(57)【要約】【課題】繰り返し使用しても、高感度が維持され、かつ、表面の傷や摩耗が発生しにくい電子写真感光体を提供する。【解決手段】支持体および該支持体上に設けられた感光層を有する電子写真感光体において、該電子写真感光体の表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１５０〜２２０Ｎ／ｍｍ２、かつ、弾性変形率が５０〜６５％であることを特徴とする電子写真感光体。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持体および該支持体上に設けられた感光層を有する電子写真感光体において、該電子写真感光体の表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１５０〜２２０Ｎ／ｍｍ２、かつ、弾性変形率が５０〜６５％であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記電子写真感光体の表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１６０〜２００Ｎ／ｍｍ２であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記電子写真感光体の表面層が、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層である請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物が、前記連鎖重合性官能基を２つ以上有する正孔輸送性化合物である請求項３に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物が、前記連鎖重合性官能基としてアクリロイルオキシ基およびメタクリロイルオキシ基の少なくとも一方の基を有する正孔輸送性化合物である請求項３または４に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記電子写真感光体の表面層が、放射線を用いて前記連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層である請求項３〜５のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記放射線が電子線である請求項６に記載の電子写真感光体。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれかに記載の電子写真感光体と、帯電手段、現像手段、転写手段およびクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも１つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項９】
請求項１〜７のいずれかに記載の電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段および転写手段を有することを特徴とする電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真感光体には、それに適用される電子写真プロセスに応じた感度、電気的特性、および光学的特性を備えていることが要求される。また、電子写真感光体の表面には、帯電、露光（画像露光）、トナーによる現像、紙などの転写材への転写、残留トナーのクリーニングなどの電気的外力および／または機械的外力が直接加えられるため、電子写真感光体には、それら外力に対する耐久性も要求される。具体的には、摺擦による表面の傷や摩耗の発生に対する耐久性、帯電による表面劣化、例えば転写効率や滑り性の低下に対する耐久性、また、感度低下、電位低下などの電気的特性の劣化に対する耐久性が要求される。
【０００３】
電子写真感光体としては、低価格、高生産性などの利点から、光導電性物質（電荷発生物質や電荷輸送物質）として有機材料を用いた電子写真感光体、いわゆる有機電子写真感光体が普及している。有機電子写真感光体としては、光導電性染料や光導電性顔料などの電荷発生物質を含有する電荷発生層と光導電性ポリマーや光導電性低分子化合物などの電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とを積層してなる感光層、いわゆる積層型感光層を有する電子写真感光体が主流である。
【０００４】
また、有機電子写真感光体としては、表面層（電子写真感光体の最表面に位置する層）として結着樹脂中に光導電性物質を分子分散させた層を設けたものが一般的である。そして、このような電子写真感光体の表面の機械的強度（電気的外力および／または機械的外力に対する耐久性）は、表面層の結着樹脂の機械的強度に依存している。
【０００５】
近年の高画質化および高寿命化の要求に対して、従来の電子写真感光体の表面の機械的強度は十分とはいいがたい。なぜならば、高画質化を達成するために高感度化を目的とした組成で電子写真感光体の表面層が形成されていると、電子写真感光体を繰り返し使用した際に、当接部材（帯電部材や現像部材や転写部材やクリーニング部材など）の摺擦によって電子写真感光体の表面の傷や摩耗が発生し、一方、高寿命化を達成するために耐傷性・耐摩耗性を目的とした組成で電子写真感光体の表面層が形成されていると、感度が低下したり残留電位が上昇したりして電子写真特性を満足することができなくなるからである。また、電子写真感光体の表面に傷や摩耗が発生すると、その表面の粗度が上昇し、電子写真感光体の容量が微小範囲で変化するため、感度の均一性が低下する。
【０００６】
これらの課題を解決するため、表面層となる電荷輸送層の結着樹脂として特定の硬化性樹脂を用いる技術が開示されている（例えば、特許文献１参照）。また、炭素−炭素二重結合を有するモノマーを熱または光のエネルギーを用いて硬化させて得られる硬化膜を電子写真感光体の表面層とする技術が開示されている（例えば、特許文献２又は３参照）。
【０００７】
しかしながら、これらに開示されている電子写真感光体は、感度と表面の機械的強度との両立という観点で改良の余地があった。
【０００８】
ところで、電子写真感光体の表面の機械的劣化の度合いを知る１つの尺度として「硬度」があり、定量的に数値化することが試みられている。その例として、引っ掻き硬度試験、鉛筆硬度試験、ビッカース硬度試験などが挙げられる。これらの試験によって示される
硬度は、電子写真感光体の表面層の変形量から定量的に数値化されたものである。
【０００９】
しかしながら、これらの試験によれば高い表面硬度を示す電子写真感光体でも、低い表面硬度を示す電子写真感光体よりも傷や摩耗が発生しやすかったり、摩耗はしにくいけれども傷は発生してしまったりする場合があった。つまり、引っ掻き硬度試験、鉛筆硬度試験、ビッカース硬度試験などによって示される表面硬度と電子写真感光体の表面の機械的強度との間には、必ずしも相関があるとはいえなかった。変形には塑性変形と弾性変形とがあり、これを考慮せずに全変形量のみで硬度をとらえるのは無理があるからであると考える。
【００１０】
【特許文献１】特開平０２−１２７６５２号公報
【特許文献２】特開平０５−２１６２４９号公報
【特許文献３】特開平０７−０７２６４０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、繰り返し使用しても、高感度が維持され、かつ、表面の傷や摩耗が発生しにくい電子写真感光体、および、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、鋭意検討を重ねた結果、電子写真感光体の表面のユニバーサル硬さ値および弾性変形率が特定の範囲にある電子写真感光体が、上記課題を解決することができることを見いだし、本発明を完成させるに至った。
【００１３】
すなわち、本発明は、以下のとおりである。
（１）支持体および該支持体上に設けられた感光層を有する電子写真感光体において、該電子写真感光体の表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１５０〜２２０Ｎ／ｍｍ２、かつ、弾性変形率が５０〜６５％であることを特徴とする電子写真感光体。
（２）前記電子写真感光体の表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１６０〜２００Ｎ／ｍｍ２であることを特徴とする（１）に記載の電子写真感光体。
（３）前記電子写真感光体の表面層が、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層である（１）または（２）に記載の電子写真感光体。
（４）前記連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物が、前記連鎖重合性官能基を２つ以上有する正孔輸送性化合物である（３）に記載の電子写真感光体。
（５）前記連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物が、前記連鎖重合性官能基としてアクリロイルオキシ基およびメタクリロイルオキシ基の少なくとも一方の基を有する正孔輸送性化合物である（３）または（４）に記載の電子写真感光体。
（６）前記電子写真感光体の表面層が、放射線を用いて前記連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層である（３）〜（５）のいずれかに記載の電子写真感光体。
（７）前記放射線が電子線である（６）に記載の電子写真感光体。
（８）（１）〜（７）のいずれかに記載の電子写真感光体と、帯電手段、現像手段、転写手段およびクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも１つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
（９）（１）〜（７）のいずれかに記載の電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段および転写手段を有することを特徴とする電子写真装置。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、繰り返し使用しても、高感度が維持され、かつ、表面の傷や摩耗が発生しにくい電子写真感光体、および、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明について詳細に説明する。
【００１６】
上述のとおり、本発明の電子写真感光体は、その表面の２５℃／５０％ＲＨ環境下におけるユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１５０〜２２０Ｎ／ｍｍ２、弾性変形率が５０〜６５％を示すものである。特にユニバーサル硬さ値（ＨＵ）は１６０〜２００Ｎ／ｍｍ２であることがより好ましい。
【００１７】
ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が大きすぎると、また、弾性変形率が大きすぎると、電子写真感光体の表面の弾性力が不足しているため、電子写真感光体と帯電部材やクリーニング部材などの当接部材との間に挟まれた紙粉やトナーが電子写真感光体の表面を擦ることによって、電子写真感光体の表面に傷が発生しやすくなり、それにともなって摩耗も発生しやすくなる。また、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が大きすぎると、たとえ弾性変形率が高くても弾性変形量は小さくなってしまうため、結果として電子写真感光体の表面の局部に大きな圧力がかかり、よって電子写真感光体の表面に深い傷が発生しやすくなる。つまり、表面硬度（ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）に限らず、引っ掻き硬度試験、鉛筆硬度試験、ビッカース硬度試験などによって導き出される硬度も含む。）が大きい電子写真感光体が必ずしも好ましいとはいえないのである。
【００１８】
また、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が上記範囲にあっても弾性変形率が大きすぎると、塑性変形量も大きくなってしまうため、電子写真感光体と帯電部材やクリーニング部材などの当接部材との間に挟まれた紙粉やトナーが電子写真感光体の表面を擦ることによって、電子写真感光体の表面に細かい傷が発生しやすくなり、また、摩耗も発生しやすくなる。
【００１９】
また、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が上記範囲にあっても弾性変形率が小さすぎると、塑性変形量が相対的に大きくなってしまうため、電子写真感光体の表面に細かい傷が発生しやすくなり、また、摩耗も発生しやすくなる。これは、弾性変形率が小さすぎるだけでなくユニバーサル硬さ値（ＨＵ）も小さすぎる場合、特に顕著になる。
【００２０】
本発明において、電子写真感光体の表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率は、２５℃／５０％ＲＨ環境下、微小硬さ測定装置フィシャースコープＨ１００Ｖ（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）を用いて測定した値である。このフィシャースコープＨ１００Ｖは、測定対象（電子写真感光体の表面）に圧子を当接し、この圧子に連続的に荷重をかけ、荷重下での押し込み深さを直読することにより連続的硬さが求められる装置である。
【００２１】
本発明においては、圧子として対面角１３６°のビッカース四角錐ダイヤモンド圧子を用い、また、圧子に連続的にかける荷重の最終（最終荷重）は６ｍＮとし、圧子に最終荷重６ｍＮをかけた状態を保持する時間（保持時間）は０．１秒とした。また、測定点は２７３点とした。
【００２２】
フィシャースコープＨ１００Ｖ（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）の出力チャートの概略を図１に示す。また、本発明の電子写真感光体を測定対象としたときのフィシャースコープＨ１００Ｖ（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）の出力チャートの一例を図２に示す。図１、２中、縦軸は圧子にかけた荷重Ｆ（ｍＮ）を、横軸は圧子の押し込み深さｈ（μｍ）を示す。図１は、圧子にかける荷重を段階的に増加させて荷重が最大になった（Ａ→Ｂ）後、段階的に荷重を
減少させた（Ｂ→Ｃ）ときの結果を示している。図２は、圧子にかける荷重を段階的に増加させて最終的に荷重を６ｍＮとし、その後、段階的に荷重を減少させたときの結果を示している。
【００２３】
ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）は、圧子に最終荷重６ｍＮをかけたときの該圧子の押し込み深さから下記式により求めることができる。なお、下記式中、ＨＵはユニバーサル硬さ（ＨＵ）を意味し、Ｆｆは最終荷重を意味し、Ｓｆは最終荷重をかけたときの圧子の押し込まれた部分の表面積を意味し、ｈｆは最終荷重をかけたときの圧子の押し込み深さを意味する。
【００２４】
【数１】
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【００２５】
また、弾性変形率は、圧子が測定対象（電子写真感光体の表面）に対して行った仕事量（エネルギー）、すなわち、圧子の測定対象（電子写真感光体の表面）に対する荷重の増減によるエネルギーの変化より求めることができる。具体的には、弾性変形仕事量Ｗｅを全仕事量Ｗｔで除した値（Ｗｅ／Ｗｔ）が弾性変形率である。なお、全仕事量Ｗｔは図１中のＡ−Ｂ−Ｄ−Ａで囲まれる領域の面積であり、弾性変形仕事量Ｗｅは図１中のＣ−Ｂ−Ｄ−Ｃで囲まれる領域の面積である。
【００２６】
以下、本発明の電子写真感光体について、その製造方法も含めて詳しく説明する。
【００２７】
表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率が上記範囲にある電子写真感光体を得るためには、電子写真感光体の表面層を、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成することが、特には、連鎖重合性官能基を（同一分子内に）２つ以上有する正孔輸送性化合物を重合および架橋させることによって形成することが有効である。なお、電子写真感光体の表面層とは、電子写真感光体の最表面に位置する層、換言すれば、支持体から最も離隔した位置にある層を意味する。
【００２８】
まず、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を用いて表面層を形成する方法についてより具体的に説明する。
【００２９】
上記表面層は、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物および溶剤、必要に応じてさらに結着樹脂を含む表面層用塗布液を塗布し、該連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合（および架橋）させることによって、塗布した表面層用塗布液を硬化させることによって形成することができる。
【００３０】
表面層用塗布液を塗布する際には、例えば、浸漬塗布法（浸漬コーティング法）、スプレーコーティング法、カーテンコーティング法、スピンコーティング法などの塗布方法を用いることができる。これら塗布方法の中でも、効率性や生産性の観点から、浸漬塗布法、スプレーコーティング法が好ましい。
【００３１】
連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合（および架橋）させる方法としては、熱や、可視光、紫外線などの光や、電子線やγ線などの放射線を用いる方法が挙げられる。必要に応じて、表面層用塗布液に重合開始剤を含有させてもよい。
【００３２】
なお、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合（および架橋）させる方法としては、電子線やγ線などの放射線、特には電子線を用いる方法が好ましい。放射線による重合は、重合開始剤を特に必要としないからである。重合開始剤を用いずに連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合（および架橋）させることにより、非常に高純度な３次元マトリックスの表面層を形成することができ、良好な電子写真特性を示す電子写真感光体を得ることができる。また、放射線の中でも電子線による重合は、照射による電子写真感光体へのダメージが非常に少なく、良好な電子写真特性を発現させることができる。
【００３３】
電子線の照射により連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合（および架橋）させてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率が上記範囲にある本発明の電子写真感光体を得るには、電子線の照射条件を考慮することが重要である。
【００３４】
電子線を照射する際には、スキャニング型、エレクトロカーテン型、ブロードビーム型、パルス型およびラミナー型などの加速器を用いて行うことができる。加速電圧は２５０ｋＶ以下であることが好ましく、特には１５０ｋＶ以下であることがより好ましい。照射線量は０．１〜１００Ｍｒａｄの範囲であることが好ましく、特には０．５〜２０Ｍｒａｄの範囲であることがより好ましい。加速電圧や照射線量が大きすぎると、電子写真感光体の電気的特性が劣化する場合がある。照射線量が小さすぎると、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物の重合（および架橋）が不十分となり、表面層用塗布液の硬化が不十分となる場合がある。
【００３５】
また、表面層用塗布液の硬化を促進するためには、電子線による連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物の重合（および架橋）の際に、被照射体（電子線が照射されるもの）を加熱することが好ましい。加熱するタイミングは、電子線照射前、照射中、照射後のいずれの段階でもよいが、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物のラジカルが存在する間、被照射体が一定の温度になっていることが好ましい。加熱の温度が高すぎると電子写真感光体の材料に劣化が生じる場合があるため、加熱は、被照射体の温度が１４０℃以下となるように行うことが好ましく、１１０℃以下となるように行うことがより好ましい。一方、加熱の温度が低すぎると加熱を行うことによって得られる効果が乏しくなるため、加熱は、被照射体の温度が５０℃以上となるように行うことが好ましく、８０℃以上となるように行うことがより好ましい。加熱の時間は、５〜３０分が好ましく、１０〜３０分がより好ましい。加熱の時間が短すぎると、加熱を行うことによって得られる効果が乏しくなる。
【００３６】
電子線照射時および被照射体加熱時の雰囲気は、大気中、窒素やヘリウムなどの不活性ガス中、真空中のいずれであってもよいが、酸素によるラジカルの失活を抑制することができるという点で、不活性ガス中または真空中が好ましい。
【００３７】
また、電子写真感光体の表面層の膜厚は、電子写真特性の観点から、３０μｍ以下であることが好ましく、２０μｍ以下であることがより好ましく、１０μｍ以下であることがより好ましく、７μｍ以下であることがより好ましい。一方、電子写真感光体の耐久性の観点から、０．５μｍ以上であることが好ましく、１μｍ以上であることがより好ましい。
【００３８】
さて、本発明において、「連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物」とは、正孔輸送性化合物の分子の一部に連鎖重合性官能基が化学結合しているものをいう。
【００３９】
連鎖重合とは、高分子物の生成反応を大きく連鎖重合と逐次重合に分けた場合の前者の重合反応形態を示し、詳しくは、その反応形態が主にラジカルまたはイオンなどの中間体
を経由して反応が進行する不飽和重合、開環重合または異性化重合などのことをいう。
【００４０】
連鎖重合性官能基とは、上記反応形態が可能な官能基を意味する。以下、応用範囲の広い不飽和重合性官能基および開環重合性官能基の例を示す。
【００４１】
不飽和重合とは、ラジカルやイオンなどによって不飽和の基、例えば、Ｃ＝Ｃ、Ｃ≡Ｃ、Ｃ＝Ｏ、Ｃ＝Ｎ、Ｃ≡Ｎなどが重合する反応であり、その中でもＣ＝Ｃが主である。以下に、不飽和重合性官能基の具体例を示す。
【００４２】
【化１】
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【００４３】
上記式中、Ｒ１は、水素原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、置換または無置換のアラルキル基などを示す。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基などが挙げられる。
【００４４】
開環重合とは、炭素環やオクソ環や窒素ヘテロ環などのひずみを有する不安定な環状構造が、開環すると同時に重合を繰り返し、鎖状高分子を生成する反応であり、イオンが活性種として作用するものが大半である。以下に、開環重合性官能基の具体例を示す。
【００４５】
【化２】
2006053168.tif 000005
【００４６】
上記式中、Ｒ２は、水素原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、置換または無置換のアラルキル基などを示す。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基などが挙げられる。
【００４７】
上に例示した連鎖重合性官能基の中でも、下記式（１）〜（３）で示される構造を有する連鎖重合性官能基が好ましい。
【００４８】
【化３】
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【００４９】
式（１）中、Ｅ１１は、水素原子、ハロゲン原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、置換または無置換のアラルキル基、置換または無置換のアルコキシ基、シアノ基、ニトロ基、−ＣＯＯＲ１１、または、−ＣＯＮＲ１２Ｒ１３を示
す。Ｗ１１は、置換または無置換のアルキレン基、置換または無置換のアリーレン基、−ＣＯＯ−、−Ｏ−、−ＯＯ−、−Ｓ−、または、ＣＯＮＲ１４−を示す。Ｒ１１〜Ｒ１４は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、または、置換または無置換のアラルキル基を示す。下付文字のＸは、０または１を示す。ここで、ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などが挙げられる。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基、チオフェニル基、フリル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などが挙げられる。アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などが挙げられる。アルキレン基としては、メチレン基、エチレン基、ブチレン基などが挙げられる。アリーレン基としては、フェニレン基、ナフチレン基、アントラセニレン基などが挙げられる。
【００５０】
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基や、ニトロ基や、シアノ基や、水酸基などが挙げられる。
【００５１】
【化４】
2006053168.tif 000007
【００５２】
式（２）中、Ｒ２１、Ｒ２２は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、または、置換または無置換のアラルキル基を示す。下付文字のＹは、１〜１０の整数を示す。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基などが挙げられる。
【００５３】
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基などが挙げられる。
【００５４】
【化５】
2006053168.tif 000008
【００５５】
式（３）中、Ｒ３１、Ｒ３２は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、または、置換または無置換のアラルキル基を示す。下付文字のＺは、０〜１０の整数を示す。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基などが挙げられる。
【００５６】
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基などが挙げられる。
【００５７】
上記式（１）〜（３）で示される構造を有する連鎖重合性官能基の中でも、下記式（Ｐ−１）〜（Ｐ−１１）で示される構造を有する連鎖重合性官能基がより好ましい。
【００５８】
【化６】
2006053168.tif 000009
【００５９】
上記式（Ｐ−１）〜（Ｐ−１１）で示される構造を有する連鎖重合性官能基の中でも、上記式（Ｐ−１）で示される構造を有する連鎖重合性官能基すなわちアクリロイルオキシ基、上記式（Ｐ−２）で示される構造を有する連鎖重合性官能基すなわちメタクリロイルオキシ基がより一層好ましい。
【００６０】
本発明においては、上記の連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物の中でも、連鎖重合性官能基を（同一分子内に）２つ以上有する正孔輸送性化合物が好ましい。以下に、連鎖重合性官能基を２つ以上有する正孔輸送性化合物の具体例を示す。
【００６１】
【化７】
2006053168.tif 000010
【００６２】
上記式（４）中、Ｐ４１、Ｐ４２は、それぞれ独立に、連鎖重合性官能基を示す。Ｒ４１は、２価の基を示す。Ａ４１は、正孔輸送性基を示す。下付文字のａ、ｂ、ｄは、それぞれ独立に、０以上の整数を示す。ただし、ａ＋ｂ×ｄは２以上である。また、ａが２以
上の場合は、ａ個のＰ４１は同一であっても異なっていてもよく、ｂが２以上の場合は、ｂ個の［Ｒ４１−（Ｐ４２）ｄ］は同一であっても異なっていてもよく、ｄが２以上の場合は、ｄ個のＰ４２は同一であっても異なっていてもよい。
【００６３】
上記式（４）中の（Ｐ４１）ａおよび［Ｒ４１−（Ｐ４２）ｄ］ｂをすべて水素原子に置き換えたものを例示すると、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリアリールアミン誘導体（トリフェニルアミンなど）、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）アントラセン、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体、Ｎ−フェニルカルバゾール誘導体などが挙げられる。これら（上記式（４）中の（Ｐ４１）ａおよび［Ｒ４１−（Ｐ４２）ｄ］ｂをすべて水素原子に置き換えたもの）の中でも、下記式（５）で示される構造を有するものが好ましい。
【００６４】
【化８】
2006053168.tif 000011
【００６５】
上記式（５）中、Ｒ５１は、置換または無置換のアルキル基、置換または無置換のアリール基、または、置換または無置換のアラルキル基を示す。Ａｒ５１、Ａｒ５２は、それぞれ独立に、置換または無置換のアリール基を示す。Ｒ５１、Ａｒ５１、Ａｒ５２は、Ｎ（窒素原子）と直接結合してもよいし、アルキレン基（メチル基、エチル基、プロピレン基など）、ヘテロ原子（酸素原子、硫黄原子など）または−ＣＨ＝ＣＨ−を介してＮ（窒素原子）と結合してもよい。ここで、アルキル基としては、炭素原子数が１〜１０のものが好ましく、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、フェナンスリル基、ピレニル基、チオフェニル基、フリル基、ピリジル基、キノリル基、ベンゾキノリル基、ガルバゾリル基、フェノチアジニル基、ベンゾフリル基、ベンゾチオフェニル基、ジベンゾフリル基、ジベンゾチオフェニル基などが挙げられる。アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などが挙げられる。なお、上記式（５）中のＲ５１は、置換または無置換のアリール基であることが好ましい。
【００６６】
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基や、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジベンジルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジ（ｐ−トリル）アミノ基などの置換アミノ基や、スチリル基、ナフチルビニル基などのアリールビニル基や、ニトロ基や、シアノ基や、水酸基などが挙げられる。
【００６７】
上記式（４）中のＲ４１の２価の基としては、置換または無置換のアルキレン基、置換または無置換のアリーレン基、−ＣＲ４１１＝ＣＲ４１２−（Ｒ４１１、Ｒ４１２は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換のアルキル基、または、置換または無置換の
アリール基を示す。）、−ＣＯ−、−ＳＯ−、−ＳＯ２−、酸素原子、硫黄原子など、また、これらを組み合わせたものが挙げられる。これらの中でも、下記式（６）で示される構造を有する２価の基が好ましく、さらには下記式（７）で示される構造を有する２価の基がより好ましい。
【００６８】
【化９】
2006053168.tif 000012
【００６９】
上記式（６）中、Ｘ６１〜Ｘ６３は、それぞれ独立に、置換または無置換のアルキレン基、−（ＣＲ６１＝ＣＲ６２）ｎ６−（Ｒ６１、Ｒ６２は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換のアルキル基、または、置換または無置換のアリール基を示す。下付文字のｎ６は、１以上の整数を示す（好ましくは５以下）。）、−ＣＯ−、−ＳＯ−、−ＳＯ２−、酸素原子、または、硫黄原子を示す。Ａｒ６１、Ａｒ６２は、それぞれ独立に、置換または無置換のアリーレン基を示す。下付文字のｐ６、ｑ６、ｒ６、ｓ６、ｔ６は、それぞれ独立に、０以上の整数を示す（好ましくは１０以下、より好ましくは５以下）。ただし、ｐ６、ｑ６、ｒ６、ｓ６、ｔ６のすべてが０であることはない。ここで、アルキレン基としては、炭素原子数が１〜２０、特に１〜１０のものが好ましく、メチレン基、エチレン基、プロピレン基などが挙げられる。アリーレン基としては、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、フェナンスレン、ピレン、ベンゾチオフェン、ピリジン、キノリン、ベンゾキノリン、カルバゾール、フェノチアジン、ベンゾフラン、ベンゾチオフェン、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンなどから２個の水素原子を取った２価の基が挙げられる。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、チオフェニル基などが挙げられる。
【００７０】
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基や、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジベンジルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジ（ｐ−トリル）アミノ基などの置換アミノ基や、スチリル基、ナフチルビニル基などのアリールビニル基や、ニトロ基や、シアノ基や、水酸基などが挙げられる。
【００７１】
上記式（７）中、Ｘ７１、Ｘ７２は、それぞれ独立に、置換または無置換のアルキレン基、−（ＣＲ７１＝ＣＲ７２）ｎ７−（Ｒ７１、Ｒ７２は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換のアルキル基、または、置換または無置換のアリール基を示す。下付文字のｎ７は、１以上の整数を示す（好ましくは５以下）。）、−ＣＯ−、または、酸素原子を示す。Ａｒ７１は、置換または無置換のアリーレン基を示す。下付文字のｐ７、ｑ７、ｒ７は、それぞれ独立に、０以上の整数を示す（好ましくは１０以下、より好ましくは５以下）。ただし、ｐ７、ｑ７、ｒ７のすべてが０であることはない。ここで、アルキレン基としては、炭素原子数が１〜２０、特に１〜１０のものが好ましく、メチレン基、エチレン基、プロピレン基などが挙げられる。アリーレン基としては、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、フェナンスレン、ピレン、ベンゾチオフェン、ピリジン、キノリン、ベンゾキノリン、カルバゾール、フェノチアジン、ベンゾフラン、ベンゾチオフェン、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンなどから２個の水素原子を取った２価の基が挙げられ
る。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基などが挙げられる。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、チオフェニル基などが挙げられる。
【００７２】
上記各基が有してもよい置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子や、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基などのアリール基や、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、チエニル基などのアラルキル基や、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基や、フェノキシ基、ナフトキシ基などのアリールオキシ基や、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジベンジルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジ（ｐ−トリル）アミノ基などの置換アミノ基や、スチリル基、ナフチルビニル基などのアリールビニル基や、ニトロ基や、シアノ基や、水酸基などが挙げられる。
【００７３】
以下に、連鎖重合性官能基を２つ以上有する正孔輸送性化合物の好適な例（化合物例）を挙げる。
【００７４】
【化１０】
2006053168.tif 000013
【化１１】
2006053168.tif 000014
【化１２】
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【化１３】
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【化１４】
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【化１５】
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【化１６】
2006053168.tif 000019
【化１７】
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【化１８】
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【化１９】
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【化２０】
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【化２１】
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【化２２】
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【化２３】
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【化２４】
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【化２５】
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【化２６】
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【化２７】
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【化２８】
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【００７５】
次に、本発明の電子写真感光体について、表面層以外の層も含めてさらに詳しく説明する。
【００７６】
上述のとおり、本発明の電子写真感光体は、支持体および該支持体上に設けられた感光層を有する電子写真感光体である。
【００７７】
感光層は、電荷輸送物質と電荷発生物質を同一の層に含有する単層型感光層であっても、電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とに分離した積層型（機能分離型）感光層であってもよいが、電子写真特性の観点からは積層型感光層が好ましい。また、積層型感光層には、支持体側から電荷発生層、電荷輸送層の順に積層した順層型感光層と、支持体側から電荷輸送層、電荷発生層の順に積層した逆層型感光層があるが、電子写真特性の観点からは順層型感光層が好ましい。また、電荷発生層を積層構造としてもよく、また、電荷輸送層を積層構成としてもよい。
【００７８】
図３に、本発明の電子写真感光体の層構成の例を示す。
【００７９】
図３（ａ）に示される層構成の電子写真感光体は、支持体３１の上に電荷発生物質を含有する層（電荷発生層）３４１、電荷輸送物質を含有する層（第１の電荷輸送層）３４２が順に設けられており、さらにその上に表面層として、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層（第２の電荷輸送層）３５が設けられている。
【００８０】
また、図３（ｂ）に示される層構成の電子写真感光体は、支持体３１の上に電荷発生物質と電荷輸送物質とを含有する層３４が設けられており、さらにその上に表面層として、連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層３５が設けられている。
【００８１】
また、図３（ｃ）に示される層構成の電子写真感光体は、支持体３１の上に電荷発生物質を含有する層（電荷発生層）３４１が設けられており、その上に表面層として連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層３５が直接設けられている。
【００８２】
また、図３（ｄ）〜（ｉ）に示すように、支持体３１と電荷発生物質を含有する層（電荷発生層）３４１または電荷発生物質と電荷輸送物質とを含有する層３４との間に、バリ
ア機能や接着機能を有する中間層（「下引き層」とも呼ばれる。）３３や、干渉縞防止などを目的とする導電層３２などを設けてもよい。
【００８３】
その他、どのような層構成であっても、電子写真感光体の表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率が上記範囲にあるようにすればよいが、電子写真感光体の表面層を連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を重合させることによって形成した層とする場合は、図３（ａ）〜（ｉ）に示される層構成のうち、図（ａ）、（ｄ）、（ｇ）で示される層構成が好ましい。
【００８４】
支持体としては、導電性を示すもの（導電性支持体）であればよく、また、電子写真感光体の表面の硬度の測定に影響を与えないものであればよく、例えば、アルミニウム、銅、クロム、ニッケル、亜鉛、ステンレスなどの金属製（合金製）の支持体を用いることができる。また、アルミニウム、アルミニウム合金、酸化インジウム−酸化スズ合金などを真空蒸着によって被膜形成した層を有する上記金属製支持体やプラスチック製支持体を用いることもできる。また、カーボンブラック、酸化スズ粒子、酸化チタン粒子、銀粒子などの導電性粒子を適当な結着樹脂と共にプラスチックや紙に含浸した支持体や、導電性結着樹脂を有するプラスチック製の支持体などを用いることもできる。支持体の形状としては、円筒状、ベルト状などが挙げられるが、円筒状が好ましい。
【００８５】
また、支持体の表面は、レーザー光などの散乱による干渉縞の防止などを目的として、切削処理、粗面化処理、アルマイト処理などを施してもよい。
【００８６】
上述のとおり、支持体と感光層（電荷発生層、電荷輸送層）または後述の中間層との間には、レーザー光などの散乱による干渉縞の防止や、支持体の傷の被覆を目的とした導電層を設けてもよい。
【００８７】
導電層は、カーボンブラック、金属粒子、金属酸化物粒子などの導電性粒子を結着樹脂に分散させて形成することができる。
【００８８】
導電層の膜厚は、１〜４０μｍであることが好ましく、特には２〜２０μｍであることがより好ましい。
【００８９】
また、上述のとおり、支持体または導電層と感光層（電荷発生層、電荷輸送層）との間には、バリア機能や接着機能を有する中間層を設けてもよい。中間層は、感光層の接着性改良、塗工性改良、支持体からの電荷注入性改良、感光層の電気的破壊に対する保護などのために形成される。
【００９０】
中間層は、ポリビニルアルコール、ポリ−Ｎ−ビニルイミダゾール、ポリエチレンオキシド、エチルセルロース、エチレン−アクリル酸共重合体、カゼイン、ポリアミド、Ｎ−メトキシメチル化６ナイロン、共重合ナイロン、にかわ、ゼラチンなどの材料を用いて形成することができる。
【００９１】
中間層の膜厚は０．１〜２μｍであることが好ましい。
【００９２】
本発明の電子写真感光体に用いられる電荷発生物質としては、例えば、セレン−テルル、ピリリウム、チアピリリウム系染料、各種の中心金属および各種の結晶系（α、β、γ、ε、Ｘ型など）を有するフタロシアニン顔料や、アントアントロン顔料や、ジベンズピレンキノン顔料や、ピラントロン顔料や、モノアゾ、ジスアゾ、トリスアゾなどのアゾ顔料や、インジゴ顔料や、キナクリドン顔料や、非対称キノシアニン顔料や、キノシアニン顔料や、アモルファスシリコン（特開昭５４−１４３６４５号公報などに記載）などが挙
げられる。これら電荷発生物質は１種のみ用いてもよく、２種以上用いてもよい。
【００９３】
本発明の電子写真感光体に用いられる電荷輸送物質としては、上記の連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物以外に、例えば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリスチリルアントラセンなどの複素環や縮合多環芳香族を有する高分子化合物や、ピラゾリン、イミダゾール、オキサゾール、トリアゾール、カルバゾールなどの複素環化合物や、トリフェニルメタンなどのトリアリールアルカン誘導体や、トリフェニルアミンなどのトリアリールアミン誘導体や、フェニレンジアミン誘導体や、Ｎ−フェニルカルバゾール誘導体や、スチルベン誘導体や、ヒドラゾン誘導体などが挙げられる。
【００９４】
感光層を電荷発生層と電荷輸送層とに機能分離する場合、電荷発生層は、電荷発生物質を結着樹脂および溶剤と共に分散して得られる電荷発生層用塗布液を塗布し、乾燥することによって形成することができる。分散方法としては、ホモジナイザー、超音波分散機、ボールミル、振動ボールミル、サンドミル、ロールミル、アトライター、液衝突型高速分散機などを用いた方法が挙げられる。電荷発生物質と結着樹脂との割合は、１：０．３〜１：４（質量比）の範囲が好ましい。また、上記電荷発生物質を単独で蒸着法などにより成膜し、電荷発生層とすることもできる。
【００９５】
電荷発生層の膜厚は５μｍ以下であることが好ましく、特には０．１〜２μｍであることがより好ましい。
【００９６】
感光層を電荷発生層と電荷輸送層とに機能分離する場合、電荷輸送層、特に電子写真感光体の表面層でない電荷輸送層は、電荷輸送物質と結着樹脂を溶剤に溶解して得られる電荷輸送層用塗布液を塗布し、乾燥することによって形成することができる。また、上記電荷輸送物質のうち単独で成膜性を有するものは、結着樹脂を用いずにそれ単独で成膜し、電荷輸送層とすることもできる。電荷輸送物質と結着樹脂との割合は、２：８〜１０：０（質量比）の範囲が好ましく、特には３：７〜１０：０（質量比）の範囲がより好ましい。電荷輸送物質の量が少なすぎると、電荷輸送能が低下し、感度低下や残留電位上昇が生じる場合がある。
【００９７】
電荷輸送層、特に電子写真感光体の表面層でない電荷輸送層の膜厚は１〜５０μｍであることが好ましく、１〜３０μｍであることがより好ましく、３〜３０μｍであることがより好ましく、３〜２０μｍであることがより好ましい。
【００９８】
電荷輸送物質と電荷発生物質を同一の層に含有させる場合、該層は、上記電荷発生物質および上記電荷輸送物質を結着樹脂および溶剤と共に分散して得られる該層用の塗布液を塗布し、乾燥することによって形成することができる。
【００９９】
感光層（電荷輸送層、電荷発生層）に用いられる結着樹脂としては、例えば、スチレン、酢酸ビニル、塩化ビニル、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、フッ化ビニリデン、トリフルオロエチレンなどのビニル化合物の重合体または共重合体や、ポリビニルアルコール樹脂や、ポリビニルアセタール樹脂や、ポリビニルブチラール樹脂や、ポリカーボネート樹脂や、ポリアリレート樹脂や、ポリエステル樹脂や、ポリスルホン樹脂や、ポリフェニレンオキサイド樹脂や、ポリウレタン樹脂や、セルロース樹脂や、フェノール樹脂や、メラミン樹脂や、ケイ素樹脂や、エポキシ樹脂などが挙げられる。これらは単独、混合または共重合体として１種または２種以上用いることができる。
【０１００】
図４に、本発明の電子写真感光体を有するプロセスカートリッジを備えた電子写真装置の概略構成の一例を示す。
【０１０１】
図４において、１は円筒状の電子写真感光体であり、軸２を中心に矢印方向に所定の周速度で回転駆動される。
【０１０２】
回転駆動される電子写真感光体１の表面は、帯電手段（一次帯電手段：帯電ローラーなど）３により、正または負の所定電位に均一に帯電され、次いで、スリット露光やレーザービーム走査露光などの露光手段（不図示）から出力される露光光（画像露光光）４を受ける。こうして電子写真感光体１の表面に、目的の画像に対応した静電潜像が順次形成されていく。
【０１０３】
電子写真感光体１の表面に形成された静電潜像は、現像手段５の現像剤に含まれるトナーにより現像されてトナー像となる。次いで、電子写真感光体１の表面に形成担持されているトナー像が、転写手段（転写ローラーなど）６からの転写バイアスによって、転写材供給手段（不図示）から電子写真感光体１と転写手段６との間（当接部）に電子写真感光体１の回転と同期して取り出されて給送された転写材（紙など）Ｐに順次転写されていく。
【０１０４】
トナー像の転写を受けた転写材Ｐは、電子写真感光体１の表面から分離されて定着手段８へ導入されて像定着を受けることにより画像形成物（プリント、コピー）として装置外へプリントアウトされる。
【０１０５】
トナー像転写後の電子写真感光体１の表面は、クリーニング手段（クリーニングブレードなど）７によって転写残りの現像剤（トナー）の除去を受けて清浄面化され、さらに前露光手段（不図示）からの前露光光（不図示）により除電処理された後、繰り返し画像形成に使用される。なお、図４に示すように、帯電手段３が帯電ローラーなどを用いた接触帯電手段である場合は、前露光は必ずしも必要ではない。
【０１０６】
上述の電子写真感光体１、帯電手段３、現像手段５、転写手段６およびクリーニング手段７などの構成要素のうち、複数のものを容器に納めてプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このプロセスカートリッジを複写機やレーザービームプリンターなどの電子写真装置本体に対して着脱自在に構成してもよい。図４では、電子写真感光体１と、帯電手段３、現像手段５およびクリーニング手段７とを一体に支持してカートリッジ化して、電子写真装置本体のレールなどの案内手段１０を用いて電子写真装置本体に着脱自在なプロセスカートリッジ９としている。
【実施例１】
【０１０７】
以下に、具体的な実施例を挙げて本発明をさらに詳細に説明する。ただし、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、実施例中の「部」は「質量部」を意味する。
【０１０８】
（実施例１）
【０１０９】
直径３０ｍｍ、長さ３５７.５ｍｍのアルミニウムシリンダーの表面をホーニング処理
し、超音波洗浄したものを支持体とした。
【０１１０】
次に、Ｎ−メトキシメチル化６ナイロン５部を、メタノール９５部に溶解して、中間層用塗布液を調製した。
【０１１１】
この中間層用塗布液を、支持体上に浸漬塗布し、１００℃で２０分間乾燥して、膜厚が０．６μｍの中間層を形成した。
【０１１２】
次に、ＣｕＫα特性Ｘ線回折におけるブラッグ角２θ±０．２°の９．０°、１４．２
°、２３．９°および２７．１°に強いピークを有するオキシチタニウムフタロシアニン結晶（電荷発生物質）３部、ポリビニルブチラール樹脂（商品名：エスレックＢＭ２、積水化学（株）製）３部、および、シクロヘキサノン３５部を、直径１ｍｍのガラスビーズを用いたサンドミル装置で２時間分散した後、これに酢酸エチル６０部を加えて、電荷発生層用塗布液を調製した。
【０１１３】
この電荷発生層用塗布液を、中間層上に浸漬塗布し、５０℃で１０分間乾燥して、膜厚が０．２μｍの電荷発生層を形成した。
【０１１４】
次に、下記式（Ｅ−１）で示される構造を有する正孔輸送性化合物６０部を、モノクロロベンゼン３０部／ジクロロメタン３０部の混合溶剤に溶解して、電荷輸送層用塗布液を調製した。
【０１１５】
【化２９】
2006053168.tif 000032
【０１１６】
この電荷輸送層用塗布液を、電荷発生層上に浸漬塗布した。
【０１１７】
次に、電荷発生層上に塗布した電荷輸送層用塗布液に、酸素濃度１０ｐｐｍの雰囲気下で加速電圧１５０ｋＶ、照射線量４Ｍｒａｄの条件で電子線を照射し、その後、同雰囲気下で電子写真感光体（＝電子線の被照射体）の温度が１００℃になる条件で１０分間加熱処理を行い、膜厚１５μｍの電荷輸送層を形成した。
【０１１８】
このようにして実施例１の表面物性測定用（ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）・弾性変形率測定用）の電子写真感光体を作製した。
【０１１９】
また、上記と全く同様にしてもう１つ電子写真感光体を作製し、これを実施例１の実機試験用の電子写真感光体とした。
【０１２０】
・ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定
表面物性測定用の電子写真感光体を２５℃／５０％ＲＨ環境下に２４時間放置した後、上述のＦｉｓｃｈｅｒ社製フィシャースコープＨ１００Ｖを用いて、上述のとおり、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果を表１に示す。
【０１２１】
・実機試験
常温常湿（２３℃／５０％ＲＨ）環境下、実機試験用の電子写真感光体をキヤノン（株）製複写機ＧＰ４０に装着して、初期の出力画像の評価を行った。次に、４００００枚通紙耐久試験を行い、出力画像の評価および耐久試験後の電子写真感光体の削れ量を測定した。削れ量の測定には、渦電流式膜厚計ＰＥＲＭＡＳＣＯＰＥ  ＴＹＰＥ  Ｅ１１１（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）を使用した。なお、耐久試験は、プリント１枚ごとに１回停止する間欠モードで行った。実機試験の評価結果を表１に示す。
【０１２２】
【表１】
2006053168.tif 000033
【０１２３】
（実施例２）
実施例１において、電荷輸送層用塗布液に電子線を照射する際の照射線量を４Ｍｒａｄから８Ｍｒａｄに変更した以外は、実施例１と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例１と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬
さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表１に示す。
【０１２４】
（実施例３）
実施例１において、電荷輸送層用塗布液に電子線を照射する際の照射線量を４Ｍｒａｄから２０Ｍｒａｄに変更した以外は、実施例１と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例１と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表１に示す。
【０１２５】
（実施例４）
実施例１と同様にして、支持体上に中間層および電荷発生層を形成した。
次に、下記式（Ｅ−２）で示される構造を有するスチリル化合物１０部、および、下記式（Ｅ−３）で示される繰り返し構造単位を有するポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量（Ｍｖ）：２００００）１０部を、モノクロロベンゼン５０部／ジクロロメタン３０部の混合溶剤に溶解して、第１電荷輸送層用塗布液を調製した。
【０１２６】
【化３０】
2006053168.tif 000034
【０１２７】
【化３１】
2006053168.tif 000035
【０１２８】
この第１電荷輸送層用塗布液を、電荷発生層上に浸漬塗布し、１２０℃で１時間乾燥して、膜厚が２０μｍの第１電荷輸送層を形成した。
【０１２９】
次に、上記式（Ｅ−１）で示される構造を有する正孔輸送性化合物６０部を、モノクロロベンゼン５０部／ジクロロメタン５０部の混合溶剤に溶解して、第２電荷輸送層用塗布液を調製した。
この第２電荷輸送層用塗布液を、第１電荷輸送層上にスプレーコーティングした。
【０１３０】
次に、第１電荷輸送層層上に塗布した第２電荷輸送層用塗布液に、酸素濃度１０ｐｐｍの雰囲気下で加速電圧１５０ｋＶ、照射線量４Ｍｒａｄの条件で電子線を照射し、その後、同雰囲気下で電子写真感光体（＝電子線の被照射体）の温度が１００℃になる条件で１０分間加熱処理を行い、膜厚５μｍの第２電荷輸送層を形成した。
このようにして実施例４の表面物性測定用の電子写真感光体を作製した。
【０１３１】
また、上記と全く同様にしてもう１つ電子写真感光体を作製し、これを実施例４の実機試験用の電子写真感光体とした。
実施例４の表面物性測定用の電子写真感光体について、実施例１と同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定を行い、また、実施例４の実機試験用の電子写真感光体について、実施例１と同様にして実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表１に示す。
【０１３２】
（実施例５）
実施例４において、第２電荷輸送層用塗布液に電子線を照射する際の照射線量を４Ｍｒａｄから８Ｍｒａｄに変更した以外は、実施例４と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例４と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表１に示す。
【０１３３】
（実施例６）
実施例４において、第２電荷輸送層用塗布液に電子線を照射する際の照射線量を４Ｍｒａｄから２０Ｍｒａｄに変更した以外は、実施例４と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例４と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表１に示す。
【０１３４】
（実施例７）
実施例１において、電荷輸送層に用いた正孔輸送性化合物を上記式（Ｅ−１）で示される構造を有する正孔輸送性化合物から下記式（Ｅ−４）で示される構造を有する正孔輸送性化合物に変更した以外は、実施例１と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例１と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表１に示す。
【０１３５】
【化３２】
2006053168.tif 000036
【０１３６】
（実施例８）
実施例２において、電荷輸送層に用いた正孔輸送性化合物を上記式（Ｅ−１）で示される構造を有する正孔輸送性化合物から上記式（Ｅ−４）で示される構造を有する正孔輸送性化合物に変更した以外は、実施例２と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例２と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表１に示す。
【０１３７】
（実施例９）
実施例３において、電荷輸送層に用いた正孔輸送性化合物を上記式（Ｅ−１）で示される構造を有する正孔輸送性化合物から上記式（Ｅ−４）で示される構造を有する正孔輸送性化合物に変更した以外は、実施例３と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例３と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表１に示す。
【０１３８】
（実施例１０）
実施例１において、電荷輸送層に用いた正孔輸送性化合物を上記式（Ｅ−１）で示される構造を有する正孔輸送性化合物から下記式（Ｅ−５）で示される構造を有する正孔輸送性化合物に変更した以外は、実施例１と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例１と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表１に示す。
【０１３９】
【化３３】
2006053168.tif 000037
【０１４０】
（実施例１１）
実施例１において、電荷輸送層に用いた正孔輸送性化合物を上記式（Ｅ−１）で示される構造を有する正孔輸送性化合物から下記式（Ｅ−６）で示される構造を有する正孔輸送性化合物に変更した以外は、実施例１と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例１と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表１に示す。
【０１４１】
【化３４】
2006053168.tif 000038
【０１４２】
（実施例１２）
実施例１において、電荷輸送層に用いた正孔輸送性化合物を上記式（Ｅ−１）で示される構造を有する正孔輸送性化合物から下記式（Ｅ−７）で示される構造を有する正孔輸送性化合物に変更した以外は、実施例１と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例１と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表１に示す。
【０１４３】
【化３５】
2006053168.tif 000039
【０１４４】
（実施例１３）
実施例７において、電荷輸送層用塗布液を以下のように調製したものに変更した以外は、実施例７と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例７と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表１に示す。
【０１４５】
すなわち、上記式（Ｅ−４）で示される構造を有する正孔輸送性化合物４０部、および、下記式（Ｅ−８）で示される構造を有する正孔輸送性化合物２０部を、モノクロロベンゼン５０部／ジクロロメタン５０部の混合溶剤に溶解して、実施例１３の電荷輸送層用塗布液を調製した。
【０１４６】
【化３６】
2006053168.tif 000040
【０１４７】
（実施例１４）
実施例１において、電荷輸送層用塗布液を以下のように調製したものに変更した以外は、実施例１と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例１と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表１に示す。
【０１４８】
すなわち、まず、ポリテトラフルオロエチレン樹脂粒子（商品名：ルブロンＬ−２、ダイキン工業（株）製）５部およびモノクロロベンゼン５０部を、ガラスビーズを用いたサンドミル装置で分散した。これに、上記式（Ｅ−１）で示される構造を有する正孔輸送性化合物６０部およびジクロロメタン５０部を加えて、上記式（Ｅ−１）で示される構造を有する正孔輸送性化合物を溶解した後、さらにジクロロメタン３０部を加えて、実施例１４の電荷輸送層用塗布液を調製した。
【０１４９】
（実施例１５）
実施例４において、第２電荷輸送層用塗布液に電子線を照射した後、加熱処理を行う際の「電子写真感光体の温度が１００℃になる条件」を「電子写真感光体の温度が７０℃になる条件」に変更した以外は、実施例４と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例４と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表２に示す。
【０１５０】
【表２】
2006053168.tif 000041
【０１５１】
（実施例１６）
実施例４において、第２電荷輸送層用塗布液に電子線を照射した後、加熱処理を行う際の「電子写真感光体の温度が１００℃になる条件」を「電子写真感光体の温度が８０℃になる条件」に変更した以外は、実施例４と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例４と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表２に示す。
【０１５２】
（実施例１７）
実施例４において、第２電荷輸送層用塗布液に電子線を照射した後、加熱処理を行う際の「電子写真感光体の温度が１００℃になる条件」を「電子写真感光体の温度が１１０℃になる条件」に変更した以外は、実施例４と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例４と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表２に示す。
【０１５３】
（実施例１８）
実施例４において、第２電荷輸送層用塗布液に電子線を照射した後、加熱処理を行う際の「電子写真感光体の温度が１００℃になる条件」を「電子写真感光体の温度が１２０℃になる条件」に変更した以外は、実施例４と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例４と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表２に示す。
【０１５４】
（実施例１９）
実施例１４において、電荷輸送層用塗布液を調製する際に使用したポリテトラフルオロ
エチレン樹脂粒子の使用量を５部から１０部に変更した以外は、実施例１４と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例１４と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表２に示す。
【０１５５】
（実施例２０）
実施例６において、第２電荷輸送層用塗布液に電子線を照射した後、加熱処理を行う際の「電子写真感光体の温度が１００℃になる条件」を「電子写真感光体の温度が１４０℃になる条件」に変更した以外は、実施例６と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例６と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表２に示す。
【０１５６】
（実施例２１）
実施例４において、第２電荷輸送層用塗布液を以下のように調製したものに変更し、また、第２電荷輸送層用塗布液の第１電荷輸送層上への塗布をスプレーコーティングから浸漬塗布に変更した以外は、実施例４と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例４と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表２に示す。
【０１５７】
すなわち、まず、ポリテトラフルオロエチレン樹脂粒子（商品名：ルブロンＬ−２、ダイキン工業（株）製）２０部およびエタノール５０部を、ガラスビーズを用いたサンドミル装置で分散した。これに、下記式（Ｅ−９）で示される構造を有する正孔輸送性化合物６０部およびブチルアルコール５０部を加えて、上記式（Ｅ−９）で示される構造を有する正孔輸送性化合物を溶解した後、さらにエタノール２０部を加えて、実施例２１の第２電荷輸送層用塗布液を調製した。
【０１５８】
【化３７】
2006053168.tif 000042
【０１５９】
（実施例２２）
実施例２１において、第２電荷輸送層用塗布液に電子線を照射する際の照射線量を４Ｍｒａｄから１．５Ｍｒａｄに変更した以外は、実施例２１と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例２１と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表２に示す。
【０１６０】
（比較例１）
実施例１において、電荷輸送層用塗布液に電子線を照射した後の加熱処理を行わなかった以外は、実施例１と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例１と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）およ
び弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表３に示す。
【０１６１】
【表３】
2006053168.tif 000043
【０１６２】
（比較例２）
実施例２において、電荷輸送層用塗布液に電子線を照射した後の加熱処理を行わなかった以外は、実施例２と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例２と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表３に示す。
【０１６３】
（比較例３）
実施例９において、電荷輸送層用塗布液に電子線を照射した後の加熱処理を行わなかった以外は、実施例９と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、実施例９と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表３に示す。
【０１６４】
（比較例４）
実施例１と同様にして、支持体上に中間層および電荷発生層を形成した。
次に、上記式（Ｅ−２）で示される構造を有するスチリル化合物１０部、および、上記式（Ｅ−３）で示される繰り返し構造単位を有するポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量（Ｍｖ）：２００００）１０部を、モノクロロベンゼン５０部／ジクロロメタン３０部の混合溶剤に溶解して、電荷輸送層用塗布液を調製した。
【０１６５】
この電荷輸送層用塗布液を、電荷発生層上に浸漬塗布し、１２０℃で１時間乾燥して、膜厚が３０μｍの電荷輸送層を形成した。
このようにして比較例４の表面物性測定用の電子写真感光体を作製した。
【０１６６】
また、上記と全く同様にしてもう１つ電子写真感光体を作製し、これを比較例４の実機試験用の電子写真感光体とした。
比較例４の表面物性測定用の電子写真感光体について、実施例１と同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定を行い、また、比較例４の実機試験用の電子写真感光体について、実施例１と同様にして実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表３に示す。
【０１６７】
（比較例５）
実施例１と同様にして、支持体上に中間層、電荷発生層および電荷輸送層を形成した。
次に、平均粒径０．０２μｍのアンチモン含有酸化スズ微粒子（商品名：Ｔ−１、三菱マテリアル（株）製）１００部、（３，３，３−トリフルオロプロピル）トリメトキシシラン（信越化学（株）製）３０部、および、９５％エタノール−５％水溶液３００部を混合した溶液をミリング装置で１時間分散し、分散後の溶液を濾過し、エタノールで洗浄後乾燥し、１２０℃で１時間加熱することにより、上記アンチモン含有酸化スズ微粒子の表面を処理した。
【０１６８】
次に、下記式（Ｅ−１０）で示される構造を有する硬化系アクリルモノマー（光重合性モノマー）２５部、２，２−ジメトキシ−２−フェニルアセトフェノン（光重合開始剤）５部、上記表面処理後のアンチモン含有酸化スズ微粒子５０部、および、エタノール３００部を、サンドミル装置で９６時間分散した後、これにポリテトラフルオロエチレン樹脂粒子（商品名：ルブロンＬ−２、ダイキン工業（株）製）２０部を加えて、さらにサンドミル装置で８時間分散して、保護層用塗布液を調製した。
【０１６９】
【化３８】
2006053168.tif 000044
【０１７０】
この保護層用塗布液を、電荷輸送層上に浸漬塗布し、５０℃で１０分間乾燥後、メタルハライドランプにて１０００ｍＷ／ｃｍ２の光強度の紫外線を３０秒間照射することによって、膜厚が３μｍの保護層を形成した。
【０１７１】
このようにして比較例５の表面物性測定用の電子写真感光体を作製した。
また、上記と全く同様にしてもう１つ電子写真感光体を作製し、これを比較例５の実機試験用の電子写真感光体とした。
【０１７２】
比較例５の表面物性測定用の電子写真感光体について、実施例１と同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定を行い、また、比較例５の実機試験用の電子写真感光体について、実施例１と同様にして実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表３に示す。
【０１７３】
（比較例６）
実施例４と同様にして、支持体上に中間層、電荷発生層および第１電荷輸送層を形成した。
次に、上記式（Ｅ−３）で示される繰り返し構造単位を有するポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量（Ｍｖ）：２００００）１０部を、モノクロロベンゼン１００部／ジクロロメタン６０部の混合溶剤に溶解し、これに疎水性シリカ粒子１部を混合・分散して、保護層用塗布液を調製した。
【０１７４】
この保護層用塗布液を、第１電荷輸送層上にスプレーコーティングし、１１０℃で６０分間乾燥して、膜厚が１．０μｍの保護層を形成した。
このようにして比較例６の表面物性測定用の電子写真感光体を作製した。
また、上記と全く同様にしてもう１つ電子写真感光体を作製し、これを比較例６の実機試験用の電子写真感光体とした。
【０１７５】
比較例６の表面物性測定用の電子写真感光体について、実施例１と同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定を行い、また、比較例６の実機試験用の電子写真感光体について、実施例１と同様にして実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表３に示す。
【０１７６】
（比較例７）
実施例６と同様にして、支持体上に中間層、電荷発生層および第１電荷輸送層を形成した。
次に、上記式（Ｅ−１）で示される構造を有する正孔輸送性化合物３０部、および、下記式（Ｅ−１１）で示される構造を有する正孔輸送性化合物１０部を、モノクロロベンゼン５０部／ジクロロメタン５０部の混合溶剤に溶解して、第２電荷輸送層用塗布液を調製した。
【０１７７】
【化３９】
2006053168.tif 000045
【０１７８】
この第２電荷輸送層用塗布液を、第１電荷輸送層上にスプレーコーティングした。
次に、第１電荷輸送層層上に塗布した第２電荷輸送層用塗布液に、酸素濃度１０ｐｐｍの雰囲気下で加速電圧１５０ｋＶ、照射線量２０Ｍｒａｄの条件で電子線を照射し、その後、同雰囲気下で電子写真感光体（＝電子線の被照射体）の温度が１００℃になる条件で１０分間加熱処理を行い、膜厚２μｍの第２電荷輸送層を形成した。
このようにして比較例７の表面物性測定用の電子写真感光体を作製した。
【０１７９】
また、上記と全く同様にしてもう１つ電子写真感光体を作製し、これを比較例７の実機試験用の電子写真感光体とした。
比較例７の表面物性測定用の電子写真感光体について、実施例１と同様にしてユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定を行い、また、比較例７の実機試験用の電子写真感光体について、実施例１と同様にして実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表３に示す。
【０１８０】
（比較例８）
比較例７において、第２電荷輸送層用塗布液を調製する際に使用した上記式（Ｅ−１１）の使用量を１０部から１５部に変更し、第２電荷輸送層用塗布液に電子線を照射する際の照射線量を２０Ｍｒａｄから１．５Ｍｒａｄに変更し、電子線を照射した後、加熱処理を行う際の「電子写真感光体の温度が１００℃になる条件」を「電子写真感光体の温度が８０℃になる条件」に変更した以外は、比較例７と同様にして表面物性測定用の電子写真感光体および実機試験用の電子写真感光体を作製し、また、比較例７と同様にして、ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定ならびに実機試験を行った。ユニバーサル硬さ値（ＨＵ）および弾性変形率の測定結果ならびに実機試験の評価結果を表３に示す。
【０１８１】
以上、上記結果から以下のことがいえる。
表面の弾性変形率が５０〜６５％の範囲内にあっても、表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１５０Ｎ／ｍｍ２未満である比較例１の電子写真感光体は、実施例の電子写真感光体に比べて通紙耐久試験後の表面の削れ量が非常に大きい。
表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１５０〜２２０Ｎ／ｍｍ２の範囲内にあっても、表面の弾性変形率が５０％未満である比較例２の電子写真感光体は、実施例の電子写真感光体に比べて通紙耐久試験後の表面の削れ量が大きい上、通紙耐久試験時に表面に傷が発生し、さらに深い傷も発生してしまう。
【０１８２】
表面の弾性変形率が５０〜６５％の範囲内にあっても、表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が２２０Ｎ／ｍｍ２を超える比較例３の電子写真感光体は、通紙耐久試験時に表面に傷が発生してしまう。
表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１５０〜２２０Ｎ／ｍｍ２の範囲内にあっても、表面の弾性変形率が５０％未満である比較例４の電子写真感光体は、実施例の電子写真感光体に比べて通紙耐久試験後の表面の削れ量が非常に大きい上、通紙耐久試験中、出力画像にカブリが発生してしまう。
【０１８３】
表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１５０〜２２０Ｎ／ｍｍ２の範囲内にあっても、表面の弾性変形率が６５％を超える比較例８の電子写真感光体は、通紙耐久試験中（後）、表面に傷が発生してしまう。
表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１５０〜２２０Ｎ／ｍｍ２の範囲内になく、表面の弾性変形率も５０〜６５％の範囲内にない比較例５〜７の電子写真感光体は、表面の傷発生および削れの少なくとも一方に問題がある。
【０１８４】
表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１５０〜２２０Ｎ／ｍｍ２の範囲内にあり、表面の弾性変形率も５０〜６５％の範囲内にある実施例１〜２０の電子写真感光体は、比較例１〜８の電子写真感光体に比べて、表面の傷発生および削れの双方に良好な結果が得られ、さらに、表面のユニバーサル硬さ値（ＨＵ）が１６０〜２００Ｎ／ｍｍ２の範囲内にある実施例１〜６、１４、１６、１７および１９〜２２の電子写真感光体は、実施例７〜１３、１５および１８の電子写真感光体に比べて、通紙耐久試験後、より良好な出力画像が得られる。
【図面の簡単な説明】
【０１８５】
【図１】フィシャースコープＨ１００Ｖ（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）の出力チャートの概略を示す図である。
【図２】本発明の電子写真感光体を測定対象としたときのフィシャースコープＨ１００Ｖ（Ｆｉｓｃｈｅｒ社製）の出力チャートの一例を示す図である。
【図３】本発明の電子写真感光体の層構成の例を示す図である。
【図４】本発明の電子写真感光体を有するプロセスカートリッジを備えた電子写真装置の概略構成の一例を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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