(57)【要約】【課題】  送受信機間の環境および通信の要求条件に応じて無線方式を効率的に切り替えることのできる移動通信用受信装置等を提供する。【解決手段】  無線方式に固有の特性を記憶する無線方式パラメータ記憶部と、受信信号から無線方式に固有の特性を推定し、上記無線方式パラメータ記憶部で記憶されている複数の無線方式の中から上記受信信号の無線方式を選択する無線方式推定部と、選択された無線方式に基づいて復調を行う復調部とを備える。【選択図】  図１
2006135674.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線方式に固有の特性を記憶する無線方式パラメータ記憶部と、
受信信号から無線方式に固有の特性を推定し、上記無線方式パラメータ記憶部で記憶されている複数の無線方式の中から上記受信信号の無線方式を選択する無線方式推定部と、
選択された無線方式に基づいて復調を行う復調部とを備えたことを特徴とする移動通信用受信装置。
【請求項２】
上記復調部の復調結果に含まれる誤りを検出する誤り検出部を備え、
上記復調部の復調結果に誤りが検出された場合、再度、上記無線方式推定部により無線方式の選択を行い、選択された無線方式に基づいて、再度、上記復調部により復調を行うことを特徴とする請求項１に記載の移動通信用受信装置。
【請求項３】
上記無線方式パラメータ記憶部で記憶されている複数の無線方式の中から、干渉信号の無線方式を推定する干渉送信機無線方式推定部と、
推定された干渉信号の無線方式に基づき受信信号から干渉信号成分を除去する干渉除去部とを備えたことを特徴とする請求項１または２のいずれか一項に記載の移動通信用受信装置。
【請求項４】
上記無線方式推定部は、中心キャリア周波数の推定、信号帯域幅の推定、多重方式の推定、伝送方式の推定、マルチアンテナ送信方式の推定、変調方式およびチャネル符号化率の推定を順次に階層的に行うことを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載の移動通信用受信装置。
【請求項５】
未使用周波数もしくは干渉の少ない周波数等から中心キャリア周波数を選択する手段と、
所要伝送レート、ＱｏＳ、干渉の状態等に応じて信号帯域幅を選択する手段と、
使用可能信号帯域、干渉状況等に応じて多重方式を選択する手段と、
使用信号帯域幅、干渉状況等に応じて伝送方式を選択する手段と、
送受信機でのアンテナ数、チャネル相関、ＳＩＮＲ等によりマルチアンテナ送信方式を選択する手段と、
ＳＩＮＲにより変調方式およびチャネル符号化率を選択する手段とを備え、
伝搬環境、所要伝送レート、所要ＱｏＳに応じて送信信号の無線パラメータを適応的に変えることを特徴とする移動通信用送信装置。
【請求項６】
受信信号を用いて尤度を計算することにより、予め記憶されている複数の無線方式の中から適用された可能性の高い無線パラメータを階層的に順次推定することを特徴とする移動通信用受信方法。
【請求項７】
伝搬環境および干渉状況に応じて、送信に用いる中心キャリア周波数、信号帯域幅、多重方法、伝送方式、マルチアンテナ送信方式、変調方式、チャネル符号化率を階層的に順次選択することを特徴とする移動通信用送信方法。
【請求項８】
伝搬環境および干渉状況に応じて、送信を行う無線パラメータを選択する優先順位を切り替えることを特徴とする請求項７に記載の移動通信用送信方法。
【請求項９】
干渉信号の無線方式に応じて、送信を行う無線パラメータを選択することを特徴とする請求項７に記載の移動通信用送信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、移動通信用受信装置、移動通信用送信装置、移動通信用受信方法、および、移動通信用送信方法に関し、送受信機間の環境および通信の要求条件に応じて無線方式を効率的に切り替える技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の移動通信システムにおいては、ＴＤＭＡ(Time Division Multiple Access)、ＣＤＭＡ(Code Division Multiple Access)等の伝送方式やキャリア周波数、信号帯域幅等の無線パラメータは、ＰＤＣ(Personal Digital Cellular Telecommunication System)方式、無線ＬＡＮ(Local Area Network)方式等の各移動通信システムごとに定められ、送信機および受信機は固定的に決められた無線パラメータに基づき通信を行っている。この場合、例えばＰＤＣ方式の機能を持つ携帯端末を有するユーザは、ＰＤＣ方式を用いた移動通信システムにおいて空きチャネルが存在しない場合、他の無線ＬＡＮ方式等の移動通信システムにおいて空きチャネルが存在したとしても、通信を行うことはできない。
【０００３】
そこで、送信機および受信機に複数の移動通信システムに対応した回路を準備し、通信を行うシステムを切り替える方法について、国内ではＰＤＣ方式とＰＨＳ(Personal Handyphone System)方式の２つの移動通信システムを切り替える携帯端末が商用化された。しかしながら、この方法においては通信を開始する際に制御信号を用いて、適用する移動通信システムを受信側に通知するために、制御信号を送信することに起因する伝送効率の低下を伴う。
【０００４】
また、無線ＬＡＮ方式では複数のユーザやシステムが免許取得の必要がないＩＳＭバンド(Industry Science Medical band)と呼ばれる産業・科学・医学用の機器に用いられている周波数帯を利用しているが、このように複数のユーザやシステムが同一周波数帯を共用する場合、通信の衝突を回避する技術が必要となる。そこで、無線ＬＡＮ方式ではＣＳＭＡ／ＣＡ  (Carrier Sense Multiple Access with Collision Avoidance)と呼ばれるアクセス制御方式を用いることにより通信の衝突を回避しているが、ある程度の衝突（干渉）を許容して受信機に干渉除去機能を持たせることにより、全体の周波数利用効率を向上させることができる。
【０００５】
ここで、干渉除去器として干渉信号の無線パラメータを用いない方法と用いる方法があるが、一般に干渉信号の無線パラメータを用いる方が、干渉除去特性が優れていることが知られている。干渉信号の無線パラメータを受信機において認識する上では、制御信号を用いることにより通知することが可能であるが、同一周波数帯を共用する他ユーザや他システムと、制御信号を共有して利用することは難しいと考えられる。このことからも、他ユーザで用いられる可能性のある様々な無線方式を受信機において認識する上で、制御信号を適用することは困難であると考えられる。
【０００６】
そこで、制御信号を用いることなく無線方式を推定する方式（ブラインド推定方式）が非特許文献１、２において検討され、受信信号の相関特性を利用してＡＭ(Amplitude Modulation)信号やＦＭ(Frequency Modulation)信号などのアナログ変調信号およびＢＰＳＫ(Binary Phase Shift Keying)変調やＱＰＳＫ(Quadrature Phase Shift Keying)変調などのデジタル変調信号の識別を行う方法が示されている。しかしながら、移動通信方式の高度化および多様化に伴い、非常に多くの無線方式が現存するために、全ての無線方式の中から適用されている無線方式を高精度に推定することは非常に難しい。
【非特許文献１】W. Gardner, “Spectral Correlation of Modulated Signals: Part I--Analog Modulation,” IEEE Transactions on Communication, Volume 35, No. 6, pp. 584-594, June 1987.
【非特許文献２】W. Gardner, W. Brown, and C. Chen, “Spectral Correlation of Modulated Signals: Part II--Digital Modulation,” IEEE Transactions on Communication, Volume 35, No. 6, pp. 595-601, June 1987.
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述したように、従来の移動通信方式においては、各移動通信システムごとに固定的に定められた無線パラメータを用いていたため、通信の要求や環境に応じて制御信号を用いることなく効率的に送信方法を切り替えることができないという欠点があった。また、従来のブラインド推定方式を用いて送信方法を切り替えた場合においても、高精度に無線方式を推定することができないという欠点があった。
【０００８】
本発明は上記の従来の問題点に鑑み提案されたものであり、その目的とするところは、送受信機間の環境および通信の要求条件に応じて無線方式を効率的に切り替えることのできる移動通信用受信装置、移動通信用送信装置、移動通信用受信方法、および、移動通信用送信方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の課題を解決するため、本発明にあっては、請求項１に記載されるように、無線方式に固有の特性を記憶する無線方式パラメータ記憶部と、受信信号から無線方式に固有の特性を推定し、上記無線方式パラメータ記憶部で記憶されている複数の無線方式の中から上記受信信号の無線方式を選択する無線方式推定部と、選択された無線方式に基づいて復調を行う復調部とを備えたことを特徴とする移動通信用受信装置を要旨としている。これにより、制御信号を用いることなく受信機において送信機における無線方式を認識することができるため、制御信号に起因する伝送効率の低下を防ぐことができる。また、現存する全ての無線方式を対象として推定をする必要がなく、送信機で適用される可能性のある無線方式のパラメータを受信機で記憶しておき、その中から無線方式を選択するため、高精度に無線方式を推定することができる。
【００１０】
また、請求項２に記載されるように、上記復調部の復調結果に含まれる誤りを検出する誤り検出部を備え、上記復調部の復調結果に誤りが検出された場合、再度、上記無線方式推定部により無線方式の選択を行い、選択された無線方式に基づいて、再度、上記復調部により復調を行うようにすることができる。これにより、無線方式の選択誤りを低減することが可能となる。
【００１１】
また、請求項３に記載されるように、上記無線方式パラメータ記憶部で記憶されている複数の無線方式の中から、干渉信号の無線方式を推定する干渉送信機無線方式推定部と、推定された干渉信号の無線方式に基づき受信信号から干渉信号成分を除去する干渉除去部とを備えるようにすることができる。これにより、干渉信号の情報について制御信号等を用いる必要なく、受信信号から干渉信号を除去することができ、受信信号の品質を改善することができる。
【００１２】
また、請求項４に記載されるように、上記無線方式推定部は、中心キャリア周波数の推定、信号帯域幅の推定、多重方式の推定、伝送方式の推定、マルチアンテナ送信方式の推定、変調方式およびチャネル符号化率の推定を順次に階層的に行うようにすることができる。これにより、効率的な無線方式の推定を行うことができる。
【００１３】
また、請求項５に記載されるように、未使用周波数もしくは干渉の少ない周波数等から中心キャリア周波数を選択する手段と、所要伝送レート、ＱｏＳ、干渉の状態等に応じて信号帯域幅を選択する手段と、使用可能信号帯域、干渉状況等に応じて多重方式を選択する手段と、使用信号帯域幅、干渉状況等に応じて伝送方式を選択する手段と、送受信機でのアンテナ数、チャネル相関、ＳＩＮＲ等によりマルチアンテナ送信方式を選択する手段と、ＳＩＮＲにより変調方式およびチャネル符号化率を選択する手段とを備え、伝搬環境、所要伝送レート、所要ＱｏＳに応じて送信信号の無線パラメータを適応的に変えることを特徴とする移動通信用送信装置を要旨としている。これにより、環境に応じた無線パラメータを選択して送信を行うことが可能となり、効率的な周波数利用が可能となる。
【００１４】
また、請求項６に記載されるように、受信信号を用いて尤度を計算することにより、予め記憶されている複数の無線方式の中から適用された可能性の高い無線パラメータを階層的に順次推定することを特徴とする移動通信用受信方法を要旨としている。これにより、送信側での無線パラメータ選択での親和性を考慮した、精度の高い無線パラメータ推定が可能となる。
【００１５】
また、請求項７に記載されるように、伝搬環境および干渉状況に応じて、送信に用いる中心キャリア周波数、信号帯域幅、多重方法、伝送方式、マルチアンテナ送信方式、変調方式、チャネル符号化率を階層的に順次選択することを特徴とする移動通信用送信方法を要旨としている。これにより、全ての組み合わせの中から無線パラメータを選択する場合に比較して、効率的に無線パラメータの決定を行うことができる。
【００１６】
また、請求項８に記載されるように、伝搬環境および干渉状況に応じて、送信を行う無線パラメータを選択する優先順位を切り替えるようにすることができる。これにより環境および所要条件に応じた無線パラメータを、効率よく選択することができる。
【００１７】
また、請求項９に記載されるように、干渉信号の無線方式に応じて、送信を行う無線パラメータを選択するようにすることができる。これにより、受信機における干渉除去特性を向上させることができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の移動通信用受信装置、移動通信用送信装置、移動通信用受信方法、および、移動通信用送信方法にあっては、環境に応じて送信無線パラメータを効率的に切り替え、受信機では無線方式を高精度に推定して復調を行うことが可能となり、送受信機間の環境および通信の要求条件に応じて無線方式を効率的に切り替えることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明の好適な実施形態につき図面を参照して説明する。
【００２０】
＜第１の実施形態＞
図１は本発明の第１の実施形態にかかる送信機および受信機の構成図である。図１において、送信機１はアンテナ１０１を備え、無線方式Ａ、Ｂ、・・の中から無線方式を切り替えて送信を行う。また、受信機２は、アンテナ２１で受信した信号から無線方式を推定する無線方式推定部２２と、複数の無線方式Ａ、Ｂ、・・に対応する無線パラメータを記憶する無線方式パラメータ記憶部２３と、無線方式推定部２２により推定された無線方式に基づいてアンテナ２１よりの受信信号を復調する復調部２４とにより構成される。
【００２１】
送信機１においては所要伝送レート、伝送品質等のＱｏＳ(Quality of Service)、伝搬環境等に応じて無線方式を切り替える。ここで、無線方式を構成するパラメータとしては、
（１）中心キャリア周波数
（２）信号帯域幅
（３）ＴＤＤ(Time Division Duplexing:時分割多重)／ＦＤＤ(Frequency Division Duplexing:周波数分割多重)等の多重方式
（４）シングルキャリアＴＤＭＡ／ＯＦＤＭ(Orthogonal Frequency Division Multiplexing)／ＣＤＭＡ等の伝送方式
（５）ＢＦ(Beam Forming:指向性送信)／ＳＴＣ(Space Time Coding:時間空間符号化)／Ｅ−ＳＤＭ(Eigenmode-Space Division Multiplexing:固有ビームを用いる空間多重)／ＳＤＭ(Space Division Multiplexing:空間多重)等のマルチアンテナ送受信方式
（６）ＢＰＳＫ／ＱＰＳＫ等の変調方式
（７）チャネル符号化率
等がある。また、ＣＤＭＡを適用した場合には拡散率、ＯＦＤＭを適用した場合にはサブキャリア数およびガードインターバル長の切り替えも行う。
【００２２】
このように送信機１において、所要伝送レート、ＱｏＳ、伝搬環境等に応じてこれらの無線方式を切り替えることにより、周波数利用効率の高い通信を行うことが可能となる。
【００２３】
次に、受信機２では、受信された信号を用いて無線方式推定部２２により上述の無線パラメータの推定を行い、推定された無線パラメータを用いて復調部２４により復調を行う。ここで、受信機２では送信機１において選択される可能性のある無線方式パラメータを無線方式パラメータ記憶部２３において保持しておき、この中から適用された可能性の最も高い無線方式を無線方式推定部２２において選択する。その後、選択された無線方式における無線パラメータに基づいて復調部２４において復調を行う。無線方式パラメータ記憶部２３を用いずに、無線方式推定部２２において従来技術の非特許文献１、２に示される方法で無線方式を推定する場合、現存する全ての無線方式を対象として推定をする必要があるために、高精度に推定することができない。本発明では、送信機１で適用される可能性のある無線方式のパラメータを受信機２で記憶しておき、その中から無線方式を選択する。この場合、限られた幾らかの無線方式の中から選択することとなるため、現存する全ての無線方式を対象として推定をする場合に比較して、推定精度を向上させることができる。
【００２４】
具体的な送信機１における無線方式の切り替えの一例として、中心キャリア周波数に関しては、他の送信機からの干渉が大きい場合には、別の中心キャリア周波数に切り替える。また、移動通信において問題となるフェージング変動のフェージング変動の速さが大きい場合には、中心キャリア周波数を低い周波数に切り替える等の処理を行う。フェージング変動の速さを表す最大ドップラー周波数ｆＤはｖ／λ（ｖ：移動速度、λ：波長）により定義されるが、中心キャリア周波数を低くすることにより、波長λが大きくなるため、最大ドップラー周波数ｆＤが小さくなる。その結果、フェージング変動に起因する特性劣化を軽減することができる。
【００２５】
信号帯域幅に関しては、上位レイヤから送信機に通知される所要の伝送レートから信号帯域幅を決定する。ここで、他の送信機からの干渉がある場合には、干渉が生じないように信号帯域幅を決定するか、干渉が生じても問題がないことを判断した上で信号帯域幅を決定する等の処理を行う。
【００２６】
ＴＤＤ／ＦＤＤの切り替えに関しては、無線機間の双方向通信を行う上で、他の無線機からの干渉等の環境を考慮して各方向の通信に信号帯域を確保できる場合はＦＤＤを選択し、信号帯域が確保できない場合は、同一信号帯域を用いるＴＤＤを選択する。また、ＴＤＤを適用する場合、各方向の通信を行う間にガードタイムと呼ばれる衝突を回避するための無送信区間を設ける必要があり、このガードタイムは伝送効率の低下につながる。このガードタイムは送受信機間距離が大きい場合、長い間隔を設定する必要がある。そこで、セル設計等により決定される最大送受信機間距離に基づき、ＴＤＤを選択した場合に生じる伝送効率の低下を考慮してＴＤＤ／ＦＤＤの選択を行う。
【００２７】
シングルキャリアＴＤＭＡ、ＯＦＤＭ、ＣＤＭＡ等の伝送方式等の切り替えに関しては、他の送信機からの干渉の影響が大きい場合には優れた耐干渉特性を有するＣＤＭＡ方式を選択し、干渉の影響は小さいがマルチパスフェージングの影響が大きい場合には優れた耐マルチパスフェージング特性を有するＯＦＤＭ方式を選択する。また、使用可能な信号帯域幅が狭帯域の場合やマルチパスフェージングの影響や干渉の影響が少ない場合等は、少ない演算量で復調が可能なシングルキャリアＴＤＭＡ方式を選択する等の処理を行う。
【００２８】
ＢＦ、ＳＴＣ、Ｅ−ＳＤＭ、ＳＤＭ等のマルチアンテナ送受信方式の切り替えに関しては、送信アンテナ間および受信アンテナ間の相関が高く受信機における受信電力が十分でない場合は、指向性送受信により受信電力を増大させることができるＢＦを選択する。また、送信アンテナ間および受信アンテナ間の相関が低い場合には、ダイバーシチ効果により信号品質を向上することができるＳＴＣを選択する。また、受信電力および伝送レートを向上させる必要がある場合は固有ビームを用いた指向性送信により受信電力を向上させ、情報の並列伝送により高速伝送レートを実現可能なＥ−ＳＤＭを選択する。受信電力は十分に得られているが伝送レートをさらに向上させたい場合は情報の並列伝送を行うＳＤＭを選択する等の処理を行う。
【００２９】
ＢＰＳＫ／ＱＰＳＫ等の変調方式の切り替えに関しては、受信機２において所要の信号品質で復調されるように、受信信号のＳＩＮＲ(Signal to Interference plus Noise power Ratio)に応じて変調方式を切り替える。同様にしてチャネル符号化の符号化率に関しても、受信機２において所要の信号品質で復調されるように、受信信号のＳＩＮＲに応じてチャネル符号化率を切り替える。
【００３０】
その他、伝送方式としてＣＤＭＡ方式が選択されている場合には、干渉の状況に応じて拡散率を切り替え、干渉の影響が大きい場合は拡散率を大きくする等の処理を行う。また、ＯＦＤＭ方式が選択されている場合、マルチパスフェージングにおける遅延スプレッドが大きい場合には、ガードインターバル長を大きくし、サブキャリア数を多くする等の処理を行う。
【００３１】
以上のように、所要伝送レート、ＱｏＳ、環境に応じて無線パラメータを切り替えることにより、所要条件、環境に応じた周波数利用効率の高い通信が可能となる。
【００３２】
＜第２の実施形態＞
図２は本発明の第２の実施形態を示す図であり、図１における受信機２の構成に、ＣＲＣ(Cyclic Redundancy Check：巡回冗長検査)により復調結果の誤りを検出するＣＲＣ部２５を加えたことを特徴とする。
【００３３】
この第２の実施形態では、受信機２において、始めは第１の実施形態と同様に、受信信号を用いて無線方式パラメータ記憶部２３に保持された無線方式の中から、送信機１において適用された可能性が最も高い無線方式を推定する。その後、選択された無線方式に基づいて復調部２４において送信されたデータの復調を行う。その後、この第２の実施形態ではＣＲＣ部２５において復調後のデータに誤りがないかを検査し、誤りが検出された場合に、無線方式推定部２２において、再度、無線方式の推定を行う。具体的には、無線方式パラメータ記憶部２３に記憶されている無線方式の中から、先に選択された無線方式以外の無線方式を用いて、無線方式の推定を行う。その後、選択された無線方式を用いて、復調部２４において再度復調を行う。以上の処理を繰り返すことにより、無線方式推定部２２において生じる無線方式の推定誤りの影響を低減することができる。
【００３４】
＜第３の実施形態＞
図３は、本発明の第３の実施形態を示す図であり、第１の実施形態の受信機２の構成に加えて、干渉となる送信機の無線方式を推定する干渉送信機無線方式推定部２２ｂと、受信信号から干渉信号を除去する干渉除去部２６とを有することを特徴とする。なお、所望送信機無線方式推定部２２ａは図１の無線方式推定部２２に相当し、所望信号復調部２４ａは図１の復調部２４に相当する。
【００３５】
受信機２では受信信号を用いて所望送信機無線方式推定部２２ａにより所望送信機１ａの無線方式を推定し、干渉送信機無線方式推定部２２ｂにより干渉となる干渉送信機１ｂの無線方式を推定する。その後、推定された干渉送信機１ｂの無線方式を用いて、干渉除去部２６により受信信号から干渉信号を除去する。その後、干渉信号を除去された信号と推定された所望送信機１ａの無線方式を用いて、所望信号復調部２４ａにより所望信号の復調を行う。なお、ここでは干渉となる送信機が一つの場合の受信機構成を示しているが、干渉となる送信機が二つ以上存在する場合においても同様に、複数の干渉送信機無線方式推定部と干渉除去部を用いることにより、始めに全ての干渉信号を除去し、その後、所望信号を復調する構成とすることで、干渉信号の影響を受けずに所望信号を復調することができる。
【００３６】
＜第４の実施形態＞
図４は本発明の第４の実施形態にかかる送信機における階層的な無線パラメータの決定の処理を示す図である。
【００３７】
この第４の実施形態においては、送信機において、無線パラメータの選択を、優先順位を考慮して階層的に決定することを特徴とする。これにより、全ての組み合わせの中から無線パラメータを選択する場合に比較して、効率的に無線パラメータの決定を行うことができる。
【００３８】
始めに、他の無線パラメータ構成に与える影響が最も大きい中心キャリア周波数について、事前に定められている複数の中心キャリア周波数ｆＡ、ｆＢ、・・の中から使用する中心キャリア周波数を決定する（ステップＳ１）。使用する中心キャリア周波数を決定する上では、他の送信機からの干渉の状態、所要伝送レート、移動体の移動速度等を考慮する。一例として、干渉の状態を考慮するという点では、各中心キャリア周波数における干渉電力の大きさを推定し、干渉信号の存在しない中心キャリア周波数を選択する。ここで、全ての中心キャリア周波数において干渉信号が存在する場合は、干渉電力の小さい中心キャリア周波数を選択する。所要伝送レートを考慮するという点では、一般に比帯域の観点から、キャリア周波数が高いほど広い信号帯域を確保できることから、所要伝送レートが高い場合は高いキャリア周波数を選択し、所要伝送レートが低い場合は低いキャリア周波数を選択する。移動速度を考慮するという点では、想定される移動速度が速い場合には、フェージング変動の影響を軽減するために低い中心キャリア周波数を選択する。
【００３９】
使用する中心キャリア周波数が決定された後に、信号帯域幅の決定を行う（ステップＳ２）。事前に定められている複数の信号帯域幅の中から、所要伝送レート、ＱｏＳ、干渉の状態等を考慮して信号帯域幅を決定する。一例として、所要伝送レートを考慮するという点では、上位レイヤより送信機に通知される所要伝送レートを考慮して信号帯域幅を決定する。また、ＱｏＳを考慮するという点では、通信を行うデータに対してリアルタイム性の要求が高い場合には広い信号帯域幅を選択する。また、干渉の状態を考慮するという点では、使用する信号帯域幅内に干渉信号ができるだけ存在しないように、信号帯域幅を決定する。
【００４０】
中心キャリア周波数、信号帯域幅が決定された後に、無線機間の双方向通信における多重方式として干渉の状態、送受信機間距離等を考慮してＴＤＤ／ＦＤＤの選択を行う（ステップＳ３）。一例として、干渉の状態を考慮するという点では、ＦＤＤ用に割り当てる周波数帯に干渉信号が存在しない場合はＦＤＤを選択し、ＦＤＤ用に割り当てられる周波数が他の送信機により使用されている場合はＴＤＤを選択する。また、ＴＤＤを適用する場合、各方向の通信を行う間にガードタイムと呼ばれる衝突を回避するための無送信区間を設ける必要があり、このガードタイムは伝送効率の低下につながる。このガードタイムは送受信機間距離が大きい場合、長い間隔を設定する必要がある。そこで、送受信機間距離を考慮するという点では、使用可能性のある送受信機間距離に基づき、ＴＤＤを選択した場合に生じる伝送効率の低下と干渉信号存在下においてＦＤＤを選択した場合の特性劣化を考慮してＴＤＤ／ＦＤＤの選択を行う。
【００４１】
中心キャリア周波数、信号帯域幅、多重方式が決定された後で、それら決定されたパラメータと干渉の状態を考慮してシングルキャリアＴＤＭＡ、ＣＤＭＡ、ＯＦＤＭ等の伝送方式を決定する（ステップＳ４）。一例として、他の送信機からの干渉の影響が大きい場合には優れた耐干渉特性を有するＣＤＭＡ方式を選択して、干渉の影響は小さいがマルチパスフェージングの影響が大きい場合には優れた耐マルチパスフェージング特性を有するＯＦＤＭ方式を選択する。また、選択された信号帯域幅が狭帯域の場合やマルチパスフェージングの影響や干渉の影響が少ない場合等は、少ない演算量で復調が可能なシングルキャリアＴＤＭＡ方式を選択する。
【００４２】
中心キャリア周波数、信号帯域幅、多重方式、伝送方式が決定された後で、それら決定されたパラメータ、送信機・受信機で有するアンテナ数、アンテナ間のチャネル相関、干渉の状態を考慮してＢＦ、ＳＴＣ、Ｅ−ＳＤＭ、ＳＤＭ等のマルチアンテナ送受信方式の選択を行う（ステップＳ５）。一例として送信アンテナ間および受信アンテナ間の相関が高く受信機における受信電力が十分でない場合は、指向性送受信により受信電力を増大させることができるＢＦを選択する。また、送信アンテナ間および受信アンテナ間の相関が低い場合には、ダイバーシチ効果により信号品質を向上することができるＳＴＣを選択する。また、受信電力および伝送レートを向上させる必要がある場合は固有ビームを用いた指向性送信により受信電力を向上させ、情報の並列伝送を行うＥ−ＳＤＭを選択する。ここで、多重方式としてＦＤＤが選択されている場合は、Ｅ−ＳＤＭにおいて伝搬路状態をフィードバックする必要があるため、フィードバック用に十分な信号帯域が確保できない場合はＥ−ＳＤＭは選択しないこととする。受信電力は十分に得られているが伝送レートをさらに向上させたい場合は情報の並列伝送を行うＳＤＭを選択する等の処理を行う。
【００４３】
中心キャリア周波数、信号帯域幅、多重方式、伝送方式、マルチアンテナ送受信方式が決定された後で、それら決定された無線パラメータと受信機における伝搬路の状態を考慮して変調方式およびチャネル符号化の符号化率を決定する（ステップＳ６）。一例として、選択された伝送方式、マルチアンテナ送受信方式を用いた場合に、受信機において所要の信号品質で復調されるように、受信信号のＳＩＮＲに応じて変調方式およびチャネル符号化の符号化率を切り替える。ここで、所要の信号品質とは、例えばフレーム誤り率が０．１以下で受信されることなどである。
【００４４】
以上のように、優先順位の高い順番で無線パラメータを階層的に決定することにより、全ての組み合わせの中から無線パラメータを決定する場合に比較して、効率的に無線パラメータの選択を行うことが可能となる。
【００４５】
＜第５の実施形態＞
図５は本発明の第５の実施形態にかかる送信機における階層的な無線パラメータの決定の処理を示す図である。この第５の実施形態では、図４に示した無線パラメータを優先順位に基づいて階層的に決定する方法において、中心キャリア周波数、信号帯域幅が決定された後に、使用する信号帯域内における干渉信号の無線パラメータを推定する処理が加わる。すなわち、図５において、中心キャリア周波数が決定され（ステップＳ１１）、信号帯域幅が決定（ステップＳ１２）された後に、使用する信号帯域内における干渉信号の無線パラメータを推定し（ステップＳ１３）、以後、推定された干渉信号の無線パラメータに基づいて、受信側で良好な干渉除去特性が得られる送信無線パラメータを選択する（ステップＳ１４〜Ｓ１７）。
【００４６】
これにより、干渉信号の無線パラメータを考慮せずに送信無線パラメータを決定する場合に比べて、受信信号品質を向上させることができる。一例として、同一信号帯域を使用する干渉信号がＣＤＭＡ方式において伝送されていることが推定された場合、本送信機においても伝送方式としてＣＤＭＡ方式を選択して、干渉信号とは直交した拡散符号を用いて同期を取って送信を行う。これにより、受信機側では逆拡散により干渉信号の影響を軽減することができる。
【００４７】
＜第６の実施形態＞
図６は本発明の第６の実施形態にかかる送信機における階層的な無線パラメータの決定の処理を示す図である。この第６の実施形態では、図４に示した送信機において階層的に無線パラメータを決定する第４の実施形態に加え、無線パラメータを決定する前に、環境に応じて無線パラメータを決定する優先順位を切り替えることを特徴とする。
【００４８】
一例として図６では、伝送方式を決定する処理（ステップＳ４）の優先順位が最上位となる場合について模式的に示している。これは、例えば利用可能な周波数帯上の全てに干渉信号が存在した場合、キャリア周波数や帯域幅を決定する前に、最初に耐干渉特性の優れるＣＤＭＡ方式を伝送方式として用いることを選択する。その後、伝送方式としてＣＤＭＡを用いることを考慮した上で、キャリア周波数、信号帯域幅、多重方式、マルチアンテナ送受信方式、変調方式、チャネル符号化率を決定する。
【００４９】
上述のように環境に応じて無線パラメータを決定する優先順位を切り替えることにより、環境に応じて、優れた伝送品質を有する無線パラメータを効率よく選択することができる。また、その他の一例として、使用可能な帯域幅に比べて所要伝送速度が非常に大きい場合、マルチアンテナ送受信方式としてＳＤＭ方式を用いることを最初に選択し、その後、キャリア周波数、信号帯域幅、多重方式、伝送方式、変調方式、チャネル符号化率の決定を行う。また、送受信機間の伝搬環境に関して、マルチパスフェージングにおける遅延スプレッドが非常に大きい場合、伝送方式としてＯＦＤＭを用いることを最初に選択して、その後、キャリア周波数、信号帯域幅、多重方式、マルチアンテナ送受信方式、変調方式、チャネル符号化率の決定を行う等の処理を行う。これらのように、環境に応じて無線パラメータ選択の優先順位を切り替えることで、環境および所要条件に応じた無線パラメータを効率よく選択することができる。
【００５０】
＜第７の実施形態＞
図７は本発明の第７の実施形態にかかる送信機の構成図であり、送信機において階層的に無線パラメータを決定する場合における構成例である。図７において、送信機１は、未使用周波数推定部１０２、干渉電力推定部１０３、チャネル相関推定部１０４、ＳＩＮＲ推定部１０５、中心キャリア周波数決定部１０６、信号帯域幅決定部１０７、多重方式決定部１０８、伝送方式決定部１０９、マルチアンテナ送受信方式決定部１１０、変調方式および符号化率決定部１１１、チャネル符号化器１１２、変調器１１３、ＴＤＭＡ／ＣＤＭＡ／ＯＦＤＭ信号生成器１１４、マルチアンテナ送信信号生成器１１５、可変レート型Ｄ／Ａ変換器１１６、アップコンバータ１１７、ＨＰＡ(High Power Amplifier)１１８により構成され、上位レイヤから送信を行う情報データ系列、所要伝送レート、所要ＱｏＳ等が入力される。
【００５１】
送信機１は送信を開始する前に、未使用周波数推定部１０２により、他の送信機で使用されていない周波数を推定する。また干渉電力推定部１０３においては各周波数における干渉電力の大きさを測定する。これらの結果を用いて中心キャリア周波数決定部１０６において、本送信機１において通信を行う際に用いる中心キャリア周波数を決定する。次に、決定された中心キャリア周波数と送信機１に入力される所要伝送レート、ＱｏＳ等に基づいて信号帯域幅決定部１０７により、送信を行う信号の信号帯域幅を決定する。その後、決定された信号帯域幅、干渉電力の大きさ、想定される送受信機間距離に基づいて多重方式決定部１０８においてＴＤＤ／ＦＤＤの選択を行う。その後、決定された信号帯域幅、その信号帯域幅内における干渉電力の大きさに基づいて、伝送方式決定部１０９においてシングルキャリアＴＤＭＡ、ＣＤＭＡ、ＯＦＤＭ等の伝送方式を決定する。その後、マルチアンテナ送受信方式決定部１１０において、所要伝送レート、チャネル相関推定部１０４により推定されたアンテナ間のチャネル相関に基づいて、ＢＦ、ＳＴＣ、Ｅ−ＳＤＭ、ＳＤＭ等のマルチアンテナ送受信方式を決定する。ここで、多重方式としてＦＤＤが選択されている場合、受信機にてチャネル相関の推定を行い送信機１にフィードバックを行う。その後、選択された伝送方式、マルチアンテナ送信方式、ＳＩＮＲ等の伝搬路状態に基づいて、変調方式および符号化率決定部１１１において変調方式およびチャネル符号化率を決定する。ここで、多重方式としてＦＤＤが選択されている場合は、受信機にてＳＩＮＲの推定を行い送信機１にフィードバックする。
【００５２】
以上の無線パラメータが決定された後に、送信を行う情報データ系列を、選択されたチャネル符号化率を用いてチャネル符号化器１１２において誤り訂正符号化を行う。次に、選択された変調方式を用いて、変調器１１３において符号化系列の変調を行う。その後、伝送方式決定部１０９において選択された伝送方式に基づいて、ＴＤＭＡ／ＣＤＭＡ／ＯＦＤＭ信号生成器において送信信号の生成を行う。その後、マルチアンテナ送受信方式決定部１１０において選択されたマルチアンテナ送信方式に基づいて、マルチアンテナ送信信号生成器１１５において、各送信アンテナ用の送信信号を生成する。以上の処理はデジタルベースバンド処理により行われ、その後、信号帯域幅決定部１０７により決定された信号帯域幅に基づいて、可変レート型Ｄ／Ａ変換器１１６により、デジタル信号からアナログ信号に変換する。その後、中心キャリア周波数決定部１０６により決定された中心キャリア周波数に基づいてアップコンバータ１１７によりＲＦ周波数に変換し、ＨＰＡ１１８によって信号増幅を行った後、送信用の各アンテナ１０１より送信を行う。
【００５３】
＜第８の実施形態＞
図８は本発明の第８の実施形態を示す図であり、受信機における所望信号もしくは干渉信号の無線パラメータ推定において、階層的に無線パラメータ選択する場合の処理を表す。本方法では、無線パラメータの推定において、適用されている可能性を表す尤度に基づいて、無線パラメータの推定を進めることを特徴とする。
【００５４】
図８に示すツリーの最上端から無線パラメータの推定を行う。始めに中心キャリア周波数として予め設定されたｆＡ、ｆＢ、・・の中心キャリア周波数の中から、受信信号が用いている中心キャリア周波数の推定を行う（ステップＳ２１）。ここで、各中心キャリア周波数が適用されている可能性を示す尤度を計算する。例えば、中心キャリア周波数としてｆＡが用いられている可能性を表す尤度ρ0→fAを計算し、中心キャリア周波数としてｆＢが用いられている可能性を表す尤度ρ0→fＢを計算する。そして、全ての中心キャリア周波数に対する尤度が計算された後に、各尤度を比較して、適用された可能性が最も高い周波数を中心キャリア周波数として選択する。ここで、尤度を求める方法の一例として、各キャリア周波数における受信信号電力を用いることができる。例えば中心キャリア周波数ｆＢの受信電力が受信機における雑音レベルと同程度の大きさの場合、何も送信されていないと考えられるため、ρ0→fＢ＝０と設定する。そして、中心キャリア周波数ｆＡの受信電力が受信機における雑音レベルより大きい場合は、ρ0→fA＝１と設定する。この尤度を比較することにより、中心キャリア周波数としてｆＢよりもｆＡが適用された可能性が高いことを判断することができる。また、尤度として用いる値として受信電力値を用いることもできる。
【００５５】
ここで、例えば中心キャリア周波数ｆＡの尤度ρ0→fAが最も高い場合、中心キャリア周波数としてｆＡが適用された可能性が最も高いと判断し、次に、図８の樹形図における無線パラメータの推定を一つ下の階層に進めて、中心キャリア周波数としてｆＡが適用された場合における信号帯域幅の推定を行う（ステップＳ２２）。
【００５６】
信号帯域幅の推定では、予め設定された複数の信号帯域幅の中から、受信信号が用いている信号帯域幅の推定を行う。ここで、中心キャリア周波数の場合と同様に、各信号帯域幅が適用されている可能性を示す尤度の計算を行う。例えば、図８に示す樹形図において中心キャリア周波数としてｆＡが適用された可能性が最も高いと判断された後に信号帯域幅の推定を行う場合、信号帯域幅としてＢＡ,１が用いられた可能性を示す尤度ρｆＡ→ＢＡ,１の計算を行い、信号帯域幅としてＢＡ,２が用いられた可能性を示す尤度ρｆＡ→ＢＡ,２の計算を行う。そして、得られた尤度ρｆＡ→ＢＡ,１、ρｆＡ→ＢＡ,２の比較を行い、尤度が高い方を適用された信号帯域幅として判断する。ここで、信号帯域幅における尤度の一例として、当該信号帯域内における受信電力値を用いることができる。例えば、推定を行う信号帯域幅における受信信号電力が雑音レベル相当の場合、尤度を０とし、そうでない場合は１とする。この尤度を比較することにより、信号帯域幅として適用された可能性の高い帯域幅を推定することができる。また、尤度として用いる値として、当該帯域内における受信信号電力を用いることができる。
【００５７】
ここで、上記では中心キャリア周波数としてｆＡが適用されたと判断された元で、信号帯域幅のみを推定する例を示したが、規格化係数を用いた尤度の和により中心キャリア周波数の推定を再度行うこともできる。この場合、各無線パラメータの尤度に対する規格化係数を用いる。例えば、中心キャリア周波数の尤度に対して規格化係数ｃｆを用い、信号帯域幅の尤度に対して規格化係数ｃＢを用いる。そして、上記の例と同様に、始めに中心キャリア周波数の推定を行うために、ρ0→fAおよびρ0→fＢが計算されて、各尤度を比較した結果、中心キャリア周波数としてｆＡが適用された可能性が高いと判断されたとする。そして引き続き、信号帯域幅の推定を行うためにρｆＡ→ＢＡ,１およびρｆＡ→ＢＡ,２が計算されたとする。その後、規格化係数を用いて、中心キャリア周波数としてｆＡ、信号帯域幅ＢＡ,１が用いられた可能性を示す尤度ｃｆ×ρ0→fA + ｃＢ×ρｆＡ→ＢＡ,１と、中心キャリア周波数としてｆＡ、信号帯域幅ＢＡ,２が用いられた可能性を示す尤度ｃｆ×ρ0→fA + ｃＢ×ρｆＡ→ＢＡ,２と、中心キャリア周波数としてｆＢが用いられた可能性を示す尤度ｃｆ×ρ0→fＢを比較して、最も尤度の高い無線パラメータを選択する。これにより、中心キャリア周波数として誤ってｆＡが選択された場合においても、信号帯域幅の推定時に、再度、中心キャリア周波数ｆＢについても無線パラメータ選択の候補に加えることから、無線パラメータの選択誤りを軽減することができる。
【００５８】
中心キャリア周波数、信号帯域幅の推定が行われた後は、同様の方法によりＴＤＤ／ＦＤＤ等の多重方式の推定（ステップＳ２３）、ＴＤＭＡ、ＣＤＭＡ、ＯＦＤＭ等の伝送方式の推定（ステップＳ２４）、ＢＦ、ＳＴＣ、ＭＩＭＯ  Ｅ−ＳＤＭ、ＭＩＭＯ  ＳＤＭ等のマルチアンテナ送信方式の推定（ステップＳ２５）、変調方式、チャネル符号化率の推定（ステップＳ２６）を行う。
【００５９】
ここで、ＴＤＤ／ＦＤＤ等の多重方式を推定する場合の尤度として、ＦＤＤでは連続的に信号が送信されるがＴＤＤでは一定時間間隔で送信のＯＮ／ＯＦＦを繰り返すという両方式の違いを利用して、受信信号が一定時間間隔でＯＮ／ＯＦＦを繰り返している場合はＴＤＤを適用している可能性を表す尤度を１として、そうでない場合は０とする。この尤度を比較することによりＴＤＤ／ＦＤＤの推定を行うことが可能となる。また、ＯＦＦとなる時間間隔とＯＮとなる時間間隔の比を尤度として用いることもできる。
【００６０】
また、ＴＤＭＡ、ＣＤＭＡ、ＯＦＤＭ等の伝送方式を推定する場合の尤度としては、周期定常性を利用した仮説検定に基づく伝送方式識別における検定統計量の値を用いることができる。周期定常性の有無を評価する周期自己相関関数は以下の式（１）で定義される。
【００６１】
【数１】
2006135674.tif 000003
また、以下の式（２）で定義する場合もある。
【００６２】
【数２】
2006135674.tif 000004
ここで、ｘ［ｉ］はサンプル時点ｉにおける受信信号サンプル値（複素数値）を表し、ＴＯは観測サンプル数を表す。一例としてＯＦＤＭ伝送方式における式（２）による周期自己相関関数を図９に示す。
【００６３】
ここで、変調方式としてＢＰＳＫ変調を用い、ＯＦＤＭのサブキャリア数は１６、ガードインターバルポイント数は４、ＳＮ＝２０ｄＢとしている。また、高さ方向の軸は周期自己相関関数の絶対値を表し、一方の軸はνΔｆ（Δｆ：サブキャリア間隔）を表し、他方の軸はαＴｓ（Ｔｓはガードインターバル長を含むＯＦＤＭシンボル長）を表す。同図より、νΔｆ＝  ±１において複数のピークが確認される。ここでは、ＯＦＤＭ信号特有の周期定常性により現れるピークであり、このピークを利用してＯＦＤＭ信号の識別を行うことができる。
【００６４】
また、ＣＤＭＡ信号の周期自己相関関数を図１０に示す。ここで、変調方式としてＢＰＳＫを用い、ＣＤＭＡの拡散率は１６、コード多重数は１０、ＳＮ＝２０ｄＢとした。また、高さ方向の軸は周期自己相関関数の絶対値を表し、一方の軸はν／Ｔｃ（Ｔｃ：チップ長）を表し、他方の軸はαＴｃを表す。同図より、ν／Ｔｃ＝±０．５において複数のＣＤＭＡ特有のピークが現れている。このピークを用いて、ＣＤＭＡ信号の識別を行うことができる。
【００６５】
この周期定常性を利用した伝送方式の識別方法については、次の文献３、４に示される仮説検定を用いる方法を利用することができる。
【００６６】
文献３：  A. V. Dandawate and G.B. Giannakis, “Statistical Tests for Presence of Cyclosationarity,” IEEE Trans. on Signal Processing, vol. 42, no. 9, pp. 2355-2369, Sep. 1994.
文献４：  M. Oner and F. Jondral, “Air Interface Recognition for a Software Radio System Exploiting Cyclostationarity,” Proc. IEEE 15th International Symposium on Personal, Indoor and Mobile Radio Communications 2004
上記の文献では、式（１）、（２）を用いて計算される検定統計量がカイ２乗分布に従うことを利用して、ＣＦＡＲ(Constant False Alarm Rate)テストにより、受信信号に当該信号が存在するかどうかのテストを行う。一例としてＯＦＤＭ信号の検出を行った場合の検出率を図１１に示す。
【００６７】
図１１は周期定常性を利用したＯＦＤＭ信号の検出率を表し、黒丸は受信信号がＯＦＤＭ信号の場合における検出率（ＯＦＤＭ信号と判断された確率）を表し、白丸は受信信号がＯＦＤＭ信号ではなくＴＤＭＡ信号の場合においてＯＦＤＭ信号と判断された確率を示す。同図より、受信信号がＯＦＤＭ信号の場合には、ＳＮＲが増加するにつれて検出率が向上し、ＳＮＲ＝９ｄＢでは９５％以上の確率で受信信号がＯＦＤＭ信号であると正しく判断されている。一方、受信信号がＴＤＭＡ信号の場合、誤ってＯＦＤＭ信号と判断される確率はＳＮＲに関わらず５％以下に抑えられている。このテストでは周期定常性を利用して計算される検定統計量の値が、カイ2乗表より求められる値より大きい場合は、当該信号が存在すると判断するため、検定統計量の値からカイ２乗表より得られる値を差し引いた値を、本発明における伝送方式を推定する場合の尤度として用いることができる。
【００６８】
次に、ＢＦ、ＳＴＣ、ＭＩＭＯ  Ｅ−ＳＤＭ、ＭＩＭＯ  ＳＤＭ等のマルチアンテナ伝送方式の推定における尤度としては、ＥＶＭ(Error Vector Magnitude)を用いることができる。例えば変調方式としてＢＰＳＫが適用された場合に、マルチアンテナ伝送方式としてＢＦ、ＳＴＣが適用された場合の受信信号コンスタレーションは、伝搬路におけるフェージングの影響が小さい場合、複素ベースバンド平面上において２つの点のいずれかとなる。一方、マルチアンテナ伝送方式としてＭＩＭＯ  Ｅ−ＳＤＭ、ＭＩＭＯ  ＳＤＭが適用された場合、複数の送信信号が足し合わされるために、複素ベースバンド平面上の受信信号コンスタレーションは２つの点のいずれかとはならない。そこで、受信信号の複素ベースバンド平面上の位置の分散により定義されるＥＶＭを尤度として用いることにより上記の識別を行うことができる。ここで、マルチアンテナ伝送方式を推定する段階では変調方式の推定が完了していないため、可能性のある全ての変調方式におけるＥＶＭを計算し、その平均値もしくは最小値を尤度として用いることができる。
【００６９】
また、変調方式の推定における尤度としては、伝送方式の推定と同様に周期定常性を利用した仮説検定に基づく伝送方式識別における検定統計量等を用いることができる。
【００７０】
ここで、一例としてＢＰＳＫ変調を用いた場合の周期自己相関関数の値を図１２に示す。図１２では、ＳＮ＝３０ｄＢとしている。同図よりα＝０、±１において、ＢＰＳＫ固有の周期定常性を示すピークが現れている。
【００７１】
次に、ＱＰＳＫ変調を用いた場合の周期自己相関関数の値を図１３に示す。図１３では、ＳＮＲ＝３０ｄＢとしている。これより、図１２のＢＰＳＫ変調の場合は、α＝±１において周期定常性に起因するピークが確認されるが、図１３のＱＰＳＫ変調の場合は、α＝±１においてピークが確認されない。この違いを利用して、ＢＰＳＫ変調とＱＰＳＫ変調の識別が可能となる。本発明における変調方式の識別における尤度としては、伝送方式の識別の場合と同様に、検定統計量の値からカイ２乗表より得られる値を差し引いた値を、本発明における伝送方式を推定する場合の尤度として用いることができる。 
さらに、上記の尤度に対して無線パラメータの組み合わせにより決定される重み係数を用いることにより、精度の高い無線パラメータを推定を行うことが可能である。これは、例えば図８の樹形図においてＴＤＤが選択されたと判断された後に、伝送方式およびマルチアンテナ伝送方式の推定と処理が進められた際に、マルチアンテナ伝送方式の尤度計算時にＭＩＭＯ  Ｅ−ＳＤＭはＴＤＤとの親和性が高いことから、尤度を大きくするように重み付けを行う。これはＭＩＭＯ  Ｅ−ＳＤＭでは伝搬路の情報を送信側で必要とするが、ＦＤＤと異なりＴＤＤでは伝搬路の情報を送信側にフィードバックする必要がないために、ＭＩＭＯ  Ｅ−ＳＤＭを効率的に適用することが可能となるため、送信側で適用する可能性も大きくなることに基づく。このように、無線パラメータの組み合わせにおける親和性を考慮して尤度に重み付けを行うことにより、送信側における無線パラメータ選択を考慮した精度の高い無線パラメータ推定が可能となる。その他の一例としては、選択された信号帯域幅が小さい場合はマルチパスフェージングの影響が小さくなるためにＴＤＭＡとの親和性が高く、信号帯域幅が大きい場合はマルチパスフェージングの影響が大きくなるためにＯＦＤＭとの親和性が高いこと等が挙げられる。
【００７２】
以上のように、図８の樹形図に示すように、尤度を用いて、適用された可能性の高い無線パラメータを順次選択していくことにより、効率的に無線パラメータの推定を行うことができる。
【００７３】
以上、本発明の好適な実施の形態により本発明を説明した。ここでは特定の具体例を示して本発明を説明したが、特許請求の範囲に定義された本発明の広範な趣旨および範囲から逸脱することなく、これら具体例に様々な修正および変更を加えることができることは明らかである。すなわち、具体例の詳細および添付の図面により本発明が限定されるものと解釈してはならない。
【図面の簡単な説明】
【００７４】
【図１】本発明の第１の実施形態にかかる送信機および受信機の構成図である。
【図２】本発明の第２の実施形態にかかる送信機および受信機の構成図である。
【図３】本発明の第３の実施形態にかかる送信機および受信機の構成図である。
【図４】本発明の第４の実施形態にかかる送信機における階層的な無線パラメータの決定の処理を示す図である。
【図５】本発明の第５の実施形態にかかる送信機における階層的な無線パラメータの決定の処理を示す図である。
【図６】本発明の第６の実施形態にかかる送信機における階層的な無線パラメータの決定の処理を示す図である。
【図７】本発明の第７の実施形態にかかる送信機の構成図である。
【図８】本発明の第８の実施形態にかかる受信機における無線パラメータ推定の処理を示す図である。
【図９】ＯＦＤＭ信号における周期自己相関関数の値を表す図である。
【図１０】ＣＤＭＡ信号における周期自己相関関数の値を表す図である。
【図１１】ＯＦＤＭ信号の検出率を表す図である。
【図１２】ＢＰＳＫ変調信号における周期自己相関関数の値を表す図である。
【図１３】ＱＰＳＫ変調信号における周期自己相関関数の値を表す図である。
【符号の説明】
【００７５】
１        送信機
１ａ      所望送信機
１ｂ      干渉送信機
１０１    アンテナ
１０２    未使用周波数推定部
１０３    干渉電力推定部
１０４    チャネル相関推定部
１０５    ＳＩＮＲ推定部
１０６    中心キャリア周波数決定部
１０７    信号帯域幅決定部
１０８    多重方式決定部
１０９    伝送方式決定部
１１０    マルチアンテナ送受信方式決定部
１１１    変調方式および符号化率決定部
１１２    チャネル符号化器
１１３    変調器
１１４    ＴＤＭＡ／ＣＤＭＡ／ＯＦＤＭ信号生成器
１１５    マルチアンテナ送信信号生成器
１１６    可変レート型Ｄ／Ａ変換器
１１７    アップコンバータ
１１８    ＨＰＡ
２        受信機
２１      アンテナ
２２      無線方式推定部
２２ａ    所望送信機無線方式推定部
２２ｂ    干渉送信機無線方式推定部
２３      無線方式パラメータ記憶部
２４      復調部
２４ａ    所望信号復調部
２５      ＣＲＣ部
２６      干渉除去部
【図１】
2006135674.tif 000005
【図２】
2006135674.tif 000006
【図３】
2006135674.tif 000007
【図４】
2006135674.tif 000008
【図５】
2006135674.tif 000009
【図６】
2006135674.tif 000010
【図７】
2006135674.tif 000011
【図８】
2006135674.tif 000012
【図９】
2006135674.tif 000013
【図１０】
2006135674.tif 000014
【図１１】
2006135674.tif 000015
【図１２】
2006135674.tif 000016
【図１３】
2006135674.tif 000017