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられる。
【００８９】
一般式（１ａ）において、ｉが２以上であってＲ８が複数個あるときに複数個のＲ８がこれらの結合するフェニル基とともに形成していてもよい１価の縮合環基、ｊが２以上であってＲ９が複数個あるときに複数個のＲ９がこれらの結合するフェニル基とともに形成していてもよい１価の縮合環基、またはｋが２以上であってＲ１０が複数個あるときに複数個のＲ１０がこれらの結合するフェニル基とともに形成していてもよい１価の縮合環基としては、５，６，７，８−テトラヒドロ−１−ナフチル基などが挙げられる。
【００９０】
一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物のうち、特に好ましい化合物としては、一般式（１ｂ）
【００９１】
【化１６】
2006285034.tif 000012
【００９２】
〔式中、ｍは一般式（１ａ）における定義と同義である。Ｒ１０ａは炭素数１〜４のアルキル基または炭素数１〜４のアルコキシ基を示す。〕で表されるエナミン化合物が挙げられる。
【００９３】
一般式（１ｂ）において、符号Ｒ１０ａで示される炭素数１〜４のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基などの炭素数１〜４の直鎖状アルキル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基などの炭素数１〜４の分岐鎖状アルキル基などが挙げられる。また、符号Ｒ１０ａで示される炭素数１〜４のアルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基などの炭素数１〜４の直鎖状アルコキシ基、イソプロポキシ基などの炭素数１〜４の分岐鎖状アルコキシ基などが挙げられる。
【００９４】
一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物、特に一般式（１ｂ）で表されるエナミン化合物は、一般式（１）で表されるエナミン化合物の中でも、電荷輸送能力に優れ、また合成が比較的容易であり、かつ収率が高いので、比較的安価に製造することができる。したがって、一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物、好ましくは一般式（１ｂ）で表されるエナミン化合物を用いることによって、光応答性を向上できるとともに、感光体１の製造原価を低減することができる。
【００９５】
また、一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物の中でも、特に優れた電荷輸送能力を有し、感光体１の光応答性の向上に大きく寄与できることから、一般式（１ａ）においてｍが１であるエナミン化合物を用いることが好ましく、一般式（１ｂ）においてｍが１であるエナミン化合物を用いることが特に好ましい。
【００９６】
一般式（１）で表されるエナミン化合物のうち、特性、原価および生産性などの観点から特に優れた化合物としては、一般式（１）において、Ａｒ１およびＡｒ２が共にフェニル基であり、Ａｒ３がフェニル基、トリル基、ｐ−メトキシフェニル基、ビフェニリル基、ナフチル基またはチエニル基であり、Ａｒ４およびＡｒ５のうちの少なくともいずれか一方がフェニル基、ｐ−トリル基、ｐ−メトキシフェニル基、ナフチル基、チエニル基またはチアゾリル基であり、Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３およびＲ４が共に水素原子であり、ｎが１であるエナミン化合物を挙げることができる。
【００９７】
一般式（１）で表されるエナミン化合物のうち、下記一般式（１ｃ）で表されるエナミン化合物の具体例としては、たとえば以下の表１〜表３２に示す例示化合物を挙げることができる。なお、表１〜３２では、各例示化合物を一般式（１ｃ）の各基に対応する基で表している。たとえば、表１に示す例示化合物Ｎｏ．１は、下記構造式（１−１）で表されるエナミン化合物である。
【００９８】
【化１７】
2006285034.tif 000013
【００９９】
〔式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４、Ａｒ５、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、ｎおよびｌは一般式（１）における定義と同義である。〕
【０１００】
【化１８】
2006285034.tif 000014
【０１０１】
ただし、表１〜３２において、Ａｒ４の欄とＡｒ５の欄とが１つにつながっている行では、一般式（１）においてＲが２価の芳香環基または複素環基であるエナミン化合物を例示する。この場合、一般式（１）において符号Ｒで示される置換基は、Ａｒ４の欄とＡｒ５の欄とがつながっている欄に示す。また、一般式（１）においてｎが２または３であるエナミン化合物のうち、複数個のＲ２で示される基が同一であり、かつ複数個のＲ３で示される基が同一であるものを例示する場合には、Ｒ２およびＲ３をそれぞれ１個示す。一般式（１）で表されるエナミン化合物は、以下の表１〜３２に示す例示化合物Ｎｏ．１〜Ｎｏ．２２０に限定されるものではない。
【０１０２】
【表１】
2006285034.tif 000015
【０１０３】
【表２】
2006285034.tif 000016
【０１０４】
【表３】
2006285034.tif 000017
【０１０５】
【表４】
2006285034.tif 000018
【０１０６】
【表５】
2006285034.tif 000019
【０１０７】
【表６】
2006285034.tif 000020
【０１０８】
【表７】
2006285034.tif 000021
【０１０９】
【表８】
2006285034.tif 000022
【０１１０】
【表９】
2006285034.tif 000023
【０１１１】
【表１０】
2006285034.tif 000024
【０１１２】
【表１１】
2006285034.tif 000025
【０１１３】
【表１２】
2006285034.tif 000026
【０１１４】
【表１３】
2006285034.tif 000027
【０１１５】
【表１４】
2006285034.tif 000028
【０１１６】
【表１５】
2006285034.tif 000029
【０１１７】
【表１６】
2006285034.tif 000030
【０１１８】
【表１７】
2006285034.tif 000031
【０１１９】
【表１８】
2006285034.tif 000032
【０１２０】
【表１９】
2006285034.tif 000033
【０１２１】
【表２０】
2006285034.tif 000034
【０１２２】
【表２１】
2006285034.tif 000035
【０１２３】
【表２２】
2006285034.tif 000036
【０１２４】
【表２３】
2006285034.tif 000037
【０１２５】
【表２４】
2006285034.tif 000038
【０１２６】
【表２５】
2006285034.tif 000039
【０１２７】
【表２６】
2006285034.tif 000040
【０１２８】
【表２７】
2006285034.tif 000041
【０１２９】
【表２８】
2006285034.tif 000042
【０１３０】
【表２９】
2006285034.tif 000043
【０１３１】
【表３０】
2006285034.tif 000044
【０１３２】
【表３１】
2006285034.tif 000045
【０１３３】
【表３２】
2006285034.tif 000046
【０１３４】
一般式（１）で表されるエナミン化合物は、たとえば以下のようにして製造することができる。まず、下記一般式（５）で表されるアルデヒド化合物またはケトン化合物と、下記一般式（６）で表される２級アミン化合物との脱水縮合反応を行うことによって、下記一般式（７）で表されるエナミン中間体を製造する。
【０１３５】
【化１９】
2006285034.tif 000047
〔式中、Ａｒ１、Ａｒ２およびＲ１は一般式（１）における定義と同義である。〕
【０１３６】
【化２０】
2006285034.tif 000048
〔式中、Ａｒ３、Ｒ５およびｌは一般式（１）における定義と同義である。〕
【０１３７】
【化２１】
2006285034.tif 000049
【０１３８】
〔式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ｒ１、Ｒ５およびｌは一般式（１）における定義と同義である。〕
【０１３９】
この脱水縮合反応は、たとえば以下のようにして行う。適当な溶媒に、一般式（５）で表されるアルデヒド化合物またはケトン化合物と、一般式（６）で表される２級アミン化合物とを略等モル量ずつ加えて溶解させ、溶液を調製する。使用される溶媒としては、トルエン、キシレン、クロロベンゼンなどの芳香族炭化水素類、ブタノールなどのアルコール類およびジエチレングリコールジメチルエーテルなどのエーテル類などを挙げることができる。調製された溶液中に、触媒、たとえばｐ−トルエンスルホン酸、カンファースルホン酸、ピリジニュウム−ｐ−トルエンスルホン酸などの酸触媒を加え、必要に応じて加熱して反応させる。触媒の添加量は、一般式（５）で表されるアルデヒド化合物またはケトン化合物に対して、１０分の１（１／１０）〜１０００分の１（１／１０００）モル当量であることが好ましく、より好ましくは２５分の１（１／２５）〜５００分の１（１／５００）モル当量であり、さらに好ましくは５０分の１（１／５０）〜２００分の１（１／２００）モル当量である。反応中、水が副成し反応を妨げるので、生成した水を溶媒と共沸させて系外に取除くことが好ましい。これによって、一般式（７）で表されるエナミン中間体を高収率で製造することができる。
【０１４０】
次に、一般式（７）で表されるエナミン中間体をアシル化することによって下記一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体を製造する。
【０１４１】
【化２２】
2006285034.tif 000050
【０１４２】
〔式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ｒ１、Ｒ５およびｌは一般式（１）における定義と同義である。Ｒ１１は一般式（１）においてＲ２またはＲ４で示される基を示す。〕
【０１４３】
たとえば、一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ１１が水素原子であるエナミン−アルデヒド中間体は、一般式（７）で表されるエナミン中間体をフィルスマイヤー反応でホルミル化することによって製造することができる。
【０１４４】
フィルスマイヤー反応は、たとえば以下のようにして行う。適当な溶媒中に、オキシ塩化リンと、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチル−Ｎ−フェニルホルムアミドまたはＮ，Ｎ−ジフェニルホルムアミドとを加え、フィルスマイヤー試薬を調製する。このとき使用される溶媒としては、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドなどの非プロトン性極性溶媒、１，２−ジクロロエタンなどのハロゲン化炭化水素が挙げられる。フィルスマイヤー試薬１．０〜１．３モル当量が調製された溶液中に、一般式（７）で表されるエナミン中間体１．０モル当量を加え、たとえば６０〜１１０℃の加熱下で２〜８時間撹拌して反応させる。反応終了後、１〜８規定（Ｎ）のアルカリ性水溶液で加水分解を行う。加水分解に用いられるアルカリ性水溶液としては、水酸化ナトリウム水溶液、水酸化カリウム水溶液などが挙げられる。以上のようにして、一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ１１が水素原子であるエナミン−アルデヒド中間体を高収率で製造することができる。
【０１４５】
また、一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ１１が水素原子以外の基であるエナミン−ケト中間体は、一般式（７）で表されるエナミン化合物をフリーデル−クラフトアシル化反応でアシル化することによって製造することができる。
【０１４６】
このフリーデル−クラフトアシル化反応は、たとえば以下のようにして行う。適当な溶媒中に、ルイス酸１．０〜１．２モル当量と下記一般式（９）で表されるハロゲン化アシル１．０モル当量とを加え、０．５〜１時間程度撹拌してフリーデル−クラフトアシル化試薬を調製する。このとき使用される溶媒としては、１，２−ジクロロエタン、ジクロロメタンなどのハロゲン化炭化水素類、ニトロベンゼンなどの芳香族炭化水素類などが挙げられる。ルイス酸としては、塩化アルミニウム、塩化スズ、塩化亜鉛などが挙げられる。
【０１４７】
【化２３】
2006285034.tif 000051
【０１４８】
〔式中、Ｒ１１は一般式（８）における定義と同義である。Ｘ１はハロゲン原子を示す。〕
【０１４９】
一般式（１）において、符号Ｘ１で表されるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などが挙げられ、これらの中でも塩素原子、臭素原子が好ましい。
【０１５０】
このようにしてフリーデル−クラフトアシル化試薬１．０〜１．３モル当量が調製された溶液中に、一般式（７）で表されるエナミン中間体１．０モル当量を加え、たとえばマイナス（−）４０〜８０℃で２〜８時間撹拌して反応させる。反応終了後、１〜８規定（Ｎ）のアルカリ性水溶液で加水分解を行う。加水分解に用いられるアルカリ性水溶液としては、水酸化ナトリウム水溶液、水酸化カリウム水溶液などが挙げられる。以上のようにして、一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ１１が水素原子以外の基であるエナミン−ケト中間体を高収率で製造することができる。
【０１５１】
なお、一般式（１）においてｎが０であるエナミン化合物を製造する場合には、一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体として、Ｒ１１がＲ４である化合物を製造する。また、一般式（１）においてｎが１〜３であるエナミン化合物を製造する場合には、一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体として、Ｒ１１がＲ２である化合物を製造する。
【０１５２】
次いで、一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体と、下記一般式（１０ａ）または（１０ｂ）で表されるウィッティッヒ（Ｗｉｔｔｉｇ）試薬とを塩基性条件下で反応させるウィッティッヒ−ホルナー（Ｗｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ）反応を行うことによって、一般式（１）で表されるエナミン化合物を製造することができる。
【０１５３】
【化２４】
2006285034.tif 000052
【０１５４】
〔式中、Ｒは一般式（１）における定義と同義である。Ｒ１２はアルキル基またはアリール基を示す。〕
【０１５５】
【化２５】
2006285034.tif 000053
【０１５６】
〔式中、Ｒ、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４およびｎは一般式（１）における定義と同義である。ただし、ｎは０でない。Ｒ１３はアルキル基またはアリール基を示す。〕
【０１５７】
一般式（１０ａ）および（１０ｂ）で表されるウィッティッヒ試薬は、一般式（１）におけるｎの値に応じて適宜選択されて使用される。たとえば、一般式（１）においてｎが０であるエナミン化合物を製造する場合には、一般式（１０ａ）で表されるウィッティッヒ試薬が用いられる。また、一般式（１）においてｎが１〜３であるエナミン化合物を製造する場合には、一般式（１０ｂ）で表されるウィッティッヒ試薬が用いられる。
【０１５８】
一般式（１０ａ）および（１０ｂ）において、符号Ｒ１２またはＲ１３で示されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基などの直鎖状アルキル基、イソプロピル基などの分岐鎖状アルキル基などが挙げられ、これらの中でも炭素数１〜４のアルキル基が好ましい。また、アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基などが挙げられ、これらの中でも環数１〜３のアリール基が好ましく、フェニル基が特に好ましい。
【０１５９】
一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体と一般式（１０ａ）または（１０ｂ）で表されるウィッティッヒ試薬とのウィッティッヒ−ホルナー反応は、たとえば以下のようにして行う。適当な溶媒中に、一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体１．０モル当量と、一般式（１０ａ）または（１０ｂ）で表されるウィッティッヒ試薬１．０〜１．２０モル当量と、金属アルコキシド塩基１．０〜１．５モル当量とを加え、たとえば室温または３０〜６０℃の加熱下で２〜８時間撹拌して反応させる。このとき使用される溶媒としては、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、エチレングリコールジメチルエーテルなどのエーテル類、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシドなどの非プロトン性極性溶媒などが挙げられる。金属アルコキシド塩基としては、カリウムｔ−ブトキサイド、ナトリウムエトキサイド、ナトリウムメトキサイドなどが挙げられる。
【０１６０】
以上のようにして、一般式（１）で表されるエナミン化合物を高収率で製造することができる。なお、一般式（１）で表されるエナミン化合物は、通常の分離手段、たとえば溶媒抽出法、再結晶法またはカラムクロマトグラフィーなどによって反応混合物から容易に単離精製でき、高純度のものとして得ることができる。
【０１６１】
一般式（１）で表されるエナミン化合物は、たとえば前述の表１〜表３２に示す例示化合物Ｎｏ．１〜Ｎｏ．２２０からなる群から選ばれる１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が併用されてもよい。
【０１６２】
次に、第２電荷輸送層１５に含有される一般式（２）で表されるスチリル系化合物について説明する。
【０１６３】
一般式（２）において、符号Ａｒ６で示されるアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基、アントリル基、ピレニル基などが挙げられ、これらの中でも環数１〜４のアリール基が好ましく、フェニル基が特に好ましい。
【０１６４】
符号Ａｒ６で示されるアリール基が有してもよい置換基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基などの炭素数１〜４の直鎖状アルキル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基などの炭素数１〜４の分岐鎖状アルキル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などの炭素数５〜６のシクロアルキル基などのアルキル基、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基などの炭素数１〜４の直鎖状アルコキシ基、イソプロポキシ基などの炭素数１〜４の分岐鎖状アルコキシ基などのアルコキシ基、ベンジル基などのアラルキル基、フェニル基などのアリール基、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などのハロゲン原子、スチリル基、ビニル基などのアルケニル基などが挙げられ、その中でも、炭素数１〜４の直鎖状または分岐鎖状アルキル基、炭素数５〜６のシクロアルキル基、ハロゲン原子が好ましい。
【０１６５】
符号Ａｒ６で示されるアリール基の有する置換基がアルキル基またはアルコキシ基である場合、これらの置換基は炭素数１〜４のアルコキシ基、ハロゲン原子などでさらに置換されていてもよい。また、符号Ａｒ６で示されるアリール基の有する置換基がアラルキル基またはアリール基である場合、これらの置換基は炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、ハロゲン原子などでさらに置換されていてもよい。
【０１６６】
一般式（２）において、符号Ａｒ７で示されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基などの直鎖状アルキル基、イソプロピル基などの分岐鎖状アルキル基などが挙げられ、これらの中でも炭素数１〜４のアルキル基が好ましい。符号Ａｒ７で示されるアリール基としては、符号Ａｒ６で示されるアリール基と同様のものが挙げられる。これらの各基が有してもよい置換基としては、符号Ａｒ６で示されるアリール基が有してもよい置換基と同様のものが挙げられる。その中でも、アルキル基の有する置換基としては、炭素数１〜４の直鎖状または分岐鎖状アルコキシ基、炭素数５〜６のシクロアルキル基、ハロゲン原子が好ましく、アリール基の有する置換基としては、炭素数１〜４のアルキル基が好ましい。
【０１６７】
一般式（２）において、符号Ａｒ８で示されるフェニレン基、ナフチレン基、ビフェニレン基およびアントリレン基が有してもよい置換基としては、符号Ａｒ６で示されるアリール基が有してもよい置換基と同様のものが挙げられる。その中でも、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、ハロゲン原子が好ましい。符号Ａｒ８で示されるフェニレン基、ナフチレン基、ビフェニレン基またはアントリレン基の有する置換基がアルキル基またはアルコキシ基である場合、これらの置換基は炭素数１〜４のアルコキシ基、ハロゲン原子などでさらに置換されていてもよい。
【０１６８】
一般式（２）において、符号Ｒ６で示される炭素数１〜４のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基などの炭素数１〜４の直鎖状アルキル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基などの炭素数１〜４の分岐鎖状アルキル基などが挙げられる。また、符号Ｒ６で示される炭素数１〜４のアルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基などの炭素数１〜４の直鎖状アルコキシ基、イソプロポキシ基などの炭素数１〜４の分岐鎖状アルコキシ基などが挙げられる。
【０１６９】
一般式（２）において、符号Ａｒ９で示されるアリール基としては、符号Ａｒ６で示されるアリール基と同様のものが挙げられる。アリール基が有してもよい置換基としては、符号Ａｒ６で示されるアリール基が有してもよい置換基と同様のものが挙げられる。その中でも、炭素数１〜４の直鎖状または分岐鎖状アルキル基、炭素数５〜６のシクロアルキル基、炭素数１〜４の直鎖状または分岐鎖状アルコキシ基、ハロゲン原子、ベンジル基、スチリル基、ビニル基が好ましい。符号Ａｒ９で示されるアリール基の有する置換基がアルキル基またはアルコキシ基である場合、これらの置換基は炭素数１〜４のアルコキシ基、ハロゲン原子などでさらに置換されていてもよい。また符号Ａｒ９で示されるアリール基の有する置換基がビニル基である場合、ビニル基はフェニル基などのアリール基でさらに置換されていてもよい。このときビニル基に置換するアリール基は、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基などでさらに置換されていてもよい。
【０１７０】
一般式（２）において符号Ａｒ９で示される一般式（３）において、符号Ｒ７で示される炭素数１〜４のアルキル基および炭素数１〜４のアルコキシ基としては、符号Ｒ６で示される炭素数１〜４のアルキル基および炭素数１〜４のアルコキシ基と同様のものが挙げられる。一般式（３）で表される１価基としては、５，６，７，８−テトラヒドロ−１−ナフチル基、５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル基などの、Ｒ７が水素原子であるものなどが挙げられる。
【０１７１】
一般式（２）で表されるスチリル系化合物のうち、好ましい化合物としては、一般式（２）において、Ａｒ６が置換基として炭素数１〜４のアルキル基を有してもよいフェニル基であり、Ａｒ７が水素原子であり、Ａｒ８がフェニレン基であり、Ｒ６が水素原子であり、Ａｒ９がフェニル基であるスチリル系化合物（以後、スチリル系化合物（２ａ）と称する）が挙げられる。
【０１７２】
スチリル系化合物（２ａ）は、酸化性ガスによる感光体の疲労劣化に対して特に優れた抑制効果を発揮する。したがって、スチリル系化合物（２ａ）を用いることによって、耐酸化性ガス性に特に優れ、繰返し使用時において安定した電気特性を示す信頼性の高い感光体１が実現される。
【０１７３】
一般式（２）で表されるスチリル系化合物の具体例としては、以下の構造式（２−１）〜（２−７０）で表されるものが挙げられるけれども、一般式（２）で表されるスチリル系化合物はこれらに限定されるものではない。なお以下において、ｔ−Ｂｕはｔ−ブチル基（−Ｃ（ＣＨ３）３）を示し、ｎ−Ｂｕはｎ−ブチル基（−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）を示す。
【０１７４】
【化２６】
2006285034.tif 000054
【０１７５】
【化２７】
2006285034.tif 000055
【０１７６】
【化２８】
2006285034.tif 000056
【０１７７】
【化２９】
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【０１７８】
【化３０】
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【０１７９】
【化３１】
2006285034.tif 000059
【０１８０】
【化３２】
2006285034.tif 000060
【０１８１】
一般式（２）で表されるスチリル系化合物は、たとえば前述の構造式（２−１）〜（２−７０）で表されるスチリル系化合物からなる群から選ばれる１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が併用されてもよい。
【０１８２】
第１電荷輸送層１４には、本発明の好ましい特性を損なわない範囲内で、一般式（１）で表されるエナミン化合物以外の電荷輸送物質が含有されてもよい。一般式（１）で表されるエナミン化合物と併用可能な電荷輸送物質としては、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリル化合物、ヒドラゾン化合物、多環芳香族化合物、インドール誘導体、ピラゾリン誘導体、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、トリアリールメタン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、ベンジジン誘導体などを挙げることができる。また、これらの化合物から生じる基を主鎖または側鎖に有するポリマー、たとえばポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、ポリ（１−ビニルピレン）、ポリ（９−ビニルアントラセン）なども挙げられる。
【０１８３】
また、第２電荷輸送層１５には、本発明の好ましい特性を損なわない範囲内で、一般式（２）で表されるスチリル系化合物以外の電荷輸送物質が含有されてもよい。一般式（２）で表されるスチリル系化合物と併用可能な電荷輸送物質としては、前述の一般式（１）で表されるエナミン化合物と併用可能な電荷輸送物質として例示したものなどが挙げられる。
【０１８４】
第１電荷輸送層１４および第２電荷輸送層１５のバインダ樹脂としては、たとえば、ポリメチルメタクリレート樹脂などのメタクリル樹脂、ポリメチルアクリレートなどのアクリル樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂などのビニル重合体樹脂およびこれらを構成する繰返し単位のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂、ならびにポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエステルカーボネート樹脂、ポリスルホン樹脂、フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエーテル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、フェノール樹脂などを挙げることができる。また、これらの樹脂を部分的に架橋した熱硬化性樹脂も挙げられる。これらの樹脂は、１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が併用されてもよい。前述した樹脂の中でも、ポリスチレン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂およびポリフェニレンオキサイドは、体積抵抗率が１０１３Ω・ｃｍ以上であって電気絶縁性に優れており、また成膜性および電位特性などにも優れているので、これらの１種または２種以上をバインダ樹脂に用いることが好ましい。
【０１８５】
また、第１電荷輸送層１４のバインダ樹脂には、前述の樹脂の中から、電荷輸送物質として用いられる一般式（１）で表されるエナミン化合物との相溶性に優れるものを選択して用いることが好ましい。また、第２電荷輸送層１５のバインダ樹脂には、電荷輸送物質として用いられる一般式（２）で表されるスチリル系化合物との相溶性に優れるものを選択して用いることが好ましい。
【０１８６】
感光体１の機械的耐久性を向上させる手段としては、電荷輸送層１６中におけるバインダ樹脂の比率を高くすることが考えられる。しかしながら、バインダ樹脂の比率の増加に伴って電荷輸送層１６中の電荷輸送物質が希釈されるので、バインダ樹脂の比率を高くし過ぎると、感光体１の光応答性が低下し、充分な感度が得られない恐れがある。感光体１の光応答性が低下すると、残留電位が上昇し、感光体１の表面電位が充分に減衰していない状態で繰返し使用されることになり、露光によって消去されるべき部分の表面電荷が充分に消去されずに表面電位が充分に減衰せず、早期に画像品質が低下するという問題が生じる。
【０１８７】
このような問題を生じさせることなく、感光体１の機械的耐久性を向上させるためには、電荷輸送層１６を構成する２つの電荷輸送層１４，１５のうち、外方に臨んで設けられる第２電荷輸送層１５におけるバインダ樹脂の比率を相対的に高くし、第２電荷輸送層１５よりも導電性支持体１１寄りに設けられる第１電荷輸送層１４におけるバインダ樹脂の比率を相対的に低くすることが好ましい。具体的には、第２電荷輸送層１５において電荷輸送物質として含有される一般式（２）で表されるスチリル系化合物の重量（Ａ）に対するバインダ樹脂の重量（Ｂ）の比率（Ｂ／Ａ）を、第１電荷輸送層１４において電荷輸送物質として含有される一般式（１）で表されるエナミン化合物の重量（Ａ’）に対するバインダ樹脂の重量（Ｂ’）の比率（Ｂ’／Ａ’）よりも大きくすることが好ましい。
【０１８８】
このように、感光体１の表面層となる第２電荷輸送層１５ではバインダ樹脂の比率を高くして耐刷性を高めるとともに、第２電荷輸送層１５と電荷発生層１３との間に設けられる第１電荷輸送層１４では電荷輸送物質である一般式（１）で表されるエナミン化合物の比率を高くしてホール移動度を速くすることによって、電荷輸送層１６全体の光応答性を確保することができる。したがって、光応答性を低下させることなく、感光体１の機械的耐久性を向上させることができる。
【０１８９】
第２電荷輸送層１５に充分な耐刷性を付与し、かつ光応答性の低下を極力抑えるためには、第２電荷輸送層１５における前記比率Ｂ／Ａは、２．０以上６．０以下であることが好ましい。前記比率Ｂ／Ａが６．０を超えてバインダ樹脂の比率が高くなると、電荷輸送物質である一般式（２）で表されるスチリル系化合物の比率が相対的に低くなるので、ホッピング伝導が起こりにくくなり、ホール移動度が低下する可能性がある。また、前記比率Ｂ／Ａが２．０未満であると、第２電荷輸送層１５の耐刷性が充分に確保できず、感光体１の機械的耐久性が不充分になる恐れがある。
【０１９０】
また、第１電荷輸送層１４における前記比率Ｂ’／Ａ’は、０．８以上２．０以下であることが好ましい。前記比率Ｂ’／Ａ’を前記範囲に選択することによって、電荷輸送層１６に充分な光応答性を付与するとともに、第１電荷輸送層１４中における一般式（１）で表されるエナミン化合物の結晶化を抑え、第１電荷輸送層１４の均一性を向上させることができる。これによって、感光体１を用いて形成される画像に黒ぽちなどの画像欠陥が発生することを防ぐことができる。前記比率Ｂ’／Ａ’が２．０を超えてバインダ樹脂の比率が高くなると、バインダ樹脂に対する一般式（１）で表されるエナミン化合物の比率が低くなるので、ホール移動度が遅くなり、電荷輸送層１６全体の光応答性が充分に得られない可能性がある。また、前記比率Ｂ’／Ａ’が０．８未満であると、バインダ樹脂に対する電荷輸送物質の比率が高くなり過ぎ、繰返し使用される過程において、第１電荷輸送層１４中で一般式（１）で表されるエナミン化合物の結晶化が発生し、画質が著しく低下する恐れがある。
【０１９１】
また、電荷輸送層１６の各層、すなわち第１電荷輸送層１４および第２電荷輸送層１５には、酸化防止剤および光安定剤のうちの少なくともいずれか一方を添加することが好ましい。特に、感光体１の表面層である第２電荷輸送層１５には、酸化防止剤および光安定剤の両方またはいずれか一方を添加することが好ましい。これによって、帯電時に発生するオゾン、ＮＯｘなどの酸化性ガスによる電荷輸送層１６の各層１４，１５の劣化を軽減し、感光体１の電気的耐久性を一層向上させることができる。また、各層１４，１５を塗布によって形成する際の塗布液の安定性を高め、塗布液中への不純物の発生を防ぐことができるので、塗布液の寿命を延ばすことができるとともに、形成された各電荷輸送層１４，１５中の不純物を低減し、感光体１の電気的耐久性を向上させることができる。
【０１９２】
酸化防止剤としては、一般に樹脂などに添加して使用される酸化防止剤を用いることができ、たとえばヒンダードフェノール化合物、トリメトキシホスフィン、トリフェノキシホスフィンなどのリン系酸化防止剤、ジ（ｎ−オクチル）スルフィドなどのイオウ系酸化防止剤、ハイドロキノンおよびその誘導体、ｐ−フェニレンジアミンおよびその誘導体、トコフェロールおよびその誘導体などが挙げられる。
【０１９３】
これらの中でも、ヒンダードフェノール化合物が好適に用いられる。ここで、ヒンダードフェノール化合物とは、フェノール性水酸基（−ＯＨ）を有し、かつそのフェノール性水酸基の近傍に嵩高い原子団を有する化合物のことである。嵩高い原子団としては、たとえば分岐鎖状アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、複素環基などを挙げることができる。
【０１９４】
ヒンダードフェノール化合物の中でも、下記一般式（１１）で表されるヒンダードフェノール化合物が好適に用いられる。
【０１９５】
【化３３】
2006285034.tif 000061
〔式中、Ｒ１４は炭素数１〜４のアルキル基を示す。〕
【０１９６】
一般式（１１）において、符号Ｒ１４で示される炭素数１〜４のアルキル基としては、メチル基、エチル基などの炭素数１〜４の直鎖状アルキル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基などの炭素数１〜４の分岐鎖状アルキル基などが挙げられる。
【０１９７】
光安定剤としては、一般に樹脂などに添加して使用される光安定剤を用いることができ、たとえばヒンダードアミン化合物、ベンゾトリアゾールおよびその誘導体、ベンゾフェノンおよびその誘導体などが挙げられる。
【０１９８】
これらの中でも、ヒンダードアミン化合物が好適に用いられる。ここで、ヒンダードアミン化合物とは、アミノ窒素原子を有し、かつそのアミノ窒素原子の近傍に嵩高い原子団を有するアミン化合物のことである。嵩高い原子団としては、たとえば分岐鎖状アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、複素環基などを挙げることができる。ヒンダードアミン化合物は、芳香族アミン系および脂肪族アミン系のいずれであってもよいけれども、脂肪族アミン系であることが好ましい。
【０１９９】
ヒンダードアミン化合物の中でも、下記一般式（１２）で表されるヒンダードアミン化合物が好適に用いられる。
【０２００】
【化３４】
2006285034.tif 000062
【０２０１】
〔式中、Ｒ１５は水素原子、炭素数１〜４のアルキル基またはアシル基を示す。Ｒ１６およびＲ１７はそれぞれ、アシルオキシ基を示す。Ｒ１６およびＲ１７が結合する炭素原子には、Ｒ１６およびＲ１７に代えて、２価の脂肪族複素環基が結合していてもよい。〕
【０２０２】
一般式（１２）において、符号Ｒ１５で示される炭素数１〜４のアルキル基としては、メチル基、エチル基などの炭素数１〜４の直鎖状アルキル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基などの炭素数１〜４の分岐鎖状アルキル基などが挙げられる。符号Ｒ１５で示されるアシル基としては、アセチル基などが挙げられる。符号Ｒ１６またはＲ１７で示されるアシルオキシ基としては、アセトキシ基、ベンゾイルオキシ基などが挙げられる。Ｒ１６およびＲ１７の結合する炭素原子に結合していてもよい２価の脂肪族複素環基としては、ピロリジンジイル基、イミダゾリジンジイル基、イミダゾリジンジオンジイル基、テトラヒドロフランジイル基、ジオキソランジイル基、ピペリジンジイル基などが挙げられる。これらの各基は、アルキル基などの置換基を有していてもよい。
【０２０３】
一般式（１２）で表されるヒンダードアミン化合物の具体例としては、たとえば、下記構造式（１２−１）で表されるヒンダードアミン化合物を挙げることができる。
【０２０４】
【化３５】
2006285034.tif 000063
【０２０５】
なお、前述のヒンダードフェノール化合物は、ヒンダードアミン化合物の特徴を併せ持っていてもよい。すなわち、ヒンダードフェノール化合物は、アミノ窒素原子をさらに有し、その近傍に嵩高い原子団を有していてもよい。
【０２０６】
第１電荷輸送層１４および第２電荷輸送層１５の両方の層に酸化防止剤および／または光安定剤を含有させる場合、第２電荷輸送層１５における酸化防止剤および／または光安定剤の比率Ｗ２は、第１電荷輸送層１４における酸化防止剤および／または光安定剤の比率Ｗ１よりも大きい（Ｗ２＞Ｗ１）ことが好ましい。このように、オゾン、ＮＯｘなどの酸化性ガスに曝される第２電荷輸送層１５により多くの酸化防止剤および／または光安定剤を含有させることによって、第２電荷輸送層１５で効率良く酸化性ガスを捕捉して不活性化することができるので、酸化性ガスによる感光体１の劣化を効果的に防止することができる。また、電荷輸送層１６全体としては、含有される酸化防止剤および／または光安定剤の総量を抑制することができるので、酸化防止剤および／または光安定剤を含有させることによる感光体１の電気特性への悪影響を抑制することができる。したがって、光応答性などの電気特性を低下させることなく、耐酸化性ガス性を向上させ、感光体１の電気的耐久性を一層向上させることができる。
【０２０７】
なお、第１電荷輸送層１４に一般式（１）で表されるエナミン化合物とそれ以外の電荷輸送物質とが含有される場合、第２電荷輸送層１５に一般式（２）で表されるスチリル系化合物とそれ以外の電荷輸送物質とが含有される場合などには、第２電荷輸送層１５における一般式（２）で表されるスチリル系化合物を含む電荷輸送物質およびバインダ樹脂の合計重量に対する酸化防止剤および／または光安定剤の合計重量の比率Ｗ２’を、第１電荷輸送層１４における一般式（１）で表されるエナミン化合物を含む電荷輸送物質およびバインダ樹脂の合計重量に対する酸化防止剤および／または光安定剤の合計重量の比率Ｗ１’よりも大きく（Ｗ２’＞Ｗ１’）することが好ましい。
【０２０８】
酸化性ガスによる感光体１の劣化を充分に抑制するためには、第２電荷輸送層１５における酸化防止剤および／または光安定剤の比率Ｗ２、すなわち一般式（２）で表されるスチリル系化合物およびバインダ樹脂の合計重量（Ａ＋Ｂ）に対する酸化防止剤および／または光安定剤の合計重量（Ｃ２）の比率〔Ｃ２／（Ａ＋Ｂ）〕は、０．０１以上０．１以下であることが好ましい。前記比率Ｗ２が０．０１未満であると、耐酸化性ガス性向上および塗布液の安定性向上の効果が充分に発揮されない可能性がある。前記比率Ｗ２が０．１を超えると、感光体１の電気特性に悪影響が生じる恐れがある。
【０２０９】
第１電荷輸送層１４における酸化防止剤および／または光安定剤の比率Ｗ１、すなわち一般式（１）で表されるエナミン化合物およびバインダ樹脂の合計重量（Ａ’＋Ｂ’）に対する酸化防止剤および／または光安定剤の合計重量（Ｃ１）の比率〔Ｃ１／（Ａ’＋Ｂ’）〕は、光応答性などの電気特性の低下をより確実に抑えるために、０．１以下であることが好ましく、０．０４以下であることがさらに好ましい。前記比率Ｗ１が０．１を超えると、感光体１の光応答性が低下する恐れがある。また、前記比率Ｗ１の下限は、特に制限されないけれども、感光体１の耐酸化性ガス性および塗布液の安定性を向上させるという観点からは、０．００１以上であることが好ましい。前記比率Ｗ１が０．００１未満であると、耐酸化性ガス性および塗布液の安定性の向上効果が充分に発揮されない可能性がある。
【０２１０】
さらに、第１電荷輸送層１４において、一般式（１）で表されるエナミン化合物の重量（Ａ’）に対する酸化防止剤および／または光安定剤の合計重量（Ｃ１）の比率（Ｃ１／Ａ’）は、０．００１以上０．１以下であることが好ましく、より好ましくは０．００１以上０．０５以下である。前記比率Ｃ１／Ａ’が０．００１未満であると、耐酸化性ガス性の向上および塗布液の安定性の向上に充分な効果が発揮されない可能性がある。前記比率Ｃ１／Ａ’が０．１を超えると、感光体１の電気特性に悪影響が生じる恐れがある。
【０２１１】
また、第２電荷輸送層１５において、一般式（２）で表されるスチリル系化合物の重量（Ａ）に対する酸化防止剤および／または光安定剤の合計重量（Ｃ２）の比率（Ｃ２／Ａ）は、０．００１以上１以下であることが好ましく、より好ましくは０．０５以上０．５以下である。前記比率Ｃ２／Ａが０．００１未満であると、耐酸化性ガス性および塗布液の安定性の向上効果が充分に得られない可能性がある。前記比率Ｃ２／Ａが１を超えると、感光体１の電気特性に悪影響が生じる恐れがある。
【０２１２】
また、電荷輸送層１６の各層、すなわち第１電荷輸送層１４および第２電荷輸送層１５には、成膜性、可撓性または表面平滑性を向上させるために、可塑剤または表面改質剤などの各種添加剤を添加してもよい。可塑剤としては、たとえばビフェニル、塩化ビフェニル、ベンゾフェノン、ｏ−ターフェニル、フタル酸エステルなどの二塩基酸エステル、脂肪酸エステル、リン酸エステル、各種フルオロ炭化水素、塩素化パラフィン、エポキシ型可塑剤などを挙げることができる。表面改質剤としては、シリコーンオイル、フッ素樹脂などが挙げられる。また、電荷輸送層１６の各層１４，１５には、機械的強度の増強および電気的特性の向上を図るために、無機化合物または有機化合物の微粒子を添加してもよい。
【０２１３】
電荷輸送層１６の各層１４，１５は、前述の電荷発生層１２の形成に用いられる塗布法などを用いて形成することができる。第１電荷輸送層１４を形成するための第１電荷輸送層用塗布液は、たとえば、適当な溶剤に一般式（１）で表されるエナミン化合物を含む電荷輸送物質およびバインダ樹脂を溶解または分散させ、必要に応じて前述の酸化防止剤、光安定剤などの各種添加剤を添加して調製される。同様に、第２電荷輸送層１５を形成するための第２電荷輸送層用塗布液は、たとえば、適当な溶剤に一般式（２）で表されるスチリル系化合物を含む電荷輸送物質およびバインダ樹脂を溶解または分散させ、必要に応じて酸化防止剤、光安定剤などの各種添加剤を添加して調製される。これらの塗布液の溶剤には、前述の電荷発生層用塗布液に用いられる溶剤と同様のものを用いることができる。また、各塗布液の塗布方法としては、前述の下引層１２上に電荷発生層用塗布液を塗布する際と同様の方法を用いることができる。
【０２１４】
第１電荷輸送層１４の厚さｄ１は、第２電荷輸送層１５の厚さｄ２よりも大きい（ｄ１＞ｄ２）ことが好ましい。第１電荷輸送層１４の厚さｄ１が第２電荷輸送層１５の厚さｄ２以下（ｄ１≦ｄ２）であると、感光体１の光応答性が充分に得られない可能性があるけれども、前述のように第１電荷輸送層１４の厚さｄ１を第２電荷輸送層１５の厚さｄ２よりも大きく（ｄ１＞ｄ２）することによって、光応答性に特に優れる感光体１を実現することができる。
【０２１５】
第１電荷輸送層１４の厚さｄ１は、５μｍ以上４０μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは１０μｍ以上３０μｍ以下である。第１電荷輸送層１４の厚さｄ１が５μｍ未満であると、電荷輸送層１６全体の光応答性が充分に得られない可能性がある。第１電荷輸送層１４の厚さｄ１が４０μｍを超えると、電荷輸送層１６全体の厚さが大きくなり過ぎ、解像度が低下する恐れがある。
【０２１６】
第２電荷輸送層１５の厚さｄ２は、１μｍ以上２０μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは１μｍ以上１０μｍ以下である。第２電荷輸送層１５の厚さｄ２が１μｍ未満であると、耐酸化性ガス性が充分に確保できない可能性がある。また、摩耗によって第２電荷輸送層１５の全てが感光体１の電気的な寿命前に消失し、充分な寿命が得られない可能性がある。第２電荷輸送層１５の厚さｄ２が２０μｍを超えると、電荷輸送層１６全体の厚さが大きくなり過ぎ、解像度が低下する恐れがある。
【０２１７】
また、電荷輸送層１６全体の厚さ、すなわち第１電荷輸送層１４の厚さｄ１と第２電荷輸送層１５の厚さｄ２との和（ｄ１＋ｄ２）は、１０μｍ以上５０μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは２０μｍ以上４０μｍ以下である。電荷輸送層１６全体の厚さが１０μｍ未満であると、感光体１の帯電保持能が低下する恐れがある。電荷輸送層１６全体の厚さが５０μｍを超えると、感光体１の解像度が低下する恐れがある。
【０２１８】
以上に述べたように、本実施形態の感光体１では、電荷輸送層１６は第１電荷輸送層１４と第２電荷輸送層１５との２つの層で構成されるけれども、これに限定されず、３つ以上の層で構成されてもよい。このように３つ以上の層で構成することによって、感光体の光応答性、感度などの電気特性の調整が容易になる。ただし、本実施形態のように２つの層で電荷輸送層１６を構成する方が、形成するべき層が少ないので、生産性、製造原価および歩留の点で優れている。
【０２１９】
電荷輸送層１６を３つ以上の層で構成する場合には、一般式（２）で表されるスチリル系化合物を含有する第２電荷輸送層１５を外方に臨むように設け、第２電荷輸送層１５と第１電荷輸送層１４との間または第１電荷輸送層１４と電荷発生層１３との間に、別の電荷輸送層をさらに設ければよい。別の電荷輸送層は、一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有することが好ましい。これによって、電荷輸送層１６を構成する層数の増加による光応答性の低下を防ぐことができる。別の電荷輸送層が一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有しない場合、別の電荷輸送層は、第１電荷輸送層１４と第２電荷輸送層１５との間に設けることが好ましい。これによって、一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有する第１電荷輸送層１４を電荷発生層１３に接して設けることができるので、感光体の光応答性の低下を抑えることができる。
【０２２０】
図２は、本発明の実施の他の形態である画像形成装置１００の構成を簡略化して示す配置側面図である。本実施の形態の画像形成装置１００は、前述の実施形態の感光体１を備える。画像形成装置１００は、図示しない装置本体に回転自在に支持される前述の感光体１と、感光体１を回転軸線４４まわりに矢符４１方向に回転駆動させる図示しない駆動手段とを備える。駆動手段は、たとえば動力源としてモータを備え、モータからの動力を図示しない歯車を介して感光体１の芯体を構成する支持体に伝えることによって、感光体１を所定の周速度で回転駆動させる。
【０２２１】
感光体１の周囲には、帯電手段である帯電器３２と、露光手段３０と、現像手段である現像器３３と、転写手段である転写器３４と、清掃手段であるクリーナ３６とが、矢符４１で示される感光体１の回転方向の上流側から下流側に向かってこの順序で設けられる。クリーナ３６は、図示しない除電ランプと共に設けられる。
【０２２２】
帯電器３２は、コロナ放電などによって感光体１の表面４３を負または正の所定の電位に帯電させる。帯電器３２は、たとえばコロナ放電帯電器などの非接触式の帯電手段によって実現される。露光手段３０は、たとえば半導体レーザ素子を光源として備え、光源から画像情報に応じて光３１を照射することによって、帯電された感光体１の表面４３を露光する。現像器３３は、露光手段３０による露光によって感光体１の表面４３に形成された静電潜像を現像剤で現像し、可視像であるトナー像を形成する。本実施形態では、現像器３３は、感光体１に対向して設けられ感光体１の表面４３にトナーを供給する現像ローラ３３ａと、現像ローラ３３ａを感光体１の回転軸線４４と平行な回転軸線まわりに回転可能に支持するとともにその内部空間にトナーを含む現像剤を収容するケーシング３３ｂとを備える。
【０２２３】
転写器３４は、感光体１との間に供給される転写材である記録用紙５１にたとえばトナーと逆極性の電荷を与えることによって、感光体１の表面４３に形成されたトナー像を、感光体１の表面４３から記録用紙５１に転写させる。転写器３４は、たとえばコロナ放電帯電器などの非接触式の転写手段によって実現される。クリーナ３６は、トナー像が転写された後の感光体１の表面４３を清掃する。本実施形態では、クリーナ３６は、感光体表面４３に押圧され、転写器３４による転写動作後に感光体１の表面４３に残留するトナーおよび紙粉などの異物を前記表面４３から剥離させるクリーニングブレード３６ａと、クリーニングブレード３６ａによって剥離されたトナーなどの異物を収容する回収用ケーシング３６ｂとを備える。
【０２２４】
トナー像が転写された記録用紙５１が搬送される方向には、転写されたトナー像を記録用紙５１に定着させる定着器３５が設けられる。本実施形態では、定着器３５は、図示しない加熱手段を有する加熱ローラ３５ａと、加熱ローラ３５ａに対向して設けられ加熱ローラ３５ａに押圧されて当接部を形成する加圧ローラ３５ｂとを備える。
【０２２５】
画像形成装置１００では、以下のようにして画像が形成される。まず、図示しない制御部からの指示に応じて、感光体１が駆動手段によって矢符４１方向に回転駆動され、その表面４３が帯電器３２によって帯電される。次いで、制御部からの指示に応じて、露光手段３０から光３１が照射され、感光体１が露光される。これによって、光３１が照射された部分の表面電荷が減少し、光３１が照射された部分の表面電位と光３１が照射されなかった部分の表面電位とに差異が生じて、感光体１の表面４３に静電潜像が形成される。次いで、現像器３３によって静電潜像が現像され、感光体１の表面４３にトナー像が形成される。
【０２２６】
また、感光体１への露光と同期して、記録用紙５１が、図示しない搬送手段によって矢符４２方向から転写器３４と感光体１との間の転写位置に供給される。記録用紙５１が転写位置に供給されると、感光体１の表面４３に形成されたトナー像が転写器３４によって記録用紙５１に転写される。次いで、定着器３５によって記録用紙５１が加熱および加圧されて、トナー像が記録用紙５１に定着される。このようにして画像が形成された記録用紙５１は、搬送手段によって画像形成装置１００の外部へ排紙される。
【０２２７】
一方、トナー像が記録用紙５１に転写された後に、さらに矢符４１方向に回転する感光体１は、その表面４３がクリーナ３６のクリーニングブレード３６ａによって擦過され、清掃される。このようにしてトナーなどの異物が除去された感光体１の表面４３は、除電ランプからの光によって電荷が除去される。これによって感光体１の表面４３の静電潜像が消失する。その後、感光体１はさらに回転駆動され、再度感光体１の帯電から始まる一連の動作が繰返される。以上のようにして、連続的に画像が形成される。
【０２２８】
画像形成装置１００に備わる感光体１は、前述のように帯電性、感度および光応答性などの電気特性に優れるとともに、耐酸化性ガス性に優れ、コロナ放電帯電器などの帯電器３２から発生するオゾンおよび窒素酸化物などの酸化性ガスによる劣化を受けにくいという利点を有する。このため、感光体１は、繰返し使用されても前述の良好な電気特性が低下せず、繰返し使用後においても実使用上充分な電気特性を有する。したがって、画像形成装置１００は、耐久性に優れ、白抜けおよび黒帯などの画像欠陥のない高品質の画像を長期間にわたって安定して形成することができる。
【０２２９】
本発明に係る画像形成装置は、以上に述べた図２に示す画像形成装置１００の構成に限定されるものではなく、本発明に係る感光体を使用することができるものであれば、他の異なる構成であってもよい。
【０２３０】
たとえば、本実施形態の画像形成装置１００では、帯電器３２は、非接触式の帯電手段であるけれども、これに限定されることなく、たとえば帯電ローラなどの接触式の帯電手段であってもよい。また転写器３４は、押圧力を用いずに転写を行なう非接触式の転写手段であるけれども、これに限定されることなく、押圧力を利用して転写を行なう接触式の転写手段であってもよい。接触式の転写手段としては、たとえば、転写ローラを備え、記録用紙５１の感光体１の表面４３に当接される面と反対側の面から転写ローラを感光体１に対して押圧し、感光体１と記録用紙５１とを圧接させた状態で、転写ローラに電圧を印加することによって、トナー像を記録用紙５１に転写させるものなどを用いることができる。
【実施例】
【０２３１】
以下、実施例を用いて本発明をさらに詳細に説明する。なお本発明は、これらの実施例に限定されるものではない。
【０２３２】
［製造例］
（製造例１）例示化合物Ｎｏ．１の製造
（製造例１−１）エナミン中間体の製造
トルエン１００ｍＬに、下記構造式（１３）で表されるＮ−（ｐ−トリル）−α−ナフチルアミン２３．３ｇ（１．０当量）と、下記構造式（１４）で表されるジフェニルアセトアルデヒド２０．６ｇ（１．０５当量）と、ＤＬ−１０−カンファースルホン酸０．２３ｇ（０．０１当量）とを加えて加熱し、副生した水をトルエンと共沸させて系外に取除きながら、６時間撹拌して反応させた。反応終了後、反応溶液を１０分の１（１／１０）程度に濃縮し、激しく撹拌されているヘキサン１００ｍＬ中に徐々に滴下し、結晶を生成させた。生成した結晶を濾別し、冷エタノールで洗浄することによって、淡黄色粉末状化合物３６．２ｇを得た。
【０２３３】
【化３６】
2006285034.tif 000064
【０２３４】
【化３７】
2006285034.tif 000065
【０２３５】
得られた化合物を液体クロマトグラフィー−質量分析法（Liquid Chromatography−
Mass Spectrometry；略称ＬＣ−ＭＳ）で分析した結果、下記構造式（１５）で表されるエナミン中間体（分子量の計算値：４１１．２０）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが４１２．５に観測されたことから、得られた化合物が下記構造式（１５）で表されるエナミン中間体であることが確認された（収率：８８％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られたエナミン中間体の純度が９９．５％であることが判った。
【０２３６】
【化３８】
2006285034.tif 000066
【０２３７】
以上のように、２級アミン化合物である構造式（１３）で表されるＮ−（ｐ−トリル）−α−ナフチルアミンと、アルデヒド化合物である構造式（１４）で表されるジフェニルアセトアルデヒドとの脱水縮合反応を行なうことによって、構造式（１５）で表されるエナミン中間体を得ることができた。
【０２３８】
（製造例１−２）エナミン−アルデヒド中間体の製造
無水Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（略称ＤＭＦ）１００ｍＬ中に、氷冷下、オキシ塩化リン９．２ｇ（１．２当量）を徐々に加え、約３０分間攪拌してフィルスマイヤー試薬を調製した。この溶液中に、氷冷下、（製造例１−１）で得られた構造式（１５）で表されるエナミン中間体２０．６ｇ（１．０当量）を徐々に加えた。その後、反応溶液を徐々に加熱して温度８０℃まで上げ、８０℃を保つように加熱しながら３時間攪拌して反応させた。反応終了後、この反応溶液を放冷し、冷やした４規定（４Ｎ）−水酸化ナトリウム水溶液８００ｍＬ中に徐々に加え、沈殿を生じさせた。生じた沈殿を濾別し、充分に水洗した後、エタノールと酢酸エチルとの混合溶媒で再結晶することによって、黄色粉末状化合物２０．４ｇを得た。
【０２３９】
得られた化合物をＬＣ−ＭＳで分析した結果、下記構造式（１６）で表されるエナミン−アルデヒド中間体（分子量の計算値：４３９．１９）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが４４０．５に観測されたことから、得られた化合物が下記構造式（１６）で表されるエナミン−アルデヒド中間体であることが確認された（収率：９３％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られたエナミン−アルデヒド中間体の純度が９９．７％であることが判った。
【０２４０】
【化３９】
2006285034.tif 000067
【０２４１】
以上のように、構造式（１５）で表されるエナミン中間体をフィルスマイヤー反応でホルミル化することによって、構造式（１６）で表されるエナミン−アルデヒド中間体を得ることができた。
【０２４２】
（製造例１−３）例示化合物Ｎｏ．１の製造
（製造例１−２）で得られた構造式（１６）で表されるエナミン−アルデヒド中間体８．８ｇ（１．０当量）と、下記構造式（１７）で表されるジエチルシンナミルホスホネート６．１ｇ（１．２当量）とを、無水ＤＭＦ８０ｍＬに溶解させ、その溶液中にカリウムｔ−ブトキシド２．８ｇ（１．２５当量）を室温で徐々に加えた。
【０２４３】
【化４０】
2006285034.tif 000068
【０２４４】
その後、反応溶液を温度５０℃まで加熱し、５０℃を保つように加熱しながら５時間撹拌して反応させた。反応溶液を放冷した後、過剰のメタノール中に注いだ。析出物を回収し、トルエンに溶解させてトルエン溶液とした。このトルエン溶液を分液ロートに移し、水洗した後、有機層を取出し、取出した有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させた。乾燥後、固形物を取除いた有機層を濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーを行なうことによって、黄色結晶１０．１ｇを得た。
【０２４５】
得られた結晶をＬＣ−ＭＳで分析した結果、目的化合物である表１に示す例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物（分子量の計算値：５３９．２６）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが５４０．５に観測された。また、得られた結晶の重クロロホルム（化学式：ＣＤＣｌ３）中における核磁気共鳴（Nuclear Magnetic
Resonance；略称ＮＭＲ）スペクトルを測定したところ、例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物の構造を支持するスペクトルが得られた。ＬＣ−ＭＳの分析結果およびＮＭＲスペクトルの測定結果から、得られた結晶が例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物であることが確認された（収率：９４％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られた例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物の純度が９９．８％であることが判った。
【０２４６】
以上のように、構造式（１６）で表されるエナミン−アルデヒド中間体と、ウィッティッヒ試薬である構造式（１７）で表されるジエチルシンナミルホスホネートとのウィッティッヒ−ホルナー反応を行なうことによって、表１に示す例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物を得ることができた。
【０２４７】
（製造例２）例示化合物Ｎｏ．６１の製造
前述の構造式（１３）で表されるＮ−（ｐ−トリル）−α−ナフチルアミン２３．３ｇ（１．０当量）に代えて、Ｎ−（ｐ−メトキシフェニル）−α−ナフチルアミン４．９ｇ（１．０当量）を用いる以外は、製造例１と同様にして、脱水縮合反応によるエナミン中間体の製造（収率：９４％）およびフィルスマイヤー反応によるエナミン−アルデヒド中間体の製造（収率：８５％）を行ない、さらにウィッティッヒ−ホルナー反応を行うことによって、黄色粉末状化合物７．９ｇを得た。なお、各反応に使用する試薬の量は、試薬と基質との当量関係が製造例１で使用した試薬と基質との当量関係と同じになるように変更した。
【０２４８】
得られた化合物をＬＣ−ＭＳで分析した結果、目的化合物である表９に示す例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物（分子量の計算値：５５５．２６）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが５５６．７に観測された。また、得られた化合物のＣＤＣｌ３中におけるＮＭＲスペクトルを測定したところ、例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物の構造を支持するスペクトルが得られた。ＬＣ−ＭＳの分析結果およびＮＭＲスペクトルの測定結果から、得られた化合物が例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物であることが確認された（収率：９２％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られた例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物の純度が９９．０％であることが判った。
【０２４９】
以上のように、脱水縮合反応、フィルスマイヤー反応およびウィッティッヒ−ホルナー反応の３段階の反応を行うことによって、３段階収率７３．５％で、表９に示す例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物を得ることができた。
【０２５０】
（製造例３）例示化合物Ｎｏ．４６の製造
（製造例１−２）で得られた構造式（１６）で表されるエナミン−アルデヒド中間体２．０ｇ（１．０当量）と、下記構造式（１８）で表されるウィッティッヒ試薬１．５３ｇ（１．２当量）とを、無水ＤＭＦ１５ｍＬに溶解させ、その溶液中にカリウムｔ−ブトキシド０．７１ｇ（１．２５当量）を室温で徐々に加えた。
【０２５１】
【化４１】
2006285034.tif 000069
【０２５２】
その後、反応溶液を温度５０℃まで加熱し、５０℃を保つように加熱しながら５時間撹拌して反応させた。反応溶液を放冷した後、過剰のメタノール中に注いだ。析出物を回収し、トルエンに溶解させてトルエン溶液とした。このトルエン溶液を分液ロートに移し、水洗した後、有機層を取出し、取出した有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させた。乾燥後、固形物を取除いた有機層を濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーを行なうことによって、黄色結晶２．３７ｇを得た。
【０２５３】
得られた結晶をＬＣ−ＭＳで分析した結果、目的化合物である表７に示す例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物（分子量の計算値：５６５．２８）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが５６６．４に観測された。また、得られた化合物のＣＤＣｌ３中におけるＮＭＲスペクトルを測定したところ、例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物の構造を支持するスペクトルが得られた。ＬＣ−ＭＳの分析結果およびＮＭＲスペクトルの測定結果から、得られた化合物が例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物であることが確認された（収率：９２％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られた例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物の純度が９９．８％であることが判った。
【０２５４】
以上のように、構造式（１６）で表されるエナミン−アルデヒド中間体と構造式（１８）で表されるウィッティッヒ試薬とのウィッティッヒ−ホルナー反応を行なうことによって、表７に示す例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物を得ることができた。
【０２５５】
［実施例］
（実施例１）
酸化チタンＴＴＯ−ＭＩ−１（商品名、Ａｌ２Ｏ３およびＺｒＯ２で表面処理された樹枝状ルチル型、チタン成分８５％、石原産業株式会社製）３重量部と、アルコール可溶性ナイロン樹脂ＣＭ８０００（商品名、東レ株式会社製）３重量部とを、メタノール６０重量部と１，３−ジオキソラン４０重量部との混合溶剤に加え、ペイントシェイカにて１０時間分散処理して下引層用塗布液を調製した。この塗布液を塗布槽に満たし、導電性支持体を浸漬後引上げ、自然乾燥して厚さ０．９μｍの下引層を形成した。導電性支持体には、外径３０ｍｍ、長手方向の長さ３４６ｍｍのアルミニウム製円筒状導電性支持体を用いた。
【０２５６】
次いで、ブチラール樹脂Ｓ−ＬＥＣ  ＢＬ−２（商品名、積水化学工業株式会社製）１０重量部と、１，３−ジオキソラン１４００重量部と、チタニルフタロシアニン（前述の一般式（４）においてＲ２１、Ｒ２２、Ｒ２３およびＲ２４がいずれも水素原子であるもの）１５重量部とを、ボールミルにて７２時間分散処理して電荷発生層用塗布液を調製した。この塗布液を、下引層の場合と同様に浸漬塗布法にて先に形成した下引層上に塗布し、自然乾燥して厚さ０．２μｍの電荷発生層を形成した。
【０２５７】
次いで、電荷輸送物質として前述の表９に示す例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物１００重量部と、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂ＧＫ−７００（商品名、出光興産株式会社製）５５重量部およびポリカーボネート樹脂ＧＨ−５０３（商品名、出光興産株式会社製）４５重量部と、酸化防止剤としてスミライザーＢＨＴ（商品名、住友化学工業株式会社製）２重量部とを混合し、テトラヒドロフラン７０８重量部に溶解させて第１電荷輸送層用塗布液を調製した。得られた塗布液を、先に形成した電荷発生層上に下引層の場合と同様に浸漬塗布法にて塗布し、自然乾燥して厚さ２０μｍの第１電荷輸送層を形成した。なお、スミライザーＢＨＴは、前述の一般式（１１）においてＲ１４がメチル基であるヒンダードフェノール化合物、すなわち２，６−ジ（ｔ−ブチル）−４−メチルフェノールである。
【０２５８】
次いで、電荷輸送物質として前述の構造式（２−１４）で表されるスチリル系化合物１００重量部と、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂ＧＫ−７００（商品名、出光興産株式会社製）１１０重量部およびポリカーボネート樹脂ＧＨ−５０３（商品名、出光興産株式会社製）９０重量部と、酸化防止剤としてスミライザーＢＨＴ（住友化学工業株式会社製）１０重量部とを混合し、テトラヒドロフラン９８０重量部に溶解させて第２電荷輸送層用塗布液を調製した。得られた塗布液を、下引層の場合と同様に浸漬塗布法にて先に形成した第１電荷輸送層上に塗布し、温度１３０℃で１時間乾燥して厚さ５μｍの第２電荷輸送層を形成し、全体の厚さが２５μｍの電荷輸送層を形成した。このようにして実施例１の感光体を作製した。
【０２５９】
（実施例２）
第１電荷輸送層の形成に際し、例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物に代えて前述の表７に示す例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物を用いること以外は実施例１と同様にして、実施例２の感光体を作製した。
【０２６０】
（実施例３）
第１電荷輸送層の形成に際し、酸化防止剤であるスミライザーＢＨＴ（住友化学工業株式会社製）の使用量を１０重量部に変更すること以外は実施例１と同様にして、実施例３の感光体を作製した。
【０２６１】
（実施例４）
第２電荷輸送層の形成に際し、酸化防止剤であるスミライザーＢＨＴ（住友化学工業株式会社製）の使用量を１重量部に変更すること以外は実施例１と同様にして、実施例４の感光体を作製した。
【０２６２】
（実施例５）
実施例１と同様にして下引層、電荷発生層および第１電荷輸送層を形成した。次いで、電荷輸送物質として前述の構造式（２−１４）で表されるスチリル系化合物１００重量部と、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂ＧＫ−７００（商品名、出光興産株式会社製）７７重量部およびポリカーボネート樹脂ＧＨ−５０３（商品名、出光興産株式会社製）６３重量部と、酸化防止剤としてスミライザーＢＨＴ（商品名、住友化学工業株式会社製）８重量部とを混合し、テトラヒドロフラン９８０重量部に溶解させて第２電荷輸送層用塗布液を調製した。得られた塗布液を用いて実施例１と同様にして第２電荷輸送層を形成し、実施例５の感光体を作製した。
【０２６３】
（実施例６）
実施例１と同様にして下引層、電荷発生層および第１電荷輸送層を形成した。次いで、電荷輸送物質として前述の構造式（２−１４）で表されるスチリル系化合物１００重量部と、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂ＧＫ−７００（商品名、出光興産株式会社製）３３０重量部およびポリカーボネート樹脂ＧＨ−５０３（商品名、出光興産株式会社製）２７０重量部と、酸化防止剤としてスミライザーＢＨＴ（商品名、住友化学工業株式会社製）２３重量部とを混合し、テトラヒドロフラン１２００重量部に溶解させて第２電荷輸送層用塗布液を調製した。得られた塗布液を用いて実施例１と同様にして第２電荷輸送層を形成し、実施例６の感光体を作製した。
【０２６４】
（実施例７）
実施例１と同様にして下引層、電荷発生層および第１電荷輸送層を形成した。次いで、電荷輸送物質として前述の構造式（２−１４）で表されるスチリル系化合物１００重量部と、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂ＧＫ−７００（商品名、出光興産株式会社製）３８５重量部およびポリカーボネート樹脂ＧＨ−５０３（商品名、出光興産株式会社製）３１５重量部と、酸化防止剤としてスミライザーＢＨＴ（商品名、住友化学工業株式会社製）２７重量部とを混合し、テトラヒドロフラン１２００重量部に溶解させて第２電荷輸送層用塗布液を調製した。得られた塗布液を用いて実施例１と同様にして第２電荷輸送層を形成し、実施例７の感光体を作製した。
【０２６５】
（比較例１）
実施例１と同様にして下引層および電荷発生層を形成した。次いで、電荷輸送物質として前述の構造式（２−１４）で表されるスチリル系化合物１００重量部と、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂ＧＫ−７００（商品名、出光興産株式会社製）７１．５重量部およびポリカーボネート樹脂ＧＨ−５０３（商品名、出光興産株式会社製）５８．５重量部と、酸化防止剤としてスミライザーＢＨＴ（商品名、住友化学工業株式会社製）２．３重量部とを混合し、テトラヒドロフラン８９２重量部に溶解させて電荷輸送層用塗布液を調製した。得られた塗布液を、先に形成した電荷発生層上に実施例１の下引層の場合と同様に浸漬塗布法にて塗布し、温度１３０℃で１時間乾燥して厚さ２５μｍの電荷輸送層を一層のみ形成した。このようにして、一層で形成される電荷輸送層を有する比較例１の感光体を作製した。
【０２６６】
（比較例２）
第１電荷輸送層の形成に際し、例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物に代えて下記構造式（１９）で表されるブタジエン系化合物を用いること以外は実施例１と同様にして、比較例２の感光体を作製した。
【０２６７】
【化４２】
2006285034.tif 000070
【０２６８】
（比較例３）
実施例１と同様にして下引層および電荷発生層を形成した。次いで、電荷輸送物質として前述の表９に示す例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物１００重量部と、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂ＧＫ−７００（商品名、出光興産株式会社製）７２重量部およびポリカーボネート樹脂ＧＨ−５０３（商品名、出光興産株式会社製）５９重量部と、酸化防止剤としてスミライザーＢＨＴ（商品名、住友化学工業株式会社製）２．３重量部とを混合し、テトラヒドロフラン８９２重量部に溶解させて電荷輸送層用塗布液を調製した。得られた塗布液を、先に形成した電荷発生層上に実施例１の下引層の場合と同様に浸漬塗布法にて塗布し、温度１３０℃で１時間乾燥して厚さ２５μｍの電荷輸送層を一層のみ形成した。このようにして、一層で形成される電荷輸送層を有する比較例３の感光体を作製した。
【０２６９】
（比較例４）
実施例１と同様にして下引層および電荷発生層を形成した。次いで、電荷輸送物質として前述の表９に示す例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物８０重量部および構造式（２−１４）で表されるスチリル系化合物２０重量部と、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂ＧＫ−７００（商品名、出光興産株式会社製）７２重量部およびポリカーボネート樹脂ＧＨ−５０３（商品名、出光興産株式会社製）５９重量部と、酸化防止剤としてスミライザーＢＨＴ（商品名、住友化学工業株式会社製）２．３重量部とを混合し、テトラヒドロフラン８９２重量部に溶解させて電荷輸送層用塗布液を調製した。得られた塗布液を、先に形成した電荷発生層上に実施例１の下引層の場合と同様に浸漬塗布法にて塗布し、温度１３０℃で１時間乾燥して厚さ２５μｍの電荷輸送層を一層のみ形成した。このようにして、一層で形成される電荷輸送層を有する比較例４の感光体を作製した。
【０２７０】
（比較例５）
第２電荷輸送層の形成に際し、構造式（２−１４）で表されるスチリル系化合物に代えて下記構造式（２０）で表されるスチリル系化合物を用いること以外は実施例１と同様にして、比較例５の感光体を作製した。
【０２７１】
【化４３】
2006285034.tif 000071
【０２７２】
（比較例６）
第２電荷輸送層の形成に際し、構造式（２−１４）で表されるスチリル系化合物に代えて前述の構造式（１９）で表されるブタジエン系化合物を用いること以外は実施例１と同様にして、比較例６の感光体を作製した。
【０２７３】
［評価］
以上のようにして作製した実施例１〜７および比較例１〜６の感光体について、以下のようにして特性を評価した。
【０２７４】
（評価１）
実施例１〜７および比較例１，２の各感光体を試験用画像形成装置にそれぞれ搭載し、温度５℃、相対湿度２０％の低温／低湿（Ｌ／Ｌ：Low Temperature／Low Humidity）環境下および温度３５℃、相対湿度８５％の高温／高湿（Ｈ／Ｈ：High Temperature／High
Humidity）環境下のそれぞれの環境下において、以下のようにして光応答性を評価した。試験用画像形成装置には、感光体の帯電手段としてコロナ放電帯電器を備える市販のレーザプリンタ（商品名：ＡＲ-４５０、シャープ株式会社製）に、画像形成過程における感光体の表面電位を測定できるように表面電位計（商品名：ＣＡＴＥ７５１、ジェンテック社製）を設けたものを用いた。なお、前述のレーザプリンタＡＲ-４５０は、感光体表面を負に帯電して電子写真プロセスを行なう負帯電型の画像形成装置である。
【０２７５】
実施例１〜７および比較例１，２の各感光体が搭載された試験用画像形成装置を用い、感光体表面を帯電器によってマイナス（−）５００Ｖに帯電させた後レーザ光による露光を施し、露光を施した直後の感光体の表面電位を測定し、その絶対値を露光電位ＶＬ〔Ｖ〕として求めた。露光電位ＶＬが小さいほど、光応答性に優れると評価した。
【０２７６】
評価結果を表３３に示す。なお、表３３のＢＨＴ比率の欄には、第１電荷輸送層または第２電荷輸送層における電荷輸送物質およびバインダ樹脂の合計重量に対する酸化防止剤であるスミライザーＢＨＴの重量の比率を記載する。また、Ｂ’／Ａ’の欄には、第１電荷輸送層における電荷輸送物質の重量に対するバインダ樹脂の重量の比率を記載し、Ｂ／Ａの欄には、第２電荷輸送層における電荷輸送物質の重量に対するバインダ樹脂の重量の比率を記載する。これらは、後述する表３４においても同様に記載する。なお、電荷輸送層を一層で形成した比較例１については、第１電荷輸送層の欄に、用いられた電荷輸送物質の種類、電荷輸送層におけるＢＨＴ比率および電荷輸送物質の重量に対するバインダ樹脂の重量の比率を記載し、第２電荷輸送層の欄には「−」と記載した。
【０２７７】
【表３３】
2006285034.tif 000072
【０２７８】
表３３に示すように、実施例１〜７と比較例１との比較から、電荷輸送層が一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有する第１電荷輸送層と一般式（２）で表されるスチリル系化合物を含有する第２電荷輸送層との２つの層で形成される実施例１〜７の感光体は、電荷輸送層が一般式（２）で表されるスチリル系化合物を含有する層のみで形成される比較例１の感光体に比べ、Ｈ／Ｈ環境下およびＬ／Ｌ環境下のいずれにおいても、露光電位ＶＬが小さく、光応答性に優れることが判った。
【０２７９】
実施例１〜７と比較例２との比較から、第１電荷輸送層の電荷輸送物質として一般式（１）で表されるエナミン化合物を用いた実施例１〜７の感光体は、一般式（１）で表されるエナミン化合物以外の電荷輸送物質を用いた比較例２の感光体に比べ、露光電位ＶＬが小さく、光応答性に優れることが判った。
【０２８０】
実施例１，２，５〜７と実施例３との比較から、実施例１，２，５〜７のように、第２電荷輸送層における酸化防止剤であるＢＨＴの比率Ｗ２を第１電荷輸送層におけるＢＨＴの比率Ｗ１よりも大きくすることによって、露光電位ＶＬを低減し、光応答性を向上させることができることが判った。
【０２８１】
実施例１〜６と実施例７との比較から、実施例１〜６のように、第２電荷輸送層における一般式（２）で表されるスチリル系化合物の重量（Ａ）に対するバインダ樹脂の重量（Ｂ）の比率（Ｂ／Ａ）を６．０以下にすることによって、露光電位ＶＬを小さくすることができ、光応答性をさらに向上できることが判った。
【０２８２】
また、実施例１と実施例２との比較から、第１電荷輸送層の電荷輸送物質として、前述の一般式（１ｂ）においてｍが１であるエナミン化合物を用いた実施例１の感光体は、一般式（１ｂ）においてｍが２であるエナミン化合物を用いた実施例２の感光体に比べ、露光電位ＶＬが小さく、光応答性に優れることが判る。このことから、実施例１のように、第１電荷輸送層の電荷輸送物質として一般式（１ｂ）においてｍが１であるエナミン化合物を用いることによって、露光電位ＶＬを一層低減し、光応答性に特に優れる感光体が得られることが判った。
【０２８３】
（評価２）
実施例１〜７および比較例３〜６の各感光体について、以下のようにして（ａ）耐酸化性ガス性および（ｂ）耐刷性を評価した。
【０２８４】
（ａ）耐酸化性ガス性
実施例１〜７および比較例３〜６の各感光体を、感光体の帯電手段としてコロナ放電帯電器を備える市販のフルカラー複写機（商品名：ＡＲＣ-１５０、シャープ株式会社製）にそれぞれ搭載し、温度５℃、相対湿度２０％の低温／低湿（Ｌ／Ｌ）環境下において、所定のパターンのテスト画像を記録用紙５０００枚に連続して複写させた。その後複写機の電源を切り、一晩（約２０時間）放置した後、記録用紙にハーフトーン画像を複写させ、これを評価用画像とした。ここで、ハーフトーン画像とは、画像の濃淡を白黒のドットによって階調表現した画像のことである。
【０２８５】
形成された評価用画像を目視によって観察し、各ドットがぼやけているか否か、すなわち画像ぼけが発生しているか否かを判断した。また、複写機の電源を切っている間にコロナ放電帯電器に近接して配置されていた感光体の部位からトナー像が転写された部分に相当する記録用紙の部位に、白抜けおよび黒帯が発生しているか否かを判断した。これらの判断結果に基づき、画像ぼけ、白抜けおよび黒帯などの画像欠陥の発生度合によって感光体の耐酸化性ガス性を評価した。耐酸化性ガス性の評価基準は以下のようである。
◎：優。画像欠陥が全く発生していない。
○：良。若干の画像欠陥が発生しているけれども、無視できる程度である。
△：可。若干の画像欠陥が発生しているけれども、実使用上問題がない程度である。
×：不可。多数の画像欠陥が発生し、実使用不可。
【０２８６】
（ｂ）耐刷性
実施例１〜７および比較例３〜６の各感光体を試験用画像形成装置にそれぞれ搭載し、温度２５℃、相対湿度５０％の常温／常湿（Ｎ／Ｎ：Normal Temperature/Normal
Humidity）環境下で、シャープ株式会社製文字テストチャートを記録用紙１０万枚に連続して形成させる耐刷試験を行なった。試験用画像形成装置には、市販のレーザプリンタ（商品名：ＡＲ-４５０、シャープ株式会社製）を、クリーニング器のクリーニングブレードが感光体に当接する圧力、いわゆるクリーニングブレード圧を初期線圧で２１．４ｇ／ｃｍに調整したものを用いた。
【０２８７】
耐刷試験前後の感光層の厚さを、光干渉法による瞬間マルチ測光システムＭＣＰＤ−１１００（商品名、大塚電子株式会社製）を用いて測定し、耐刷試験前の感光層の厚さと耐刷試験後の感光層の厚さとの差から、１０万回転当りの感光層の膜減り量を求めた。膜減り量が小さいほど、耐刷性に優れると評価した。
【０２８８】
以上の評価結果を表３４に示す。なお、表３４では、電荷輸送層を一層で形成した比較例３および４については、第１電荷輸送層の欄に、用いられた電荷輸送物質、電荷輸送層におけるＢＨＴ比率および電荷輸送物質の重量に対するバインダ樹脂の重量の比率を記載し、第２電荷輸送層の欄には「−」と記載した。
【０２８９】
【表３４】
2006285034.tif 000073
【０２９０】
実施例１〜７と比較例３との比較から、実施例１〜７のように、一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有する第１電荷輸送層にさらに一般式（２）で表されるスチリル系化合物を有する第２電荷輸送層を積層することによって、比較例３のように一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有する一層で電荷輸送層が形成される感光体に比べて耐酸化性ガス性を向上させることができ、長期間にわたって画像欠陥のない高品質の画像を形成できることが判った。
【０２９１】
実施例１〜７と比較例４との比較から、実施例１〜７のように電荷輸送層が二層で構成され、その二層のうち外方に臨む第２電荷輸送層に電荷輸送物質として一般式（２）で表されるスチリル系化合物が含有される感光体の方が、比較例４のように電荷輸送層が一層で構成され、その電荷輸送層に一般式（１）で表されるエナミン化合物と一般式（２）で表されるスチリル系化合物とが含有される感光体に比べて、より耐酸化性ガス性に優れることが判った。
【０２９２】
実施例１〜７と比較例５，６との比較から、実施例１〜７のように第１電荷輸送層の電荷輸送物質として一般式（２）で表されるスチリル系化合物を用いた感光体は、比較例５，６のように他の電荷輸送物質を用いた感光体に比べて耐酸化性ガス性に優れ，長期間にわたって繰返し使用しても、画像欠陥のない高品質の画像を提供できることが判った。
【０２９３】
また、実施例１，２，５〜７と実施例４との比較から、実施例１，２，５〜７のように第２電荷輸送層における酸化防止剤の比率Ｗ２を第１電荷輸送層における酸化防止剤の比率Ｗ１よりも大きくすることによって、耐酸化性ガス性が向上され、長期間にわたる画質の安定性が向上することが判った。
【０２９４】
実施例１〜４，６，７と実施例５との比較から、実施例１〜４，６，７のように第２電荷輸送層における一般式（２）で表されるスチリル系化合物の重量（Ａ）に対するバインダ樹脂の重量（Ｂ）の比率（Ｂ／Ａ）を２．０以上にすることによって、耐刷性を向上させ、優れた機械的耐久性を実現できることが判った。この結果と、前述の表３３に示す結果から、実施例１〜４，６のように第２電荷輸送層における前記比率Ｂ／Ａを２．０以上６．０以下にすることによって、光応答性および機械的耐久性のいずれにも優れる感光体が得られることが判った。
【図面の簡単な説明】
【０２９５】
【図１】本発明の実施の一形態である電子写真感光体１の構成を簡略化して示す部分断面図である。
【図２】本発明の実施の他の形態である画像形成装置１００の構成を簡略化して示す配置側面図である。
【符号の説明】
【０２９６】
１  電子写真感光体
１１  導電性支持体
１２  下引層
１３  電荷発生層
１４  第１電荷輸送層
１５  第２電荷輸送層
１６  電荷輸送層
１７  感光層
３０  露光手段
３２  帯電器
３３  現像器
３４  転写器
３５  定着器
３６  クリーナ
１００  画像形成装置
【図１】
2006285034.tif 000079
【図２】
2006285034.tif 000080