(57)【要約】【課題】  本発明は、キャビテーションの発生を抑制することができるとともに姿勢調整可能なポッド推進器を備えた船舶を提供することを目的とする。【解決手段】  本発明にかかる船舶１は、断面が翼型形状とされたストラット１５，１６を介して船体３に取付けられるポッド推進器１３を備えた船舶１において、ストラット１５，１６が略水平方向に延在して配置されていることを特徴とする。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
断面が翼型形状とされたストラットを介して船体に取付けられるポッド推進器を備えた船舶において、
前記ストラットが略水平方向に延在して配置されていることを特徴とする船舶。
【請求項２】
前記ポッド推進器は、前記船体の幅方向に延びる軸線回りに揺動可能に設けられていることを特徴とする請求項１に記載の船舶。
【請求項３】
前記船体の幅方向における前記ストラットの少なくとも一部は、前記船体の幅方向に延びる軸線回りに揺動可能に設けられていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の船舶。
【請求項４】
前記ストラットは、前記ポッド推進器の両側にそれぞれ設けられていることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれかに記載の船舶。
【請求項５】
前記各ストラットおよび前記ポッド推進器は、それぞれ独立して揺動可能に設けられていることを特徴とする請求項４に記載の船舶。
【請求項６】
前記ストラットは、揚力増加手段を備えていることを特徴とする請求項３から請求項５のいずれかに記載の船舶。
【請求項７】
前記ストラットは、前記船体の幅方向に伸縮可能に構成されていることを特徴とする請求項４から請求項６のいずれかに記載の船舶。
【請求項８】
前記ストラットは、前記ポッド推進器の両側で前後方向に位置を異ならせて設けられていることを特徴とする請求項７に記載の船舶。
【請求項９】
前記ポッド推進器の両側にそれぞれ設けられている一組の前記ストラットが、前後方向に位置を異ならせて複数組設けられていることを特徴とする請求項７に記載の船舶。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ポッド（ＰＯＤ）推進器を備えた船舶に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、船舶の推進装置においては、主プロペラで発生する推進力が不足する場合の補助として（例えば、特許文献１参照）、あるいは主プロペラの代替として（例えば、特許文献２参照）、ポッド推進器を備えるものが提案されている。
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−１１８９２号公報（例えば、図５参照）
【特許文献２】特開２００３−１７５８９３号公報（例えば、図１〜図３参照）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、特許文献１および特許文献２に示されるものでは、ポッド推進器は船底から鉛直下方に延設されたストラットの先端に取り付けられているので、ストラットの上部は喫水線に近い水深の浅いところに位置している。このため、ストラットの上部はキャビテーションが非常に発生し易い状況にあるので、特に高速走行中にはキャビテーションが発生してしまうという問題があった。
このようなキャビテーションが発生すると、キャビテーションにより生じた気泡は下流側に流れて、圧力の高い領域に入って押しつぶされ、消滅（崩壊）する。この気泡の消滅は極めて瞬間的であるため、大きな衝撃を伴い、騒音と船体振動の原因となる。
【０００５】
本発明は、上記問題点に鑑み、キャビテーションの発生を抑制することができるとともに姿勢調整可能なポッド推進器を備えた船舶を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明は以下の手段を採用する。
すなわち、本発明にかかる船舶は、断面が翼型形状とされたストラットを介して船体に取付けられるポッド推進器を備えた船舶において、前記ストラットが略水平方向に延在して配置されていることを特徴とする。
【０００７】
本発明によれば、ポッド推進器を取付けるストラットは略水平方向に延在して配置されているので、ストラットは比較的水深の深い位置に設けられるポッド推進器と略同等の水深位置に配置されることになる。このように、ストラットは比較的水深の深い位置に配置されることになるので、ストラットの表面におけるキャビテーションの発生を抑制することができる。このため、キャビテーションによる気泡がつぶれるときに生じる騒音や衝撃圧をなくすことができて、騒音や船体振動を低減させることができる。
【０００８】
また、本発明にかかる船舶では、前記ポッド推進器は、前記船体の幅方向に延びる軸線回りに揺動可能に設けられていることを特徴とする。
【０００９】
このように、ポッド推進器は船体の幅方向に延びる軸線回りに揺動可能に設けられているので、幅方向に直交する鉛直面内でポッド推進器を傾斜させることができる。ポッド推進器が傾斜すると、その推進力の方向が傾斜するので、船体のポッド推進器取り付け位置に対して傾斜した推進力の上向きあるいは下向きの分力が作用する。このため、船体のポッド推進器取り付け位置が上向きあるいは下向きに移動するので、船舶の前後方向の姿勢を調整することができる。
【００１０】
また、本発明にかかる船舶では、前記船体の幅方向における前記ストラットの少なくとも一部は、前記船体の幅方向に延びる軸線回りに揺動可能に設けられていることを特徴とする。
【００１１】
このように、船体の幅方向におけるストラットの少なくとも一部は、船体の幅方向に延びる軸線回りに揺動可能に設けられているので、可動部分のストラットを上下方向に傾斜させることができる。可動部分のストラットが上下方向で傾斜すると、ストラットの断面が翼形をしているので、上向きあるいは下向きの揚力が発生する。このため、船体のストラット取り付け位置が上向きあるいは下向きに移動するので、船舶の前後方向の姿勢を調整することができる。
なお、可動部分のストラットはポッド推進器と一体的に傾斜するようにしてもよい。このようにすると、両者の姿勢調整する力が同時に作用するので、少ない傾斜角度ですばやく船舶の姿勢を調整することができる。
【００１２】
また、本発明にかかる船舶では、前記ストラットは、前記ポッド推進器の両側にそれぞれ設けられていることを特徴とする。
【００１３】
このように、ストラットは、ポッド推進器の両側にそれぞれ設けられているので、ポッド推進器は両側から支持されることになる。このため、ポッド推進器は強固に、かつ安定して支持されることができる。
【００１４】
また、本発明にかかる船舶では、前記各ストラットおよび前記ポッド推進器は、それぞれ独立して揺動可能に設けられていることを特徴とする。
【００１５】
このように、各ストラットおよびポッド推進器は、それぞれ独立して揺動可能に設けられているので、それぞれの揺動方向を別個に調整することができる。これにより、例えば右側のストラットに上向きの揚力を発生させ、左側のストラットに下向きの揚力を発生させると、右側のストラット取り付け位置が上向きに、左側のストラット取り付け位置が下向きに移動するので、船舶は左側に傾斜することになる。したがって、船舶の左右方向の姿勢を調整することができる。
【００１６】
また、本発明にかかる船舶では、前記ストラットは、揚力増加手段を備えていることを特徴とする。
【００１７】
このように、ストラットは、揚力増加手段を備えているので、ストラットによる船舶の姿勢調整を行う効率が増加する。このため、傾斜角度が小さくても同じ効果を得られるので、姿勢をすばやく調整することができる。また、同じ調整時間でよいのであれば、ストラットを小型化することができる。
揚力増加手段としては、フラップ機構およびフィッシュテール機構が好適である。
【００１８】
また、本発明にかかる船舶では、前記ストラットは、前記船体の幅方向に伸縮可能に構成されていることを特徴とする。
【００１９】
このように、ストラットは船体の幅方向に伸縮可能に構成されているので、一方を短縮し、他方を伸長させれば、ポッド推進器を左右方向に平行移動させることができる。ポッド推進器が左右方向に移動すると、その推進力の方向が左右方向でずれるので、船舶を旋回させる方向に姿勢を調整できる。
また、両方のストラットを伸長させると、ポッド推進器の重力も作用してポッド推進器を下方に移動させることができる。ポッド推進器が下方に移動すると、ストラットは一層水深の深い位置に配置されることになるので、ストラットの表面におけるキャビテーションの発生をさらに抑制することができる。
【００２０】
また、本発明にかかる船舶では、前記ストラットは、前記ポッド推進器の両側で前後方向に位置を異ならせて設けられていることを特徴とする。
【００２１】
このように、ストラットはポッド推進器の両側で前後方向に位置を異ならせて設けられているので、両側のストラットを同時に伸長させれば、ポッド推進器はその重量により下方に移動するとともに両方のストラット取付位置の中間点における鉛直線を中心として水平面内で傾斜する。また、両側のストラットを同時に短縮させれば、ポッド推進器は両方のストラット取付位置の中間点における鉛直線を中心として水平面内で傾斜する。
したがって、ストラットは一層水深の深い位置に配置させることができるので、ストラットの表面におけるキャビテーションの発生をさらに抑制することができる。
また、ポッド推進器は水平面内で傾斜させることができるので、その推進力の方向が船舶進行方向に対して水平行で傾斜させることができ、船舶を旋回させる方向に姿勢を調整することができる。
【００２２】
また、本発明にかかる船舶では、前記ポッド推進器の両側にそれぞれ設けられている一組の前記ストラットが、前後方向に位置を異ならせて複数組設けられていることを特徴とする。
【００２３】
このように、ポッド推進器の両側にそれぞれ設けられている一組のストラットが、前後方向に位置を異ならせて複数組設けられているので、片側の全ストラットを短縮し、他側の全ストラットを伸長させれば、ポッド推進器を左右方向に平行移動させることができる。ポッド推進器が左右方向に移動すると、その推進力の方向が左右方向でずれるので、船舶を旋回させる方向に姿勢を調整できる。
また、両側のストラットを伸長させると、ポッド推進器の重力も作用してポッド推進器を下方に移動させることができる。ポッド推進器が下方に移動すると、ストラットは一層水深の深い位置に配置されることになるので、ストラットの表面におけるキャビテーションの発生をさらに抑制することができる。
さらに、両側のストラットの一方を伸長させ、他方を短縮させるとポッド推進器のその部分の幅方向位置が移動するので、前後に設けられた各組のストラットにおいてポッド推進器の幅方向位置を調整することによって、ポッド推進器は水平面内で傾斜させることができる。これにより、ポッド推進器の推進力の方向が船舶進行方向に対して水平行で傾斜させることができるので、船舶を旋回させる方向に姿勢を調整することができる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、ストラットの表面におけるキャビテーションの発生を抑制することができる。このため、キャビテーションによる気泡がつぶれるときに生じる騒音や衝撃圧をなくすことができて、騒音や船体振動を低減させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下に、本発明にかかる実施形態について、図面を参照して説明する。
［第一実施形態］
以下、本発明の第一実施形態にかかる船舶１について、図１および図２を用いて説明する。図１は、船舶１の後端部分を示す左側面図、図２は図１の底面図である。
本実施形態の船舶１は２軸船であり、船体３の後部下部には、切れ上がった船底からそれぞれ下方に突出して設けられた左舷主軸保持部５と右舷主軸保持部６とが備えられている。この部分における船体３の横断面は、略Ｗ字形状をしており、左右方向中央部に上に向かって湾曲した空間１１が設けられている。
【００２６】
左舷主軸保持部５の後端部には、左舷主軸の先端に取付けられた左舷プロペラ７が、右舷主軸保持部６の後端部には、右舷主軸の先端に取付けられた右舷プロペラ８が備えられている。
左舷プロペラ７および右舷プロペラ８は、ディーゼルエンジンなど図示省略の駆動機関（一般に「メインエンジン」という。）から駆動力を受けて回転するようになっている。
左舷プロペラ７の後方における船底には左舷舵９が、右舷プロペラ８の後方における船底には右舷舵１０が、それぞれ取付けられている。
【００２７】
船体３の下方に設けられた空間１１には、左舷プロペラ７および右舷プロペラ８と略同一水深位置に、ポッド推進器１３と、左舷ストラット１５と、右舷ストラット１６とが配置されている。
左舷ストラット１５は、前後方向の断面が流線形である翼型形状をしており、左舷側端部が左舷主軸保持部５に固定され、船体中心に向けて略水平に設置されている。
右舷ストラット１６は、船体１の前後方向における断面が流線形である翼型形状をしており、右舷側端部が右舷主軸保持部６に固定され、船体中心に向けて略水平に設置されている。
【００２８】
ポッド推進器１３には、ポッド本体１７と、ポッド本体１７の前端位置に取り付けられたポッドプロペラ１９とが備えられている。ポッド本体１７は、略円筒状をしており、その内部には、図示を省略しているが、ポッドプロペラ１９を正回転あるいは逆回転させるプロペラシャフト、ステータ、ロータ、電動機等のプロペラ駆動機構が収容されている。
ポッド本体１７は、その軸線方向が船体の前後方向に略沿うように配置されている。ポッド本体１７は、左舷側が左舷ストラット１５の自由端に、右舷側が右舷ストラット１６の自由端にそれぞれ回動可能に取付けられている。
このように、ポッド推進器１３は左舷ストラット１５および右舷ストラット１６によって両側から支持されることになる。このため、ポッド推進器１３は強固に、かつ安定して支持されることができる。
ポッド本体１７には、図示しない回動軸が設けられており、この回動軸の端部側が船体３内（あるいは左舷ストラット１５または右舷ストラット１６内）に設けられたポッド旋回駆動機構（図示省略）に連結されて、ポッド本体１７が船体３、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６に対して船体３の前後方向に沿う鉛直面内で回動させられるようになっている。
【００２９】
ポッドプロペラ１９は、前述したプロペラ駆動機構により正回転あるいは逆回転させられるようになっており、回転させられることにより推進力を発生させる機能を有するものである。
なお、図１を含めた各図において、符号の後ろにサフィックス“′”，“″”がついた部位や部材は、これらサフィックス“′”，“″”が付いていない同符号の部位や部材の形状や位置の変更後を示している。
また、本実施形態ではポッドプロペラ１９はポッド本体１７の前端に取付けられているが、後端に取付けられていてもよい。
【００３０】
以上説明した本実施形態にかかる船舶１の動作について説明する。
船舶１は、主として左舷プロペラ７および右舷プロペラ８の回転によって推進力が発生され、航走させられる。そして、左舷舵９および右舷舵１０を鉛直方向に向く軸線回りに回動させることによって操舵機能が得られ、船舶１の針路方向が変更される。
左舷プロペラ７および右舷プロペラ８での推進力では不足した場合あるいは船体３の姿勢を調整する場合等において、ポッドプロペラ１９が回転され、これによって推進力の不足をカバーし、船体３の姿勢を調整する。
【００３１】
本実施形態による左舷ストラット１５および右舷ストラット１６は、左舷プロペラ７および右舷プロペラ８と略同一水深位置という比較的水深の深い位置に配置されているので、船舶１が高速走行をしても左舷ストラット１５および右舷ストラット１６の表面にキャビテーションは発生することがない。このため、キャビテーションによる気泡がつぶれるときに生じる騒音や衝撃圧をなくすことができて、騒音や船体振動を低減させることができる。
【００３２】
また、ポッド旋回駆動機構を駆動して回転軸を回動させると、ポッド本体１７は船体３、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６に対して前後方向に沿う鉛直面に沿って（幅方向に直交する鉛直面内で）揺動する。今、例えば図１に示すようにポッド推進器１３が前下がりに傾斜すると、ポッドプロペラ１９の推進力は前方かつ下方に向けて作用する。この推進力は、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６を介して船体３に伝達される。このため、船体３のこの部分には、下方へ向いた分力が作用するので、下向きに移動する。これにより、船体３の後端部分が下方に移動することになる。
反対に、ポッド本体１７を前上がりに傾斜させると、船体３の後端部分が上方へ移動することになる。
このように、ポッド旋回駆動機構によって前後方向に沿う鉛直面に沿ってポッド本体１７を傾斜させることによって、船舶の前後方向の姿勢を調整することができる。
【００３３】
［第二実施形態］
次に、本発明の第二実施形態にかかる船舶１について、図３を用いて説明する。
図３は、船舶１の後端部分を示す左側面図である。
本実施形態における船舶１は、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６が船体３およびポッド推進器１３のそれぞれに対して回動可能に構成されているという点で前述した第一実施形態のものと異なる。その他の構成要素については前述した第一実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、前述した第一実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００３４】
本実施形態による左舷ストラット１５および右舷ストラット１６は、それぞれ左舷主軸保持部５および右舷主軸保持部６に対して回動可能に取付けられている。また、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６には、それぞれ図示しない回動軸が設けられており、この回動軸の端部側がそれぞれ左舷主軸保持部５内および右舷主軸保持部６内に設けられた旋回駆動機構（図示省略）に連結されている。
一方、ポッド本体１７は、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６を貫通しても溶けられた図示しない支持軸によって船体３に固定されている。
したがって、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６は、船体３およびポッド推進器１３に対して船体３の前後方向に沿う鉛直面内で回動させられるように構成されている。
【００３５】
以上説明した本実施形態にかかる船舶１の動作について説明する。
船舶１の走行およびキャビテーションの発生を抑制する点については、第一実施形態と同様であるので、説明を省略する。
【００３６】
本実施形態では、旋回駆動機構を駆動して回転軸を回動させると、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６は船体３およびポッド推進器１３に対して前後方向に沿う鉛直面に沿って（幅方向に直交する鉛直面内で）揺動する。今、例えば図３に示すように左舷ストラット１５および右舷ストラット１６を前上がりに傾斜させると、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６の断面が翼形をしているので、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６に上向きの揚力が発生する。このため、船体３の左舷ストラット１５および右舷ストラット１６の取り付け位置には、上方へ向いた揚力が作用するので、上向きに移動する。これにより、船体３の後端部分が上方に移動することになる。
反対に、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６を前下がりに傾斜させると、船体３の後端部分が下方へ移動することになる。
このように、旋回駆動機構によって前後方向に沿う鉛直面に沿って左舷ストラット１５および右舷ストラット１６を傾斜させることによって、船舶の前後方向の姿勢を調整することができる。
【００３７】
なお、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６の後端部に、図４に示されるフラップ機構（揚力増加手段）２１あるいは図５に示されるフィッシュテール機構（揚力増加手段）２３を設けるようにしてもよい。
このようにすることにより、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６による船舶１の姿勢調整を行う効率が増加する。このため、傾斜角度が小さくても同じ姿勢調整効果を得られるので、姿勢をすばやく調整することができる。また、同じ調整時間でよいのであれば、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６を小型化することができるので、製造コストを低減させることができる。
【００３８】
［第三実施形態］
次に、本発明の第三実施形態にかかる船舶１について、図６を用いて説明する。
図６は、船舶１の後端部分を示す左側面図である。
本実施形態における船舶１は、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６が船体３に対して回動可能に構成されている点およびポッド本体１７が左舷ストラット１５および右舷ストラット１６に固定されて取付けられている点で前述した第一実施形態のものと異なる。その他の構成要素については前述した第一実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、前述した第一実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００３９】
本実施形態による左舷ストラット１５および右舷ストラット１６は、それぞれ左舷主軸保持部５および右舷主軸保持部６に対して回動可能に取付けられている。また、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６には、図示しない回動軸が設けられており、この回動軸の端部側が左舷主軸保持部５内および／または右舷主軸保持部６内に設けられたストラット旋回駆動機構（図示省略）に連結されている。
そして、ポッド本体１７は、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６の各自由端に固定して取付けられている。
したがって、ポッド推進器１３、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６は、一体として船体３に対して船体３の前後方向に沿う鉛直面内で回動させられるように構成されている。
【００４０】
以上説明した本実施形態にかかる船舶１の動作について説明する。
船舶１の走行およびキャビテーションの発生を抑制する点については、第一実施形態と同様であるので、説明を省略する。
本実施形態では、ストラット旋回駆動機構を駆動して回転軸を回動させると、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６は船体３およびポッド推進器１３に対して前後方向に沿う鉛直面に沿って（幅方向に直交する鉛直面内で）揺動する。今、例えば図６に示すように左舷ストラット１５および右舷ストラット１６を前下がりに傾斜させると、ポッド推進器１３、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６は前下がりに傾斜する。
【００４１】
ポッド推進器１３が前下がりに傾斜すると、ポッドプロペラ１９の推進力は前方かつ下方に向けて作用する。この推進力は、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６を介して船体３に伝達される。このため、船体３のこの部分には、下方へ向いた分力が作用するので、下向きに移動する。これにより、船体３の後端部分が下方に移動することになる。
一方、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６を前下がりに傾斜すると、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６の断面が翼形をしているので、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６に下向きの揚力が発生する。このため、船体３の左舷ストラット１５および右舷ストラット１６の取り付け位置には、下方へ向いた揚力が作用するので、下向きに移動する。これにより、船体３の後端部分が下方に移動することになる。
したがって、ポッド推進器１３による推進力と、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６による揚力とが、一体的に作用して船体３の後端部分は下方に移動することになる。
【００４２】
このように、船体３には、ポッド推進器１３と左舷ストラット１５および右舷ストラット１６とによる姿勢調整する力が同時に作用するので、少ない傾斜角度ですばやく船舶の姿勢を調整することができる。
【００４３】
［第四実施形態］
次に、本発明の第四実施形態について、図７および図８を用いて説明する。
図７は、船舶１の後端部分を示す左側面図、図８は図７の底面図である。
本実施形態における船舶１は、第三実施形態とは、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６の構造が異なる以外は略同等の構造であるので、ここでは、この異なる点について説明し、その他の構成要素についての説明は省略する。
なお、前述した各実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００４４】
本実施形態では、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６はそれぞれ左右方向において分割されている。例えば、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６はそれぞれ左舷主軸保持部５および右舷主軸保持部６に固定してもうけられている。そして、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６の自由端側に設けられた中心側左舷ストラット２５および中心側右舷ストラット２６は、それぞれ左舷ストラット１５および右舷ストラット１６に前後方向に沿う鉛直面に沿って揺動可能に設けられている。
そして、ポッド本体１７は、中心側左舷ストラット２５および中心側右舷ストラット２６の船体中心側端部に固定されている。
したがって、ポッド推進器１３、中心側左舷ストラット２５および中心側右舷ストラット２６は、一体として船体３、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６に対して船体３の前後方向に沿う鉛直面内で回動させられるように構成されていることになる。
【００４５】
以上説明した本実施形態にかかる船舶１の動作について説明する。
船舶１の走行およびキャビテーションの発生を抑制する点については、第一実施形態と同様であるので、説明を省略する。
このように構成された本実施形態では、中心側左舷ストラット２５および中心側右舷ストラット２６という第三実施例における左舷ストラット１５および右舷ストラット１６の一部を構成する部分が、ポッド推進器１３とともに揺動することになるので、第三実施形態に比べて少ない動力で動かせられるため駆動関係の構造が簡単で安価になる（ただし、揚力によって行われる姿勢調整効果が若干少なくなる）点を除けば第三実施形態と同様な作用・効果を奏するものである。
【００４６】
［第五実施形態］
次に、本発明の第五実施形態について、図９を用いて説明する。
図９は、船舶１の後端部分を示す左側面図である。
本実施形態における船舶１は、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６が船体３およびポッド推進器１３のそれぞれに対して独立して回動可能に構成されているという点で前述した第一実施形態のものと異なる。その他の構成要素については前述した第一実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、前述した第一実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００４７】
本実施形態による左舷ストラット１５および右舷ストラット１６は、それぞれ左舷主軸保持部５および右舷主軸保持部６に対して回動可能に取付けられている。また、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６には、それぞれ図示しない回動軸が設けられており、この回動軸の端部側がそれぞれ左舷主軸保持部５内および右舷主軸保持部６内に設けられたストラット旋回駆動機構（図示省略）に連結されている。
【００４８】
以上説明した本実施形態にかかる船舶１の動作について説明する。
船舶１の走行およびキャビテーションの発生を抑制する点については、第一実施形態と同様であるので、説明を省略する。
そして、本実施形態では、ポッド旋回駆動機構および／またはストラット旋回駆動機構を適宜駆動することによって、ポッド推進器１３、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６を一体としても、個々別々としても前後方向に沿う鉛直面に沿って傾斜させることができる。
【００４９】
これにより、第一実施形態から第三実施形態で説明した船体３の前後方向における姿勢調整を行うことができる。
本実施形態では、これに加えて、例えば図９に示されるように左舷ストラット１５’を前上がりに傾斜させ、右舷ストラット１６’を前下がりに傾斜させることができる。このようにすると、左舷ストラット１５’に上向きの揚力が発生し、右舷ストラット１６’に下向きの揚力が発生するので、これらの揚力によって左舷主軸保持部５が上向きに、右舷主軸保持部６が下向きに移動し、船舶は左側に傾斜することになる。このように、本実施形態では、船舶の前後方向の姿勢調整に加えて、左右方向の姿勢をも調整することができる。
【００５０】
［第六実施形態］
次に、本発明の第六実施形態にかかる船舶１について、図１０および図１１を用いて説明する。
図１０は、船舶１の後端部分を示す底面図、図１１は図１０のX−X視図である。
本実施形態における船舶１は、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６が船体３およびポッド推進器１３のそれぞれに対して取付位置において船体３の前後方向に沿う軸線回りに回動可能に構成されているという点および左舷ストラット１５および右舷ストラット１６の構造が伸縮可能となっている点で前述した第一実施形態のものと異なる。その他の構成要素については前述した第一実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、前述した第一実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００５１】
本実施形態では、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６は、それぞれ外側部材２７，２８と内側部材２９，３０とで構成されている。内側部材２９，３０は外側部材２７，２８に船体３の幅方向に摺動可能に嵌合され、船体３内に設けられた図示しない油圧アクチュエータによって摺動されるように構成されている。
外側部材２７，２８は、それぞれ左舷主軸保持部５あるいは右舷主軸保持部６に船体３の前後方向に沿う軸線回りに回動可能に取付けられている。一方、内側部材２９，３０は、それぞれポッド推進器１３の両側にそれぞれその軸線回りに回動可能に取付けられている。
【００５２】
以上説明した本実施形態にかかる船舶１の動作について説明する。
船舶１の走行、キャビテーションの発生を抑制する点および船体３の前後方向の姿勢調整については、第一実施形態と同様であるので、説明を省略する。
本実施形態では、それに加えて、例えば油圧アクチュエータによって内側部材２９を船体中心側に伸長させ、一方、内側部材３０を同じ長さだけ縮小させると、ポッド推進器１３を右舷側に平行移動させることができる。また、内側部材２９，３０の伸縮を逆にすると、ポッド推進器１３を、左舷側に平行移動させることができる。
このように、ポッド推進器１３が左右方向に移動すると、その推進力の方向が船体３中心から左右方向でずれるので、船舶を旋回させる方向に姿勢を調整できる。
【００５３】
また、油圧アクチュエータを作動させて内側部材２９，３０を同じ長さ伸長させると、ポッド推進器１３の重力も作用して図１１に示されるようにポッド推進器１３は、下方に移動させることができる。このように、ポッド推進器１３を下方に移動させると、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６は一層水深の深い位置に配置されることになるので、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６の表面におけるキャビテーションの発生をさらに抑制することができる。
【００５４】
なお、本実施形態では、第一実施形態の構造に対して、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６の伸縮構造を適用したが、これは、第二実施形態から第五実施形態の構造と組み合わせるようにしてもよい。
また、伸縮構造として、相互に摺動可能に嵌合された外側部材２７，２８と内側部材２９，３０との構造としたが、伸縮構造としてはこれに限定されるものではなく適宜構造のものを用いることができる。例えば、多段式のテレスコピック構造であってもよいし、一体の部材が船体３から出没自在とされたものでもよい。
【００５５】
［第七実施形態］
次に、本発明の第七実施形態にかかる船舶１について、図１２〜図１４を用いて説明する。
図１２および図１３は、船舶１の後端部分を示す底面図、図１４は図１３のY−Y視図である。
本実施形態における船舶１は、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６がポッド推進器１３の前後方向に２組設けられているという点で前述した第六実施形態のものと異なる。その他の構成要素については前述した第六実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、前述した第六実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００５６】
本実施形態では、第六実施形態と同様に伸縮機能を備えた第一左舷ストラット１５ａおよび第一右舷ストラット１６ａがポッド本体１７の前部に設けられ、これから後方側に間隔を空けて第二左舷ストラット１５ｂおよび第二右舷ストラット１６ｂとが設けられている。
第一左舷ストラット１５ａ、第一右舷ストラット１６ａ、第二左舷ストラット１５ｂおよび第二右舷ストラット１６ｂは、船体３の前後方向での長さが短くされている。
【００５７】
以上説明した本実施形態にかかる船舶１の動作について説明する。
船舶１の走行およびキャビテーションの発生を抑制する点については、第六実施形態と同様であるので、説明を省略する。
本実施形態では、第一左舷ストラット１５ａおよび第二左舷ストラット１５ｂを船体３の中心側へ同じ長さ伸長させ、一方第一右舷ストラット１６ａおよび第二右舷ストラット１６ｂを同じ長さだけ縮小させると、ポッド推進器１３を右舷側に平行移動させることができる。また、これらの伸縮を逆にすると、ポッド推進器１３を、左舷側に平行移動させることができる。
このように、ポッド推進器１３が左右方向に移動すると、その推進力の方向が船体３中心から左右方向でずれるので、船舶を旋回させる方向に姿勢を調整できる。
【００５８】
また、第一左舷ストラット１５ａ、第一右舷ストラット１６ａ、第二左舷ストラット１５ｂおよび第二右舷ストラット１６ｂを同じ長さ伸長させると、ポッド推進器１３の重力も作用してポッド推進器１３は、下方に平行移動させることができる。このように、ポッド推進器１３を下方に移動させると、第一左舷ストラット１５ａ、第一右舷ストラット１６ａ、第二左舷ストラット１５ｂおよび第二右舷ストラット１６ｂは一層水深の深い位置に配置されることになるので、それらの表面におけるキャビテーションの発生をさらに抑制することができる。
【００５９】
第一左舷ストラット１５ａおよび第二右舷ストラット１６ｂを同じ長さ伸長させ、一方これらと同じ長さ第一右舷ストラット１６ａおよび第二左舷ストラット１５ｂを縮小させると、図１３に示されるように、ポッド推進器１３は水平面内において揺動させることができる。
ポッド推進器１３が水平面内において揺動させられると、ポッド推進器１３の推進力が船体３の軸線に対して傾斜するので、船体３を旋回させる方向に姿勢を調整することができる。
さらに、第一左舷ストラット１５ａ、第一右舷ストラット１６ａ、第二左舷ストラット１５ｂおよび第二右舷ストラット１６ｂの長さを個別に調整することによって、ポッド推進器１３は種々な姿勢をとることができる。例えば、図１４に示すように、ポッド推進器１３は下方でかつ船体の軸線に対して傾斜した形に位置させることができる。
【００６０】
なお、本実施形態では、左舷ストラット１５および右舷ストラット１６を前後方向に２組設けているが、図１５のように第一右舷ストラット１６ａと第二左舷ストラット１５ｂとのみを設ける、すなわちポッド推進器１３の両側に設けるストラットを前後方向において位置をずらして配置させるようにしても同様の作用・効果を奏することができる。
【００６１】
なお、上述した各実施形態では、ポッド推進器１３のポッドプロペラ１９の駆動力を出力する電動機等のプロペラ駆動機構がポッド１３内に設置されたものについて説明してきたが、本発明はこれに限定されるものではなく、電動機等のプロペラ駆動機構が船体３側に設置されたものにも適用できる。
また、上述した実施形態では、ポッド本体１７の前部にポッドプロペラ１９を備えたものについて説明してきたが、本発明はこれに限定されるものではなく、ポッド本体１７の後部にポッドプロペラ１９を有するようなポッド推進器１３とすることができる。
【００６２】
さらに、上述した実施形態では、２軸船を対象として説明してきたが、本発明はこれに限定されるものではなく、１軸船でも、双胴船でも、多軸船でも適用できるものである。また、ポッド推進器のみで推進される船舶にも適用することができる。
さらにまた、本発明によるポッド推進器は、一船舶に対して二つ以上設けるようにすることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】本発明の第一実施形態にかかる船舶の左側面図である。
【図２】図１の底面図である。
【図３】本発明の第二実施形態にかかる船舶の左側面図である。
【図４】第二実施形態にかかるストラットの別の実施形態を示す縦断面図である。
【図５】第二実施形態にかかるストラットのさらに別の実施形態を示す縦断面図である。
【図６】本発明の第三実施形態にかかる船舶の左側面図である。
【図７】本発明の第四実施形態にかかる船舶の左側面図である。
【図８】図７の底面図である。
【図９】本発明の第五実施形態にかかる船舶の左側面図である。
【図１０】本発明の第六実施形態にかかる船舶の底面図である。
【図１１】図１０のＸ−Ｘ視図である。
【図１２】本発明の第七実施形態にかかる船舶の底面図である。
【図１３】本発明の第七実施形態にかかる船舶の底面図である。
【図１４】図１３のＹ−Ｙ視図である。
【図１５】第七実施形態にかかるストラットの別の実施形態を示す底面図である。
【符号の説明】
【００６４】
１  船舶
３  船体
１３  ポッド推進器
１５  左舷ストラット
１５ａ  第一左舷ストラット
１５ｂ  第二左舷ストラット
１６  右舷ストラット
１６ａ  第一右舷ストラット
１６ｂ  第二右舷ストラット
２１  フラップ機構
２３  フィッシュテール機構
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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