(57)【要約】【課題】  直流電圧に交流電圧を重畳した近接放電による帯電方式において、表面の劣化が少なく、機械的耐久性が非常に良好であり、長期的に安定した画像形成を行うことが出来る電子写真感光体、それを用いた画像形成装置、プロセスカートリッジおよび画像形成方法を提供すること。【解決手段】  電子写真感光体に対して接触または近接して設けられた直流成分に交流成分を重畳した電圧を印加することによって生じる放電を利用して感光体を帯電させる帯電器と、感光体表面に静電潜像を形成する潜像形成器と、静電潜像の画像部にトナーを付着させる現像器とを有する画像形成装置に用いられる電子写真感光体において、感光体が、導電性支持体上に少なくとも感光層３２を有し、この感光層３２に自己修復性樹脂が含まれていることを特徴とする。【選択図】  図３
2006243506.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも電子写真感光体と、前記電子写真感光体に対して接触または近接して設けられた直流成分に交流成分を重畳した電圧を印加することによって生じる放電を利用して電子写真感光体を帯電させる帯電器と、前記帯電器によって帯電させられた電子写真感光体表面に静電潜像を形成する潜像形成器と、前記潜像形成器によって形成された静電潜像の画像部にトナーを付着させる現像器とを有する画像形成装置に用いられる電子写真感光体において、前記電子写真感光体が、導電性支持体上に少なくとも感光層を有し、かつ前記電子写真感光体の表面を構成する層に自己修復性樹脂が含まれていることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記自己修復性樹脂が、これを構成するモノマーまたはオリゴマーから実質的に合成され得る有効量の触媒を含むことを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記触媒が、触媒が銅アミン系触媒、マンガンキレート触媒、炭酸カリウムまたは炭酸ナトリウムであることを特徴とする請求項２記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記自己修復性樹脂が、ポリフェニレンエーテル、またはポリフェニレンエーテルを含む樹脂組成物であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記自己修復性樹脂が、ポリカーボネート、またはポリカーボネートを含む樹脂組成物であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記自己修復性樹脂が、ポリアリレート、またはポリアリレートを含む樹脂組成物であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記電子写真感光体が、感光層と表面層を積層した構造を有すること特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項８】
前記自己修復性樹脂が、電荷輸送材料を含有する樹脂組成物であることを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項９】
前記触媒の量が、自己修復性樹脂に対して０．００００１〜１質量％であることを特徴とする請求項２に記載の電子写真感光体。
【請求項１０】
前記感光層が、電荷発生層、電荷輸送層をこの順に積層した構造を有することを特徴とする請求項１〜９のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項１１】
少なくとも電子写真感光体と、前記電子写真感光体に対して接触または近接して設けられた直流成分に交流成分を重畳した電圧を印加することによって生じる放電を利用して電子写真感光体を帯電させる帯電器と、前記帯電器によって帯電させられた電子写真感光体表面に静電潜像を形成する潜像形成器と、前記潜像形成器によって形成された静電潜像の画像部にトナーを付着させる現像器とを有する画像形成装置において、前記電子写真感光体が請求項１〜１０のいずれかに記載の電子写真感光体であること特徴とする画像形成装置。
【請求項１２】
請求項１〜１０のいずれかに記載の電子写真感光体を有することを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項１３】
請求項１〜１０のいずれかに記載の電子写真感光体を用いることを特徴とする画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、直流成分に交流成分を重畳した電圧を印加することによって生じる放電を利用して電子写真感光体を帯電させる帯電器を有する電子写真プロセスに有効な電子写真感光体、それを用いた画像形成装置、プロセスカートリッジおよび画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、オフィスの省スペース化やビジネスオポチュニティの拡大などの観点から、電子写真装置に対して、ますます小型化と高画質化が望まれている。
電子写真装置の小型化を図るために、電子写真プロセスの改良が多く成されている。帯電プロセスにおいては、近接放電による帯電方式が多く採用される傾向がある。これは、電子写真感光体表面に帯電部材を接触させたり、非接触で近傍に帯電部材を配置させたりすることで近接放電を発生させ、電子写真感光体表面の帯電を行う方式である。本方式を用いれば、大がかりな帯電装置を必要としないために、装置の小型化には非常に有効である。また最近の近接帯電方式は、電子写真感光体上の帯電の均一性をはかるために、直流電圧に交流電圧を重畳して印可する方式を採用していることが多くなっている。
しかし直流電圧に交流電圧を重畳した近接放電による帯電方式は、電子写真感光体表面近傍に放電が集中するため、電子写真感光体表面を劣化させ、電子写真感光体の膜厚減少が大きいことがわかった。近接放電による電子写真感光体表面の劣化は機械的摺擦とは違い、像担持体への当接部材がない場合においても発生する。このため、近接放電に対する耐久性を有する電子写真感光体もしくは電子写真感光体表面の保護技術の開発が強く望まれている。
【０００３】
以下に近接放電による電子写真感光体表面の劣化メカニズムについて説明する。
図１は、近接放電による電子写真感光体表面の劣化状態を調べるために、電子写真感光体表面に帯電部材のみを非接触状態で近接配置し、連続約１５０ 時間の帯電実験を行ったときの、電子写真感光体表面の膜厚の変化を測定した結果である。
実験に使用した電子写真感光体は電荷輸送層にポリカーボネートを用いた有機感光体であり、電子写真感光体に対して当接する部材を全て取り除き、直流電圧に交流電圧を重畳した交番電圧が印加された非接触帯電ローラを用いて帯電を行った。この結果、電子写真感光体表面の膜の削れ量が次第に多くなり、電子写真感光体の膜厚が次第に減少している事実がわかった。膜厚減少のメカニズムについては今のところ検討中で明らかになってはいないが、膜厚が減少した電子写真感光体を分析したところ、電子写真感光体を構成するポリカーボネートが分解されたと考えられるカルボン酸などが検出された。このような物質が検出されたことから、電子写真感光体の膜厚減少のメカニズムとしては、次のようなことが考えられる。
【０００４】
図２（ａ ）、（ｂ ）は、近接放電によって電子写真感光体１ 表面が劣化する場合の電子写真感光体表面の状態を、帯電ローラ２ａ を電子写真感光体表面から微小ギャップをもって対向させた状態を例にとって示した説明図である。
図２（ａ）に示すように、近接放電を行うと、電子写真感光体表面の放電領域では放電により発生した粒子（オゾン、電子、励起分子、イオン、プラズマなど）のエネルギーが電子写真感光体表面の電荷輸送層１ａ に照射される。このエネルギーが電子写真感光体表面を構成する分子の結合エネルギーに共鳴、吸収され、図２（ｂ ）に示すように、電荷輸送層１ａ は、樹脂分子鎖の切断による分子量低下、高分子鎖の絡み合い度低下等の化学的劣化を生じる。このような近接放電による電子写真感光体の化学的劣化によって、電子写真感光体表面の電荷輸送層１ａ は次第にその膜厚を減少させてしまうと考えられる。
この問題は、ポリカーボネートを用いた感光体にだけ起こる問題ではなく、ポリアリレート（特許文献１）、ポリスチレン（特許文献２）、アクリル樹脂（特許文献３）、ウレタン樹脂（特許文献４）等を用いた感光体においても同様な膜厚減少が起こり、本問題の解決には至っていない。
なお、下記で説明する自己修復性樹脂は公知であり、特許文献５や非特許文献１などに詳細に記載されている。
【０００５】
【特許文献１】特開２００３−１９５５６４号公報
【特許文献２】特開平１０−９０９３２号公報
【特許文献３】特許第３１６４４２６号公報
【特許文献４】特開２００４−１２８６５号公報
【特許文献５】特開２００１−８１３０４号公報
【非特許文献１】「ここまできた自己修復材料」自己修復材料研究会編、工業調査会
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、直流電圧に交流電圧を重畳した近接放電による帯電方式において、電子写真感光体表面の劣化が少なく、且つ機械的耐久性が非常に良好であり、長期的に安定した画像形成を行うことが出来る電子写真感光体、それを用いた画像形成装置、プロセスカートリッジおよび画像形成方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１の発明は、少なくとも電子写真感光体と、前記電子写真感光体に対して接触または近接して設けられた直流成分に交流成分を重畳した電圧を印加することによって生じる放電を利用して電子写真感光体を帯電させる帯電器と、前記帯電器によって帯電させられた電子写真感光体表面に静電潜像を形成する潜像形成器と、前記潜像形成器によって形成された静電潜像の画像部にトナーを付着させる現像器とを有する画像形成装置に用いられる電子写真感光体において、前記電子写真感光体が、導電性支持体上に少なくとも感光層を有し、かつ前記電子写真感光体の表面を構成する層に自己修復性樹脂が含まれていることを特徴とする電子写真感光体である。
請求項２の発明は、前記自己修復性樹脂が、これを構成するモノマーまたはオリゴマーから実質的に合成され得る有効量の触媒を含むことを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体である。
請求項３の発明は、前記触媒が、触媒が銅アミン系触媒、マンガンキレート触媒、炭酸カリウムまたは炭酸ナトリウムであることを特徴とする請求項２記載の電子写真感光体である。
請求項４の発明は、前記自己修復性樹脂が、ポリフェニレンエーテル、またはポリフェニレンエーテルを含む樹脂組成物であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の電子写真感光体である。
請求項５の発明は、前記自己修復性樹脂が、ポリカーボネート、またはポリカーボネートを含む樹脂組成物であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の電子写真感光体である。
請求項６の発明は、前記自己修復性樹脂が、ポリアリレート、またはポリアリレートを含む樹脂組成物であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の電子写真感光体である。
請求項７の発明は、前記電子写真感光体が、感光層と表面層を積層した構造を有すること特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の電子写真感光体である。
請求項８の発明は、前記自己修復性樹脂が、電荷輸送材料を含有する樹脂組成物であることを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の電子写真感光体である。
請求項９の発明は、前記触媒の量が、自己修復性樹脂に対して０．００００１〜１質量％であることを特徴とする請求項２に記載の電子写真感光体である。
請求項１０の発明は、前記感光層が、電荷発生層、電荷輸送層をこの順に積層した構造を有することを特徴とする請求項１〜９のいずれかに記載の電子写真感光体である。
請求項１１の発明は、少なくとも電子写真感光体と、前記電子写真感光体に対して接触または近接して設けられた直流成分に交流成分を重畳した電圧を印加することによって生じる放電を利用して電子写真感光体を帯電させる帯電器と、前記帯電器によって帯電させられた電子写真感光体表面に静電潜像を形成する潜像形成器と、前記潜像形成器によって形成された静電潜像の画像部にトナーを付着させる現像器とを有する画像形成装置において、前記電子写真感光体が請求項１〜１０のいずれかに記載の電子写真感光体であること特徴とする画像形成装置である。
請求項１２の発明は、請求項１〜１０のいずれかに記載の電子写真感光体を有することを特徴とするプロセスカートリッジである。
請求項１３の発明は、請求項１〜１０のいずれかに記載の電子写真感光体を用いることを特徴とする画像形成方法である。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、直流電圧に交流電圧を重畳した近接放電による帯電方式において、電子写真感光体表面の劣化が少なく、且つ機械的耐久性が非常に良好であり、長期的に安定した画像形成を行うことが出来る電子写真感光体、それを用いた画像形成装置、プロセスカートリッジおよび画像形成方法が提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本発明について詳細に説明する。
本発明の電子写真感光体は、直流成分に交流成分を重畳した電圧を印加することによって生じる放電を利用して電子写真感光体を帯電させる帯電器を有する電子写真プロセスににおいて、とくに有効である。
【００１０】
本発明者らが鋭意検討した結果、本発明の電子写真感光体は、直流電圧に交流電圧を重畳した近接放電による帯電方式を用いた帯電器を用いた場合、機械的耐久性だけではなく、放電により発生した粒子（オゾン、電子、励起分子、イオン、プラズマなど）のエネルギー照射に対しても、非常に高い耐久性を有していることが判明した。
この要因としては自己修復性樹脂は、感光体表面に衝突する放電により発生した粒子のエネルギーによりその分子鎖が切断されても、それを積極的に修復し元の状態を回復させる機能を有していることが推察される。
【００１１】
また、自己修復性を促進させるために有効量の触媒を含有させることがあるが、この触媒としては銅アミン系、マンガンキレート系の触媒、炭酸系の触媒（炭酸カリウム、炭酸ナトリウムなど）が好例である。これらの触媒は１種類の触媒系でも用いられ得るし、数種の系の触媒を混合した混合系からなるものでも良い。触媒の使用量は特に限定されないが、望みの自己修復能力を発揮するに必要な量を用いればよい。自己修復性樹脂に対して０．００００１〜１質量％の量が好適である。また特に触媒系の中で好適なものは、該当するモノマー、オリゴマーを酸素含有雰囲気下で重合させてポリフェニレンエーテルを得る重合反応をさせた際に高活性である触媒系である。この様な高活性な触媒の例として銅アミン系の触媒としてはジアミン系の触媒を使用することが挙げられる。この様なものの例としては例えば、特開昭４９−４１４９０号公報記載の銅／２座配位第３級アミン系の触媒、特開昭５３−３０６９８号、特開昭５９−１３１６２７号、特開昭５９−１９６３１８号各公報記載の銅化合物／２級ジアミン／３級モノアミン／臭素化合物／２級モノアミン系の触媒、特開昭６３−１３５４２３号、特開昭６３−１４２０２９号、特開昭６３−３０４０２５号、特開昭６４−１１９号、特開平１−４５４２７号、特開平１−３３１３１号、特開平１−１５８０３５号の各公報記載の銅化合物／３級ジアミンと特殊な２級アミン類からなるような触媒系を用いる方法、特開平１０−８７８１８号公報記載の銅ジアミン触媒系に特殊なアニオンを用いる方法、特開平１０−２３７１７２号公報記載の銅／非対称ジアミンを用いる方法等、各公報に記載されている例が挙げられる。また同じく高活性なマンガンキレート触媒系の例としては例えば、特開昭５１−３４９９５号や特開昭５１−３４９９６号公報記載のマンガン／ヒドロキシオキシム触媒系、特開昭５１−８７６００号公報記載のマンガン／ヒドロキシアレーンオキシム触媒系、特開昭５３−７９９９２号公報記載のマンガン／フェニルベンゾインオキシム系触媒、特開昭５３−７９９９４号公報記載のマンガン／ベンゾインオキシムを含むポリマーによるキレート触媒系、特開昭５８−１９３２９号公報記載のマンガン／オルソヒドロキシアゾ化合物系の触媒、特開昭６２−８６０１９号公報記載のマンガン／サリチリデンジアミンまたはトリアミン系の触媒、特開昭６２−９５３１９号公報記載のマンガン／ビスサリチリデンジアミン系の触媒等、各公報に記載されている例が挙げられる。
【００１２】
また自己修復性を有する樹脂としてはポリフェニレンエーテル、ポリカーボネート、ポリアリレートなどが挙げられ、これらの樹脂組成物という表現は自己修復性を妨げない限りにおいて限定されない他の樹脂や、有機化合物を含んだものをいう。有機化合物としては可塑剤や電荷輸送材料などを挙げることができる。
【００１３】
具体的にはポリフェニレンエーテルとして、例えばポリ（２，６−ジメチル−１，４−フェニレン）エーテル、ポリ（２−メチル−６−エチル−１，４−フェニレン）エーテル、ポリ（２，６−ジエチル−１，４−フェニレン）エーテル、ポリ（２−メチル−６−ｎ−プロピル−１，４−フェニレン）エーテル、ポリ（２−エチル−６−ｎ−プロピル−１，４−フェニレン）エーテル、ポリ（２，６−ジ−ｎ−プロピル−１，４−フェニレン）エーテル、ポリ（２−メチル−６−ｉ−プロピル−１，４−フェニレン）エーテル、ポリ（２−エチル−６−ｉ−プロピル−１，４−フェニレン）エーテル、ポリ（２，６−ジ−ｉ−プロピル−１，４−フェニレン）エーテル、ポリ（２−メチル−６−フェニル−１，４−フェニレン）エーテル、ポリ（２，６−ジフェニル−１，４−フェニレン）エーテル、ポリ（２−メチル−６−クロロ−１，４−フェニレン）エーテル、ポリ（２−メチル−６−ヒドロキシエチル−１，４−フェニレン）エーテル、ポリ（２−メチル−６−クロロエチル−１，４−フェニレン）エーテル、ポリ（２−メチル−６−メトキシ−１，４−フェニレン）エーテル、ポリ（２−メチル−１，４−フェニレン）エーテル、ポリ（−１，４−フェニレン）エーテル、ポリ（２，６−ジ（ｐ−フルオロフェニル）−１，４−フェニレン）エーテル、等のホモポリマーが挙げられ、共重合体の例としては例えば、２，６−ジメチルフェノールとｏ−クレゾールとの共重合体、２，６−ジメチルフェノールと２，３，６−トリメチルフェノールとの共重合体等、ポリフェニレンエーテル構造を主体としてなるポリフェニレンエーテル共重合体が挙げられる。また、ポリカーボネート、及びポリアリレートの具体例としては、それらを構成する以下のモノマーから誘導されるものが挙げられる。またこれらを２種以上混合させて得られる樹脂も含まれる。そのモノマーの具体例としてはビス（４−ヒドロキシフェニル）メタン、ビス（２−メチル−４−ヒドロキシフェニル）メタン、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシフェニル）メタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）エタン、ビス（４−ヒドロキシフェニル）フェニルメタン、ビス（４−ヒドロキシフェニル）ジフェニルメタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−１−フェニルエタン、１，３−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−１，１−ジメチルプロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２−（４−ヒドロキシフェニル）−２−（３−ヒドロキシフェニル）プロパン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−２−メチルプロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）ブタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−３−メチルブタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）ぺンタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−４−メチルぺンタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）へキサン、４，４−ビス（４−ヒドロキシフェニル）へプタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）ノナン、ビス（３，５−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）メタン、２，２−ビス（３−メチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３−イソプロピル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３−ｓｅｃ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３−シクロヘキシル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３−アリル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３−フェニル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３，５−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３−クロロ−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３，５−ジクロロ−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３−ブロモ−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３，５−ジブロモ−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）へキサフルオロプロパン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）シクロぺンタン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）シクロヘキサン、１，１−ビス（３−メチル−４−ヒドロキシフェニル）シクロヘキサン、１，１−ビス（３，５−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）シクロヘキサン、１，１−ビス（３，５−ジクロロ−４−ヒドロキシフェニル）シクロヘキサン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）シクロヘプタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）ノルボルナン、２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）アダマンタン、４，４’−ジヒドロキシジフェニルエーテル、４，４’−ジヒドロキシ−３，３’−ジメチルジフェニルエーテル、エチレングリコールビス（４−ヒドロキシフェニル）エーテル、１，３−ビス（４−ヒドロキシフェノキシ）ベンゼン、１，４−ビス（３−ヒドロキシフェノキシ）ベンゼン、４，４’−ジヒドロキシジフェニルスルフィド、３，３’−ジメチル−４，４’−ジヒドロキシジフェニルスルフィド、３，３’，５，５’−テトラメチル−４，４’−ジヒドロキシジフェニルスルフィド、４，４’−ジヒドロキシジフェニルスルホキシド、３，３’−ジメチル−４，４’−ジヒドロキシジフェニルスルホキシド、４，４’−ジヒドロキシジフェニルスルホン、３，３’−ジメチル−４，４’−ジヒドロキシジフェニルスルホン、３，３’−ジフェニル−４，４’−ジヒドロキシジフェニルスルホン、３，３’−ジクロロ−４，４’−ジヒドロキシジフェニルスルホン、ビス（４−ヒドロキシフェニル）ケトン、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシフェニル）ケトン、３，３，３’，３’−テトラメチル−６，６’−ジヒドロキシスピロ（ビス）インダン、３，３’，４，４’−テトラヒドロ−４，４，４’，４’−テトラメチル−２，２’−スピロビス（２Ｈ−１−べンゾピラン）−７，７’−ジオール、トランス−２，３−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−２−ブテン、９，９−ビス（４−ヒドロキシフェニル）フルオレン、９，９−ビス（４−ヒドロキシフェニル）キサンテン、１，６−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−１，６−へキサンジオン、α，α，α’，α’−テトラメチル−α，α’−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラメチル−α，α’−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−ｍ−キシレン、２，６−ジヒドロキシジベンゾ−ｐ−ジオキシン、２，６−ジヒドロキシチアントレン、２，７−ジヒドロキシフェノキサチイン、９，１０−ジメチル−２，７−ジヒドロキシフェナジン、３，６−ジヒドロキシジベンゾフラン、３，６−ジヒドロキシジベンゾチオフェン、４，４’−ジヒドロキシビフェニル、１，４−ジヒドロキシナフタレン、２，７−ジヒドロキシピレン、ハイドロキノン、レゾルシン、４−ヒドロキシフェニル−４−ヒドロキシベンゾエート、エチレングリコール−ビス（４−ヒドロキシベンゾエート）、ジエチレングリコール−ビス（４−ヒドロキシベンゾエート）、トリエチレングリコール−ビス（４−ヒドロキシベンゾエート）、ｐ−フェニレン−ビス（４−ヒドロキシベンゾエート）、１，６−ビス（４−ヒドロキシベンゾイルオキシ）−１Ｈ，１Ｈ，６Ｈ，６Ｈ−パーフルオロヘキサン、１，４−ビス（４−ヒドロキシベンゾイルオキシ）−１Ｈ，１Ｈ，４Ｈ，４Ｈ−パーフルオロブタン、１，３−ビス（４−ヒドロキシフェニル）テトラメチルジシロキサン、フェノール変性シリコーンオイル等が挙げられる。
【００１４】
なお可塑剤、電荷輸送材料、酸化防止剤の具体例は以下で説明する。
【００１５】
以下、本発明の層構造を説明する。
＜電子写真感光体の層構造について＞
本発明に用いられる電子写真感光体を図面に基づいて説明する。
図３は、本発明の電子写真感光体を表わす断面図であり、導電性支持体３１上に、電荷発生機能と電荷輸送機能を同時に有する感光層３２が設けられた単層構造の電子写真感光体である。この場合は、感光層３２に自己修復性樹脂が含有されている。
図４は、図３の感光層３２上に表面層３３を設けたものである。この場合、表面層３３中に自己修復性樹脂が含有されている。
図５は、導電性支持体３１上に、電荷発生機能を有する電荷発生層３２１と、電荷輸送物機能を有する電荷輸送層３２２とが積層された積層構造の電子写真感光体である。この場合は、電荷輸送層３２２に自己修復性樹脂が含有されている。
図６は、図５の電荷輸送層３２２上に表面層３３を設けたものである。この場合、表面層３３中に自己修復性樹脂が含有されている。
【００１６】
＜導電性支持体について＞
導電性支持体としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板およびそれらを押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理を施した管などを使用することができる。またエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体として用いることができる。
この他、上記支持体上に導電性粉体を適当なバインダー樹脂に分散して塗工したものについても、本発明の導電性支持体として用いることができる。
この導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、また、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられるバインダー樹脂には、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂または光硬化性樹脂が挙げられる。このような導電性層は、これらの導電性粉体とバインダー樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
さらに、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の導電性支持体として良好に用いることができる。
【００１７】
＜感光層について＞
次に感光層について説明する。感光層は積層構造でも単層構造でもよい。
積層構造の場合には、感光層は電荷発生機能を有する電荷発生層と電荷輸送機能を有する電荷輸送層とから構成される。また、単層構造の場合には、感光層は電荷発生機能と電荷輸送機能を同時に有する層である。
以下、積層構造の感光層及び単層構造の感光層のそれぞれについて述べる。
【００１８】
<感光層が積層構成のもの>
（電荷発生層について）
電荷発生層は、電荷発生機能を有する電荷発生物質を主成分とする層で、必要に応じてバインダー樹脂を併用することもできる。電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。
無機系材料には、結晶セレン、アモルファス・セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物や、アモルファス・シリコン等が挙げられる。アモルファス・シリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子、ハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子等をドープしたものが良好に用いられる。
一方、有機系材料としては、公知の材料を用いることができる。例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系または多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。これらの電荷発生物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【００１９】
電荷発生層に必要に応じて用いられるバインダー樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミドなどが挙げられる。これらのバインダー樹脂は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。また、電荷発生層のバインダー樹脂として上述のバインダー樹脂の他に、電荷輸送機能を有する高分子電荷輸送物質、例えば、アリールアミン骨格やベンジジン骨格やヒドラゾン骨格やカルバゾール骨格やスチルベン骨格やピラゾリン骨格等を有するポリカーボネート、ポリエステル、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリシロキサン、アクリル樹脂等の高分子材料やポリシラン骨格を有する高分子材料等を用いることができる。
前者の具体的な例としては、特開平０１−００１７２８号公報、特開平０１−００９９６４号公報、特開平０１−０１３０６１号公報、特開平０１−０１９０４９号公報、特開平０１−２４１５５９号公報、特開平０４−０１１６２７号公報、特開平０４−１７５３３７号公報、特開平０４−１８３７１９号公報、特開平０４−２２５０１４号公報、特開平０４−２３０７６７号公報、特開平０４−３２０４２０号公報、特開平０５−２３２７２７号公報、特開平０５−３１０９０４号公報、特開平０６−２３４８３６号公報、特開平０６−２３４８３７号公報、特開平０６−２３４８３８号公報、特開平０６−２３４８３９号公報、特開平０６−２３４８４０号公報、特開平０６−２３４８４１号公報、特開平０６−２３９０４９号公報、特開平０６−２３６０５０号公報、特開平０６−２３６０５１号公報、特開平０６−２９５０７７号公報、特開平０７−０５６３７４号公報、特開平０８−１７６２９３号公報、特開平０８−２０８８２０号公報、特開平０８−２１１６４０号公報、特開平０８−２５２８６８号公報、特開平０８−２６９１８３号公報、特開平０９−０６２０１９号公報、特開平０９−０４３８８３号公報、特開平０９−７１６４２号公報、特開平０９−８７３７６号公報、特開平０９−１０４７４６号公報、特開平０９−１１０９７４号公報、特開平０９−１１０９７６号公報、特開平０９−１５７３７８号公報、特開平０９−２２１５４４号公報、特開平０９−２２７６６９号公報、特開平０９−２２８３６７号公報、特開平０９−２４１３６９号公報、特開平０９−２６８２２６号公報、特開平０９−２７２７２８号公報、特開平０９−３０２０８４号公報、特開平０９−３０２０８５号公報、特開平０９−３２８５３９号公報等に記載の電荷輸送性高分子材料が挙げられる。
また、後者の具体例としては、例えば特開昭６３−２８５５５２号公報、特開平０５−１９４９７号公報、特開平０５−７０５９５号公報、特開平１０−７３９４４号公報等に記載のポリシリレン重合体が例示される。
【００２０】
また、電荷発生層には電荷輸送物質を含有させることができる。
電荷発生層に併用できる電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。
電子輸送物質としては、たとえばクロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、ジフェノキノン誘導体などの電子受容性物質が挙げられる。これらの電子輸送物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
正孔輸送物質としては、以下に表わされる電子供与性物質が挙げられ、良好に用いられる。正孔輸送物質としては、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等、その他公知の材料が挙げられる。これらの正孔輸送物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
電荷発生層を形成する方法には、真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法とが大きく挙げられる。
前者の方法には、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ法等が用いられ、上述した無機系材料、有機系材料が良好に形成できる。
また、後述のキャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した無機系もしくは有機系電荷発生物質を必要ならばバインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、シクロペンタノン、アニソール、キシレン、メチルエチルケトン、アセトン、酢酸エチル、酢酸ブチル等の溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミル、ビーズミル等により分散し、分散液を適度に希釈して塗布することにより、形成できる。また、必要に応じて、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のレベリング剤を添加することができる。塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などを用いて行なうことができる。
以上のようにして設けられる電荷発生層の膜厚は、０．０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０．０５〜２μｍである。
【００２１】
（電荷輸送層について）
電荷輸送層は電荷輸送機能を有する層である。
電荷輸送層は電荷輸送機能を有する電荷輸送物質およびバインダー樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを電荷発生層上に塗布、乾燥することにより形成する。
電荷輸送物質としては、前記電荷発生層で記載した電子輸送物質、正孔輸送物質を用いることができる。
バインダー樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられる。
電荷輸送物質の量はバインダー樹脂１００質量部に対し、２０〜３００質量部、好ましくは４０〜１５０質量部が適当である。
電荷輸送層に用いられる溶媒としては前記電荷発生層と同様なものが使用できるが、電荷輸送物質及びバインダー樹脂を良好に溶解するものが適している。これらの溶剤は単独で使用しても２種以上混合して使用しても良い。また、電荷輸送層の形成には電荷発生層と同様な塗工法が可能である。
また、必要により可塑剤、レベリング剤を添加することもできる。
電荷輸送層に併用できる可塑剤としては、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等の一般の樹脂の可塑剤として使用されているものがそのまま使用でき、その使用量は、バインダー樹脂１００質量部に対して０〜３０質量部程度が適当である。
電荷輸送層に併用できるレベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが使用され、その使用量は、バインダー樹脂１００質量部に対して０〜１質量部程度が適当である。
電荷輸送層の膜厚は、５〜４０μｍ程度が適当であり、好ましくは１０〜３０μｍ程度が適当である。
【００２２】
＜感光層が単層のもの＞
単層構造の感光層は電荷発生機能と電荷輸送機能を同時に有する層である。
感光層は電荷発生機能を有する電荷発生物質と電荷輸送機能を有する電荷輸送物質とバインダー樹脂を適当な溶媒に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することによって形成できる。また、必要により可塑剤やレベリング剤等を添加することもできる。電荷発生物質の分散方法、それぞれ電荷発生物質、電荷輸送物質、可塑剤、レベリング剤は前記電荷発生層、電荷輸送層において既に述べたものと同様なものが使用できる。バインダー樹脂としては、先に電荷輸送層の項で挙げたバインダー樹脂のほかに、電荷発生層で挙げたバインダー樹脂を混合して用いてもよい。また、先に挙げた高分子電荷輸送物質も使用可能である。かかる感光層の膜厚は、５〜３０μｍ程度が適当であり、好ましくは１０〜２５μｍ程度が適当である。
単層構造の感光層中に含有される電荷発生物質は感光層全量に対し１〜３０質量％が好ましく、感光層に含有されるバインダー樹脂は全量の２０〜８０質量％、電荷輸送物質は１０〜７０質量％が良好に用いられる。
【００２３】
＜感光層への自己修復性樹脂含有＞
単層および積層構成の感光層が、最表層となる場合、最表層部分が自己修復性樹脂もしくは樹脂組成物で構成される。単層構造の場合は、電荷発生機能を有する電荷発生物質と電荷輸送機能を有する電荷輸送物質と自己修復性樹脂もしくは樹脂組成物で製膜する。
積層構造の場合は、電荷輸送層として用いられる電荷輸送物質と自己修復性樹脂もしくは樹脂組成物で製膜する。
【００２４】
＜表面層について＞
本発明の感光体においては、自己修復性樹脂もしくは樹脂組成物からなる表面層が感光層の上に設けられる場合がある。
自己修復性樹脂もしくは樹脂組成物を、適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。
必要により、電荷輸送物質、可塑剤、酸化防止剤、レベリング剤等を適量添加することもできる。また自己修復性樹脂と触媒の混合手段は特に限定されず、単純な撹拌添加、溶媒溶解、分散による混合、ミキサーによる混合、混練りなどを挙げることができる。
このとき用いられる溶媒としては、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノールなどのアルコール系、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン系、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル系、テトラヒドロフラン、ジオキサン、プロピルエーテルなどのエーテル系、ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼンなどのハロゲン系、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族系、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、セロソルブアセテートなどのセロソルブ系などが挙げられる。これらの溶媒は単独または２種以上を混合して用いてもよい。溶媒による希釈率は組成物の溶解性、塗工法、目的とする膜厚により変わり、任意である。
感光層上に表面層を設ける方法としては、浸漬塗工方法、リングコート法、スプレー塗工方法など用いられる。
このうち一般的な表面層の製膜方法としては、微小開口部を有するノズルより塗料を吐出し、霧化することにより生成した微小液滴を感光層上に付着させて塗膜を形成するスプレー塗工方法が用いられる。
尚、表面層の厚さは１．０〜１０．０μｍの範囲であることが好ましい。薄すぎた場合は、長期的使用において、摩耗し、消失しやすくなり、厚い場合には、残留電位上昇や微細ドット再現性の低下が考えられる。
【００２５】
＜下引き層について＞
本発明の電子写真感光体においては、導電性支持体と感光層との間に下引き層を設けることができる。下引き層は一般には樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、下引き層にはモアレ防止、残留電位の低減等のために酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物の微粉末顔料を加えてもよい。
これらの下引き層は、前述の感光層の如く適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができる。更に本発明の下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。この他、本発明の下引き層には、Ａｌ２Ｏ３を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物やＳｉＯ２、ＳｎＯ２、ＴｉＯ２、ＩＴＯ、ＣｅＯ２等の無機物を真空薄膜作成法にて設けたものも良好に使用できる。このほかにも公知のものを用いることができる。下引き層の膜厚は０〜５μｍが適当である。
【００２６】
＜各層への酸化防止剤の添加について＞
また、本発明においては、耐環境性の改善のため、とりわけ、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、表面層、電荷発生層、電荷輸送層、下引き層、その他必要に応じて設けられる中間層等の各層に酸化防止剤を添加することができる。
これら酸化防止剤は、ゴム、プラスチック、油脂類などの添加剤として知られており、市販品を容易に入手できる。
本発明における酸化防止剤の添加量は、添加する層の総質量に対して０．０１〜１０質量％である。
【００２７】
＜画像形成方法及び装置について＞
以下、本発明が適用される画像形成装置について実施形態を説明する。但し、これらはその一例であって、これに限定されるものではない。図７に、後述する各実施例にも共通した構成を有する画像形成装置の一例を示す。この画像形成装置は、有機感光体からなる電子写真感光体を備えている。電子写真感光体１は、少なくとも感光層を有し、感光体表面近傍に自己修復性樹脂もしくは樹脂組成物を含有する膜であることを特徴としている。
【００２８】
＜全体構成について＞
図７において電子写真感光体１は、図示しない駆動装置により回転駆動され、その表面が近接帯電方式の帯電装置２の帯電ローラ２ａにより所定の極性に帯電される。帯電された電子写真感光体１の表面は、露光装置３によって露光され画像情報に応じた静電潜像が形成される。この静電潜像は、現像装置４から電子写真感光体１の表面に供給される現像剤としてのトナーにより現像されて、トナー像として可視像化される。
一方、図示しない給紙部からは記録媒体としての転写紙が電子写真感光体１に向けて給送される。この転写紙には、電子写真感光体１に対向配置されている転写装置５によって電子写真感光体１上のトナー像が転写紙上に転写される。トナー像が転写された転写紙は、電子写真感光体１から分離した後、転写材搬送経路１０に沿って定着装置６に搬送されて、トナー像が定着される。転写紙にトナー像を転写した後の電子写真感光体１上に残留している残留トナーとしての転写残トナーは、クリーニング装置７によって電子写真感光体１上から除去される。また、転写残トナーが除去された後の電子写真感光体表面の残留電荷は、除電装置９により除去される。このようにして、電子写真感光体１は繰り返し使用される。
また、本実施形態の画像形成装置では、電子写真感光体、帯電部材、現像装置、クリーニング装置が一体に構成され、画像形成装置本体から着脱可能なプロセスカートリッジとして構成されている。
【００２９】
＜帯電について＞
次に画像形成装置に用いる帯電装置２について説明する。この帯電装置２は、近接放電を用いて電子写真感光体を帯電する。近接放電を用いて電子写真感光体を帯電する方法としては、回動可能なローラ状の帯電部材（以下、帯電ローラという）２ａを電子写真感光体に接触させて配置する接触帯電方式と、帯電ローラを電子写真感光体に非接触に配置する非接触帯電方式とがある。本実施形態においては、非接触帯電方式を用いている。
本発明は接触帯電方式にも適用できるが、接触帯電方式においては電子写真感光体表面との接触性を向上させ、かつ電子写真感光体に機械的ストレスを与えない弾性部材を用いる事が好ましい。しかし弾性部材を用いた場合には帯電ニップ幅が広くなり、これによって帯電ローラ側に保護物質が付着しやすくなることがある。よって、高耐久化の為には、非接触帯電方式を採用する方が有利である。本実施形態においては、電子写真感光体表面における少なくとも画像形成領域に対して所定の帯電ギャップをもって対向するよう帯電ローラ２ａを配置した非接触帯電方式を採用した。
【００３０】
図８は、本実施形態の画像形成装置に用いる帯電装置２の説明図である。
帯電ローラは軸部２１ａとローラ部２１ｂとからなる。ローラ部２１ｂは軸部２１ａの回転によって回動可能であり、電子写真感光体１表面のうち画像が形成される画像形成領域１１に対向する部分は電子写真感光体１と非接触である。帯電ローラは、その長手方向（軸方向）の寸法が画像形成領域よりも少し長く設定されており、その長手方向の両端部にスペーサ２２を設けている。これら２つのスペーサを電子写真感光体表面両端部の非画像形成領域１２に当接させることによって、電子写真感光体１と帯電ローラとの間に微小なギャップ１４を形成している。この微小なギャップ１４は、帯電ローラと電子写真感光体１との最近接部における距離が１〜１００μｍに維持できるよう構成している。このギャップ１４のより好ましい範囲は、１０〜８０μｍ、さらに好ましくは３０〜６５μｍであり、本実施形態の装置では、５０μｍに設定した。また、軸部２１ａをスプリングからなる加圧バネ１５によって電子写真感光体側に加圧している。これにより、微小なギャップ１４を精度よく維持することができる。また、帯電ローラはスペーサ２２を介して電子写真感光体表面に連れ回って回転する。
帯電ローラには帯電用の電源を接続している。これにより、電子写真感光体表面と帯電ローラ表面との間の微小な空隙での近接放電により、電子写真感光体表面を均一に帯電する。印可電圧としては直流電圧に交流電圧を重畳し使用する。印加電圧として直流電圧に交流電圧を重畳させた交番電圧を使用すると、微小ギャップ変動による帯電電位のばらつきなどの影響が抑制されて均一な帯電が可能となる。本実施形態においては直流成分である直流電圧に交流成分である交流電圧を重畳した交番電圧を用いている。
帯電ローラは円柱状を呈する導電性支持体としての芯金と、芯金の外周面上に形成された抵抗調整層を有する。帯電ローラの表面は硬質であることが望ましい。ローラ部材としてはゴム部材も使用できるが、ゴム部材のように変形しやすい部材であると電子写真感光体１との微小ギャップ１４の均一な維持が困難となり、作像条件によっては帯電ローラの中央部のみが電子写真感光体表面に突発的に接触する可能性がある。帯電ローラは、非接触帯電方式を使用する場合にはたわみが少ない硬質の部材が望ましい。
表面が硬質な帯電ローラの具体例としては、例えば、抵抗調整層を高分子型イオン導電剤が分散する熱可塑性樹脂組成物（ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリメタクリル酸メチル、ポリスチレン及びその共重合体等）により形成し、抵抗調整層の表面を硬化剤により硬化皮膜処理されたものが挙げられる。また硬化皮膜処理は、例えば、イソシアネート含有化合物を含む処理溶液に抵抗調整層を浸漬させることにより行われるが、抵抗調整層の表面に改めて硬化処理皮膜層を形成することにより行われてもよい。本実施形態では、帯電ローラをφ１０ｍｍ（直径１０ｍｍ）で形成した。
以上の説明から明らかなように、本発明の電子写真感光体は電子写真複写機に利用するのみならず、レーザービームプリンター、ＣＲＴプリンター、ＬＥＤプリンター、液晶プリンター及びレーザー製版等の電子写真応用分野にも広く用いることができるものである。
【実施例】
【００３１】
以下本発明を実施例により説明するが、これにより本発明が限定されるものではない。部はいずれも質量基準である。
実施例１
Ａｌ製支持体（外径３０ｍｍφ）に、乾燥後の膜厚が２８μｍになるように浸漬法で塗工し、下引き層を形成した。
【００３２】
・下引き層用塗工液
アルキッド樹脂                                  ６部
（ベッコゾール１３０７−６０−ＥＬ、大日本インキ化学工業製）
メラミン樹脂                                    ４部
（スーパーベッカミン  Ｇ−８２１−６０、大日本インキ化学工業製）
酸化チタン                                    ４０部
（ＣＲ−ＥＬ：石原産業）
メチルエチルケトン                            ５０部
【００３３】
この下引き層上に下記構造のビスアゾ顔料を含む電荷発生層塗工液に浸漬塗工し、加熱乾燥させ、膜厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。
【００３４】
・電荷発生層用塗工液
下記化学式１を有するビスアゾ顔料              ２．５部
ポリビニルブチラール（ＸＹＨＬ、ＵＣＣ製）    ０．５部
シクロヘキサノン                              ２００部
メチルエチルケトン                              ８０部
【００３５】
【化１】
2006243506.tif 000003
【００３６】
この電荷発生層上に下記構造の電荷輸送層用塗工液を用いて、浸積塗工し、加熱乾燥させ、膜厚２２μｍの電荷輸送層とした。
【００３７】
・電荷輸送層用塗工液
ビスフェーノルＺ型ポリカーボネート                            １０部
下記化学式２を有する電荷輸送物質                              １０部
テトラヒドロフラン                                              ８０部
１％シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液                  ０．２部
（ＫＦ５０、信越化学工業製）
【００３８】
【化２】
2006243506.tif 000004
【００３９】
この電荷輸送層上に下記構成の表面層用塗工液を用いて、スプレー塗工し、１５０℃加熱乾燥させ、膜厚５．０μｍの表面層とした。
【００４０】
・表面層用塗工液
電荷輸送層に用いた電荷輸送物質
ポリ（２，６−ジメチル−１，４−フェニレン）エーテル  質量平均分子量５万
塩化第二銅２水和物
Ｎ，Ｎ，Ｎ，Ｎ，−テトラメチルジアミノプロパン
テトラヒドロフラン
シクロヘキサノン
<混合比（質量）>
電荷輸送物質／ポリ（２，６−ジメチル−１，４−フェニレン）エーテル／塩化第二銅２水和物／Ｎ，Ｎ，Ｎ，Ｎ，−テトラメチルジアミノプロパン／テトラヒドロフラン／シクロヘキサノン＝４／５／０．０００１／０．０００２／１７０／５０
【００４１】
実施例２
実施例１に用いたポリ（２，６−ジメチル−１，４−フェニレン）エーテルのかわりに、ポリカーボネートＺ  （質量平均分子量４万）にした以外は、全て実施例１と同様にして作製した。
【００４２】
実施例３
実施例１に用いたポリ（２，６−ジメチル−１，４−フェニレン）エーテルのかわりに、ポリアリレート樹脂にした以外は、全て実施例１と同様にして作製した。
【００４３】
実施例４
実施例１に用いた触媒塩化第二銅２水和物／Ｎ，Ｎ，Ｎ，Ｎ，−テトラメチルジアミノプロパンのかわりに、炭酸ナトリウム０．０００１部を添加すること以外は、全て実施例２と同様にして作製した。
【００４４】
実施例５
実施例１に用いた混合比を以下にすること以外は、全て実施例１と同様にして作製した。
<混合比（質量）>
電荷輸送物質／ポリ（２，６−ジメチル−１，４−フェニレン）エーテル／塩化第二銅２水和物／Ｎ，Ｎ，Ｎ，Ｎ，−テトラメチルジアミノプロパン／テトラヒドロフラン／シクロヘキサノン＝４／５／０．００００５／０．０００１／１７０／５０
【００４５】
実施例６
実施例１に用いた混合比を以下にすること以外は、全て実施例１と同様にして作製した。
<混合比（質量）>
電荷輸送物質／ポリ（２，６−ジメチル−１，４−フェニレン）エーテル／塩化第二銅２水和物／Ｎ，Ｎ，Ｎ，Ｎ，−テトラメチルジアミノプロパン／テトラヒドロフラン／シクロヘキサノン＝４／５／０．０１／０．０３／１７０／５０
【００４６】
比較例１
表面層を設けないこと以外は全て実施例１と同様にして作製した。
【００４７】
（実機通紙試験）
作製した電子写真感光体を、直流成分に交流成分を重畳した電圧を印加する非接触帯電機を有するリコー製IPSiO Color CX9000を用いて、実機通紙試験（Ａ４、ＮＢＳリコー製My  Paper、スタート時感光体表面帯電電位−６５０Ｖ）を実施し、摩耗特性、画像（Ｓ３チャート）特性評価を行った。結果を表１、２に示す。
【００４８】
【表１】
2006243506.tif 000005
【００４９】
【表２】
2006243506.tif 000006
【００５０】
少なくとも電子写真感光体と、前記電子写真感光体に対して接触または近接して設けられた直流成分に交流成分を重畳した電圧を印加することによって生じる放電を利用して電子写真感光体を帯電させる帯電器と、前記帯電器によって帯電させられた電子写真感光体表面に静電潜像を形成する潜像形成器と、前記潜像形成器によって形成された静電潜像の画像部にトナーを付着させる現像器とを有する画像形成装置に用いられる電子写真感光体において、前記電子写真感光体が、導電性支持体上に少なくとも感光層を有し、かつ前記電子写真感光体の表面を構成する層に自己修復性樹脂が含まれていることにより、帯電による電子写真感光体表面の劣化が少なく、且つ耐摩耗性が高く、良好な電気特性を有する、高耐久、高性能な電子写真感光体が得られる。
したがって、この電子写真感光体を用いることにより良好な画像を長期にわたり提供できる高性能で且つ信頼性の高い画像形成装置、プロセスカートリッジおよび画像形成方法が提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】電子写真感光体の帯電負荷による膜厚の変化を示す図である。
【図２】近接放電によって電子写真感光体表面が劣化する場合の電子写真感光体表面の状態を、帯電ローラを電子写真感光体表面から微小ギャップをもって対向させた状態例を示す図である。
【図３】本発明の電子写真感光体層構成の一例を示す模式断面図である。
【図４】本発明の電子写真感光体層構成の一例を示す模式断面図である。
【図５】本発明の電子写真感光体層構成の一例を示す模式断面図である。
【図６】本発明の電子写真感光体層構成の一例を示す模式断面図である。
【図７】本発明の画像形成装置の一例を示す図である。
【図８】本発明に利用できる帯電装置の一例を示す図である。
【符号の説明】
【００５２】
１    電子写真感光体
１ａ    電荷輸送層
２    帯電装置
２ａ    帯電ローラ
３    露光装置
４    現像装置
５    転写装置
６    定着装置
７    クリーニング装置
８    クリーニングブレード
９    除電装置
１１    画像形成領域
１２    非画像形成領域
１５    加圧バネ
２１    帯電ローラ
２１ａ    軸部
２１ｂ    ローラ部
３１    導電性支持体
３２    感光層
３２１    電荷発生層
３２２    電荷輸送層
３３    表面層
【図１】
2006243506.tif 000007
【図２】
2006243506.tif 000008
【図３】
2006243506.tif 000009
【図４】
2006243506.tif 000010
【図５】
2006243506.tif 000011
【図６】
2006243506.tif 000012
【図７】
2006243506.tif 000013
【図８】
2006243506.tif 000014