(57)【要約】【課題】本発明の目的はカウンター現像方式で発生しやすいカブリや先端部濃度低下に基づく画像ムラの発生やワーム状ムラを防止して、画像濃度が高く、色再現性が良好な電子写真画像を作製できる画像形成方法及び画像形成装置を提供することである。【解決手段】有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法において、前記有機感光体は導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍの無機粒子を含有し且つ膜厚が０．５〜６．０μｍであり、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。【選択図】図１
2006178415.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法において、前記有機感光体は導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍの無機粒子を含有し且つ膜厚が０．５〜６．０μｍであり、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
前記無機粒子が金属酸化物であることを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法。
【請求項３】
前記無機粒子が酸化チタンであることを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成方法。
【請求項４】
前記無機粒子が酸化アルミニウムであることを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成方法。
【請求項５】
前記無機粒子が表面処理されていることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項６】
前記硬化樹脂は、メラミン樹脂とオイルフリーアルキド樹脂の反応生成物であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項７】
前記硬化樹脂は、オイルフリーアルキド樹脂とブロックイソシアネートの反応生成物であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項８】
前記硬化樹脂は、有機金属化合物およびシランカップリング剤との反応生成物であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項９】
前記有機感光体は導電性支持体上に少なくとも電荷発生層、電荷輸送層、必要に応じて表面層をこの順に設けた積層型有機感光体であることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項１０】
前記有機感光体と現像スリーブ間の現像ギャップ（Ｄｓｄ）が０．２〜０．６ｍｍであることを特徴とする請求項１〜９のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項１１】
前記有機感光体と現像スリーブ間の現像領域における磁気ブラシの食い込み深さ（Ｂｓｄ）が０．０〜０．８ｍｍであることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項１２】
前記現像スリーブと有機感光体の周速比（Ｖｓ／Ｖｏｐｃ）が１．２〜３．０であることを特徴とする請求項１〜１１に記載の画像形成方法。
【請求項１３】
有機感光体の表面電位Ｖ０と現像スリーブに付加される現像バイアスの直流成分Ｖｄｃの差│Ｖ０−Ｖｄｃ│が１００〜３００Ｖ、該現像バイアスの直流成分Ｖｄｃが−３００Ｖ〜−６５０Ｖ、該現像バイアスの交流成分Ｖａｃが０．５〜１．５ｋＶ、周波数３〜９ｋＨｚ且つＤｕｔｙ４５〜７０％、矩形波であることを特徴とする請求項１０〜１２のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項１４】
有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する現像手段及び有機感光体に形成されたトナー画像を転写媒体に転写する転写手段を有する画像形成ユニットを複数配列して設け、該複数配列の画像形成ユニット毎に着色を変えたトナーを用いて有機感光体上に各色トナー画像を形成し、該各色トナー画像を有機感光体から転写媒体に転写してカラー画像を形成する画像形成方法において、前記有機感光体は導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍの無機粒子を含有し且つ膜厚が０．５〜６．０μｍてあり、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。
【請求項１５】
有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する現像手段を有する画像形成装置において、前記有機感光体は導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍの無機粒子を含有し且つ膜厚が０．５〜６．０μｍてあり、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１６】
円筒状の有機感光体上に静電潜像を形成し、トナーを含有する現像剤を担持した円筒状現有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する現像手段及び有機感光体に形成されたトナー画像を転写媒体に転写する転写手段を有する画像形成ユニットを複数配列して設け、該複数配列の画像形成ユニット毎に着色を変えたトナーを用いて有機感光体上に各色トナー画像を形成し、該各色トナー画像を有機感光体から転写媒体に転写してカラー画像を形成する画像形成装置において、前記有機感光体は導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍの無機粒子を含有し且つ膜厚が０．５〜６．０μｍてあり、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式の画像形成に用いる画像形成方法及び画像形成装置に関し、更に詳しくは、複写機やプリンターの分野で用いられる電子写真方式の画像形成に用いる画像形成方法及び画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子写真用の感光体はＳｅ、ヒ素、ヒ素／Ｓｅ合金、ＣｄＳ、ＺｎＯ等の無機感光体から、公害や製造の容易性等の利点に優れる有機感光体に主体が移り、様々な材料を用いた有機感光体（以後、単に感光体とも云う）が開発されている。
【０００３】
近年では電荷発生と電荷輸送の機能を異なる材料に担当させた機能分離型の感光体が主流となっており、例えば、導電性支持体上に無機粒子を含有する中間層を介して電荷発生層、電荷輸送層を積層した積層型の感光体が広く用いられている（特許文献１）。
【０００４】
また、電子写真プロセスに目を向けると潜像画像形成方式は、ハロゲンランプを光源とするアナログ画像形成とＬＥＤやレーザーを光源とするデジタル方式の画像形成に大別される。最近はパソコンのハードコピー用のプリンターとして、また通常の複写機においても画像処理の容易さや複合機への展開の容易さからデジタル方式の潜像画像形成方式が急激に主流となりつつある。
【０００５】
又、デジタル方式の画像形成方法では、オリジナルのプリント画像を作製する機会が増大し、高画質への要求が高まっている。該電子写真画像の高画質化のために、有機感光体上にスポット径が小さい露光光源を用いて微細な潜像形成を行い、微細なドット画像を形成し、トナー画像として顕像化する技術が開発されている。
【０００６】
即ち、有機感光体上の潜像の現像方法としては、有機感光体に対設した現像スリーブを現像領域で、有機感光体の進行方向と平行に進行させるパラレル現像方式（以後、パラレル現像方式）と、カウンター方向に進行させる現像方式（以後、カウンター現像方式：特許文献２）が知られているが、両者共、高密度のドット画像を形成するに際し、課題を十分に解決し得ていない。
【０００７】
前記、有機感光体に対設した現像スリーブを有機感光体の進行方向と平行に進行させる現像方式では、高濃度の画像の周辺が現像性が劣化し、濃度不足になりやすく、コントラストが高い写真画像等で、画質が劣化しやすい。
【０００８】
一方、カウンター方向に進行させる現像方式では、現像性が高く、高濃度のドット画像を形成できるが、しばしば、カブリが発生したり、先端部に濃度不足が発生しやすい。
【０００９】
上記のような現象は、単に現像剤の改善のみでは、十分に解決されず、有機感光体の特性によっても、これらの現象が強調されたり、改善されたりすることが見出されている。しかしながら、有機感光体の中間層の構成とこれらのカウンター現像方式を結びつけた記載は見あたらない。
【００１０】
また、最近、ワーム状ムラと言われる微細なムラ故障が問題となっている。このワーム状ムラの原因はあまり判明されていないが、感光体と現像スリーブの相対速度が速く、現像剤の磁気ブラシと感光体間の摩擦帯電が強くなることにより発生するものと考えられている。このため、パラレル現像方式より、カウンター現像方式の方が、ワーム状ムラが発生しやすい傾向にある。また、ワーム状ムラは現像バイアスの周波数と相関性があり、周波数を高くすると、ワーム状ムラは少なくなる。ところが、周波数を高くすると、画像の鮮鋭性が低下する傾向にあり、ワーム状ムラの軽減と画像の鮮鋭性の両方を満足すことは困難である。
【特許文献１】特開２００４−１３３０１８号公報
【特許文献２】特開２００１−１２５４３５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は上述のような従来技術の問題点を解決して、即ち、カウンター現像方式で発生しやすい問題点を解決し、高精細のデジタル画像を安定して形成する画像形成方法に関するものであり、更に詳しくは、カウンター現像方式で発生しやすいカブリや先端部濃度低下に基づく画像ムラやワーム状ムラの発生を防止して、画像濃度が高く、色再現性が良好な電子写真画像を作製できる画像形成方法及び画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の上記のような課題、即ち、カウンター現像方式で発生しやすいカブリの発生や部分的な濃度不足を解消し、均一で高精細の電子写真画像を得るために、現像剤の構成、有機感光体の構成及び現像方式との関連を検討した結果、現像性が優れたカウンター方式でのカブリの発生や画像先端部の濃度不良やワーム状ムラを同時に防止するためには、有機感光体に電荷キャリアの整流性を改善した、硬化樹脂中に無機微粒子を含む０．５〜６．０μｍの中間層を設けることが効果的であることを見出し、本発明を完成した。
【００１３】
すなわち、本発明者らが鋭意検討を行った結果、カウンター現像方式において、本発明の中間層を用いることにより、画像先端部の濃度低下と、ワーム状ムラと言われる微細なムラ故障防止と鮮鋭性向上を同時に改善することができることを見出した。画像先端部の濃度低下とワーム状ムラと言われる微細なムラ故障防止と鮮鋭性向上を同時に可能にすることができた理由については定かではないが、本発明の硬化樹脂含有の中間層中のＮ型半導性粒子径に関連するブロッキング能が、あたかも現像バイアス周波数を上げたと同じ作用を有し、電位の均一性に寄与しているものと推測している。
【００１４】
即ち、本発明は以下のような構成を有することにより達成される。
１．有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法において、前記有機感光体は導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍの無機粒子を含有し且つ膜厚が０．５〜６．０μｍであり、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。
２．前記無機粒子が金属酸化物であることを特徴とする前記１に記載の画像形成方法。
３．前記無機粒子が酸化チタンであることを特徴とする前記１又は２に記載の画像形成方法。
４．前記無機粒子が酸化アルミニウムであることを特徴とする前記１又は２に記載の画像形成方法。
５．前記無機粒子が表面処理されていることを特徴とする前記１〜４のいずれか１項に記載の画像形成方法。
６．前記硬化樹脂は、メラミン樹脂とオイルフリーアルキド樹脂の反応生成物であることを特徴とする前記１〜５のいずれか１項に記載の画像形成方法。
７．前記硬化樹脂は、オイルフリーアルキド樹脂とブロックイソシアネートの反応生成物であることを特徴とする前記１〜５のいずれか１項に記載の画像形成方法。
８．前記硬化樹脂は、有機金属化合物およびシランカップリング剤との反応生成物であることを特徴とする前記１〜５のいずれか１項に記載の画像形成方法。
９．前記有機感光体は導電性支持体上に少なくとも電荷発生層、電荷輸送層、必要に応じて表面層をこの順に設けた積層型有機感光体であることを特徴とする前記１〜８のいずれか１項に記載の画像形成方法。
１０．前記有機感光体と現像スリーブ間の現像ギャップ（Ｄｓｄ）が０．２〜０．６ｍｍであることを特徴とする前記１〜９のいずれか１項に記載の画像形成方法。
１１．前記有機感光体と現像スリーブ間の現像領域における磁気ブラシの食い込み深さ（Ｂｓｄ）が０．０〜０．８ｍｍであることを特徴とする前記１〜１０のいずれか１項に記載の画像形成方法。
１２．前記現像スリーブと有機感光体の周速比（Ｖｓ／Ｖｏｐｃ）が１．２〜３．０であることを特徴とする前記１〜１１に記載の画像形成方法。
１３．有機感光体の表面電位Ｖ０と現像スリーブに付加される現像バイアスの直流成分Ｖｄｃの差│Ｖ０−Ｖｄｃ│が１００〜３００Ｖ、該現像バイアスの直流成分Ｖｄｃが−３００Ｖ〜−６５０Ｖ、該現像バイアスの交流成分Ｖａｃが０．５〜１．５ｋＶ、周波数３〜９ｋＨｚ且つＤｕｔｙ４５〜７０％、矩形波であることを特徴とする前記１０〜１２のいずれか１項に記載の画像形成方法。
１４．有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する現像手段及び有機感光体に形成されたトナー画像を転写媒体に転写する転写手段を有する画像形成ユニットを複数配列して設け、該複数配列の画像形成ユニット毎に着色を変えたトナーを用いて有機感光体上に各色トナー画像を形成し、該各色トナー画像を有機感光体から転写媒体に転写してカラー画像を形成する画像形成方法において、前記有機感光体は導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍの無機粒子を含有し且つ膜厚が０．５〜６．０μｍてあり、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。
１５．有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する現像手段を有する画像形成装置において、前記有機感光体は導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍの無機粒子を含有し且つ膜厚が０．５〜６．０μｍてあり、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成装置。
１６．有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する現像手段及び有機感光体に形成されたトナー画像を転写媒体に転写する転写手段を有する画像形成ユニットを複数配列して設け、該複数配列の画像形成ユニット毎に着色を変えたトナーを用いて有機感光体上に各色トナー画像を形成し、該各色トナー画像を有機感光体から転写媒体に転写してカラー画像を形成する画像形成装置において、前記有機感光体は導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍの無機粒子を含有し且つ膜厚が０．５〜６．０μｍてあり、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成装置。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の画像形成方法及び画像形成装置を用いることにより、カウンター現像方式で発生しやすいカブリの発生や先端部の濃度不良やワーム状ムラを防止でき、色再現性が良好な電子写真画像を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明について、詳細に説明する。
本発明の画像形成方法は、有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法において、前記有機感光体は導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍの無機粒子を含有し且つ膜厚が０．５〜６．０μｍであり、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする。
【００１７】
本発明の画像形成方法は上記構成を有することにより、カウンター現像方式により発生しやすい、カブリの発生や先端部の濃度不良ワーム状ムラを防止でき、高画質のデジタル画像或いはカラー画像を提供することができる。
【００１８】
まず、本発明に係わる有機感光体について記載する。本発明に係わる有機感光体は、導電性支持体上に膜厚が０．５〜６．０μｍの中間層を介して感光層を有し、前記中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍの無機粒子を含有する。
【００１９】
有機感光体が上記のような構成を有することにより、カウンター現像方式により発生しやすい、カブリの発生や先端部の濃度不良を防止でき、高画質のデジタル画像或いはカラー画像を提供することができる。
【００２０】
以下、本発明に係わる有機感光体の構成について記載する。
【００２１】
本発明において、有機感光体とは電子写真感光体の構成に必要不可欠な電荷発生機能及び電荷輸送機能の少なくとも一方の機能を有機化合物に持たせて構成された電子写真感光体を意味し、公知の有機電荷発生物質又は有機電荷輸送物質から構成された感光体、電荷発生機能と電荷輸送機能を高分子錯体で構成した感光体等公知の有機感光体を全て含有する。
【００２２】
本発明に係わる感光体の構成は、導電性支持体上に感光層として電荷発生層および電荷輸送層を順次積層した構成が好ましい。更に、導電性支持体と感光層の間に中間層を設けることが好ましく、また、必要により、感光層上にさらに表面保護層を形成した構成にしてもよい。
【００２３】
以下に本発明に係わる有機感光体の層構成の好ましい具体例について記載する。
【００２４】
導電性支持体
本発明に係わる感光体に用いられる導電性支持体としてはシート状の導電性支持体でもよいが、円筒状の導電性支持体が好ましく用いられる。
【００２５】
前記円筒状の導電性支持体とは回転することによりエンドレスに画像を形成できるに必要な円筒状の支持体を意味し、円筒度が５〜４０μｍが好ましく、７〜３０μｍがより好ましい。
【００２６】
この円筒度とは、ＪＩＳ規格（Ｂ０６２１−１９８４）による。即ち、円筒基体を２つの同軸の幾何学的円筒で挟んだとき、同軸２円筒の間隔が最小となる位置の半径の差で表し、本発明では該半径の差をμｍで表す。円筒度の測定方法は円筒状基体の両端１０ｍｍの２点、中心部、両端と中心部の間を３等分した点の４点、計７点の真円度を測定し求める。測定器は非接触万能ロール径測定機（（株）ミツトヨ製）を用いて測定できる。
【００２７】
導電性支持体の材料としてはアルミニウム、ニッケルなどの金属ドラム、又はアルミニウム、酸化錫、酸化インジュウムなどを蒸着したプラスチックドラム、又は導電性物質を塗布した紙・プラスチックドラムを使用することができる。導電性支持体としては常温で比抵抗１０3Ωｃｍ以下が好ましい。
【００２８】
本発明で用いられる導電性支持体は、その表面に封孔処理されたアルマイト膜が形成されたものを用いても良い。アルマイト処理は、通常例えばクロム酸、硫酸、シュウ酸、リン酸、硼酸、スルファミン酸等の酸性浴中で行われるが、硫酸中での陽極酸化処理が最も好ましい結果を与える。硫酸中での陽極酸化処理の場合、硫酸濃度は１００〜２００ｇ／ｌ、アルミニウムイオン濃度は１〜１０ｇ／ｌ、液温は２０℃前後、印加電圧は約２０Ｖで行うのが好ましいが、これに限定されるものではない。又、陽極酸化被膜の平均膜厚は、通常２０μｍ以下、特に１０μｍ以下が好ましい。
【００２９】
又、本発明に係わる有機感光体においては、円筒状支持体の外径が２０〜８０ｍｍの場合に硬化が大きい。外径が２０〜８０ｍｍの円筒状支持体の場合、画像形成プロセスでの感光体の表面線速が高速になりやすく、カウンター現像方式で、先端部濃度低下やカブリが発生しやすい。
【００３０】
中間層
本発明に係わる有機感光体は導電性支持体と感光層の間に中間層を設ける。中間層には硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍの無機粒子を含有する構造を有することにより、導電性支持体からのフリーキャリア（導電性支持体から進入してくる電子やホール）のブロッキング性が向上し、黒ポチやカブリの発生を防止し、且つ現像性を増大させて、先端部濃度低下の発生を防止でき、画像濃度が十分な電子写真画像を得ることができる。
【００３１】
ここで、中間層が硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍの無機粒子を含有するとは、樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍの無機粒子が分散し、全体で硬化樹脂層を形成している構造を意味する。
【００３２】
本発明に係わる中間層に用いられる無機粒子は、酸化チタン（ＴｉＯ2）、酸化亜鉛（ＺｎＯ）、酸化スズ（ＳｎＯ2）、酸化ジルコニウム、酸化セリウム、酸化鉄、酸化アルミニウム、酸化タングステン、酸化ビスマス等の金属酸化物が好ましく、炭化ケイ素、炭化チタン等の金属炭化物、チタン酸ストロンチウム、チタン酸カルシウム、チタン酸バリウム等のチタン酸塩、炭酸カルシウム等の炭酸塩、窒化アルミニウム等の金属窒化物、硫酸バリウム、硫酸銅、硫酸亜鉛等の硫酸塩等も用いられる。なかでも酸化アルミニウム、酸化ジルコニウム、酸化チタンの使用が望ましい。特に、酸化チタンは可視光及び近赤外光にほとんど吸収がなく、白色であり、感光体の高感度化には好ましい。又、酸化チタンとしてはルチル型酸化チタンやアナターゼ型酸化チタンが好ましい。また、屈折率が比較的大きく、レーザー光のような可干渉光で画像の書き込みを行なうときに発生するモアレが効果的に防止できる。
【００３３】
無機粒子は耐湿度性改善の表面処理を行なうことが好ましい。
【００３４】
例えば、メチルハイドロジェンシロキサン単位を含む重合体で表面処理されたものが好ましい。該メチルハイドロジェンシロキサン単位を含む重合体の分子量は１０００〜２００００のものが表面処理効果が高く、その結果、無機粒子の耐湿度性や整流性を高め、この無機粒子を含有する中間層を用いることにより、黒ポチ発生が防止され、又、高密度のドット画像の作製に効果がある。
【００３５】
メチルハイドロジェンシロキサン単位を含む重合体とは−（ＨＳｉ（ＣＨ3）Ｏ）−の構造単位とこれ以外の構造単位（他のシロキサン単位のこと）の共重合体が好ましい。他のシロキサン単位としては、ジメチルシロキサン単位、メチルエチルシロキサン単位、メチルフェニルシロキサン単位及びジエチルシロキサン単位等が好ましく、特にジメチルシロキサンが好ましい。共重合体中のメチルハイドロジェンシロキサン単位の割合は１０〜９９モル％、好ましくは２０〜９０モル％である。
【００３６】
メチルハイドロジェンシロキサン共重合体はランダム共重合体、ブロック共重合体、グラフト共重合体等のいずれでもよいがランダム共重合体及びブロック共重合体が好ましい。又、共重合成分としてはメチルハイドロジェンシロキサン以外に、一成分でも二成分以上でもよい。
【００３７】
又、無機粒子は下式で表される反応性有機ケイ素化合物で表面処理したものでもよい。
【００３８】
（Ｒ）n−Ｓｉ−（Ｘ）4-n
（上式中、Ｓｉはケイ素原子、Ｒは該ケイ素原子に炭素が直接結合した形の有機基を表し、Ｘは加水分解性基を表し、ｎは０〜３の整数を表す。）
上式で表される有機ケイ素化合物において、Ｒで示されるケイ素に炭素が直接結合した形の有機基としては、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、オクチル、ドデシル等のアルキル基、フェニル、トリル、ナフチル、ビフェニル等のアリール基、γ−グリシドキシプロピル、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチル等の含エポキシ基、γ−アクリロキシプロピル、γ−メタアクリロキシプロピルの含（メタ）アクリロイル基、γ−ヒドロキシプロピル、２，３−ジヒドロキシプロピルオキシプロピル等の含水酸基、ビニル、プロペニル等の含ビニル基、γ−メルカプトプロピル等の含メルカプト基、γ−アミノプロピル、Ｎ−β（アミノエチル）−γ−アミノプロピル等の含アミノ基、γ−クロロプロピル、１，１，１−トリフロオロプロピル、ノナフルオロヘキシル、パーフルオロオクチルエチル等の含ハロゲン基、その他ニトロ、シアノ置換アルキル基を挙げられる。また、Ｘの加水分解性基としてはメトキシ、エトキシ等のアルコキシ基、ハロゲン基、アシルオキシ基が挙げられる。
【００３９】
また、上式で表される有機ケイ素化合物は、単独でも良いし、２種以上組み合わせて使用しても良い。
【００４０】
また、上式で表される有機ケイ素化合物の具体的化合物で、ｎが２以上の場合、複数のＲは同一でも異なっていても良い。同様に、ｎが２以下の場合、複数のＸは同一でも異なっていても良い。又、上式で表される有機ケイ素化合物を２種以上を用いるとき、Ｒ及びＸはそれぞれの化合物間で同一でも良く、異なっていても良い。
【００４１】
これら中間層に含有される無機微粒子の数平均一次粒径は５ｎｍ以上５００ｎｍが良く、更には１０ｎｍ〜３００ｎｍが良く、特に好ましくは１５ｎｍ〜１００ｎｍである。５ｎｍ未満だと無機粒子同士がバインダー（樹脂）中で凝集しやすく、中間層の均一性が不足し、感光体の電位特性が不安定となりやすく、カウンター方式の現像ではカブリが発生しやすい。一方、５００ｎｍより大きくても中間層の組成の均一性が不足し、又、中間層中に空隙等ができやすく、同様に電位特性が不安定となりやすく、カウンター方式の現像ではカブリが発生しやすい。
【００４２】
無機微粒子の数平均一次粒径とは、例えば酸化チタンの場合、透過型電子顕微鏡観察によって１００００倍に拡大し、ランダムに１００個の粒子を一次粒子として観察し、画像解析にりフェレ径の数平均径として測定される。
【００４３】
また、本発明においては中間層の膜厚は０．５〜６．０μｍの範囲に設定する。更に１〜５μｍの範囲に設定することが望ましい。中間層の膜厚が０．５μｍより小さくなると、カブリが発生しやすく、逆に、中間層の膜厚が６．０μｍを越えると感光体の感度が低下し、残留電位がの増加や画像濃度の低下を引き起こす。
【００４４】
本発明に係わる中間層に含有する無機微粒子（Ｐ）とバインダー樹脂（Ｒ）との比率Ｐ／Ｒが体積比で０．９／１〜２．５／１の範囲であることが好ましい。中間層のＰ／Ｒ比が０．９／１未満であると中間層の特性が結着樹脂の特性に左右され、特に温湿度の変化および繰り返し使用で感光体特性が大きく変化してしまう。Ｐ／Ｒ比が２／１を越えると下引き層の層中に空隙が多くなり、電荷発生層との接着性が低下すると共に、さらに３／１を越えると空気がたまるようになり、これが感光層の塗布乾燥時において気泡の原因となり、塗布欠陥となってしまう。
【００４５】
本発明で意味する硬化樹脂とは、メタノールおよびＭＥＫの両者の溶媒に不溶の樹脂成分があることを意味する。実際には無機微粒子入りの硬化中間層を基体より５００ｍｇ剥ぎ取り、１００ｍｌのメタノール又はＭＥＫ溶液に１時間室温にて放置した後、攪拌し、無機粒子がバラバラに分散されない場合、硬化していると判断する。
【００４６】
硬化樹脂を形成するには、中間層中の無機粒子の水酸基や導電性支持体表面の水酸基等とも反応し、温湿度依存性が小さく、先端部濃度低下が発生しにくい中間層を形成できるバインダー樹脂を用いることが好ましい。即ち、硬化性樹脂を用い、その中に無機粒子を含有した温湿度依存性が小さい中間層を形成することにより、電荷キャリアの整流性が向上し、黒ポチ等の画像欠陥を防止すると共に、ドット潜像のコントラストが向上し、ドット画像が良好に形成される。
【００４７】
本発明に係わる硬化性樹脂は、尿素樹脂、メラミン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、アルキド樹脂及びポリウレタン樹脂からなる群から選択される少なくとも１種の熱硬化性樹脂か或いは、ポリアミド樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエーテル樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルアルコール樹脂及びポリビニルアセタール樹脂からなる群から選択される少なくとも１種の樹脂と硬化剤との反応により得られる樹脂が好ましく用いられる。又、メラミン樹脂も好ましく用いられる。
【００４８】
メラミン樹脂を用いる場合は、メラミン樹脂単独ではなく、オイルフリーアルキド樹脂との併用系が好ましい。
【００４９】
硬化剤を用いて硬化樹脂を形成する場合は、硬化性樹脂の水酸基価は６０以上が好ましい。水酸基価が６０未満であると、硬化剤との反応点が少ないために充分な架橋が行なわれず、成膜性が悪くなり、感光層と導電性支持体の接着性が悪化する傾向がある。また水酸基価が１５０を越えて大きいと未反応の官能基が残存した場合においては耐湿性が悪くなり、多湿環境における感光体としてに電荷が蓄積されやすくなり、極端な光感度劣化、実機においては暗部電位の上昇に伴う暗部の濃度低下、階調性の低下を招くため好ましくない。ここで言う水酸基価とはＪＩＳ  Ｋ  ００７０に規定される方法での測定値をいう。
【００５０】
また本発明で用いられる硬化性樹脂としては、少なくとも水酸基を含有するオイルフリーアルキド樹脂とブロックイソシアネート樹脂の系が好ましい。
【００５１】
オイルフリーアルキド樹脂は、多塩基酸と多価アルコールからなる飽和ポリエステル樹脂で、脂肪酸を含まないエステル結合で結ばれた直鎖の構造をもつ特徴を持ち、材料とする多塩基酸と多価アルコール、さらに変性剤により、数多くの種類がある。水酸基を含有するオイルフリーアルキド樹脂の好適な具体例としては、ベッコライトＭ−６４０１−５０、Ｍ−６４０２−５０、Ｍ−６００３−６０、Ｍ−６００５−６０、４６−１１８、４６−１１９、５２−５８４、Ｍ−６１５４−５０、Ｍ−６３０１−４５、５５−５３０、５４−７０７、４６−１６９−Ｓ、Ｍ−６２０１−４０−１Ｍ、Ｍ−６２０５−５０、５４−４０９（大日本インキ化学工業（株）製：オイルフリーアルキド樹脂の商品名）、エスペル１０３、１１０、１２４、１３５（日立化成工業（株）製オイルフリーアルキド樹脂の商品名）などが挙げられる。
【００５２】
上述の硬化剤は、イソシアネートであることが好ましい。イソシアネートとしては、ポリイソシアネート化合物にブロック剤となる活性水素を有する化合物を反応させて得られるイソシアネートのうち、常温で安定であり、所定の条件（例えば、５０〜２００℃）の下で加熱するとブロック剤が解離して、イソシアネート基が再生されるイソシアネートが好ましい。
【００５３】
上述のポリイソシアネート化合物としては、例えば、トリレンジイシアネート、ジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、ポリメチレンポリフェルポリイソシアネート等が挙げられる。
【００５４】
上述のブロック剤としては、例えば、カプロラクトム等のラクタム類、メチルエチルケトオキシムやアセトオキシム等のオキシム類、マロン酸ジエチル、アセト酢酸ジエチル等のβ−ジケトン類が挙げられる。
【００５５】
これらのブロックイソシアネート樹脂の例としては、ブロック剤としてε−カプロラクタムを用いたイソホロンジイソシアネートであるヒルス（ＨＵＬＳ）社製商品名：ＩＰＤＩ−Ｂ１０６５、ＩＰＤＩ−Ｂ１５３０、あるいは内部ブロッキングされたウレトジオン結合型ブロックイソホロンジイソシアネートであるヒルス（ＨＵＬＳ）社製商品名：ＩＰＤＩ−ＢＦ１５４０が挙げられる。また、２，４−トリレンジイソシアネート、２，６−トリレンジイソシアネート、ジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネートなどをオキシムでブロックされたものが挙げられる。オキシムの例としては、ホルムアルデヒドオキシム、アセトアルドオキシム、メチルエチルケトオキシム、シクロヘキサノンオキシム等が挙げられる。オキシムでブロックされたブロックイソシアネートの例として明成化学工業社製商品名ＤＭ−６０、ＤＭ−１６０、大日本インキ社製のバーノックＢ７−８８７−６０、Ｂ３−８６７、ＤＢ９８０Ｋが挙げられる。
【００５６】
また別の硬化樹脂としては、有機金属化合物およびシランカップリング剤の併用で形成される硬化樹脂も好ましい。
【００５７】
有機金属化合物としては、ジルコニウム、チタニウム、アルミニウム、マンガン等を含有するものが用いられる。これらのうち、シランカップリング剤および有機ジルコニウム化合物は、非常に高い成膜性を有し、残留電位が低く、環境による変化が少なく、また繰り返し使用による電位の変化が少ない等、下引き層として優れた特性を示すので、好ましく使用できる。シランカップリング剤としては、例えば、ビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシラン等が例示される。さらに、特に好ましく用いられるものとして、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス（２−メトキシエトキシシラン）、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−フェニル−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシラン等があげられる。
【００５８】
有機ジルコニウム化合物としては、ジルコニウムブチレート、ジルコニウムアセチルアセトネート、アセチルアセトンジルコニウムブチレート、ジルコニウムラクテート、ステアリン酸ジルコニウムブチレート等があげられる。その他、有機チタン化合物としては、テトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレート等があげられる。
【００５９】
これらの有機金属化合物の成膜性をさらに向上させる目的で、有機金属化合物に樹脂を添加することができる。樹脂としてポリビニルブチラール等のアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニルー酢酸ビニルー無水マレイン酸樹脂、シリコン樹脂、シリコン−アルッキド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂等を用いることができる。
【００６０】
中間層の形成用の塗布液を調製するための溶媒としては公知の有機溶剤、例えばアルコール系、芳香族系、ハロゲン化炭化水素系、ケトン系、ケトンアルコール系、エーテル系、エステル系等から任意で選択することができる。
【００６１】
例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤を用いることができる。
【００６２】
また、これらの分散に用いる溶剤は単独あるいは２種以上混合して用いることができる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤としてバインダー樹脂を溶かす事ができる溶剤であれば、いかなるものでも使用することが可能である。
【００６３】
カップリング剤等を用いて表面処理した無機粒子をバインダー樹脂中に分散させる方法としては、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、コロイドミル、ペイントシェーカーなどの方法を用いることができる。さらにこの下引層を設けるときに用いる塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
【００６４】
感光層
電荷発生層（ＣＧＬ）
電荷発生層は、電荷発生物質（ＣＧＭ）を主成分とする層であって、必要に応じてバインダー樹脂を用いることもある。
【００６５】
電荷発生物質としては、公知の材料を用いることができる。例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニンなどのフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系又は多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。これらの電荷発生物質は、単独又は２種以上の混合物として用いることができる。
【００６６】
電荷発生層にＣＧＭの分散媒としてバインダーを用いる場合、バインダーとしては公知の樹脂を用いることができるが、最も好ましい樹脂としてはホルマール樹脂、ブチラール樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン変性ブチラール樹脂、フェノキシ樹脂等が挙げられる。バインダー樹脂と電荷発生物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し２０〜６００質量部が好ましい。これらの樹脂を用いることにより、繰り返し使用に伴う残留電位増加を最も小さくできる。電荷発生層の膜厚は０．３μｍ〜２μｍが好ましい。
【００６７】
電荷輸送層（ＣＴＬ）
電荷輸送層は、帯電電荷を保持させ、かつ、露光により電荷発生層で発生分離した電荷を移動させて保持していた帯電電荷と結合させることを目的とする層である。帯電電荷を保持させる目的を達成するためには、電気抵抗が高いことが要求される。また、保持していた帯電電荷で高い表面電位を得る目的を達成するためには、誘電率が小さく、かつ、電荷移動性が良いことが要求される。
【００６８】
これらの要件を満足させるための電荷輸送層は、電荷輸送性物質（ＣＴＭ）及び必要に応じて用いられるバインダー樹脂により構成される。かかる電荷輸送層は、これらの電荷輸送性物質及びバインダー樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。かかる電荷輸送層には、必要により、電荷輸送性物質及びバインダー樹脂以外に、可塑剤、酸化防止剤、レベリング剤等などの添加剤を適量添加することもできる。
【００６９】
電荷輸送性物質としては、正孔輸送物質と電子輸送物質とがあるが、本発明に係わる有機感光体の層構成では正孔輸送物質が好ましい。
【００７０】
電荷輸送層には電荷輸送物質（ＣＴＭ）及びＣＴＭを分散し製膜するバインダー樹脂を含有する。その他の物質としては必要により酸化防止剤等の添加剤を含有しても良い。
【００７１】
電荷輸送物質としては、公知の正孔輸送性（Ｐ型）の電荷輸送物質（ＣＴＭ）を用いることができる。例えばトリフェニルアミン誘導体、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物などを用いることができる。これら電荷輸送物質は通常、適当なバインダー樹脂中に溶解して層形成が行われる。
【００７２】
本発明に係わる電荷輸送物質としては、電荷の移動度が比較的高く、バインダー中への分散性が良好で、電位特性が安定したものが好ましく、特に、下記一般式（１）及び一般式（２）の化合物が好ましい。
【００７３】
【化１】
2006178415.tif 000003
【００７４】
（一般式（１）中、Ｒ1およびＲ1′は、それぞれ水素原子、アルキル基、アルコキシ基またはハロゲン原子を表し、Ｒ2、Ｒ2′、Ｒ3およびＲ3′は、それぞれ水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子または置換アミノ基を表し、ｍ、ｍ′、ｎおよびｎ′は、それぞれ１または２の整数を意味する。）
【００７５】
【化２】
2006178415.tif 000004
【００７６】
（一般式（２）中、Ｒ1は水素原子、アルキル基、アルコキシ基またはハロゲン原子を表わし、Ｒ2およびＲ3はアルキル基、置換もしくは無置換のアラルキル基あるいは置換もしくは無置換のアリール基を表わし、Ｒ2およびＲ3は同じでも異なっていてもよい。Ｒ4、Ｒ5は水素原子、低級アルキル基または置換もしくは無置換のアリール基を表わし、また、Ａｒは置換もしくは無置換のアリール基を表わし、ＡｒとＲ5が結合し、環を形成してもよい。）
以下に、一般式（１）の化合物の具体例を示す。
【００７７】
【化３】
2006178415.tif 000005
【００７８】
【化４】
2006178415.tif 000006
【００７９】
以下に、一般式（２）の化合物の具体例を示す。
【００８０】
【化５】
2006178415.tif 000007
【００８１】
【化６】
2006178415.tif 000008
【００８２】
【化７】
2006178415.tif 000009
【００８３】
電荷輸送層（ＣＴＬ）に用いられるバインダー樹脂としては熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂いずれの樹脂かを問わない。例えばポリスチレン、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂並びに、これらの樹脂の繰り返し単位構造のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂。又これらの絶縁性樹脂の他、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等の高分子有機半導体が挙げられる。これらの中で吸水率が小さく、ＣＴＭの分散性、電子写真特性が良好なポリカーボネート樹脂が最も好ましい。
【００８４】
バインダー樹脂と電荷輸送物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し５０〜２００質量部が好ましい。又、電荷輸送層の合計膜厚は２０μｍ以下が好ましく、１０〜１６μｍがより好ましい。該膜厚が２０μｍを超えると、電荷輸送層内での、短波長レーザの吸収や散乱が大きくなり、鮮鋭性の低下や、残留電位の増加が発生しやすい。
【００８５】
又、本発明に係わる感光体の表面層には酸化防止剤を含有させることが好ましい。表面層は感光体の帯電時の活性ガス、例えばＮＯｘやオゾン等で酸化されやすく、画像ボケが発生しやすいが、酸化防止剤を共存させることにより、画像ボケの発生を防止することが出来る。該酸化防止剤とは、その代表的なものは有機感光体中ないしは有機感光体表面に存在する自動酸化性物質に対して、光、熱、放電等の条件下で酸素の作用を防止ないし、抑制する性質を有する物質である。
【００８６】
又、本発明に係わる感光体の最上層には、含フッ素樹脂微粒子を含有させた構成が好ましい。再表面層に含フッ素樹脂微粒子を含有させることにより、感光体表面に形成されたトナー画像の転写材等への転写性が向上し、ドット画像の再現性を向上させる。
【００８７】
中間層、電荷発生層、電荷輸送層等の層形成に用いられる溶媒又は分散媒としては、ｎ−ブチルアミン、ジエチルアミン、エチレンジアミン、イソプロパノールアミン、トリエタノールアミン、トリエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソプロピルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、１，２−ジクロロプロパン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエタン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン、メタノール、エタノール、ブタノール、イソプロパノール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシド、メチルセロソルブ等が挙げられる。本発明はこれらに限定されるものではないが、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、メチルエチルケトン等が好ましく用いられる。また、これらの溶媒は単独或いは２種以上の混合溶媒として用いることもできる。
【００８８】
カウンター現像方式の現像装置（現像手段）を図１により説明する。なお、図１の現像装置は接触式二成分タイプの現像装置であるが、本発明はこの接触式二成分タイプの現像装置に限定されず、例えば、非接触式一成分タイプの現像装置も採用できる。現像装置１０２は、二成分現像剤を収容した現像容器１１０の開口部に、円筒状の磁石１２１を非回転に配置した現像スリーブ１２０（現像剤坦持体）が有機感光体（像坦持体）１０１に対向して配設され、この現像スリーブ１２０は、矢印方向に回転する有機感光体１０１に対しカウンター方向に回転して、その表面上に吸着保持された現像剤を有機感光体１０１と対向した現像部に搬送する。磁石１２１は、有機感光体１０１側に現像磁極Ｎ１を有し、この現像磁極Ｎ１から現像スリーブ１２０の回転方向に、第１搬送磁極Ｓ３、第２搬送磁極Ｎ２、第３搬送磁極Ｓ２、及び第３搬送磁極と離間磁極を構成する汲み上げ磁極Ｓ１を有している。
【００８９】
現像容器１１０内の現像剤は、磁石１２１の汲み上げ磁極Ｓ１に対応する現像スリーブ１２０の表面上の位置（汲み上げ位置）Ｑで、汲み上げ極Ｓ１の作用により現像スリーブ１２０上に吸着保持され、現像ブレード１２２（現像剤層厚規制手段）によって層厚が規制されたのち現像部に至り、現像部で現像磁極Ｎ１の作用により磁気ブラシ（現像ブラシ）を形成して、有機感光体１０１上の潜像を現像する。
【００９０】
現像によってトナー濃度が低下した現像剤は、第１、第２搬送磁極Ｓ３、Ｎ２の作用によって、現像容器１１０内まで現像スリーブ１２０上に保持されて戻され、第３搬送磁極Ｓ２と汲み上げ磁極Ｓ１の中間の磁束密度が最も小さい現像スリーブ１２０表面上の位置（現像剤落下位置）Ｐで、現像スリーブ１２０上から剥離して落下する。現像剤が剥離された現像スリーブ１２０は、上記のように、汲み上げ位置Ｑで新たな現像剤が吸着保持される。
【００９１】
現像容器１１０内の現像スリーブ１２０の下方には、第１の攪拌搬送部材１２３が設置され、隔壁１４０を介して更に第２の攪拌搬送部材１２４が設置されている。これら第１、第２の攪拌搬送部材１２３、１２４は、スクリュータイプとされ、らせん状のスクリュー羽根１２８及びその羽根の鍔間の板状突起１３０を有してなっている。
【００９２】
現像スリーブ１２０上から剥離したトナー濃度が低い現像剤は、第１攪拌搬送部材１２３上に落下して、第１攪拌搬送部材１２３により近傍の現像剤と軸方向に攪拌搬送され、隔壁１４０の一端部の図示しない開口を通って、第２攪拌搬送部材１２４に受け渡される。第２攪拌搬送部材１２４は、受け渡された現像剤、及び現像容器１１０の補給口１１８から補給されたトナーを攪拌しながら上記と逆回転に搬送し、隔壁１４０の他端部の図示しない開口を通って、第１攪拌搬送部材１２３側に戻す。
【００９３】
カウンター現像方式の好ましい構成を説明する。尚、ここで、図１における現像磁極Ｎ１付近の現像部における感光体１０１と現像スリーブ１２０間の間隙を現像ギャップ（Ｄｓｄ）、現像磁極Ｎ１により現像スリーブ１２０上に形成される磁気ブラシの高さを現像ブラシ高さ（ｈ）と言う。
（１）現像ギャップ（Ｄｓｄ）：０．２〜０．６ｍｍ
Ｄｓｄを０．２〜０．６ｍｍにすると、強い現像電界のなかで現像が行われ、磁性キャリアの現像スリーブへの拘束力が大きくなり、磁性キャリアが感光体に移行して付着することを防止できる。また、現像ギャップでの現像電界が高くなるので、エッジ効果が低減し、現像能力が向上する。従って、横ライン像の細りや後端部白抜け（後端部現像不良）などの発生を防止し、ベタ画像の現像性を向上することが出来る。
（２）磁気ブラシの食い込み深さ（Ｂｓｄ）：０．０〜０．８ｍｍ、尚、磁気ブラシの食い込み深さ（Ｂｓｄ）＝現像ブラシ高さ（ｈ）−現像ギャップ（Ｄｓｄ）
磁気ブラシ食い込み深さを０．０〜０．８ｍｍにすることにより、現像部での現像剤への圧接が軽減され、現像スリーブ１２０と現像ブレード１２２との間隙からの現像剤のすり抜けが防止される。また、磁気ブラシの不均一当接によって生ずる孤立ドット画像の現像不良やハーフトーン画像のざらつき感の増加を防止出来る。磁気ブラシ食い込み深さが０以下、すなわち、非接触状態では濃度の低下が起きやすいし、０．８ｍｍより大きいと、ニップ部から現像剤が溢れ、均一な画像形成が期待できない。
（３）現像スリーブと感光体の周速比（Ｖｓ／Ｖｏｐｃ）：１．２〜３．０
感光体に対する現像スリーブの周速比を１．２〜３．０にすることにより、高い現像性を得ることができる。周速比を上げすぎると、感光体に対する現像スリーブ上の磁気ブラシの接触頻度が多くなり過ぎ、潜感光体に対する磁気ブラシの当たり具合、すなわち機械的力が極端に大きくなり過ぎ、磁気ブラシからキャリアが脱落しやすくなり、感光体にキャリアが付着しやすくなり、その結果、感光体上のトナー像に磁気ブラシの刷毛目が生ずる。また逆に周速比を下げすぎると、感光体に対する磁気ブラシの接触機会が減りすぎて、現像性が低下することになる。従って、周速比が１．２よりも小さいと濃度が低くなり、３．０より大きいとトナーの飛散、キャリアの付着あるいは現像スリーブの耐久性に問題が出てくる。これに対し、周速比を上記範囲にすることにより、刷毛目を防止することができる。更には現像能力が極端に高くなり過ぎてエッジ効果が強調されるのを防止する作用も有する。
（４）現像バイアス条件
感光体の表面電位Ｖ０と現像スリーブに付加される現像バイアスの直流成分Ｖｄｃの差│Ｖ０−Ｖｄｃ│が１００〜３００Ｖ、該現像バイアスの直流成分Ｖｄｃが−３００Ｖ〜−６５０Ｖ、該現像バイアスの交流成分Ｖａｃが０．５〜１．５ｋＶ、周波数３〜９ｋＨｚ且つＤｕｔｙ４５〜７０％（矩形波での現像側の時間比率）、矩形波とすることが好ましい。すなわち、現像スリーブの外径がφ３０ｍｍ以下、感光体の外径がφ６０ｍｍ以下と小型の二成分現像装置においては、現像スリーブを小径にしたことにより現像ニップ幅が小さくなり、現像能力が低下するが、上記現像バイアス条件により、この現像能力の低下を改善できる。
【００９４】
次に、本発明に係わるプロセスカートリッジならびに電子写真装置について説明する。図２に本発明に係わる有機感光体を有するプロセスカートリッジを有する電子写真装置の概略構成を示す。
【００９５】
図２において、１１はドラム状の本発明に係わる有機感光体であり、軸１２を中心に矢印方向に所定の周速度で回転駆動される。有機感光体１１は、回転過程において、一次帯電手段１３によりその周面に正又は負の所定電位の均一帯電を受け、次いで、スリット露光やレーザービーム走査露光等の露光手段（不図示）から出力される目的の画像情報の時系列電気デジタル画像信号に対応して強調変調された露光光１４を受ける。こうして有機感光体１１の周面に対し、目的の画像情報に対応した静電潜像が順次形成されていく。
【００９６】
形成された静電潜像は、次いで現像手段１５によりトナー現像され、不図示の給紙部から有機感光体１１と転写手段１６との間に有機感光体１１の回転と同期して取り出されて給紙された転写材１７に、有機感光体１１の表面に形成担持されているトナー画像が転写手段１６により順次転写されていく。
【００９７】
トナー画像の転写を受けた転写材（定着された最終画像を担持する支持体：例えば普通紙、透明シート等）１７は、有機感光体面から分離されて像定着手段１８へ導入されて像定着を受けることにより画像形成物（プリント、コピー）として装置外へプリントアウトされる。
【００９８】
像転写後の有機感光体１１の表面は、クリーニング手段１９によって転写残りトナーの除去を受けて清浄面化され、更に前露光手段（不図示）からの前露光光２０により除電処理された後、繰り返し画像形成に使用される。なお、一次帯電手段１３が帯電ローラー等を用いた接触帯電手段である場合は、前露光は必ずしも必要ではない。
【００９９】
本発明においては、上述の有機感光体１１、一次帯電手段１３、現像手段１５及びクリーニング手段１９等の構成要素のうち、複数のものを容器２１に納めてプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このプロセスカートリッジを複写機やレーザービームプリンター等の電子写真装置本体に対して着脱自在に構成してもよい。例えば、一次帯電手段１３、現像手段１５及びクリーニング手段１９の少なくとも一つを有機感光体１１と共に一体に支持してカートリッジ化して、装置本体のレール等の案内手段２２を用いて装置本体に着脱自在なプロセスカートリッジとすることができる。
【０１００】
さらに、本発明を適用したフルカラー画像形成装置として、電子写真方式のプリンタ（以下、単にプリンタという）の一実施形態について説明する。
【０１０１】
図３は、本実施形態に係るプリンタの概略構成図である。図において、潜像担持体たる感光体５６は、図中反時計回りに回転駆動されながら、その表面がコロトロンやスコロトロンなどを用いる帯電チャージャ５３によって一様帯電せしめられた後、図示しないレーザ光学装置から発せられるレーザ光Ｌの走査を受けて静電潜像を担持する。この走査はフルカラー画像をイエロー、マゼンタ、シアン及びブラックの色情報に分解した単色の画像情報に基づいてなされるため、感光体ドラム５６上にはイエロー、マゼンタ、シアン又はブラックという単色用の静電潜像が形成される。感光体ドラム５６の図中左側には、リボルバ現像ユニット５０が配設されている。これは、回転するドラム状の筺体の中にイエロー現像器、マゼンタ現像器、シアン現像器、ブラック現像器を有しており、回転によって各現像器を感光体ドラム５６に対向する現像位置に順次移動させる。なお、イエロー現像器、マゼンタ現像器、シアン現像器、ブラック現像器は、それぞれイエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、ブラックトナーを付着せしめて静電潜像を現像するものである。感光体ドラム５６上には、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック用の静電潜像が順次形成され、これらはリボルバ現像ユニット５０の各現像器によって順次現像されてイエロートナー画像、マゼンタトナー画像、シアントナー画像、ブラックトナー画像となる。
【０１０２】
上記現像位置よりも感光体ドラム５６の回転下流側には中間転写ユニットが配設されている。これは、張架ローラ５９ａ、転写手段たる中間転写バイアスローラ５７、２次転写バックアップローラ５９ｂ、ベルト駆動ローラ５９ｃによって張架している中間転写ベルト５８を、ベルト駆動ローラ５９ｃの回転駆動によって図中時計回りに無端移動せしめる。感光体ドラム５６上で現像されたイエロートナー画像、マゼンタトナー画像、シアントナー画像、ブラックトナー画像は、感光体ドラム５６と中間転写ベルト５８とが接触する中間転写ニップに進入する。そして、中間転写バイアスローラ５７からのバイアスの影響を受けながら、中間転写ベルト５８上に重ね合わせて中間転写されて、４色重ね合わせトナー画像となる。
【０１０３】
回転に伴って中間転写ニップを通過した感光体ドラム５６表面は、ドラムクリーニングユニット５５によって転写残トナーがクリーニングされる。このクリーニングユニット５５は、クリーニングバイアスが印加されるクリーニングローラによって転写残トナーをクリーニングするものであるがファーブラシ、マグファーブラシ等からなるクリーニングブラシや、クリーニングブレードなどを用いるものであってもよい。
【０１０４】
転写残トナーがクリーニングされた感光体ドラム５６表面は、除電ランプ５４によって除電せしめられる。除電ランプ５４には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザ（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などが用いられている。また、上記レーザ光学装置の光源には半導体レーザが用いられている。これら発せられる光については、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターにより、所望の波長域だけを用いるようにしてもよい。
【０１０５】
中間転写ユニットの図中下側には、転写ベルトと転写バイアスローラー、駆動ローラー等各種ローラーからなる転写ユニットが配設されており、これの図中左側には、搬送ベルト６４、定着ユニット６５が配設されている。転写ユニットは、無端移動する転写ベルトは、図示しない移動手段によって図中上下方向に移動するようになっていてもよく、少なくとも、中間転写ベルト５８上の１色トナー画像（イエロートナー画像）や、２色又は３色重ね合わせトナー画像が紙転写バイアスローラ６３との対向位置を通過する際には、中間転写ベルト５８に接触しない位置まで待避移動する。そして、中間転写ベルト５８上の４色重ね合わせトナー画像の先端が紙転写バイアスローラー６３との対向位置に進入してくる前に、中間転写ベルト５８との接触位置まで移動して２次転写ニップを形成する。
【０１０６】
一方、図示しない給紙カセットから送られてきた転写紙６０を２つのローラ間に挟み込んでいるレジストローラ対６１は、転写紙６０を中間転写ベルト５８上の４色重ね合わせトナー画像に重ね合わせ得るタイミングで上記２次転写ニップに向けて送り込む。中間転写ベルト５８上の４色重ね合わせトナー画像は、２次転写ニップ内で紙転写バイアスローラー６３からの２次転写バイアスの影響を受けて転写紙Ｐ上に一括して２次転写される。この２次転写により、転写紙６０上にはフルカラー画像が形成される。
【０１０７】
フルカラー画像が形成された転写紙６０は、転写ベルト６２によって紙搬送ベルト６４に送られる。
【０１０８】
尚、本発明では、中間転写ベルト（中間転写体）や転写材等の感光体上のトナー画像の転写媒体を総称して転写媒体と云う。
搬送ベルトは６４は、転写ユニットから受け取った転写紙６０を定着ユニット６５内に送り込む。
【０１０９】
定着ユニット６５は、送り込まれた転写紙６０を加熱ローラとバックアップローラとの当接によって形成された定着ニップに挟み込みながら搬送する。
【０１１０】
転写紙６０上のフルカラー画像は、加熱ローラからの加熱や、定着ニップ内での加圧力の影響を受けて転写紙６０上に定着せしめられる。
【０１１１】
なお、図示を省略しているが、転写ベルト６２や搬送ベルト６４には、転写紙Ｐを吸着させるためのバイアスが印加されている。また、転写紙６０を除電する紙除電チャージャや、各ベルト（中間転写ベルト５８、転写ベルト６２、搬送ベルト６４）を除電する３つのベルト除電チャージャが配設されている。また、中間転写ユニットは、ドラムクリーニングユニット５５と同様の構成のベルトクリーニングユニットも備えており、これによって中間転写ベルト５８上の転写残トナーをクリーニングする。
【０１１２】
図４は、本実施形態に係るプリンタの変形例である。この装置は、いわゆるタンデム方式のプリンタであり、感光体ドラム８０を各色で共有させるのではなく、各色用の感光体ドラム８０Ｙ、８０Ｍ、８０Ｃ、８０Ｂｋを備えている。また、ドラムクリーニングユニット（クリーニング手段）８５、除電ランプ８３、ドラムを一様帯電せしめる帯電ローラ（帯電手段）８４も、各色用のものを備えている。又、図４中、８１は露光光、８２は現像ユニット（現像手段）、８３は徐電ランプ、８６は転写バイアスローラ、８７は中間転写ベルト、８８は転写紙８９のレジストローラ、９０は転写バイアスローラ（転写手段）、９１は転写ベルト、９２は搬送ベルト、９３は定着ユニット、９４はファーブラシを示す。なお、図３に示したプリンタではドラム一様帯電手段として帯電チャージャ５３を設けていたが、このプリンタでは帯電ローラ８４を設けている。
【０１１３】
タンデム方式では、各色毎に、感光体、帯電手段、露光手段、現像手段及び転写手段等を組み合わせた画像形成ユニットとして構成することが好ましい。
【０１１４】
タンデム方式では、各色の潜像形成や現像を並行して行うことができるため、リボルバ式よりも画像形成速度を遙かに高速化させることができる。
【実施例】
【０１１５】
以下、実施例及び比較例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例により限定されるものではない。尚、文中の「部」は質量部を表す。
【０１１６】
円筒状の導電性アルミニウム支持体に、表面粗さＲｚが０．３μｍになるように切削加工を施し、水洗浄、乾燥を行った後、下記液組成物を順次塗布し、感光体を作製した。
【０１１７】
感光体１の作製
〈中間層用塗布液１〉（ＵＣＬ−１）
オイルフリーアルキド樹脂（アルキド樹脂ベッコライトＭ−６４０１−５０（固形分５０質量％）（大日本インキ化学製））                                  １５０部
メラミン樹脂スーパーベッカミンＧ−８２１−６０（固形分６０質量％）（大日本インキ化学製）                                                          １００部
メチルエチルケトン                                                ５００部
酸化チタン（メチルハイドロジェンポリシロキサン処理ルチル型酸化チタン：数平均１次粒径５０ｎｍ）                                                    ４５０部
以上の組成物液を作製し、アルミナボールをメデイアとしたボールミルで３６時間分散し、中間層用塗布液１を作製した。この中間層用塗布液を、アルミニウム素管に塗布し、１４０℃で２０分乾燥し、厚さ３．０μｍの中間層を形成した。
【０１１８】
〈電荷発生層用塗布液１〉（ＣＧＬ−１）
ブチラール樹脂エスレックＢＭＳ（積水化学製）                          ５部
シクロヘキサノン                                                  ２００部
電荷発生物質：（ＣＧＭ−１）                                        ２０部
以上の組成物液を作製し、ボールミルにて７２時間分散を行った。次に、シクロヘキサノン２１０部を加え５時間分散を行った。これを固形分が２．０質量％になるように攪拌しながら、シクロヘキサノン／メチルエチルケトン＝２／１の混合液で希釈した。このようにして得られた電荷発生層用塗布液１を前記中間層上に浸漬塗布し、１３０℃、２０分間乾燥を行い厚さ約０．２μｍの電荷発生層を形成した。
【０１１９】
〈電荷輸送層用塗布液１〉（ＣＴＬ−１）
電荷輸送物質（ＣＴ２−３）                                            ８０部
ポリカーボネート樹脂パンライトＴＳ２０５０（帝人化成製）            １００部
三洋化成株式会社製のイオネットＤＳ−３００                          １．０部
シリコンオイルＫＦ−５０（信越化学工業製）                        ０．０２部
テトラヒドロフラン                                                  ７７０部
以上を溶解し電荷輸送層用塗布液１を作製した。この液塗布液１を、前記電荷発生層ＣＧＬ上に浸漬塗布し、１３５℃、２０分乾燥し膜厚２５μｍの電荷輸送層を形成し、感光体を作製した。感光体１とする。
【０１２０】
感光体２の作製
〈中間層用塗布液２〉（ＵＣＬ−２）
メトキシメチル化ナイロンファインレジンＦＲ−３０１（メトキシメチル化率２０％）（株式会社鉛市製）                                                      ３０部
ブチル化メラミン樹脂スーパーベッカミンＧ−８２１−６０（不揮発分６０％）（大日本インキ化学株式会社製）                                                ５０部
メタノール                                                          ２００部
ｎ−ブタノール                                                        ５０部
メチルエチルケトン                                                  ２５０部
酸化チタン（メチルハイドロジェンポリシロキサン処理ルチル型酸化チタン：数平均１次粒径８ｎｍ）                                                        ２４０部
以上の組成物を、ボールミルで７２時間分散した。その後、メタノールに溶解させたマレイン酸（固形分１０％）を６０．０部添加して中間層用塗布液２を作製した。この中間層用塗工液を円筒状アルミニウム支持体上に塗布し、１４０℃、２０分乾燥し、５．０μｍの中間層を設けた。
〈電荷発生層用塗布液２〉（ＣＧＬ−２）
電荷発生物質（ＣＧＭ−２）                                        ２４．０部
電荷発生物質：τ型無金属フタロシアニン顔料（ＴＰＡ−８９１：東洋インキ社製）
１２．０部
メチルエチルケトン                                                  ３３０部
以上組成物をボールミルにて１６８時間分散を行った。分散終了後、ポリビニルブチラール（エスレックＢＬ−１：積水化学社製）１２部をメチルエチルケトン３９０部、シクロヘキサノン１６８０部に溶解した樹脂液を添加し、５時間分散を行なった。
【０１２１】
このようにして得られた電荷発生層用塗布液２を前記中間層上に浸漬塗布し、１３０℃、２０分間乾燥を行い、厚さ約０．３μｍの電荷発生層を形成した。
〈電荷輸送層用塗布液２〉（ＣＴＬ−２）
電荷輸送物質（ＣＴ２−３）                                            ９０部
ビスフェノールＺタイプ構造ポリカーボネート樹脂ユーピロンＺ−３００（三菱瓦斯化学製）                                                                １００部
シリコンオイルＫＦ−５０（信越化学工業製）                        ０．０２部
１，３−ジオキソラン                                                ３００部
テトラヒドロフラン                                                  ４５０部
イオネットＭＳ−４００（三洋化成株式会社製）                        ０．７部
上記組成物を溶解させて電荷輸送層用塗布２液を作製した。このようにして得られた電荷輸送層用塗布液２を前記電荷発生層上に塗布し、１３５℃、２０分乾燥し膜厚１８μｍの電荷輸送層を形成し、感光体を作製した。感光体２とする。
【０１２２】
感光体３の作製
〈中間層用塗布液３〉（ＵＣＬ−３）
酸化アルミニウム（数平均１次粒径５０ｎｍ）                            ８０部
オイルフリーアルキド樹脂（ベッコライトＭ６８０５−４０（固形分４０質量％、水酸基価２０）：大日本インキ化学工業製）                                    １５部
ブロックイソシアネート樹脂（バーノックＢ３−８６７（固形分７０質量％）：大日本インキ化学工業製）                                                      ２０部
メチルエチルケトン                                                  １００部
上記の組成物ＵＣＬ−３を、ボールミルで７２時間分散し、この液を用いてアルミニウム支持体上に、塗布し、１５０℃で２０分乾燥して、膜厚４．０μｍの中間層を作製した。
【０１２３】
〈電荷発生層用塗布液３〉（ＣＧＬ−３）
電荷発生物質：τ型無金属フタロシアニン（ＴＰＡ−８９１：東洋インキ社製）
１２部
電荷発生物質（ＣＧＭ−２）                                            ２４部
シクロヘキサノン                                                    ３３０部
上記組成物をボールミルにて２１６時間分散を行なった。分散終了後ポリビニルブチラール（ＸＹＨＬ：ＵＣＣ社製）６部をメチルエチルケトン８５０部、シクロヘキサノン１１００部に溶解した樹脂液を添加し、３時間分散を行ない、電荷発生層用塗布液３を作製した。これを上記中間層ドラムに塗布し、１３０℃で１０分間乾燥して膜厚０．２μｍの電荷発生層を作製した。
〈電荷輸送層用塗布液３〉（ＣＴＬ−３）
電荷輸送物質（ＣＴ２−４）                                              ８部
ポリカーボネート（Ｚタイプ：粘度平均分子量５万）                      １０部
シリコーンオイル（ＫＦ−５０：信越化学工業社製）                ０．００２部
テトラヒドロフラン                                                  １００部
上記組成物を溶解し、電荷輸送層用塗布液３を作製した。これを前記電荷発生層上に塗布し、１３０℃で２０分間乾燥して膜厚３０μｍの電荷輸送層を形成し、感光体を作製した。感光体３とする。
【０１２４】
感光体４の作製
〈中間層用塗布液４〉（ＵＣＬ−４）
中間層を下記の如く変更した以外は、感光体１と同様にして、感光体４を作製した。
【０１２５】
酸化チタン（メチルハイドロジェンポリシロキサン処理ルチル型酸化チタン：数平均１次粒径４００ｎｍ）                                                      ８０部
オイルフリーアルキド樹脂（ベッコライトＭ６８０５−４０（固形分４０質量％、水酸基価２０）：大日本インキ化学工業製）                                    １５部
ブロックイソシアネート樹脂（バーノックＢ７−８８７−５０（固形分６０質量％）：  大日本インキ化学工業製）                                              ２０部
メチルエチルケトン                                                  １００部
上記組成物をボールミルで７２時間分散し、中間層塗布液として作製し、これを用いてアルミニウム素管上に塗布し、１５０℃で２０分乾燥して、膜厚１．０μｍの中間層を作製した。
感光体５
〈中間層用塗布液５〉（ＵＣＬ−５）
ポリビニルブチラール樹脂：ＰＶＢ（エスレックＢＭ−Ｓ、積水化学社製）    ３部
ｎ−ブチルアルコール                                                １００部
酸化チタン（アルミナシリカコートルチル型酸化チタン：数平均１次粒径９０ｎｍ）
３０部
上記組成物をサンドグラインドミルで２時間分散処理してミルベースを得た。このミルベースに、
ｎ−ブチルアルコール                                                  ４０部
有機ジルコニウム化合物（アセチルアセトンジルコニウムブチレート）      ２０部
有機シラン化合物の混合物（γ−アミノプロピルトリメトキシシラン）      １０部
を追加混合し、撹拌して中間層塗布液を得た。これを用いてアルミニウム素管上に塗布し、１５０℃で２０分乾燥して、膜厚１．０μｍの中間層を作製した。
【０１２６】
〈電荷発生層用塗布液４〉（ＣＧＬ−４）
電荷発生物質：Ｖ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン                    １５部
ポリビニルブチラール樹脂（エスレック、ＢＭ−Ｓ積水化学社製）          １０部
ｎ−ブチルアルコール                                                ３００部
上記組成物を、サンドミルにて４時間分散した。得られた分散液を、上記中間層上に塗布・乾燥して、膜厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。
【０１２７】
〈電荷輸送層用塗布液４〉（ＣＴＬ−４）
電荷輸送物質（ＣＴ２−１３）                                            ４部
ビスフェノールＺポリカーボネート樹脂（分子量４万）                      ６部
クロルベンゼン                                                        ８０部
上記組成物を用いて、塗布乾燥することにより、膜厚２０μｍの電荷輸送層を形成し、感光体を作製した。感光体５とする。
【０１２８】
感光体６の作製
中間層を下記の如く変更した以外は、感光体５と同様にして、感光体６を作製した。
【０１２９】
〈中間層用塗布液６〉（ＵＣＬ−６）
ポリビニルブチラール樹脂（エスレックＢＭ−Ｓ、積水化学社製）            ３部
ｎ−ブチルアルコール                                                １００部
酸化チタン（オクチルトリメトキシシラン処理アナターゼ型酸化チタン：数平均１次粒径９０ｎｍ）                                                            ２０部
酸化亜鉛（数平均１次粒径５０ｎｍ）                                    １０部
上記組成物を混合し、サンドグラインドミルで２時間分散処理して、ミルベースを得た。このミルベースに、
ｎ−ブチルアルコール                                                  ４０部
有機ジルコニウム化合物（アセチルアセトンジルコニウムブチレート）      ２０部
有機シラン化合物の混合物（γ−アミノプロピルトリメトキシシラン）      １０部
を追加混合し、撹拌して、中間層塗布液６を得た。これを用いてアルミニウム支持体上に塗布し、１５０℃で２０分乾燥して、膜厚１．０μｍの中間層を作製した。
【０１３０】
感光体７の作製（比較例１）
中間層を以下のように変更した以外は、感光体１と同様にして、感光体７を作製した。
【０１３１】
〈中間層用塗布液７〉（ＵＣＬ−７）
酸化チタン（メチルハイドロジェンポリシロキサン処理ルチル型酸化チタン：数平均１次粒径５０ｎｍ）                                                      １８０部
アルコール可溶性ポリアミド樹脂（東レ（株）製ＣＭ−８０００、ナイロン６／６６／６１０／１２共重合体）                                                  ４０部
メタノール                                                          ５００部
ブタノール                                                          １２５部
からなる溶液に５０℃加熱しながら溶解して、得られた液を中間層用塗布液７として、これを用いてアルミニウム支持体上に塗布し、９０℃で２０分乾燥して、膜厚３．０μｍの中間層を作製した。
【０１３２】
感光体８の作製（比較例２）
中間層の膜厚を６．５μｍに変更した以外は、感光体１と同様に感光体８を作製した。
【０１３３】
感光体９の作製（比較例３）
中間層の膜厚を０．３μｍに変更した以外は、感光体１と同様に感光体９を作製した。
【０１３４】
感光体１０の作製（比較例４）
中間層の酸化チタンの数平均１次粒径を４ｎｍに変更した以外は、感光体１と同様にして、感光体１０を作製した。
【０１３５】
感光体１１の作製（比較例５）
中間層の酸化チタンの粒径を６００ｎｍに変更した以外は、感光体１と同様にして、感光体１１を作製した。
【０１３６】
上記感光体の作製で用いた電荷発生物質のＣＧＭ−１及びＣＧＭ−２の構造式を下記に示す。
【０１３７】
【化８】
2006178415.tif 000010
【０１３８】
又、感光体１〜１１の中間層組成を下記表１にまとめた。
【０１３９】
【表１】
2006178415.tif 000011
【０１４０】
評価１
得られた感光体を市販のフルカラー複合機８０５０（コニカミノルタビジネステクノロジーズ（株）社製）改造機（中間転写を用いたタンデム方式のフルカラー複合機８０５０（プロセススピード２２０ｍｍ／ｓｅｃの反転現像）をカウンター現像方式及び下記プロセス条件に改造）に搭載し、画像評価を行った。白地部、べた黒部、及びレッド、グリーン、ブルーのソリッド画像部、文字画像部を有するオリジナル画像を用いて、Ａ４紙に複写し評価した。詳しくは、スタート時及び５０００枚毎に、文複写画像を計３０万枚印刷して評価した。評価項目と評価基準を以下に示す。
【０１４１】
評価条件
感光体の線速；２２０ｍｍ／ｓｅｃ
磁気ブラシ食い込み深さ（Ｂｓｄ）；０．３０ｍｍ
現像ギャップ（Ｄｓｄ）；０．２８ｍｍ
現像バイアスの交流成分（Ｖａｃ）；１．０ＫＶｐ−ｐ
現像スリーブと感光体の周速比（Ｖｓ／Ｖｏｐｃ）；２．０
現像バイアスの直流成分（Ｖｄｃ）；−５００Ｖ
感光体の表面電位Ｖ０と現像バイアスの直流成分Ｖｄｃの差（｜Ｖ０−Ｖｄｃ｜）；２００Ｖ
周波数；３ｋＨｚ及び９ｋＨｚ
Ｄｕｔｙ；５０％の矩形波
画像評価に当たっては室温にてプリントを行った。
【０１４２】
画像評価
先端部濃度低下
３０万枚時のハーフトーン画像を作製して評価した。
【０１４３】
◎：先端部濃度低下の発生が見られず、ハーフトーン画像が明瞭に再現されている（非常に良好）。
【０１４４】
○：ハーフトーン画像が明瞭に再現されているが、反射濃度で０．０４未満の先端部濃度低下有り（実用的に問題なし）。
【０１４５】
×：ハーフトーン画像に反射濃度で０．０４以上の先端部濃度低下有り（実用的に問題あり）。
【０１４６】
カブリ
スタート時、３０万枚目について濃度計「ＲＤ−９１８」（マクベス社製）を使用し、カブリ濃度についてはＡ４紙の反射濃度を０．０００とした相対濃度で測定した。
◎：０．０１０未満（非常に良好）
○：０．０１０以上０．０２０未満（実用上問題ないレベル）
×：０．０２０以上（実用上問題あり）
色再現性
１枚目の画像および１００枚目の画像のＹ、Ｍ、Ｃ各トナーにおける二次色（レッド、ブルー、グリーン）のソリッド画像部の色を「ＭａｃｂｅｔｈＣｏｌｏｒ−Ｅｙｅ７０００」により測定し、ＣＭＣ（２：１）色差式を用いて各ソリッド画像の１枚目と１００枚目の色差を算出した。
【０１４７】
◎：色差が３以下（良好）
×：色差が３より大の（実用上問題あり実用不可）
ワーム状ムラ
１万枚時のハーフトーン画像をルーペ（×２０）にて観察、ワーム状ムラの有無を観察し、評価した。
【０１４８】
◎：ムラの発生が見られない。
【０１４９】
○：若干ムラはあるが問題なし。
【０１５０】
×：ムラ有り。目視では波状のムラとなって実用的に問題あり。
【０１５１】
鮮鋭性
１万枚時の文字潰れで評価した。３ポイント、５ポイントの文字画像を形成し、下記の判断基準で評価した。
【０１５２】
◎：３ポイント、５ポイントとも明瞭であり、容易に判読可能
○：３ポイントは一部判読不能、５ポイントは明瞭であり、容易に判読可能
×：３ポイントは殆ど判読不能、５ポイントも一部あるいは全部が判読不能
結果を表２に示す。
【０１５３】
【表２】
2006178415.tif 000012
【０１５４】
表２から明らかなように、カウンター現像方式で作製した画像評価では、硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍの無機粒子を含有し、膜厚が０．５〜６．０μｍの中間層を有する感光体１〜６は、先端部濃度低下、カブリ、色再現性、鮮鋭度、ワーム状ムラの全ての評価項目で良好な特性を示しているのに対し、バインダー樹脂にポリアミドを用いた感光体７は先端部濃度低下が発生し、鮮鋭度、ワーム状ムラが解決されていない。膜厚が６．５μｍの感光体８は先端部濃度低下や画像濃度低下が発生し、膜厚が０．３μｍの感光体９はカブリが発生しワーム状ムラがある。酸化チタンの平均粒径が４ｎｍの感光体１０は酸化チタンの分散性が劣化してカブリや先端部濃度低下が発生し、鮮鋭度も劣化している。又、平均粒径が６００ｎｍの酸化チタンを用いた感光体１１はカブリが発生し、色再現性も劣化している。
【０１５５】
感光体２１〜感光体２６の作製
感光体１〜感光体６の作製において、電荷輸送物質ＣＴ２−３をＣＴ１−２７へ、ＣＴ２−４をＣＴ１−７へ、ＣＴ２−１３をＣＴ１−５１へ変更した以外は同様にして感光体２１〜２６を作製した。
【０１５６】
感光体２１〜２６を感光体１〜６と同様に評価した結果、感光体２１〜２６は対応する感光体１〜６とほぼ同様の評価結果が得られた。
【０１５７】
評価２（比較例評価）
評価１で行なった評価を感光体と現像スリーブの進行方向を平行に進行させるパラレル現像方式で評価した。
【０１５８】
評価条件
感光体の線速：２２０ｍｍ／ｓｅｃ
現像スリーブの線速：４００ｍｍ／ｓｅｃ、反転現像方式
その結果、評価１の実施例と比較例の差が明瞭に現れず、全実施例及び比較例で、先端部濃度低下やカブリの発生は見られなかったが、画像濃度が低下し、カラー画像も彩度が低下した電子写真画像が得られた。
【図面の簡単な説明】
【０１５９】
【図１】カウンター方向現像方法の現像装置の断面を示す図である。
【図２】本発明に係わる有機感光体を有するプロセスカートリッジを有する電子写真装置の概略構成の例を示す図である。
【図３】本発明の画像形成装置の例であるプリンタの概略構成図である。
【図４】本発明の画像形成装置の例であるプリンタの変形装置例の概略構成図である。
【符号の説明】
【０１６０】
１１  有機感光体
１２  軸
１３  一次帯電手段
１４  露光光
１５  現像手段
１６  転写手段
１７  転写材
１８  定着手段
１９  クリーニング手段
２０  前露光手段
２１  プロセスカートリッジ容器
２２  案内手段
１０１  有機感光体
１０２  現像装置
１１０  現像容器
１１８  補給口
１２０  現像スリーブ
１２１  磁石
１２２  現像ブレード
１２３  第一搬送部材
１２４  第二搬送部材
１２８  スクリュー羽根
１３０  板状突起
１４０  隔壁
Ｎ１  現像磁極
Ｎ２  第二現像磁極
Ｓ１  汲み上げ磁極
Ｓ２  第三搬送磁極
Ｓ３  第一搬送磁極
Ｐ  現像剤落下位置
Ｑ  汲み上げ位置
【図１】
2006178415.tif 000013
【図２】
2006178415.tif 000014
【図３】
2006178415.tif 000015
【図４】
2006178415.tif 000016