(57)【要約】【課題】  外輪および内輪間に生じる大きな軸線ずれ角度において、エッジ応力の発生を防止するとともに、外輪および内輪の軸線ずれ角度が小さい場合でも各軌道面と各ころの転動面との接触中央部における圧力の増加を抑制できる多列ころ軸受を提供すること。【解決手段】  本発明の多列ころ軸受１０は、各列の少なくとも１列において、凹状軌道面１２，１３と、各ころ１８の外周面とのうちの一方における中央部が一定曲率半径を有する第１母線により形成されているとともに、中央部に隣接する両端部側が凹状軌道面１２，１３と、各ころ１８の外周面とのうちの他方に対して離れるような曲率半径を有する第２母線により形成されている。【選択図】        図１
2006071091.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内周面に外輪軌道面が多列に設けられた外輪と、外周面に内輪軌道面が多列に設けられた内輪と、前記多列の両軌道面間に複数配置された略円すい形状のころとを備え、前記外輪軌道面と前記内輪軌道面の少なくとも一方は凹状軌道面を有し、前記各ころの外周面が凸状母線により形成されている多列ころ軸受であって、
前記多列ころ軸受の少なくとも１列において、前記凹状軌道面と、前記各ころの外周面とのうちの一方における中央部が一定曲率半径を有する第１母線により形成されているとともに、前記中央部に隣接する両端部側が前記凹状軌道面と、前記各ころの外周面とのうちの他方に対して離れるような曲率半径を有する第２母線により形成されていることを特徴とする多列ころ軸受。
【請求項２】
内周面に外輪軌道面が多列に設けられた外輪と、外周面に内輪軌道面が多列に設けられた内輪と、前記多列の両軌道面間に複数配置された略円すい形状のころとを備え、前記外輪軌道面と前記内輪軌道面の少なくとも一方は凸状軌道面を有し、前記各ころの外周面が凹状母線により形成されている多列ころ軸受であって、
前記多列ころ軸受の少なくとも１列において、前記凸状軌道面と、前記各ころの外周面とのうちの一方における中央部が一定曲率半径を有する第１母線により形成されているとともに、前記中央部に隣接する両端部側が前記凸状軌道面と、前記各ころの外周面とのうちの他方に対して離れるような曲率半径を有する第２母線により形成されていることを特徴とする多列ころ軸受。
【請求項３】
接触角が前記各列のころにおいて異なることを特徴とする請求項１又は２のいずれかに記載の多列ころ軸受。
【請求項４】
ころ径、ころ長さ及びころ数の少なくとも一つが前記各列のころにおいて異なることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の多列ころ軸受。
【請求項５】
内周面に外輪軌道面が多列に設けられた外輪と、外周面に内輪軌道面が多列に設けられた内輪と、前記多列の両軌道面間に複数配置された略円すい形状のころとを備え、前記外輪軌道面と前記内輪軌道面は凹状軌道面を有し、前記各ころの外周面が凸状母線により形成されている多列ころ軸受であって、
前記外輪軌道面は、その中央部が平面或いは凹面からなる凹状軌道面であり、
前記外輪軌道面の中央部におけるクラウニングの曲率半径は、前記内輪軌道面の中央部におけるクラウニングの曲率半径より大きいことを特徴とする多列ころ軸受。
【請求項６】
内周面に外輪軌道面が多列に設けられた外輪と、外周面に内輪軌道面が多列に設けられた内輪と、前記多列の両軌道面間に複数配置された略円すい形状のころとを備え、前記外輪軌道面と前記内輪軌道面は凸状軌道面を有し、前記各ころの外周面が凹状母線により形成されている多列ころ軸受であって、
前記外輪軌道面は、その中央部が平面或いは凸面からなる凸状軌道面であり、
前記外輪軌道面の中央部におけるクラウニングの曲率半径は、前記内輪軌道面の中央部におけるクラウニングの曲率半径より小さいことを特徴とする多列ころ軸受。
【請求項７】
接触角が前記各列のころにおいて異なることを特徴とする請求項５又は６のいずれかに記載の多列ころ軸受。
【請求項８】
ころ径、ころ長さ及びころ数の少なくとも一つが前記各列のころにおいて異なることを特徴とする請求項５〜７のいずれかに記載の多列ころ軸受。
【請求項９】
圧延機のロールネック軸を支持するために用いられることを特徴とする請求項１〜８のいずれかに記載の多列ころ軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、多列ころ軸受に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、略円すい形状或いは略円柱形状に形成されたころを有する多列ころ軸受は、外輪の軸線および内輪の軸線が互いに交差するような軸線ずれ、所謂ミスアライメントが生じていると、外輪軌道面ところの接触部、内輪軌道面ところの接触部、のうちのいずれか、あるいは双方において、ころ端部が各軌道面と接触する位置の片側で、局所的な接触圧力の上昇であるエッジ応力が発生し、早期の軸受損傷を引き起こす虞がある。そのため、ころ軸受を各種装置に取り付けるにあたっては、外輪の軸線および内輪の軸線を高精度に一致させる必要があるが、大きな軸荷重により回転軸が撓むと軸線ずれが生じる問題がある。
【０００３】
このような問題を回避するために、各軌道面および各ころの周面、つまり転動面のうちいずれか、あるいは双方にフルクラウニングやパーシャルクラウニングと呼ばれるクラウニング加工を施したころ軸受が知られている（例えば、特許文献１参照）。ここで、クラウニング加工とは、各軌道面を形成する母線、あるいは各ころの転動面を形成する母線の全域あるいは所定域が凸状の曲線となるような加工のことを言う。
【０００４】
また、従来のころ軸受の一例として、外輪軌道面や内輪軌道面、あるいは、ころの転動面の母線形状を種々設計したころ軸受が提案されている（例えば、特許文献２〜４参照）。
【０００５】
また、従来の多列ころ軸受を用いた圧延機の支持装置として、ハウジングの支持位置を、軸受の軸方向中心位置よりも軸端側にずらしたものが知られている（例えば、特許文献５参照。）。
【０００６】
図１９に示すように、上記特許文献５に開示された圧延機のロールネック軸を支持する軸受装置７００は、圧延用のロール軸７０１のネック部７０１ａを、多列円すいころ軸受７１０とチョックと呼ばれるハウジング７１１によって支持する。多列円すいころ軸受７１０は、２列の内輪軌道面をもつ内輪７０２，７０２と、２列の外輪軌道面をもつ１個の外輪７０３と、１列の外輪軌道面をもつ２個の外輪７０４，７０４と、内輪７０２，７０２の内輪軌道面と、外輪７０３，７０４，７０４の外輪軌道面との間に配置されるころ７０５と、内輪７０２，７０２間に配置された間座７０６と、を有する。そして、ハウジング７１１がロール軸７０１の撓みに追従して傾くことができるように、軸受の軸方向の中心Ａ−Ａよりも軸端部に距離Ｓだけずれた位置で、板状の支持部材７０７が受座７０８に面する側を曲面状として形成されている。
【０００７】
しかしながら、図１９に示す軸受装置７００では、支持部材７０７と受座７０８の摩擦力との関係から十分な追従ができない為、ロール軸７０１とハウジング７１１の軸線との間に傾き（ミスアライメント）が生じることがある。このような場合、ロール軸７０１のバレル側７０１ｂ側に近いころ列に大きな荷重がかかり、反バレル側（軸端側）７０１ｃのころ列にはあまり荷重がかからず、軸受全体として極めて不均等な荷重分布となる。又、圧延機の多列円すいころ軸受７１０には、圧延荷重によるラジアル荷重及びローススラスト（圧延板を均一にする為に上下ロールをクロスするために生じる軸方向荷重）によるアキシアル荷重が負荷されるため、アキシアル荷重を受ける列の面圧は非常に大きなものになる。このため、バレル側７０１ｂ側のころ列に大荷重及びミスアライメントによるエッジロードが発生し、軸受を早期に破損させるという問題がある。
【０００８】
このような問題を解決するものとして、軸受によって支持されるロールを上下動させる油圧シリンダ等の流体圧手段または機械的手段を有するものが知られている（例えば、特許文献６〜８参照）が、いずれもコストが嵩んでしまう。このため、圧延機のロールネック軸を支持する軸受装置においても、各軌道面および各ころの周面、つまり転動面のうちいずれか、あるいは双方にフルクラウニングやパーシャルクラウニングと呼ばれるクラウニング加工を施すことが考えられる。
【０００９】
【特許文献１】特開２００２−１６８２４６号公報（第３−４頁、図１）
【特許文献２】特開２０００−０７４０７５号公報（第３−４頁、図１）
【特許文献３】特開２００１−１７３６６５号公報（第３−４頁、図１）
【特許文献４】特開２００２−３３９９８５号公報（第３−５頁、図１）
【特許文献５】特公昭６２−０２０４０９号公報（第１−２頁、図２）
【特許文献６】特公昭５５−０２５９２２号公報（第２−３頁、図１）
【特許文献７】特開昭５９−１５３５０４号公報（第２−４頁、図５）
【特許文献８】特開昭６３−０５５３６９号公報（第２−３頁、図２）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
ところで、フルクラウニングやパーシャルフルクラウニングと呼ばれるクラウニング加工が施される従来の多列ころ軸受では、大きな軸線ずれ角度において、軌道面と転動面との間に、エッジ応力が発生しないようにするために、クラウニングの曲率半径を小さくする必要がある。しかしながら、クラウニングの曲率半径を小さくすると、軸線ずれ角度が小さい場合、あるいは軸線ずれがない場合には、クラウニング加工を施さない場合、あるいはクラウニングの曲率半径が小さい場合に比較して、各軌道面ところの接触部の中央部分における面圧が高くなるという不具合があった。
【００１１】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、その目的は、外輪および内輪間に生じる大きな軸線ずれ角度において、エッジ応力の発生を防止するとともに、外輪および内輪の軸線ずれ角度が小さい場合でも各軌道面と各ころの転動面との接触中央部における圧力の増加を抑制できる多列ころ軸受を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の上記目的は、以下の構成により達成される。
（１）  内周面に外輪軌道面が多列に設けられた外輪と、外周面に内輪軌道面が多列に設けられた内輪と、前記多列の両軌道面間に複数配置された略円すい形状のころとを備え、前記外輪軌道面と前記内輪軌道面の少なくとも一方は凹状軌道面を有し、前記各ころの外周面が凸状母線により形成されている多列ころ軸受であって、
前記多列ころ軸受の少なくとも１列において、前記凹状軌道面と、前記各ころの外周面とのうちの一方における中央部が一定曲率半径を有する第１母線により形成されているとともに、前記中央部に隣接する両端部側が前記凹状軌道面と、前記各ころの外周面とのうちの他方に対して離れるような曲率半径を有する第２母線により形成されていることを特徴とする多列ころ軸受。
（２）  内周面に外輪軌道面が多列に設けられた外輪と、外周面に内輪軌道面が多列に設けられた内輪と、前記多列の両軌道面間に複数配置された略円すい形状のころとを備え、前記外輪軌道面と前記内輪軌道面の少なくとも一方は凸状軌道面を有し、前記各ころの外周面が凹状母線により形成されている多列ころ軸受であって、
前記多列ころ軸受の少なくとも１列において、前記凸状軌道面と、前記各ころの外周面とのうちの一方における中央部が一定曲率半径を有する第１母線により形成されているとともに、前記中央部に隣接する両端部側が前記凸状軌道面と、前記各ころの外周面とのうちの他方に対して離れるような曲率半径を有する第２母線により形成されていることを特徴とする多列ころ軸受。
（３）  接触角が前記各列のころにおいて異なることを特徴とする（１）又は（２）のいずれかに記載の多列ころ軸受。
（４）  ころ径、ころ長さ及びころ数の少なくとも一つが前記各列のころにおいて異なることを特徴とする（１）〜（３）のいずれかに記載の多列ころ軸受。
（５）  内周面に外輪軌道面が多列に設けられた外輪と、外周面に内輪軌道面が多列に設けられた内輪と、前記多列の両軌道面間に複数配置された略円すい形状のころとを備え、前記外輪軌道面と前記内輪軌道面は凹状軌道面を有し、前記各ころの外周面が凸状母線により形成されている多列ころ軸受であって、
前記外輪軌道面は、その中央部が平面或いは凹面からなる凹状軌道面であり、
前記外輪軌道面の中央部におけるクラウニングの曲率半径は、前記内輪軌道面の中央部におけるクラウニングの曲率半径より大きいことを特徴とする多列ころ軸受。
（６）  内周面に外輪軌道面が多列に設けられた外輪と、外周面に内輪軌道面が多列に設けられた内輪と、前記多列の両軌道面間に複数配置された略円すい形状のころとを備え、前記外輪軌道面と前記内輪軌道面は凸状軌道面を有し、前記各ころの外周面が凹状母線により形成されている多列ころ軸受であって、
前記外輪軌道面は、その中央部が平面或いは凸面からなる凸状軌道面であり、
前記外輪軌道面の中央部におけるクラウニングの曲率半径は、前記内輪軌道面の中央部におけるクラウニングの曲率半径より小さいことを特徴とする多列ころ軸受。
（７）  接触角が前記各列のころにおいて異なることを特徴とする（５）又は（６）のいずれかに記載の多列ころ軸受。
（８）  ころ径、ころ長さ及びころ数の少なくとも一つが前記各列のころにおいて異なることを特徴とする（５）〜（７）のいずれかに記載の多列ころ軸受。
（９）  圧延機のロールネック軸を支持するために用いられることを特徴とする（１）〜（８）のいずれかに記載の多列ころ軸受。
ことを特徴とする多列ころ軸受。
【００１３】
なお、本発明の略円すい形状のころは、転動面が球面形状の円すいころを転動体とする円すいころであり、以下に説明する本実施形態における略樽形状のころや略鼓形状のころを含む。また、凹状軌道面は、両端部側が凸状の凹凸状軌道面を含み、凸状軌道面は、両端部側が凹状の凹凸状軌道面を含む。さらに、多列ころ軸受は、２列以上のころ列を備えるころ軸受であればよく、２列の複列ころ軸受を含み、ころ転動面あるいは軌道面の少なくとも一方が球面状の円すいころ軸受である多列円すいころ軸受を含む。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の多列ころ軸受によれば、軌道面ところの外周面とが凸状母線形状とそれに対応した凹状母線形状との接触となると共に、軌道面ところの外周面における両端部との間に比較的大きな隙間が生じるように形成されているために、外輪及び内輪の軸線ずれ角度が小さい場合、或いは、軸線ずれがない場合であっても、各軌道面及び各ころ間の面圧を緩和できるとともに、エッジロードの発生を抑制でき、かつ、従来に比較して大きな軸線ずれにも対応できる。
【００１５】
また、本発明の多列ころ軸受によれば、外輪軌道面及び内輪軌道面が凹状軌道面の場合には、外輪軌道面の中央部におけるクラウニングの曲率半径が、内輪軌道面の中央部におけるクラウニングの曲率半径よりも大きくし、外輪軌道面及び内輪軌道面が凸状軌道面の場合には、外輪軌道面の中央部におけるクラウニングの曲率半径が、内輪軌道面の中央部におけるクラウニングの曲率半径よりも小さくなっている。これにより、内輪側の面圧を下げることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明の各実施形態に係る多列ころ軸受を図面に基づいて詳細に説明する。
【００１７】
（第１実施形態）
図１は本発明に係る第１実施形態の多列ころ軸受を示す半断面図、図２は図１に示す多列ころ軸受におけるころの部分的拡大図、図３は図１に示す多列ころ軸受におけるころの変形例を示す部分的拡大図である。
【００１８】
図１に示すように、本発明の第１実施形態である多列ころ軸受である複列ころ軸受１０は、背面組み合わせの複列ころ軸受であって、内周面に傾斜した複列の凹状軌道面１２，１３を有する単一の外輪１１と、外周面に傾斜した複列の凹状軌道面１６，１７を有する一対の内輪１４，１５と、外輪１１の凹状軌道面１２と内輪１４の凹状軌道面１６との間及び、外輪１１の凹状軌道面１３と内輪１４の凹状軌道面１７との間に複数配置されたころ１８と、を備えている。
【００１９】
図２に示すように、ころ１８は、転動面である外周面が凸状母線１９により形成されている。凸状母線１９は、中央部が一定の曲率半径を有する第１母線２０により形成されているとともに、ころ１８端部の大径部側（図中右方）および小径部側（図中左方、不図示）が第２母線２１により形成されている。第１母線２０の曲率半径は、凹状軌道面１２，１３，１６，１７の母線の曲率半径に対応して、ごくわずかに小さく設定されている。第２母線２１の曲率半径は、第１母線２１の曲率半径よりも若干小さく設定されており、即ち、ころ１８の外周面の両端部側である大径部側と小径部側は、凹状軌道面１２，１３，１６，１７に対して離れるような曲率半径を有する第２母線２１により形成されている。さらに、第１母線２０および第２母線２１は、その境界において接線を共有するように形成されており、第１母線２０および第２母線２１間の境界部２２において面圧が高くなることがない。
【００２０】
上述したように、第１実施形態の複列ころ軸受１０によれば、ころ１８における第１母線２０が凸状であり、その曲率半径が凹状軌道面１２，１３，１６，１７の母線の曲率半径に対応してごくわずかに小さく設定されているために、外輪１１および内輪１４，１５の軸線ずれ角度が小さい場合、あるいは軸線ずれがない場合であっても、凹状軌道面１２，１３，１６，１７に対して、ころ１８の凸状の外周面が十分な長さで接触することから、凹状軌道面１２，１３，１６，１７と各ころ１８の間の面圧が高くなることがない。そして、ころ１８における第２母線２１の曲率半径が、第１母線２０の曲率半径よりも小さく設定されているために、外輪１１および内輪１４，１５間に生じる大きな軸線ずれ角度に対応可能となっている。
【００２１】
これにより、本実施形態の複列ころ軸受１０は、従来の複列ころ軸受と比較して、外輪１１および内輪１４，１５の間に生じる大きな軸線ずれ角度に対応できるとともに、外輪１１および内輪１４，１５の軸線ずれ角度が小さい場合でも、凹状軌道面１２，１３，１６，１７と各ころ１８との間の面圧の増大を抑制できる。
【００２２】
なお、本実施形態の複列ころ軸受１０のころ１８のクラウニングは、ころ１８の端部の大径側および小径側が第２母線からなる等しい曲率半径を有する場合であるが、大径側と小径側で異なる値としても良い。
また、本実施形態の複列ころ軸受１０は、背面組み合わせであるが、正面組み合わせであっても同様な効果を奏することができる。
【００２３】
本実施形態の複列ころ軸受１０の変形例として、図３に示すように、ころ１８は、第１母線２０および第２母線２１の間に第３母線２３を形成するようにしても良い。このようにすれば、第１母線２０と第３母線２３と間の境界部２４における面圧、および第２母線２１と第３母線２３と間の境界部２５における面圧を、ころ１８における境界部（図２参照）２２の面圧に比較して低くできる。これにより、特定個所の面圧上昇を防止することができる。
【００２４】
（第２実施形態）
次に、第２実施形態の多列ころ軸受について図４を参照して説明する。
【００２５】
図４は本発明に係る第２実施形態の多列ころ軸受の半断面図である。なお、第１実施形態と同一または同等部分については、同一の符号を付し、説明を省略或いは簡略化する。
【００２６】
図４に示すように、第２実施形態の多列ころ軸受である四列ころ軸受２５０は、内周面に傾斜した２列の凹状軌道面２５２，２５３を有する第１の外輪２５１と、内周面に傾斜した単列の凹状軌道面２５６，２５７をそれぞれ有する一対の第２の外輪２５４，２５５と、外周面に傾斜した２列の凹状軌道面２６０，２６１，２６２，２６３をそれぞれ有する一対の内輪２５８，２５９と、両内輪２５８，２５９間に配置された内輪間座２６４と、第１及び第２の外輪２５１の凹状軌道面２５２，２５３，２５６，２５７と一対の内輪２５８，２５９の凹状軌道面２６１，２６２，２６０，２６３との間に４列で複数配置されたころ１８と、を備えている。
【００２７】
そして、４列の各ころ１８は、第１実施形態と同様、図２に示すように、転動面である外周面が凸状母線１９の中央部が一定の曲率半径を有する第１母線２０により形成されており、ころ１８端部の大径部側（図中右方）および小径部側（図中左方、不図示）が第２母線２１により形成されている。第１母線２０の曲率半径は、凹状軌道面２５２，２５３，２５６，２５７，２６０，２６１，２６２，２６３の母線の曲率半径に対応して、ごくわずかに小さく設定されている。第２母線２１の曲率半径は、第１母線２０の曲率半径よりも若干小さく設定されている。即ち、ころ１８の外周面の両端部側である大径部側と小径部側は、凹状軌道面２５２，２５３，２５６，２５７，２６０，２６１，２６２，２６３に対して離れるような曲率半径を有する第２母線２１により形成されている。さらに、第１母線２０および第２母線２１は、その境界において接線を共有するように形成されており、第１母線２０および第２母線２１間の境界部２２において面圧が高くなることがない。
【００２８】
第２実施形態の四列ころ軸受２５０によれば、第１実施形態と同様、ころ１８における第１母線２０が凸状であり、その曲率半径が凹状軌道面２５２，２５３，２５６，２５７，２６０，２６１，２６２，２６３の母線の曲率半径に対応してごくわずかに小さく設定されているために、外輪２５１，２５４，２５５および内輪２５８，２５９の軸線ずれ角度が小さい場合、あるいは軸線ずれがない場合であっても、凹状軌道面２５２，２５３，２５６，２５７，２６０，２６１，２６２，２６３に対して、ころ１８の凸状の外周面が十分な長さで接触することから、凹状軌道面２５２，２５３，２５６，２５７，２６０，２６１，２６２，２６３と各ころ１８の間の面圧が高くなることがない。そして、ころ１８における第２母線２１の曲率半径が、第１母線２０の曲率半径よりも小さく設定されているために、外輪２５１，２５４，２５５および内輪２５８，２５９間に生じる大きな軸線ずれ角度に対応可能となっている。
【００２９】
これにより、本実施形態の四列ころ軸受２５０は、従来の四列ころ軸受と比較して、外輪２５１，２５４，２５５および内輪２５８，２５９の間に生じる大きな軸線ずれ角度に対応できるとともに、外輪２５１，２５４，２５５および内輪２５８，２５９の軸線ずれ角度が小さい場合でも、凹状軌道面２５２，２５３，２５６，２５７，２６０，２６１，２６２，２６３と各ころ１８との間の面圧の増大を抑制できる。
【００３０】
そして、本実施形態の四列ころ軸受２５０は、圧延機のロールネック軸を支持するための軸受装置に用いられることで、圧延機のロール軸の軸線とハウジングの軸線との間に傾き（ミスアライメント）が生ずるような場合であっても、大荷重及びミスアライメントによるエッジロードを減少させて、軸受を早期に破損させるという問題を解決し、圧延機の延命を図ることができる。
【００３１】
本実施形態の四列ころ軸受２５０の変形例として、第１実施形態の変形例同様、ころ１８は、第１母線２０および第２母線２１の間に第３母線（図３参照）２３を形成するようにしても良い。このようにすれば、第１母線２０と第３母線２３と間の境界部（図３参照）２４における面圧、および第２母線２１と第３母線２３と間の境界部（図３参照）２５における面圧を、ころ１８における境界部（図２参照）２２の面圧に比較して低くできる。これにより、特定個所の面圧上昇を防止することができる。
【００３２】
（第３実施形態）
次に、第３実施形態の多列ころ軸受について図５を参照して説明する。
【００３３】
図５は本発明に係る第３実施形態の多列ころ軸受の半断面図である。なお、第１実施形態と同一または同等部分については、同一の符号を付し、説明を省略或いは簡略化する。
【００３４】
図５に示すように、第３実施形態の多列ころ軸受である複列ころ軸受３０は、背面組み合わせの複列ころ軸受であって、外輪１１の凹状軌道面１２，１３と、内輪１４，１５の凹状軌道面１６，１７と、の間に複数配置された略円すい形状のころ３１を備えている。
【００３５】
ころ３１は、外周面の中央部が、一定の曲率半径を有する凸状の第１母線３２により形成されているとともに、外周面における両端部側が、一定の曲率半径を有する凸状の第２母線３３，３３により形成されている。第１母線３２の曲率半径は、凹状軌道面１２，１３，１６，１７の母線の曲率半径に対応してごくわずかに小さく設定されている。第２母線３３，３３の曲率半径が第１母線３２の曲率半径よりも若干小さく設定されており、即ち、ころ３１の外周面の両端部側は、凹状軌道面１２，１３，１６，１７に対して離れるような曲率半径を有する第２母線３３により形成されている。さらに、ころ３１は、第１母線３２および第２母線３３，３３が境界部３４で接線を共有するように形成されている。また、外輪１１の凹状軌道面１２，１３と内輪１４，１５の凹状軌道面１６，１７は、軸方向両端部に鍔を持たない軌道面を形成している。
【００３６】
従って、第３実施形態の複列ころ軸受３０によれば、第１実施形態と同様、従来の複列ころ軸受と比較して、外輪１１および内輪１４，１５間に生じる大きな軸線ずれ角度に対応できるとともに、外輪１１および内輪１４，１５の軸線ずれ角度が小さい場合でも、凹状軌道面１２，１３，１６，１７と各ころ３１と間の面圧の増加を抑制できる。
なお、本実施形態の複列ころ軸受３０においても、背面組み合わせであるが、正面組み合わせであっても同様な効果を奏することができる。
【００３７】
（第４実施形態）
次に、第４実施形態の多列ころ軸受について図６を参照して説明する。
【００３８】
図６は本発明に係る第４実施形態の多列ころ軸受の半断面図である。なお、第１実施形態と同一または同等部分については、同一の符号を付し、説明を省略或いは簡略化する。
【００３９】
図６に示すように、第４実施形態の多列ころ軸受である複列ころ軸受４０は、外輪１１に設けられた凹凸状軌道面４１，４２と、内輪１４，１５に設けられたそれぞれ一対の鍔４３，４４，４５，４６間の凹状軌道面４７，４８との間に複数配置された、略樽形状のころ４９と、を備えている。凹凸状軌道面４１，４２は、軌道面の中央部が、一定の曲率半径を有する凹状の第１母線５０により形成されているとともに、軌道面の両端部側が、凸状の第２母線５１，５２により形成されている。
【００４０】
また、第１母線５０の曲率半径Ｒ１は、ころ４９の外周面の曲率半径に対応してごくわずかに大きく設定されている。第２母線５１，５２の曲率半径Ｒ２は、第１母線５０の曲率半径Ｒ１よりも若干大きく設定されており、即ち、凹凸状軌道面４１，４２の両端部側は、ころ４９の外周面に対して離れるような曲率半径を有する第２母線５１，５２により形成されている。また、第１母線５０および第２母線５１，５２は、その境界部５３で接線を共有するように形成されている。なお、第２母線５１，５２の曲率半径Ｒ２は、第１母線５０の曲率半径Ｒ１より大きくても小さくてもよく、外周面の両端部側が凸状であればよい。
【００４１】
なお、内輪１４，１５の凹状軌道面４７，４８は、外輪１１の凹凸状軌道面４１，４２と同様な凹凸状軌道面としてもよい。即ち、凹状軌道面４７，４８は、中央部が、一定曲率半径の凹状の第１母線５４により形成されているとともに、両端部側が、凹状の第２母線５５，５６により形成されている。この凹状軌道面４７，４８は、第１母線５４の曲率半径Ｒ３が、ころ４９の外周面の曲率半径に対応してごくわずかに大きく設定されているとともに、第２母線５５，５６の曲率半径Ｒ４が、第１母線５４の曲率半径Ｒ３よりも若干大きく設定されていて、第１母線５４および第２母線５５，５６が、その境界部５７で接線を共有するように形成されている。
【００４２】
従って、第４実施形態の複列ころ軸受４０によれば、第１実施形態と同様、従来の複列ころ軸受と比較して、外輪１１および内輪１４，１５間に生じる大きな軸線ずれ角度に対応できるとともに、外輪１１および内輪１４，１５の軸線ずれ角度が小さい場合でも、凹凸状軌道面４１，４２および凹状軌道面４７，４８と各ころ４９と間の面圧の増加を抑制できる。
【００４３】
なお、本実施形態は、軌道面の両端部において、外輪１１の第２母線５１，５２の曲率半径Ｒ２および内輪１４，１５の第２母線５５，５６の曲率半径Ｒ４が等しい曲率半径を有する場合であるが、母線５１と母線５２および母線５５と母線５６を異なる値としてもよい。この場合、外輪１１については、母線５２の曲率半径を母線５１の曲率半径よりも小さく、内輪１４，１５については、母線５６の曲率半径を母線５５の曲率半径より小さくすることにより、ころ４９のチルトによる面圧上昇の影響を小さくすることができる。
また、本実施形態の複列ころ軸受４０においても、背面組み合わせであるが、正面組み合わせであっても同様な効果を奏することができる。
【００４４】
（第５実施形態）
次に、第５実施形態の多列ころ軸受について図７を参照して説明する。
【００４５】
図７は本発明に係る第５実施形態の多列ころ軸受の半断面図である。なお、第４実施形態と同一または同等部分については、同一の符号を付し、説明を省略或いは簡略化する。
【００４６】
図７に示すように、第５実施形態の多列ころ軸受である四列ころ軸受３００は、内周面に傾斜した二列の凹凸状軌道面３０２，３０３を有する第１の外輪３０１と、内周面に傾斜した単列の凹凸状軌道面３０６，３０７をそれぞれ有する一対の第２の外輪３０４，３０５と、それぞれ二対の鍔３１１，３１２，３１３，３１４間に外周面に傾斜した２列の凹状軌道面３１５，３１６，３１７，３１８をそれぞれ有する一対の内輪３０９，３１０と、第１及び第２の外輪３０１，３０４，３０５の凹凸状軌道面３０２，３０３，３０６，３０７と、一対の内輪３０９，３１０の凹状軌道面３１６，３１７，３１５，３１８との間に４列で複数配置された略樽形状のころ３２１と、を備えている。
【００４７】
４列の各列の凹凸状軌道面３０２，３０３，３０６，３０７は、第４実施形態同様、軌道面の中央部が、一定の曲率半径を有する凹状の第１母線５０により形成されているとともに、軌道面の両端部側が、凸状の第２母線５１，５２により形成されている（図は、凹凸状軌道面３０７のみを示す。）。第１母線５０の曲率半径Ｒ１は、ころ３２１の外周面の曲率半径に対応してごくわずかに大きく設定されている。第２母線５１，５２の曲率半径Ｒ２、Ｒ２は、第１母線５０の曲率半径Ｒ１よりも若干大きく設定されており、即ち、凹凸状軌道面３０７の両端部側は、ころ３２１の外周面に対して離れるような曲率半径を有する第２母線５１，５２により形成されている。また、第１母線５０および第２母線５１，５２は、その境界部５３，５３で接線を共有するように形成されている。なお、第２母線５１，５２の曲率半径Ｒ２は、第１母線５０の曲率半径Ｒ１より大きくても小さくてもよく、外周面の両端部側が凸状であればよい。
【００４８】
また、４列の各列の凹状軌道面３１５，３１６，３１７，３１８は、第４実施形態同様、軌道面の中央部が、一定の曲率半径を有する凹状の第１母線５４により形成されているとともに、軌道面の両端部側が、凹状の第２母線５５，５６により形成されている（図は、凹状軌道面３１７のみを示す。）。第１母線５４の曲率半径Ｒ３は、ころ３２１の外周面の曲率半径に対応してごくわずかに大きく設定されている。第２母線５５，５６の曲率半径Ｒ４，Ｒ４は、第１母線５４の曲率半径Ｒ３よりも若干大きく設定されており、即ち、凹状軌道面３１７の両端部側は、ころ３２１の外周面に対して離れるような曲率半径を有する第２母線５５，５６により形成されている。また、第１母線５４および第２母線５５，５６は、その境界部５７，５７で接線を共有するように形成されている。なお、内輪３０９，３１０の凹状軌道面３１５，３１６，３１７，３１８は、外輪３０１，３０４，３０５の凹凸状軌道面３０２，３０３，３０６，３０７と同様な凹凸状軌道面としてもよい。
【００４９】
従って、第５実施形態の四列ころ軸受３００によれば、第１実施形態と同様、従来の四列ころ軸受と比較して、外輪３０１，３０４，３０５および内輪３０９，３１０間に生じる大きな軸線ずれ角度に対応できるとともに、外輪３０１，３０４，３０５および内輪３０９，３１０の軸線ずれ角度が小さい場合でも、凹凸状軌道面３０２，３０３，３０６，３０７および凹状軌道面３１５，３１６，３１７，３１８と各ころ３２１と間の面圧の増加を抑制できる。
【００５０】
そして、本実施形態の四列ころ軸受３００は、圧延機のロールネック軸を支持するための軸受装置に用いられることで、圧延機のロール軸の軸線とハウジングの軸線との間に傾き（ミスアライメント）が生ずるような場合であっても、大荷重及びミスアライメントによるエッジロードを減少させて、軸受を早期に破損させるという問題を解決し、圧延機の延命を図ることができる。
【００５１】
（第６実施形態）
次に、第６実施形態の多列ころ軸受について図８を参照して説明する。
【００５２】
図８は本発明に係る第６実施形態の多列ころ軸受の半断面図である。なお、第１実施形態と同一または同等部分については、同一の符号を付し、説明を省略或いは簡略化する。
【００５３】
図８に示すように、第６実施形態の多列ころ軸受である複列ころ軸受６０は、外輪１１に設けられた凹状軌道面６１，６２と、内輪１４，１５に設けられたそれぞれ一対の鍔６３，６４，６５，６６間の凹状軌道面６７，６８との間に複列配置された、略樽形状のころ６９を備えている。各凹状軌道面６１，６２，６７，６８は、中央部が一定曲率半径の凹状の第１母線７０，７１により形成されているとともに、両端部側が凹状の第２母線７２，７３，７４，７５により形成されている。
【００５４】
第１母線７０，７１の曲率半径Ｒ１は、ころ６９の外周面の曲率半径に対応してごくわずかに大きく設定されている。第２母線７２，７３，７４，７５の曲率半径Ｒ２は、第１母線７０，７１の曲率半径Ｒ１よりも若干大きく設定されており、即ち、凹状軌道面６１，６２と及び凹状軌道面６７，６８の両端部側は、ころ６９の外周面に対して離れるような曲率半径を有する第２母線７２，７３，７４，７５により形成されている。さらに、第１母線７０，７１および第２母線７２，７３，７４，７５が、境界部７６，７７で接線を共有するように形成されている。なお、内輪１４，１５の凹状軌道面６７，６８は、第４実施形態における外輪１１の凹凸状軌道面４１，４２と同様な凹凸状軌道面としてもよい。
【００５５】
従って、第６実施形態の複列ころ軸受６０によれば、第１実施形態と同様、従来の複列ころ軸受と比較して、外輪１１および内輪１４，１５間に生じる大きな軸線ずれ角度に対応できるとともに、外輪１１および内輪１４，１５の軸線ずれ角度が小さい場合でも、凹状軌道面６１，６２，６７，６８と各ころ６９と間の面圧の増加を抑制できる。
【００５６】
なお、本実施形態は、軌道面の両端部側の外輪１１および内輪１４，１５の第２母線７２，７３，７４，７５の曲率半径Ｒ２が等しい曲率半径を有する場合であるが、外輪１１の母線７２と母線７３および内輪１４，１５の母線７４と母線７５を異なる値としても良い。この場合、外輪１１については、母線７３の曲率半径を母線７２の曲率半径より大きく、内輪１４，１５については母線７５の曲率半径を母線７４の曲率半径より小さくすることにより、ころ６９のチルトによる面圧上昇を小さくすることができる。
また、本実施形態の複列ころ軸受６０においても、背面組み合わせであるが、正面組み合わせであっても同様な効果を奏することができる。また、第４〜第６実施形態の構成において、複数の母線による軌道面は、外輪及び内輪の少なくとも一方の軌道面に形成されればよい。
【００５７】
（第７実施形態）
次に、第７実施形態の多列ころ軸受について図９を参照して説明する。
【００５８】
図９は本発明に係る第７実施形態の多列ころ軸受の半断面図である。図９に示すように、第７実施形態の多列ころ軸受である複列ころ軸受８０は、内周面に傾斜した複列の凸状軌道面８３，８４を有する一対の外輪８１，８２と、外周面にそれぞれ一対の鍔８７，８８，８９，９０の間において傾斜した複列の凸状軌道面９１，９２を有する一対の内輪８５，８６と、外輪８１の凸状軌道面８３と内輪８５の凸状軌道面９１との間及び、外輪８２の凸状軌道面８４と内輪８６の凸状軌道面９２との間に複数配置された略鼓形状のころ９３と、を備えている。
【００５９】
ころ９３は、外周面が凹状母線９４により形成されている。凹状母線９４は、中央部が、一定曲率半径の凹状の第１母線９５により形成されているとともに、外周面における両端部側が、凹状の第２母線９６，９６により形成されている。第１母線９５の曲率半径は、凸状軌道面８３，８４，９１，９２の母線の曲率半径に対応してごくわずかに小さく設定されている。第２母線９６，９６の曲率半径は第１母線９５の曲率半径よりも若干大きく設定されており、即ち、ころ９３の外周面の両端部側は、凸状軌道面８３，８４，９１，９２に対して離れるような曲率半径を有する第２母線９６により形成されている。さらに、ころ９３は、第１母線９５および第２母線９６，９６が境界部９７で接線を共有するように形成されている。
【００６０】
従って、第７実施形態の複列ころ軸受８０によれば、従来の複列ころ軸受と比較して、外輪８１，８２および内輪８５，８６間に生じる大きな軸線ずれ角度に対応できるとともに、外輪８１，８２および内輪８５，８６の軸線ずれ角度が小さい場合でも、凸状軌道面８３，８４，９１，９２と各ころ９３と間の面圧の増加を抑制できる。
【００６１】
なお、本実施形態のころ９３のクラウニングは、ころ９３の端部の大径側および小径側が第２母線からなる等しい曲率半径を有する場合であるが、大径側と小径側で異なる値としても良い。
また、本実施形態の複列ころ軸受８０においても、背面組み合わせであるが、正面組み合わせであっても同様な効果を奏することができる。
【００６２】
（第８実施形態）
次に、第８実施形態の多列ころ軸受について図１０を参照して説明する。
【００６３】
図１０は本発明に係る第８実施形態の多列ころ軸受の半断面図である。図１０に示すように、第８実施形態の多列ころ軸受である複列ころ軸受１００は、外輪１００，１０２に設けられた凸状軌道面１０３，１０４と、内輪１０５，１０６に設けられたそれぞれ一対の鍔１０７，１０８，１０９，１１０間の凸状軌道面１１１，１１２との間に複数配置された、略鼓形状のころ１１３を備えている。外輪１０１，１０２の凸状軌道面１０３，１０４は、軌道面の中央部が、一定の曲率半径の凸状の第１母線１１４により形成されているとともに、軌道面の両端部側が、凸状の第２母線１１５，１１６により形成されており、内輪１０５，１０６の凸状軌道面１１１，１１２は、軌道面の中央部が、一定の曲率半径の凸状の第１母線１１７により形成されているとともに、軌道面の両端部側が、凸状の第２母線１１８，１１９により形成されている。
【００６４】
また、外輪１０１，１０２の凸状軌道面１０３，１０４において、第１母線１１４の曲率半径はころ１１３の外周面の曲率半径に対応してごくわずかに小さく設定されている。第２母線１１５，１１６の曲率半径は第１母線１１４の曲率半径よりも若干小さく設定されており、即ち、ころ１１３の外周面の両端部は、凸状軌道面１０３，１０４，１１１，１１２に対して離れるような曲率半径を有する第２母線１１５，１１６により形成されている。さらに、第１母線１１４および第２母線１１５，１１６が、その境界部１２０で接線を共有するように形成されている。
【００６５】
また、内輪１０５，１０６の凸状軌道面１１１，１１２においても、第１母線１１７の曲率半径が、ころ１１３の外周面の曲率半径に対応してごくわずかに小さく設定されているとともに、第２母線１１８，１１９の曲率半径が、第１母線１１７の曲率半径よりも若干小さく設定されている。さらに、第１母線１１７および第２母線１１８，１１９が、その境界部１２１で接線を共有するように形成されている。
【００６６】
従って、第８実施形態の複列ころ軸受１００によれば、第７実施形態と同様、従来の複列ころ軸受と比較して、外輪１０１，１０２および内輪１０５，１０６間に生じる大きな軸線ずれ角度に対応できるとともに、外輪１０１および内輪１０５，１０６の軸線ずれ角度が小さい場合でも、凸状軌道面１０３，１０４，１１１，１１２と各ころ１１３と間の面圧の増加を抑制できる。
【００６７】
なお、本実施形態は、軌道面の両端部側の外輪１０１，１０２及び内輪１０５，１０６の第２母線１１５，１１６，１１８，１１９の曲率半径が等しい曲率半径を有する場合であるが、母線１１５と母線１１６および母線１１８と母線１１９を異なる値としても良い。この場合、外輪１０１，１０２については母線１１６の曲率半径を母線１１５の曲率半径より小さく、内輪１０５，１０６については母線１１９の曲率半径を母線１１８の曲率半径より大きくすることにより、ころ１１３のチルトによる面圧上昇の影響を小さくすることができる。
また、本実施形態の複列ころ軸受１００においても、背面組み合わせであるが、正面組み合わせであっても同様な効果を奏することができる。また、本実施形態の構成において、複数の母線による軌道面は、外輪及び内輪の少なくとも一方の軌道面に形成されればよい。
【００６８】
（第９実施形態）
次に、第９実施形態の多列ころ軸受について図１１を参照して説明する。
【００６９】
図１１は本発明に係る第９実施形態の多列ころ軸受の半断面図である。図１１に示すように、第９実施形態の多列ころ軸受である複列ころ軸受１３０は、一対の外輪１３１，１３２に設けられた複列の凹状軌道面１３３，１３４と、一対の内輪１３５，１３６に設けられたそれぞれ一対の鍔１３７，１３８，１３９，１４０間の凹状軌道面１４１，１４２との間に複列配置された、略樽形状のころ１４３を備えている。
【００７０】
この複列ころ軸受１３０では、左右の列の接触角が異なる。即ち、大きいアキシアル荷重を受ける右側の列である、外輪１３２，内輪１３６間のころ１４３の接触角α１が、小さいアキシアル荷重を受ける左側の列である、外輪１３１，内輪１３５間のころ１４３の接触角α２より大きい。
【００７１】
通常、複列ころ軸受においては、アキシアル負荷能力が不足の場合に軸受のサイズをアップするか、或いはサイズアップできない場合は軸受の接触角を大きくしている。サイズアップできない場合に、接触角を左右で同一として大きくするとラジアル負荷能力が減少するので、その点を考慮する必要があった。
【００７２】
従って、第９実施形態の複列ころ軸受１３０によれば、アキシアル荷重を受ける右列の接触角α１を、他方の左列の接触角α２よりも大きくすることにより、アキシアル負荷能力が向上し、アキシアル荷重を受けない左列のラジアル負荷能力が向上するので、軸受全体として、ラジアル負荷能力の減少を抑えながら、アキシアル負荷能力を増大させることができる。これにより、軸受全体としてコンパクトな設計が可能になる。
【００７３】
（第１０実施形態）
次に、第１０実施形態の多列ころ軸受について図１２を参照して説明する。
【００７４】
図１２は本発明に係る第１０実施形態の多列ころ軸受の半断面図である。図１２に示すように、第１０実施形態の多列ころ軸受である四列ころ軸受４００は、内周面に傾斜した２列の凹状軌道面４０２，４０３を有する第１の外輪４０１と、内周面に傾斜した単列の凹状軌道面４０６，４０７をそれぞれ有する一対の第２の外輪４０４，４０５と、それぞれ二対の鍔４１１，４１２，４１３，４１４の間に外周面に傾斜した２列の凹状軌道面４１５，４１６，４１７，４１８をそれぞれ有する一対の内輪４０９，４１０と、第１の外輪４０１と第２の両外輪４０４，４０５との間に配置された外輪間座４１９，４２０と、第１及び第２の外輪４０１，４０４，４０５の凹状軌道面４０２，４０３，４０６，４０７と一対の内輪４０９，４１０の凹状軌道面４１６，４１７，４１５，４１８との間に４列で複数配置された略樽形状のころ４２１と、を備えている。
【００７５】
この四列ころ軸受４００では、４列のうちの左右の２列ずつでの接触角が互いに異なる。即ち、右側の２列において、大きいアキシアル荷重を受ける右列である、外輪４０５，内輪４１０間のころ４２１との接触角α１が、小さいアキシアル荷重を受ける左列である、外輪４０１，内輪４１０間のころ４２１の接触角α２より大きく、左側の２列において、大きいアキシアル荷重を受ける右列である、外輪４０１，内輪４０９間のころ４２１との接触角α１が、小さいアキシアル荷重を受ける左列である、外輪４０４，内輪４０９間のころ４２１の接触角α２より大きい。
【００７６】
従って、第１０実施形態の四列ころ軸受４００によれば、アキシアル荷重を受ける右列の接触角α１を、他方の左列の接触角α２よりも大きくすることにより、アキシアル負荷能力が向上し、アキシアル荷重を受けない左列のラジアル負荷能力が向上するので、軸受全体として、ラジアル負荷能力の減少を抑えながら、アキシアル負荷能力を増大させることができる。これにより、軸受全体としてコンパクトな設計が可能になる。
【００７７】
また、本実施形態の四列ころ軸受４００は、圧延機のロールネック軸を支持するための軸受装置に用いられることで、圧延機のロール軸の軸線とハウジングの軸線との間に傾き（ミスアライメント）が生ずるような場合であっても、大荷重及びミスアライメントによるエッジロードを減少させて、軸受を早期に破損させるという問題を解決し、圧延機の延命を図ることができ、且つ、圧延機のコンパクト化を図ることができる。
【００７８】
（第１１実施形態）
次に、第１１実施形態の多列ころ軸受について図１３を参照して説明する。
【００７９】
図１３は本発明に係る第１１実施形態の多列ころ軸受の半断面図である。図１３に示すように、第１１実施形態の多列ころ軸受である複列ころ軸受１５０は、一対の外輪１５１，１５２に設けられた複列の凹状軌道面１５３，１５４と、一対の内輪１５５，１５６に設けられたそれぞれ一対の鍔１５７，１５８，１５９，１６０間の凹状軌道面１６１，１６２との間に複列配置された、略樽形状のころ１６３，１６４を備えている。
【００８０】
この複列ころ軸受１５０では、左右の列のころ１６３，１６４の径Ｄ、長さＬおよび数Ｎが異なる。即ち、アキシアル荷重を受ける右側の列のころ１６４が、径Ｄ１で、長さＬ１であり、アキシアル荷重を受けない左側の列のころ１６３が、ころ１６４よりも小さい径Ｄ２で、ころ１６４よりも短い長さＬ２に設定されている。さらに、アキシアル荷重を受ける右側の列のころ１６４の数は、左側の列のころ１６３より多く配置されている。
【００８１】
通常、複列ころ軸受１５０では、アキシアル負荷能力が不足の時は軸受のサイズをアップするか、或いはサイズアップできない場合は軸受の接触角を大きくしている。しかしながら、軸受のサイズを両方の列でアップする際には、寸法が大きくなりすぎることやトルクが大きくなることを考慮する必要がある。そこで、アキシアル荷重を受けるころ１６４の列において、径Ｄを大きく、長さＬを長く、数Ｎを多く設定している。径Ｄ、長さＬ、数Ｎは、アキシアル荷重に応じて、少なくとも一つが各列において異なるようにして適宜組み合わせが変更される。
【００８２】
従って、第１１実施形態の複列ころ軸受１５０によれば、アキシアル荷重を受ける列で、ころ径を大きく、ころ長さを大きく、ころ数を多く設定することにより、定格荷重が増加し、トルク増大を抑え、軸受寿命を長くすることができると共に、軸受全体としてコンパクトな設計が可能となる。
【００８３】
（第１２実施形態）
次に、第１２実施形態の多列ころ軸受について図１４を参照して説明する。
【００８４】
図１４は本発明に係る第１２実施形態の多列ころ軸受の半断面図である。図１４に示すように、第１２実施形態の多列ころ軸受である四列ころ軸受４５０は、内周面に傾斜した２列の凹状軌道面４５２，４５３を有する第１の外輪４５１と、内周面に傾斜した単列の凹状軌道面４５６，４５７をそれぞれ有する一対の第２の外輪４５４，４５５と、それぞれ二対の鍔４６４，４６５，４６６，４６７の間に外周面に傾斜した２列の凹状軌道面４６８，４６９，４７０，４７１をそれぞれ有する一対の内輪４６２，４６３と、第１の外輪４５１と第２の両外輪４５４，４５５との間に配置された外輪間座４７２，４７３と、第１の外輪４５１の凹状軌道面４５２と内輪４６２の凹状軌道面４６９との間、第２の外輪４５５の凹状軌道面４５７と内輪４６３の凹状軌道面４７１との間に２列で複数配置された略樽形状のころ４７４と、第１の外輪４５１の凹状軌道面４５３と内輪４６３の凹状軌道面４７０との間、第２の外輪４５４の凹状軌道面４５６と内輪４６２の凹状軌道面４６８との間に２列で複数配置された略樽形状のころ４７５と、を備えている。なお、第１及び第２の外輪４５１，４５４，４５５の凹状軌道面４５２，４５３，４５６，４５７や、一対の内輪４６２，４６３の凹状軌道面４６８，４６９，４７０，４７１、或いは、ころ４７４，４７５の転動面は、第１，３，６実施形態のいずれかと同様な形状に形成されている。
【００８５】
この四列ころ軸受４５０では、４列のうちの左右の２列ずつでころ４７４，４７５の径Ｄ、長さＬおよび数Ｎが互いに異なる。即ち、左右の２列において、アキシアル荷重を受ける右側の列のころ４７４が、径Ｄ１で、長さＬ１であり、アキシアル荷重を受けない左側の列のころ４７５が、ころ４７４よりも小さい径Ｄ２で、ころ４７４よりも短い長さＬ２に設定されている。さらに、アキシアル荷重を受ける右側の列のころ４７４の数は、左側の列のころ４７５より多く配置されている。
【００８６】
従って、第１２実施形態の四列ころ軸受４５０によれば、アキシアル荷重を受ける列で、ころ径を大きく、ころ長さを大きく、ころ数を多く設定することにより、定格荷重が増加し、トルク増大を抑え、軸受寿命を長くすることができると共に、軸受全体としてコンパクトな設計が可能となる。
【００８７】
また、本実施形態の四列ころ軸受４５０は、圧延機のロールネック軸を支持するための軸受装置に用いられることで、圧延機のロール軸の軸線とハウジングの軸線との間に傾き（ミスアライメント）が生ずるような場合であっても、大荷重及びミスアライメントによるエッジロードを減少させて、軸受を早期に破損させるという問題を解決し、圧延機の延命を図ることができ、且つ、圧延機のコンパクト化を図ることができる。
【００８８】
（第１３実施形態）
次に、第１３実施形態の多列ころ軸受について図１５を参照して説明する。
【００８９】
図１５は本発明に係る第１３実施形態の多列ころ軸受の半断面図である。図１５に示すように、第１３実施形態の多列ころ軸受である複列ころ軸受１７０は、一対の外輪１７１，１７２に設けられた複列の凹状軌道面１７３，１７４と、一対の内輪１７５，１７６に設けられたそれぞれ一対の鍔１７７，１７８，１７９，１８０間の凹状軌道面１８１，１８２との間に複列配置された略樽形状のころ１８３を備えている。
【００９０】
そして、外輪１７１，１７２の凹状軌道面１７３，１７４の中央部におけるクラウニングの曲率半径Ｒ５が、内輪１７５，１７６の凹状軌道面１７１，１７２の中央部におけるクラウニングの曲率半径Ｒ６よりも大きい。なお、外輪１７１，１７２の凹状軌道面１７３，１７４の中央部は、凹面であっても、クラウニングの曲率半径Ｒ５が無限大である平面であってもよい。
【００９１】
通常、外輪，内輪における両クラウニングの曲率半径が同一であると、内輪側の面圧が高くなる。そこで、複列ころ軸受１７０では、外輪１７１，１７２の凹状軌道面１７３，１７４の中央部におけるクラウニングの曲率半径Ｒ５を、内輪１７５，１７６の凹状軌道面１８１，１８２の中央部におけるクラウニングの曲率半径Ｒ６よりも大きく設定することにより、内輪１７５，１７６側の面圧を外輪１７１，１７２側の面圧と同程度まで下げることができる。
【００９２】
従って、第１３実施形態の複列ころ軸受１７０によれば、外輪１７１，１７２の凹状軌道面１７３，１７４の中央部におけるクラウニングの曲率半径Ｒ５が、内輪１７５，１７６の凹状軌道面１８１，１８２の中央部におけるクラウニングの曲率半径Ｒ６より大きくなっているために、内輪１７５，１７６側の面圧を下げることができ、軸受寿命を長くすることができる。
【００９３】
（第１４実施形態）
次に、第１４実施形態の多列ころ軸受について図１６を参照して説明する。
【００９４】
図１６は本発明に係る第１４実施形態の多列ころ軸受の半断面図である。図１６に示すように、第１４実施形態の多列ころ軸受である四列ころ軸受５００は、内周面に傾斜した２列の凹状軌道面５０２，５０３を有する第１の外輪５０１と、内周面に傾斜した単列の凹状軌道面５０６，５０７をそれぞれ有する一対の第２の外輪５０４，５０５と、それぞれ二対の鍔５１１，５１２，５１３，５１４の間に外周面に傾斜した２列の凹状軌道面５１５，５１６，５１７，５１８をそれぞれ有する一対の内輪５０９，５１０と、第１の外輪５０１と第２の両外輪５０４，５０５との間に配置された外輪間座５１９，５２０と、第１及び第２の外輪５０１，５０４，５０５の凹状軌道面５０２，５０３，５０６，５０７と一対の内輪５０９，５１０の凹状軌道面５１６，５１７，５１５，５１８との間に、４列で複数配置された略樽形状のころ５２１と、を備えている。
【００９５】
この四列ころ軸受５００では、第１の外輪５０１における凹状軌道面５０２，５０３の中央部と、第２の外輪５０４，５０５における凹状軌道面５０６，５０７の中央部と、でのクラウニングの曲率半径Ｒ５が、内輪５０９，５１０における凹状軌道面５１５，５１６，５１７，５１８の中央部でのクラウニングの曲率半径Ｒ６よりも大きい値に設定されている。なお、外輪５０１，５０４，５０５の凹状軌道面５０２，５０３，５０６，５０７の中央部は、凹面であっても、クラウニングの曲率半径Ｒ５が無限大である平面であってもよい。
【００９６】
従って、第１４実施形態の四列ころ軸受５００によれば、内輪５０９，５１０側の面圧が下がり、外輪５０１，５０４，５０５側の面圧と同程度になることで軸受内外輪の面圧をバランスよく保つことができ、それによって、軸受寿命を延長し、同一仕様の球面状の円すいころを転動体とする円すいころ軸受の組み合わせより長寿命化を実現することができる。
【００９７】
また、本実施形態の四列ころ軸受５００は、圧延機のロールネック軸を支持するための軸受装置に用いられることで、圧延機のロール軸の軸線とハウジングの軸線との間に傾き（ミスアライメント）が生ずるような場合であっても、大荷重及びミスアライメントによるエッジロードを減少させて、軸受を早期に破損させるという問題を解決し、圧延機の延命を図ることができる。
【００９８】
（第１５実施形態）
次に、第１５実施形態の多列ころ軸受について図１７を参照して説明する。
【００９９】
図１７は本発明に係る第１５実施形態の多列ころ軸受の半断面図である。図１７に示すように、第１５実施形態の多列ころ軸受である複列ころ軸受１９０は、一対の外輪１９１，１９２に設けられた複列の凸状軌道面１９３，１９４と、一対の内輪１９５，１９６に設けられたそれぞれ一対の鍔１９７，１９８，１９９，２００間の凸状軌道面２０１，２０２との間に複列配置されたころ２０３を備えている。
【０１００】
そして、外輪１９１，１９２の凸状軌道面１９３，１９４の中央部におけるクラウニングの曲率半径Ｒ７が、内輪１９５，１９６の凸状軌道面１９１，１９２の中央部におけるクラウニングの曲率半径Ｒ８よりも小さい。なお、内輪１９５，１９６の凸状軌道面２０１，２０２の中央部は、凸面であっても、クラウニングの曲率半径Ｒ８が無限大である平面であってもよい。
【０１０１】
通常、外輪，内輪における両クラウニングの曲率半径が同一であると、内輪側の面圧が高くなる。そこで、複列ころ軸受１９０では、外輪１９１，１９２の凸状軌道面１９３，１９４の中央部におけるクラウニングの曲率半径Ｒ７を、内輪１９５，１９６の凸状軌道面２０１，２０２の中央部におけるクラウニングの曲率半径Ｒ８よりも小さく設定することにより、内輪１９５，１９６側の面圧を外輪１９１，１９２側の面圧と同程度まで下げることができる。
【０１０２】
従って、第１５実施形態の複列ころ軸受１９０によれば、外輪１９１，１９２の凸状軌道面１９３，１９４の中央部におけるクラウニングの曲率半径Ｒ７が、内輪１９５，１９６の凸状軌道面２０１，２０２の中央部におけるクラウニングの曲率半径Ｒ８より小さくなっているために、内輪１９５，１９６側の面圧を下げることができ、軸受寿命を長くすることができる。
【０１０３】
（第１６実施形態）
次に、第１６実施形態の多列ころ軸受について図１８を参照して説明する。
【０１０４】
図１８は本発明に係る第１６実施形態の多列ころ軸受の半断面図である。図１８に示すように、第１６実施形態の多列ころ軸受である四列ころ軸受５５０は、内周面に傾斜した２列の凸状軌道面５５２，５５３を有する第１の外輪５５１と、内周面に傾斜した単列の凸状軌道面５５６，５５７をそれぞれ有する一対の第２の外輪５５４，５５５と、それぞれ二対の鍔５６４，５６５，５６６，５６７の間に外周面に傾斜した２列の凸状軌道面５６０，５６１，５６２，５６３をそれぞれ有する一対の内輪５５８，５５９と、第１の外輪５５１と第２の両外輪５５４，５５５との間に配置された外輪間座５６８，５６９と、第１及び第２の外輪５５１，５５４，５５５の凸状軌道面５５２，５５３，５５６，５５７と一対の内輪５５８，５５９の凸状軌道面５６１，５６２，５６０，５６３との間、に４列で複数配置された略鼓形状のころ５７０と、を備えている。
【０１０５】
四列ころ軸受５５０では、第１４実施形態と同様、第１の外輪５５１における凸状軌道面５５２，５５３の中央部と、第２の外輪５５４，５５５における凸状軌道面５５６，５５７の中央部と、でのクラウニングの曲率半径Ｒ７が、内輪５５８，５５９における凸状軌道面５６０，５６１，５６２，５６３の中央部でのクラウニングの曲率半径Ｒ８よりも大きい値に設定されている。なお、内輪５５８，５５９における凸状軌道面５６０，５６１，５６２，５６３の中央部は、凸面であっても、クラウニングの曲率半径Ｒ８が無限大である平面であってもよい。
【０１０６】
従って、第１６実施形態の四列ころ軸受５５０によれば、内輪５５８，５５９側の面圧が下がり、外輪５５１，５５４，５５５側の面圧と同程度になることで軸受内外輪の面圧をバランスよく保つことができ、それによって、軸受寿命を延長し、同一仕様の球面状の円すいころを転動体とする円すいころ軸受の組み合わせより長寿命化を実現することができる。
【０１０７】
また、本実施形態の四列ころ軸受５５０は、圧延機のロールネック軸を支持するための軸受装置に用いられることで、圧延機のロール軸の軸線とハウジングの軸線との間に傾き（ミスアライメント）が生ずるような場合であっても、大荷重及びミスアライメントによるエッジロードを減少させて、軸受を早期に破損させるという問題を解決し、圧延機の延命を図ることができる。
【０１０８】
なお、本発明は、前述した各実施形態に限定されるものではなく、適宜、変形、改良等が可能である。
また、前述した各実施形態は、実施可能な範囲において組み合わせて使用することが可能である。例えば、第９或いは第１１実施形態の特徴は、ころの外周面や内輪、外輪の軌道面を特徴とする第１，第３，第４，第６〜８，第１３，第１５実施形態の複列ころ軸受に適用可能である。また、第１３，１５実施形態の特徴は、第１，第３，第４，第６〜８実施形態の複列ころ軸受にも適用可能であり、第１３，１５実施形態の凹状或いは凸状軌道面の中央部を、第１，第３，第４，第６〜８実施形態の第１母線により形成される中央部と関連付けて適用してもよい。
【０１０９】
さらに、第２、第５、第１０，第１２，第１４，第１６実施形態の四列ころ軸受は、第１，第４，第９，第１１，第１３，第１５実施形態の複列ころ軸受の特徴を適用したものであるが、第３，第６〜第８実施形態の複列ころ軸受の特徴を適用した四列ころ軸受であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１１０】
【図１】本発明に係る第１実施形態の多列ころ軸受を示す半断面図である。
【図２】図１に示した多列ころ軸受におけるころの部分的拡大図である。
【図３】図１に示した多列ころ軸受におけるころの変形例を示す部分的拡大図である。
【図４】本発明に係る第２実施形態の多列ころ軸受を示す半断面図である。
【図５】本発明に係る第３実施形態の多列ころ軸受を示す半断面図である。
【図６】本発明に係る第４実施形態の多列ころ軸受を示す半断面図である。
【図７】本発明に係る第５実施形態の多列ころ軸受を示す半断面図である。
【図８】本発明に係る第６実施形態の多列ころ軸受を示す半断面図である。
【図９】本発明に係る第７実施形態の多列ころ軸受を示す半断面図である。
【図１０】本発明に係る第８実施形態の多列ころ軸受を示す半断面図である。
【図１１】本発明に係る第９実施形態の多列ころ軸受を示す半断面図である。
【図１２】本発明に係る第１０実施形態の多列ころ軸受を示す半断面図である。
【図１３】本発明に係る第１１実施形態の多列ころ軸受を示す半断面図である。
【図１４】本発明に係る第１２実施形態の多列ころ軸受を示す半断面図である。
【図１５】本発明に係る第１３実施形態の多列ころ軸受を示す半断面図である。
【図１６】本発明に係る第１４実施形態の多列ころ軸受を示す半断面図である。
【図１７】本発明に係る第１５実施形態の多列ころ軸受を示す半断面図である。
【図１８】本発明に係る第１６実施形態の多列ころ軸受を示す半断面図である。
【図１９】従来の多列ころ軸受を用いた圧延機の支持装置を示す断面図である。
【符号の説明】
【０１１１】
１０，３０，４０，６０，８０，１００，１３０，１５０，１７０，１９０  複列ころ軸受（多列ころ軸受）
２５０，３００，４００，４５０，５００，５５０  四列ころ軸受（多列ころ軸受）
１１，８１，８２，１０１，１０２，１３１，１３２，１５１，１５２，１７１，１７２，１９１，１９２，２５１，２５３，２５４，３０１，３０４，３０５，４０１，４０４，４０５，４５１，４５４，４５５，５０１，５０４，５０５，５５１，５５４，５５５  外輪
１４，１５，８５，８６，１０５，１０６，１３５，１３６，１５５，１５６，１７５，１７６，１９５，１９６，２５８，２５９，３０９，３１０，４０９，４１０，４６２，４６３，５０９，５１０，５５８，５５９  内輪
１８，３１，４９，６９，９３，１１３，１４３，１６３，１６４，１８３，２０３，３２１，４２１，４７４，４７５，５２１，５７０  ころ
【図１】
2006071091.tif 000003
【図２】
2006071091.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2006071091.tif 000009
【図８】
2006071091.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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