(57)【要約】【課題】コンピュータシステムで、日時又は日付を変えるごとにシステムの再立ち上げやプログラム修正が必要でなく、日付をまたがるような長時間ジョブを評価できる。【解決手段】コンピュータシステムは、ＪＣＬで記述されたジョブに従い対象プログラム３の命令を実行する。任意日時登録手段１は、自システム内のシステム日時に対しジョブ５０に対応する任意日時を相対的に決定可能な任意日時情報を、ジョブ５０毎にＪＣＬで記述して登録する。任意日時情報格納手段２は、登録された任意日時情報を格納する。日時返却手段４は、ジョブ５０に従い対象プログラム３の命令により日時取得が行われるとき、任意日時情報格納手段からジョブ５０に対応する任意日時情報を読み出し、読み出された当該任意日時情報と現在のシステム日時とに基づいて、現在の任意日時を計算し、計算された当該現在の任意日時を対象プログラム３に返却する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ジョブ制御言語で記述されたジョブに従い対象プログラムの命令を実行するコンピュータシステムにおいて、
自システム内のシステム日時に対し前記ジョブに対応する任意日時を相対的に決定可能な任意日時情報を、前記ジョブ毎に登録する登録手段と、
登録された前記任意日時情報を格納する格納手段と、
前記ジョブに従い前記対象プログラムの命令により日時取得が行われるとき、前記格納手段から前記ジョブに対応する任意日時情報を読み出し、読み出された当該任意日時情報と現在のシステム日時とに基づいて、現在の任意日時を計算し、計算された当該現在の任意日時を前記対象プログラムに返却する日時返却手段とを有することを特徴とするコンピュータシステム。
【請求項２】
前記格納手段に格納された任意日時情報を削除する削除手段をさらに有することを特徴とする請求項１記載のコンピュータシステム。
【請求項３】
前記日時返却手段は、前記格納手段から前記ジョブに対応する任意日時情報を読み出すことができないとき、現在のシステム日時を前記対象プログラムに返却することを特徴とする請求項１又は２記載のコンピュータシステム。
【請求項４】
前記任意日時情報は、前記ジョブを特定するジョブＩＤと、当該ジョブで指定された任意日時と自システム内のシステム日時との間の相対的な時間差に関する情報とを有することを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載のコンピュータシステム。
【請求項５】
ジョブ制御言語で記述されたジョブに従い対象プログラムの命令を実行するコンピュータシステムにおいて、
自システム内のシステム日付に対し前記ジョブに対応する任意日付を相対的に決定可能な任意日付情報を、前記ジョブ毎に登録する登録手段と、
登録された前記任意日付情報を格納する格納手段と、
前記ジョブに従い前記対象プログラムの命令により日付取得が行われるとき、前記格納手段から前記ジョブに対応する任意日付情報を読み出し、読み出された当該任意日付情報と現在のシステム日付とに基づいて、現在の任意日付を計算し、計算された当該現在の任意日付を前記対象プログラムに返却する日付返却手段とを有することを特徴とするコンピュータシステム。
【請求項６】
前記格納手段に格納された任意日付情報を削除する削除手段をさらに有することを特徴とする請求項５記載のコンピュータシステム。
【請求項７】
前記日付返却手段は、前記格納手段から前記ジョブに対応する任意日付情報を読み出すことができないとき、現在のシステム日付を前記対象プログラムに返却することを特徴とする請求項５又は６記載のコンピュータシステム。
【請求項８】
前記任意日付情報は、前記ジョブを特定するジョブＩＤと、当該ジョブで指定された任意日付と自システム内のシステム日付との間の相対的な時間差に関する情報とを有することを特徴とする請求項５乃至７のいずれか１項に記載のコンピュータシステム。
【請求項９】
ジョブ制御言語で記述されたジョブに従い対象プログラムの命令を実行するコンピュータシステムの日付時刻変更方法において、
自システム内のシステム日時に対し前記ジョブに対応する任意日時を相対的に決定可能な任意日時情報を、前記ジョブ毎に登録するステップと、
登録された前記任意日時情報を格納手段に格納するステップと、
前記ジョブに従い前記対象プログラムの命令により日時取得が行われるとき、前記格納手段から前記ジョブに対応する任意日時情報を読み出し、読み出された当該任意日時情報と現在のシステム日時とに基づいて、現在の任意日時を計算し、計算された当該現在の任意日時を前記対象プログラムに返却するステップとを有することを特徴とするコンピュータシステムの日付時刻変更方法。
【請求項１０】
前記格納手段に格納された任意日時情報を削除するステップをさらに有することを特徴とする請求項９に記載のコンピュータシステムの日付時刻変更方法。
【請求項１１】
前記任意日時情報は、前記ジョブを特定するジョブＩＤと、当該ジョブで指定された任意日時と自システム内のシステム日時との間の相対的な時間差に関する情報とを有することを特徴とする請求項９又は１０に記載のコンピュータシステムの日付時刻変更方法。
【請求項１２】
前記現在の任意日時を前記対象プログラムに返却するステップは、前記格納手段から前記ジョブに対応する任意日時情報を読み出すことができないとき、現在のシステム日時を前記対象プログラムに返却することを特徴とする請求項９乃至１１のいずれか１項に記載のコンピュータシステムの日付時刻変更方法。
【請求項１３】
ジョブ制御言語で記述されたジョブに従い対象プログラムの命令を実行するコンピュータシステムの日付変更方法において、
自システム内のシステム日付に対し前記ジョブに対応する任意日付を相対的に決定可能な任意日付情報を、前記ジョブ毎に登録するステップと、
登録された前記任意日付情報を格納手段に格納するステップと、
前記ジョブに従い前記対象プログラムの命令により日付取得が行われるとき、前記格納手段から前記ジョブに対応する任意日付情報を読み出し、読み出された当該任意日付情報と現在のシステム日付とに基づいて、現在の任意日付を計算し、計算された当該現在の任意日付を前記対象プログラムに返却するステップとを有することを特徴とするコンピュータシステムの日付変更方法。
【請求項１４】
前記格納手段に格納された任意日付情報を削除するステップをさらに有することを特徴とする請求項１３に記載のコンピュータシステムの日付変更方法。
【請求項１５】
前記任意日付情報は、前記ジョブを特定するジョブＩＤと、当該ジョブで指定された任意日付と自システム内のシステム日付との間の相対的な時間差に関する情報とを有することを特徴とする請求項１３又は１４に記載のコンピュータシステムの日付変更方法。
【請求項１６】
前記現在の任意日付を前記対象プログラムに返却するステップは、前記格納手段から前記ジョブに対応する任意日付情報を読み出すことができないとき、現在のシステム日付を前記対象プログラムに返却することを特徴とする請求項１３乃至１５のいずれか１項に記載のコンピュータシステムの日付変更方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コンピュータシステム、その日付時刻変更方法及び日付変更方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
コンピュータシステムでは、月次処理、年次処理等、決まった日付にしか動作しないプログラムを任意の日に評価したり、任意の日付のデータを生成したり、日付をまたがるような評価を行ったりする場合がある。
【０００３】
こういった場合に適用される従来技術の一例として、対象プログラムを実行して任意の日時（日付及び時間）の評価を行う場合は、システム日時自体を評価したい日時に変えるか、対象プログラムの日時取得部分に評価日時を渡すよう変更する等の方法が知られている。これは、任意の日付のみの評価の場合も同様である。
【０００４】
また、別の一例として、ロードモジュールを解析することにより、言語仕様に応じたパラメータを設定したＪＣＬ（Job Control Language：ジョブ制御言語）を生成し、実行する方法も知られている（特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平１０−２４０５７４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述した従来技術のうち、前者の方法では、日時又は日付を変えるごとにシステムの再立ち上げやプログラムロジックの変更が必要であり、後者の方法では、日付をまたがるような長時間ジョブを評価できないといった問題点があった。
【０００６】
本発明は、このような従来の事情を考慮してなされたもので、コンピュータシステムにおいて、日時又は日付を変えるごとにシステムの再立ち上げやプログラム修正が必要でなく、日付をまたがるような長時間ジョブを評価できるシステム及び方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明に係るコンピュータシステムは、ジョブ制御言語で記述されたジョブに従い対象プログラムの命令を実行するコンピュータシステムにおいて、自システム内のシステム日時に対し前記ジョブに対応する任意日時を相対的に決定可能な任意日時情報を、前記ジョブ毎に登録する登録手段と、登録された前記任意日時情報を格納する格納手段と、前記ジョブに従い前記対象プログラムの命令により日時取得が行われるとき、前記格納手段から前記ジョブに対応する任意日時情報を読み出し、読み出された当該任意日時情報と現在のシステム日時とに基づいて、現在の任意日時を計算し、計算された当該現在の任意日時を前記対象プログラムに返却する日時返却手段とを有している。
【０００８】
本発明において、前記格納手段に格納された任意日時情報を削除する削除手段をさらに有してもよい。また、前記日時返却手段は、前記格納手段から前記ジョブに対応する任意日時情報を読み出すことができないとき、現在のシステム日時を前記対象プログラムに返却してもよい。さらに、前記任意日時情報は、前記ジョブを特定するジョブＩＤと、当該ジョブで指定された任意日時と自システム内のシステム日時との間の相対的な時間差に関する情報とを有してもよい。
【０００９】
本発明の別の側面に係るコンピュータシステムは、ジョブ制御言語で記述されたジョブに従い対象プログラムの命令を実行するコンピュータシステムにおいて、自システム内のシステム日付に対し前記ジョブに対応する任意日付を相対的に決定可能な任意日付情報を、前記ジョブ毎に登録する登録手段と、登録された前記任意日付情報を格納する格納手段と、前記ジョブに従い前記対象プログラムの命令により日付取得が行われるとき、前記格納手段から前記ジョブに対応する任意日付情報を読み出し、読み出された当該任意日付情報と現在のシステム日付とに基づいて、現在の任意日付を計算し、計算された当該現在の任意日付を前記対象プログラムに返却する日付返却手段とを有している。
【００１０】
本発明の別の側面において、前記格納手段に格納された任意日付情報を削除する削除手段をさらに有してもよい。また、前記日付返却手段は、前記格納手段から前記ジョブに対応する任意日付情報を読み出すことができないとき、現在のシステム日付を前記対象プログラムに返却してもよい。さらに、前記任意日付情報は、前記ジョブを特定するジョブＩＤと、当該ジョブで指定された任意日付と自システム内のシステム日付との間の相対的な時間差に関する情報とを有してもよい。
【００１１】
本発明に係るコンピュータシステムの日付時刻変更方法は、ジョブ制御言語で記述されたジョブに従い対象プログラムの命令を実行するコンピュータシステムの日付時刻変更方法において、自システム内のシステム日時に対し前記ジョブに対応する任意日時を相対的に決定可能な任意日時情報を、前記ジョブ毎に登録するステップと、登録された前記任意日時情報を格納手段に格納するステップと、前記ジョブに従い前記対象プログラムの命令により日時取得が行われるとき、前記格納手段から前記ジョブに対応する任意日時情報を読み出し、読み出された当該任意日時情報と現在のシステム日時とに基づいて、現在の任意日時を計算し、計算された当該現在の任意日時を前記対象プログラムに返却するステップとを有している。
【００１２】
本発明において、前記格納手段に格納された任意日時情報を削除するステップをさらに有してもよい。また、前記任意日時情報は、前記ジョブを特定するジョブＩＤと、当該ジョブで指定された任意日時と自システム内のシステム日時との間の相対的な時間差に関する情報とを有してもよい。さらに、前記現在の任意日時を前記対象プログラムに返却するステップは、前記格納手段から前記ジョブに対応する任意日時情報を読み出すことができないとき、現在のシステム日時を前記対象プログラムに返却してもよい。
【００１３】
本発明に係るコンピュータシステムの日付変更方法は、ジョブ制御言語で記述されたジョブに従い対象プログラムの命令を実行するコンピュータシステムの日付変更方法において、自システム内のシステム日付に対し前記ジョブに対応する任意日付を相対的に決定可能な任意日付情報を、前記ジョブ毎に登録するステップと、登録された前記任意日付情報を格納手段に格納するステップと、前記ジョブに従い前記対象プログラムの命令により日付取得が行われるとき、前記格納手段から前記ジョブに対応する任意日付情報を読み出し、読み出された当該任意日付情報と現在のシステム日付とに基づいて、現在の任意日付を計算し、計算された当該現在の任意日付を前記対象プログラムに返却するステップとを有している。
【００１４】
本発明において、前記格納手段に格納された任意日付情報を削除するステップをさらに有してもよい。前記任意日付情報は、前記ジョブを特定するジョブＩＤと、当該ジョブで指定された任意日付と自システム内のシステム日付との間の相対的な時間差に関する情報とを有してもよい。さらに、前記現在の任意日付を前記対象プログラムに返却するステップは、前記格納手段から前記ジョブに対応する任意日付情報を読み出すことができないとき、現在のシステム日付を前記対象プログラムに返却してもよい。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、対象プログラムのジョブを記述するジョブ制御言語に任意日時情報を記述し、ジョブ単位に任意日時情報が登録されるため、対象プログラムに任意日時を返却でき、システムの再立ち上げやプログラム修正を行わなくても、任意の日時をプログラムに返却できる。
【００１６】
また、任意日時をそのまま登録するのではなく、相対的に日時を決定可能な任意日時情報を登録することにより、２４時を過ぎて日付が変わった場合、任意日時の日付も次の日に変更することが可能なため、日時をまたぐような長時間ジョブに関して、システム日時の変更にともない、任意日時も変更して返却できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
次に、本発明に係るコンピュータシステム、その日付時刻変更方法及び日付変更方法を実施するための最良の形態について図面を参照して詳細に説明する。
【実施例１】
【００１８】
図１は、本発明の第１実施例による日付時刻変更方法を用いたコンピュータシステムの全体構成を示すものである。
【００１９】
図１に示す本実施例のコンピュータシステムは、既知のコンピュータ機を適用したもので、プログラム制御で動作するＣＰＵ（Central Processing Unit）１０と、ＣＰＵ１０により実行される動作プログラム３０が置かれるメモリ２０とを有する。その他、ＨＤＤ（Hard Disk Drive）等の各種入出力装置等のハードウェア構成については、既知のものが適用され、本発明に直接関係しないため、その説明を省略する。
【００２０】
動作プログラム２０には、制御プログラム３１及びジョブ管理プログラム３２を有するオペレーティングシステム（ＯＳ）４０と、ＪＣＬで記述された処理単位であるジョブ５０に従い、ＯＳ４０上で動作する各種アプリケーションソフトウェア等の対象プログラム３とが含まれる。ジョブ５０及び対象プログラム３は、それぞれ複数存在するが、図１では１つのみ例示している。なお、ＯＳ４０及び対象プログラム３は、既知のものが適用され、本発明の構成とは直接関係しないためその説明を省略する。
【００２１】
ジョブ５０には、対象プログラム３を実行する処理ステップ（対象プログラム実行ステップ）５２のほか、本実施例では、その対象プログラム実行ステップ５２の前に日時を変更する処理ステップ（日時変更ステップ）５１が追加されている。また、ジョブ５０には、必要に応じて、変更された日時をリセットする処理ステップ（日時変更リセットステップ）５３も含まれる。
【００２２】
本実施例では、図１に示すコンピュータシステムにおいて、ＣＰＵ１０がＪＣＬで記述されたジョブ５０に従い処理を実行することで、システム日付および時刻を変更することなしにプログラムが認識する日付および時刻を任意の日付および時刻に変更するための各種手段、即ち任意日時情報登録手段１、任意日時情報格納手段２、日時返却手段４、及び任意日時情報削除手段５を実現している。
【００２３】
このうち、任意日時情報登録手段１は、任意日時情報格納手段２に任意日時情報（後述参照）を登録する。日時返却手段４は、対象プログラム３で日時取得が必要になると呼び出され、任意日時情報格納手段２に任意日時情報が格納されていれば、対応する任意日時を計算して対象プログラム３に返却し、格納されていなければ、システム日付および時刻を返却する。任意日時情報削除手段５は、任意日時情報格納手段２に格納された任意日時情報を削除する。これにより、本実施例では、２日以上にまたがる長時間ジョブでは、システム日時の変更と同時に評価日時も変更可能となっている。
【００２４】
次に、図１〜図５を参照して、本実施例の動作について詳細に説明する。
【００２５】
まず、ＣＰＵ１０は、対象プログラム３に該当するジョブ５０に従い、対象プログラム実行ステップ５２に対応する処理を実行する前に、日時変更ステップ５１に対応する処理を実行する。これにより任意日時情報登録手段１が起動される。
【００２６】
任意日時情報登録手段１は、指定されたジョブ５０に対応する情報として、任意日時情報格納手段２に任意日時情報を登録する。この際、単に日時を登録するのではなく、指定された任意日時とシステム日時等から、任意日時確認情報を登録する。任意日時情報の一例としては、システム日時と任意日時の差から、みかけ上のシステム立ち上げ日時を計算して任意日時情報とする方法がある。
【００２７】
図２は、任意日時情報登録手段１が任意日時情報格納手段２に任意日時情報を格納する処理のフローチャートの一例である。
【００２８】
図２において、任意日時情報登録手段１が起動されると、まず、ジョブＩＤを取得する（ステップＡ１）。次に、該当ジョブ５０の任意日時情報が登録されているかどうかを確認する（ステップＡ２）。該当ジョブ５０の任意日時情報が登録されていない場合（ステップＡ２：ＮＯ）は、任意日時確認情報を計算してジョブＩＤと組にした任意日時情報を生成し（ステップＡ３）、生成した任意日時情報を任意日時情報格納手段２に格納する（ステップＡ４）。任意日時情報格納手段２は、メモリでもよいし、任意の記録媒体でもよい。該当ジョブ５０の任意日時情報が登録されている場合（ステップＡ２：ＹＥＳ）は、エラーとする（ステップＡ５）。
【００２９】
図３は、任意日時情報格納手段２に登録される、任意日時情報の一例である。
【００３０】
図３において、任意日時情報は、任意日時を指定するジョブ５０の数だけ生成される。ジョブＩＤ２１は、システム中で一意となるＩＤでもよいし、任意日時情報の各エントリが固定長であれば、ジョブ５０ごとに割り当てられる番号のエントリ長倍の変位によって決める方法をとってもよい。任意日時確認情報２２は、任意日時を指定した時点で決定される、相対的に日時を決定可能な情報である。例えば、システム日時と任意日時の差から計算された、みかけ上のシステム立ち上げ日時である。
【００３１】
次いで、ＣＰＵ１０は、対象プログラム３に該当するジョブ５０に従い、対象プログラム実行ステップ５２に対応する処理を実行する、これにより対象プログラム３の命令により日時取得が行われると、日時返却手段４が起動される。
【００３２】
図４は、日時返却手段４の処理を示すフローチャートの一例である。
【００３３】
図４において、日時返却手段４が起動されると、まず、システム日時を取得する（ステップＢ１）。次に、任意日時情報格納手段２を参照し、該当ジョブ５０の任意日時情報が登録されているかどうかを確認する（ステップＢ２）。該当ジョブ５０の任意日時情報が登録されている場合（ステップＢ２：ＹＥＳ）は、該当する任意日時情報を読み出し（ステップＢ３）、システム日時と登録されている任意日時確認情報等から、現在の任意日時を計算し（ステップＢ４）、対象プログラム３に返却する（ステップＢ５）。一方、該当ジョブ５０の任意日時情報が登録されていない場合（ステップＢ２：ＮＯ）は、システム日時を対象プログラム３に返却する（ステップＢ５）。このため、評価対象プログラム３が日時をまたがるような長時間ジョブでも、任意日時が、システム日時に従って変更されて返却される。
【００３４】
例えば、起動から終了までに３０時間かかる対象プログラム３が、システム日時「２００５年１月３０日１：００」に任意日時「２００５年１月３１日２：００」として起動され、２４時間たって日時取得を行うと、「２００５年２月１日２：００」が返却される。
【００３５】
次いで、ＣＰＵ１０は、対象プログラム３に該当するジョブ５０に従い、日時変更リセットステップ５３があれば、これに応じた処理を実行する。これにより任意日時情報削除手段５が起動される。
【００３６】
図５は、任意日時情報削除手段５の処理を示すフローチャートの一例である。
【００３７】
図５において、任意日時情報削除手段５が起動されると、まず、ジョブＩＤを取得する（ステップＣ１）。次に、該当ジョブ５０の任意日時情報が登録されているかどうかを確認する（ステップＣ２）。該当ジョブ５０の任意日時情報が登録されている場合（ステップＣ２：ＹＥＳ）は、該当する任意日時情報を削除する（ステップＣ３）。
【００３８】
一方、対象プログラム３が途中でエラーになり停止するなどの理由により、日時変更リセットステップ５３が実行されなかった場合でも、該当ジョブ５０の終了時に自動的に任意日時情報削除手段５が起動され、該当ジョブ５０の任意日時情報を削除する。
【００３９】
従って、本実施例によれば、対象プログラムのジョブを記述するＪＣＬに任意日時情報を記述し、ジョブ単位に任意日時情報が登録されることにより、対象プログラムに任意日時を返却できるため、システムの再立ち上げやプログラム修正を行わなくても、任意の日時をプログラムに返却できる。また、任意日時をそのまま登録するのではなく、相対的に日時を決定可能な任意日時確認情報を登録することにより、２４時を過ぎて日付が変わった場合、任意日時の日付も次の日に変更することが可能なため、日時をまたぐような長時間ジョブに関して、システム日時の変更にともない、任意日時も変更して返却できる。
【００４０】
例えば、日付をまたがるような評価を行いたい場合、深夜まで起動を待たなくても、任意の時間に行えるという利点がある。また、特定の日時に実行しなければならないジョブを別の日時に行うことができるという利点がある。
【実施例２】
【００４１】
図６は、本発明の第２実施例による日付変更方法を用いたコンピュータシステムの全体構成を示すものである。上記第１実施例では、コンピュータシステムのシステム日時を任意日時に変更する場合を説明したが、本実施例では、コンピュータシステムのシステム日付を任意日付に変更する場合を説明する。
【００４２】
図６に示す本実施例のコンピュータシステムは、既知のコンピュータ機を適用したもので、プログラム制御で動作するＣＰＵ１０と、ＣＰＵ１０により実行される動作プログラム３０が置かれるメモリ２０とを有する。その他、ＨＤＤ等の各種入出力装置等のハードウェア構成については、既知のものが適用され、本発明に直接関係しないため、その説明を省略する。
【００４３】
動作プログラム２０には、制御プログラム３１及びジョブ管理プログラム３２を有するＯＳ４０と、ＪＣＬで記述された処理単位であるジョブ５０に従い、ＯＳ４０上で動作する各種アプリケーションソフトウェア等の対象プログラム３とが含まれる。ジョブ５０及び対象プログラム３は、それぞれ複数存在するが、図１では１つのみ例示している。なお、ＯＳ４０及び対象プログラム３は、既知のものが適用され、本発明の構成とは直接関係しないためその説明を省略する。
【００４４】
ジョブ５０には、対象プログラム３を実行する処理ステップ（対象プログラム実行ステップ）５２のほか、本実施例では、その対象プログラム実行ステップ５２の前に日付を変更する処理ステップ（日付変更ステップ）５１ａが追加されている。また、ジョブ５０には、必要に応じて、変更された日付をリセットする処理ステップ（日付変更リセットステップ）５３ａも含まれる。
【００４５】
本実施例では、図１に示すコンピュータシステムにおいて、ＣＰＵ１０がＪＣＬで記述されたジョブ５０に従い処理を実行することで、システム日付を変更することなしにプログラムが認識する日付を任意の日付に変更するための各種手段、即ち任意日付情報登録手段１ａ、任意日付情報格納手段２ａ、日付返却手段４ａ、及び任意日付情報削除手段５ａを実現している。
【００４６】
このうち、任意日付情報登録手段１ａは、任意日付情報格納手段２に任意日付情報（後述参照）を登録する。日付返却手段４ａは、対象プログラム３で日付取得が必要になると呼び出され、任意日付情報格納手段２ａに任意日付情報が格納されていれば、対応する任意日付を計算して対象プログラム３に返却し、格納されていなければ、システム日付を返却する。任意日付情報削除手段５ａは、任意日付情報格納手段２ａに格納された任意日付情報を削除する。これにより、本実施例では、２日以上にまたがる長時間ジョブでは、システム日付の変更と同時に評価日付も変更可能となっている。
【００４７】
次に、図６〜図１０を参照して、本実施例の動作について詳細に説明する。
【００４８】
まず、ＣＰＵ１０は、対象プログラム３に該当するジョブ５０に従い、対象プログラム実行ステップ５２に対応する処理を実行する前に、日付変更ステップ５１に対応する処理を実行する。これにより任意日付情報登録手段１ａが起動される。
【００４９】
任意日付情報登録手段１ａは、指定されたジョブ５０に対応する情報として、任意日付情報格納手段２ａに任意日付情報を登録する。この際、単に日付を登録するのではなく、指定された任意日付とシステム日付等から、任意日付確認情報を登録する。任意日付情報の一例としては、システム日付と任意日付の差から、みかけ上のシステム立ち上げ日付を計算して任意日付情報とする方法がある。
【００５０】
図７は、任意日付情報登録手段１ａが任意日付情報格納手段２ａに任意日付情報を格納する処理のフローチャートの一例である。
【００５１】
図７において、任意日付情報登録手段１ａが起動されると、まず、ジョブＩＤを取得する（ステップＡ１ａ）。次に、該当ジョブ５０の任意日付情報が登録されているかどうかを確認する（ステップＡ２ａ）。該当ジョブ５０の任意日付情報が登録されていない場合（ステップＡ２ａ：ＮＯ）は、任意日付確認情報を計算してジョブＩＤと組にした任意日付情報を生成し（ステップＡ３ａ）、生成した任意日付情報を任意日付情報格納手段２ａに格納する（ステップＡ４ａ）。任意日付情報格納手段２ａは、メモリでもよいし、任意の記録媒体でもよい。該当ジョブ５０の任意日付情報が登録されている場合（ステップＡ２ａ：ＹＥＳ）は、エラーとする（ステップＡ５ａ）。
【００５２】
図８は、任意日付情報格納手段２にａ登録される、任意日付情報の一例である。
【００５３】
図８において、任意日付情報は、任意日付を指定するジョブ５０の数だけ生成される。ジョブＩＤ２１ａは、システム中で一意となるＩＤでもよいし、任意日付情報の各エントリが固定長であれば、ジョブ５０ごとに割り当てられる番号のエントリ長倍の変位によって決める方法をとってもよい。任意日付確認情報２２ａは、任意日付を指定した時点で決定される、相対的に日付を決定可能な情報である。例えば、システム日付と任意日付の差から計算された、みかけ上のシステム立ち上げ日付である。
【００５４】
次いで、ＣＰＵ１０は、対象プログラム３に該当するジョブ５０に従い、対象プログラム実行ステップ５２に対応する処理を実行する、これにより対象プログラム３の命令により日付取得が行われると、日付返却手段４ａが起動される。
【００５５】
図９は、日付返却手段４ａの処理を示すフローチャートの一例である。
【００５６】
図９において、日時返却手段４ａが起動されると、まず、システム日付を取得する（ステップＢ１ａ）。次に、任意日付情報格納手段２を参照し、該当ジョブ５０の任意日付情報が登録されているかどうかを確認する（ステップＢ２ａ）。該当ジョブ５０の任意日付情報が登録されている場合（ステップＢ２ａ：ＹＥＳ）は、該当する任意日付情報を読み出し（ステップＢ３ａ）、システム日付と登録されている任意日付確認情報等から、現在の任意日付を計算し（ステップＢ４ａ）、対象プログラム３に返却する（ステップＢ５ａ）。一方、該当ジョブ５０の任意日付情報が登録されていない場合（ステップＢ２ａ：ＮＯ）は、システム日付を対象プログラム３に返却する（ステップＢ５ａ）。このため、評価対象プログラム３が日付をまたがるような長時間ジョブでも、任意日付が、システム日付に従って変更されて返却される。
【００５７】
例えば、起動から終了までに３０時間かかるプログラムが、システム日付２００５年１月３０日に任意日付２００５年１月３１日として起動され、２４時間たって日付取得を行うと、２００５年２月１日が返却される。
【００５８】
次いで、ＣＰＵ１０は、対象プログラム３に該当するジョブ５０に従い、日付変更リセットステップ５３があれば、これに応じた処理を実行する。これにより任意日付情報削除手段５ａが起動される。
【００５９】
図１０は、任意日付情報削除手段５ａの処理を示すフローチャートの一例である。
【００６０】
図１０において、任意日付情報削除手段５ａが起動されると、まず、ジョブＩＤを取得する（ステップＣ１ａ）。次に、該当ジョブ５０の任意日付情報が登録されているかどうかを確認する（ステップＣ２ａ）。該当ジョブ５０の任意日付情報が登録されている場合（ステップＣ２ａ：ＹＥＳ）は、該当する任意日付情報を削除する（ステップＣ３ａ）。
【００６１】
一方、対象プログラム３が途中でエラーになり停止するなどの理由により、日付変更リセットステップ５３が実行されなかった場合でも、該当ジョブ５０の終了時に自動的に任意日付情報削除手段５ａが起動され、該当ジョブ５０の任意日付情報を削除する。
【００６２】
従って、本実施例によれば、対象プログラムのジョブを記述するＪＣＬに任意日付情報を記述し、ジョブ単位に任意日付情報が登録されることにより、対象プログラムに任意日付を返却できるため、システムの再立ち上げやプログラム修正を行わなくても、任意の日付をプログラムに返却できる。また、任意日付をそのまま登録するのではなく、相対的に日付を決定可能な任意日付確認情報を登録することにより、２４時を過ぎて日付が変わった場合、任意日付も次の日に変更することが可能なため、日付をまたぐような長時間ジョブに関して、システム日付の変更にともない、任意日付も変更して返却できる。例えば、特定の日付に実行しなければならないジョブを別の日付に行うことができるという利点がある。
【産業上の利用可能性】
【００６３】
本発明は、コンピュータシステムにおいて、月次処理、年次処理等、決まった日付にしか動作しないプログラムを任意の日に評価するといった用途に適用できる。また、本発明は、コンピュータシステムにおいて、任意の日付のデータを生成するといった用途にも適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００６４】
【図１】本発明の第１実施例によるコンピュータシステムの全体構成を示す概略ブロック図である。
【図２】任意日時情報登録手段が任意日時情報格納手段に任意日時情報を格納する処理を示す概略フローチャートである。
【図３】任意日時情報格納手段に登録される任意日時情報を説明する図である。
【図４】日時返却手段の処理を示す概略フローチャートである。
【図５】任意日時情報削除手段の処理を示す概略フローチャートである。
【図６】本発明の第２実施例によるコンピュータシステムの全体構成を示す概略ブロック図である。
【図７】任意日付情報登録手段が任意日付情報格納手段に任意日付情報を格納する処理を示す概略フローチャートである。
【図８】任意日付情報格納手段に登録される任意日付情報を説明する図である。
【図９】日付返却手段の処理を示す概略フローチャートである。
【図１０】任意日付情報削除手段の処理を示す概略フローチャートである。
【符号の説明】
【００６５】
１  任意日時登録手段
１ａ  任意日付登録手段
２  任意日時格納手段
２ａ  任意日付格納手段
３  対象プログラム
４  日時返却手段
４ａ  日付返却手段
５  任意日時削除手段
５ａ  任意日付削除手段
１０  ＣＰＵ
２０  メモリ
３０  動作プログラム
４０  ＯＳ
５０  ジョブ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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