(57)【要約】【課題】  基板本体を印刷装置に誤投入した際に確実に検知できるプリント基板およびプリント基板の印刷方法を提供する。【解決手段】  プリント基板本体Ａに設けた各ターゲットマーク３０が、基板本体Ａの平面対角線交点Ｐ０を中心とする非点対称形態となるようにした。これにより、本来、回路パターンの印刷精度を向上させるために設けられているターゲットマーク３０を画像処理装置２５で検知することにより、基板本体Ａの位置がずれている場合のみならず、平面対角線交点Ｐ０を中心として基板本体Ａが回転して向きが規定の向きからずれている場合も検知できる。これにより、コストアップを招くことなく、基板本体Ａを印刷装置２０に誤投入した場合を確実に検知できることになる。【選択図】  図１
2006135244.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
略矩形板状に形成された基板本体の同一面に形成された回路パターンと、前記回路パターンにはんだを印刷する印刷装置に対して前記回路バターンの位置決めに用いられる複数のターゲットマークとを有し、
前記各ターゲットマークのうちの少なくとも１つが画像処理装置に検知されることにより、前記基板本体が規定位置に配置されたことが判定されるプリント基板であって、前記各ターゲットマークが、前記基板本体の平面対角線交点を中心とする非点対称形態であることを特徴とするプリント基板。
【請求項２】
前記各ターゲットマークが、前記基板本体の平面対角線交点を中心とする非点対称位置に設けられていることを特徴とする請求項１に記載のプリント基板。
【請求項３】
前記各ターゲットマークが、前記基板本体の平面対角線交点を中心とする点対称位置において、互いに異なる形状であることを特徴とする請求項１に記載のプリント基板。
【請求項４】
前記各ターゲットマークが、前記基板本体の平面対角線交点を中心とする点対称位置において、互いに非点対称形状で同大同一形状を有し、かつ、互いに非点対称方向に向けて設けられていることを特徴とする請求項１に記載のプリント基板。
【請求項５】
前記各ターゲットマークが、前記基板本体の平面対角線交点を中心とする点対称位置において、互いに同一形状を有し、かつ、互いに異なる寸法を有していることを特徴とする請求項１に記載のプリント基板。
【請求項６】
前記各ターゲットマークのうちの少なくとも一方に前記はんだが印刷可能であることを特徴とする請求項１〜請求項５のうちのいずれかに記載のプリント基板。
【請求項７】
前記基板本体の表面に設けられた複数の表面ターゲットマークと、前記基板本体の裏面に設けられた複数の裏面ターゲットマークとを有し、前記基板本体の表面対角線交点を中心とする表面非点対称形態と、前記基板本体の裏面対角線交点を中心とする裏面非点対称形態とが異なっていることを特徴とする請求項１〜請求項６のうちのいずれかに記載のプリント基板。
【請求項８】
略矩形板状に形成された基板本体の同一面に形成された回路パターンと、前記回路パターンにはんだを印刷する印刷装置に対して前記回路パターンの位置決めに用いられる複数のターゲットマークとを有し、
前記各ターゲットマークのうちの少なくとも１つが画像処理装置に検知されることにより、前記基板本体が規定位置に配置されたことが判定されるプリント基板の印刷方法であって、あらかじめ前記各ターゲットマークが、前記基板本体の平面対角線交点を中心とする非点対称形態となるように設けておき、前記各ターゲットマークのうちの少なくとも１つが前記画像処理装置に検知されないときに、前記印刷装置を始動させないことを特徴とするプリント基板の印刷方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はプリント基板およびプリント基板の印刷方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、リフロー工法によるプリント基板の生産ラインにおいては、例えば矩形状の基板本体に所望の回路パターンを形成し、この形成された回路パターン上にはんだ印刷装置によりハンダを印刷する。
そして、印刷されたハンダの上に、マウンターにより電子部品を載せ、リフロー炉によってハンダを溶融させ、電子部品をプリント基板本体上に実装するのが一般的である。
【０００３】
回路パターンの上にハンダを印刷する際には、印刷装置は回路パターンに対応した印刷用スクリーンマスクを回路パターンの上に密着させ、印刷用スクリーンマスクの上にハンダを載せてスキージにより掻き取ってハンダを印刷する。
従って、基板本体の所定位置に正確にハンダを印刷するためには、印刷用スクリーンマスクに対して基板本体を所定の位置に正確に位置決めする必要がある。
【０００４】
そこで、予め基板本体に位置を識別するためのターゲットマークを複数設けておき、ＣＣＤカメラ等を用いた画像処理装置によりターゲットマークを順次検知して、ターゲットマークが所定位置から逸脱していれば印刷装置に対する規定位置に回路パターンが配置されていないと判断して、印刷工程を始動せず、ラインを停止させるようにしている。
【０００５】
ターゲットマークは、本来、印刷位置精度を向上させるために設けられており、一般に、基板本体の平面対角線交点を中心とする点対称位置に、同一形状・同一寸法で配置されていて、あくまで回路パターンの位置を示すものであって、基板本体の位置や前後方向、傾き等を検知するものではない。
【０００６】
ところで、生産ラインにおいては、実装配列の異なる両面のある基板や、複数の異なる実装基板を生産しているが、近年、生産ラインの設備切換効率を高めて製造コストの低減を図るために、プリント基板の基板本体の寸法を例えばライン幅の切換ロスを無くすために、同一幅の矩形状に統一する傾向がある。
【０００７】
このため、誤って基板本体を正規方向と異なる前後逆向きに投入しても、各ターゲットマークの位置が合致していれば、印刷用スクリーンマスクのパターンが対応していなくても印刷工程を始動してしまい、基板を無駄にし、工程をロスする場合がある。
【０００８】
同様に、両面実装のプリント基板の場合に、既に表面のみ部品実装された基板の面を表裏逆転した状態、例えば、既に部品が実装された表面を印刷面として投入して印刷工程を始動すると、表面印刷用スクリーンマスクにプリント基板の表面に実装された部品が当たり、表面印刷用スクリーンマスクを破損してしまう。
【０００９】
さらに、誤って異なる種類のプリント基板を投入した場合でも、各ターゲットマークの位置が合致していれば、印刷用スクリーンマスクのパターンが対応していなくても印刷工程を始動してしまう。
【００１０】
このような問題を解決するために、別の分野ではあるが、バーコードやセンサにより基板本体を識別することが行われている（例えば特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平１０−２６４２７３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、特許文献１に示したように、バーコードやセンサを用いると、バーコードリーダや、センサを検知する検知手段等が必要となり、コストアップを招くという不都合があった。
【００１２】
本発明は、前述した問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、コストアップを招くことなく基板本体を印刷装置に誤投入した際に確実に検知できるプリント基板およびプリント基板の印刷方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
前述した目的を達成するために、本発明にかかるプリント基板は、略矩形板状に形成された基板本体の同一面に形成された回路パターンと、前記回路パターンにはんだを印刷する印刷装置に対して前記回路バターンの位置決めに用いられる複数のターゲットマークとを有し、前記各ターゲットマークのうちの少なくとも１つが画像処理装置に検知されることにより、前記基板本体が規定位置に配置されたことが判定されるプリント基板であって、前記各ターゲットマークが、前記基板本体の平面対角線交点を中心とする非点対称形態であることを特徴としている。
【００１４】
ここで、平面対角線交点を中心とする非点対称形態とは、基板本体の対角線の交点に対して点対称でないことを意味し、位置が点対称でない場合のみならず、位置が点対称位置であってもターゲットマークの形状や大きさが点対称でない場合も含むものである。
【００１５】
従って、このように構成されたプリント基板においては、本来、回路パターンの印刷精度を向上させるために設けられているターゲットマークを画像処理装置で検知することにより、基板本体の位置がずれている場合のみならず、平面対角線交点を中心として基板本体が回転して向きが規定の向きからずれている場合も検知できる。
これにより、コストアップを招くことなく、基板本体を印刷装置に誤投入した場合を確実に検知できることになる。
【００１６】
また、本発明にかかるプリント基板は、前記各ターゲットマークが、前記基板本体の平面対角線交点を中心とする非点対称位置に設けられていることを特徴としている。
【００１７】
このように構成されたプリント基板においては、各ターゲットマークが基板本体の平面対角線交点を中心として非点対称位置にあるので、各ターゲットマークが同形状の場合であっても、基板本体の位置のみならず、平面対角線交点を中心として回転している場合も確実に検知できる。
【００１８】
また、本発明にかかるプリント基板は、前記各ターゲットマークが、前記基板本体の平面対角線交点を中心とする点対称位置において、互いに異なる形状であることを特徴としている。
【００１９】
このように構成されたプリント基板においては、各ターゲットマークの形状が異なるので、基板本体の位置のみならず、基板本体が平面対角線交点を中心として回転していても、確実に検知できる。
【００２０】
また、本発明にかかるプリント基板は、前記各ターゲットマークが、前記基板本体の平面対角線交点を中心とする点対称位置において、互いに非点対称形状で同大同一形状を有し、かつ、互いに非点対称方向に向けて設けられていることを特徴としている。
【００２１】
ここで、点対称形状とは、自身の中心点を中心として１８０度回転した場合に同大同一形状となる形状をいい、例えば真円、楕円、正方形のような偶数正多角形等がある。従って、非点対称形状とは、点対称形状以外の形状を言う。
また、同大同一形状とは、形状のみならず大きさも同じものを意味している。
【００２２】
このように構成されたプリント基板においては、点対称形状ではないが同一形状のターゲットマークを基板本体における平面対角線交点に対して点対称位置に設けるが、各ターゲットマークの向きを平面対角線交点に対して非点対称方向に向けるので、基板本体の位置のみならず、基板本体が平面対角線交点を中心として回転していても、確実に検知できる。
【００２３】
また、本発明にかかるプリント基板は、前記各ターゲットマークが、前記基板本体の平面対角線交点を中心とする点対称位置において、互いに同一形状を有し、かつ、互いに異なる寸法を有していることを特徴としている。
【００２４】
このように構成されたプリント基板においては、基板本体の平面対角線交点を中心とする点対称位置に、同一形状のターゲットマークを配置するが、各ターゲットマークの大きさが異なるので、基板本体の位置のみならず、基板本体が平面対角線交点を中心として回転していても、確実に検知できる。
【００２５】
また、本発明にかかるプリント基板は、前記各ターゲットマークのうちの少なくとも一方に前記はんだが印刷可能であることを特徴としている。
【００２６】
このように構成されたプリント基板においては、ターゲットマークの上に部品をハンダ付けできる。
【００２７】
また、本発明にかかるプリント基板は、前記基板本体の表面に設けられた複数の表面ターゲットマークと、前記基板本体の裏面に設けられた複数の裏面ターゲットマークとを有し、前記基板本体の表面対角線交点を中心とする表面非点対称形態と、前記基板本体の裏面対角線交点を中心とする裏面非点対称形態とが異なっていることを特徴としている。
【００２８】
このように構成されたプリント基板においては、表面の表面ターゲットマークにより基板本体の表面であることを検知することができ、裏面の裏面ターゲットマークにより基板本体の裏面であることを検知できる。
このため、両面にはんだを印刷する際に、表裏を間違えて印刷処理するのを防止して、基板本体の両面に適性にはんだを印刷できる。
【００２９】
また、本発明にかかるプリント基板の印刷方法は、略矩形板状に形成された基板本体の同一面に形成された回路パターンと、前記回路パターンにはんだを印刷する印刷装置に対して前記回路パターンの位置決めに用いられる複数のターゲットマークとを有し、前記各ターゲットマークのうちの少なくとも１つが画像処理装置に検知されることにより、前記基板本体が規定位置に配置されたことが判定されるプリント基板の印刷方法であって、あらかじめ前記各ターゲットマークが、前記基板本体の平面対角線交点を中心とする非点対称形態となるように設けておき、前記各ターゲットマークのうちの少なくとも１つが前記画像処理装置に検知されないときに、前記印刷装置を始動させないことを特徴としている。
【００３０】
このように構成されたプリント基板の印刷方法においては、画像処理装置が基板本体に設けられているターゲットマークを検知することにより、基板本体が規定位置に配置されたことを検知する。この際、予め基板本体の平面対角線交点を中心とした非点対称形態となるように複数のターゲットマークを設けてあるので、このように構成されたプリント基板においては、画像処理装置でターゲットマークを検知することにより、基板本体の位置がずれている場合のみならず、平面対角線交点を中心として回転して向きが規定の向きからずれている場合も検知できる。このため、各ターゲットマークのうちの少なくとも１つが画像処理装置に検知されないときには、印刷装置を始動させないようにする。
【発明の効果】
【００３１】
本発明によれば、従来のようなバーコードやセンサを用いることによりコストアップを招くという問題を解消でき、これにより、本来、回路パターンの印刷精度を向上させるために設けられているターゲットマークを画像処理装置で検知することにより、基板本体の位置がずれている場合のみならず、平面対角線交点を中心として基板本体が回転して向きが規定の向きからずれている場合も検知することができ、コストアップを招くことなく、基板本体を印刷装置に誤投入した場合を確実に検知できることになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３２】
以下、本発明に係る実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。図１（Ａ）は本発明のプリント基板の印刷方法のラインを示す側面図、図１（Ｂ）は印刷機の平面図、図２は生産ラインの工程の流れを示すフローチャートである。
【００３３】
図１に示すように、部品実装工程の生産ライン１０では、上流側（図１中右側）から下流側に向かって順に、投入された基板本体Ａを印刷機２０に搬送する基板搬入用コンベア１１、所定の回路パターンにはんだ２２を印刷する印刷機２０、はんだ２２が印刷された基板Ａを部品実装工程(図示省略)に搬送する基板搬出用コンベア１２等を有している。
基板搬入用コンベア１１は一対のコンベア１１ａ、１１ｂを有しており、両コンベア１１ａ、１１ｂ間の下方には空間が設けられている。また、基板搬出用コンベア１２も同様に一対のコンベア１２ａ、１２ｂを有しており、両コンベア１１ａ、１１ｂ間の下方には空間が設けられている。
【００３４】
また、印刷機２０においては、基板搬入用コンベア１１によって搬入されてきた基板Ａを載置して昇降する基板固定用ステージ２１が設けられている。この基板固定用ステージ２１の上方には、基板Ａに設けられているターゲットマーク３０を検知するための画像処理装置２５等が設けられている。
所定の回路パターンにはんだ２２を印刷するための印刷用スクリーンマスク２３、スクリーンマスク２３上を移動してスクリーンマスク２３上のはんだ２２を掻き取るスキージ２４は、基板固定用ステージ２１の横に設けられている。
【００３５】
従って、図１および図２に示すように、部品実装工程の生産ライン１０では、スタートＳＳしたら基板投入工程Ｓ１により実装を行う基板本体Ａを基板搬入用コンベア１１に載せ、基板搬送工程Ｓ２により基板本体Ａを印刷機２０に搬入する。
印刷機２０においては、ターゲットマーク画像処理工程Ｓ３において基板本体Ａに設けられているターゲットマーク３０を画像処理装置２５により識別し（Ｓ４）、基板本体Ａが適正に印刷機２０に搬入されたと確認された場合には、プログラムにしたがって基板固定用ステージ２１は上昇して基板Ａ３を載せ、印刷用スクリーンマスク２３の下まで移動し、印刷工程が実施され、印刷工程Ｓ５により所定の回路パターンにはんだ２２を印刷する。
【００３６】
一方、画像処理により基板本体Ａが適正に印刷機２０に搬入されていないと判断された場合には、印刷工程Ｓ４を停止（ＳＥ）する。
正常にはんだ２２が印刷された基板本体Ａは基板搬出用コンベア１２に搬出され、基板搬送工程Ｓ６により部品実装工程Ｓ７に搬送され、部品が実装された後に、リフロー炉Ｓ８に搬送される。
【００３７】
図３には、誤って実装済みの基板Ａ２を前述した生産ライン１０に投入した場合の問題点が示されている。
実装済みの基板Ａ２では、ターゲットマーク３０の位置等が適正の場合があり、実装済み基板Ａ２を載せた基板固定用ステージ２１は、プログラムにしたがって印刷用スクリーンマスク２３の下まで移動し、上昇する。
ところが、実装済み基板Ａ２では上方に電子部品２６が突出しており、基板固定用ステージ２１を上昇させると、印刷用スクリーンマスク２３に電子部品２６が衝突して、印刷用スクリーンマスク２３を破損する場合がある。
【００３８】
また、図４には、表裏を間違ったり、１８０度回転した状態の基板Ａ３を前述した生産ライン１０に投入した場合の問題点が示されている。
これまでのターゲットマーク３０は、基板本体の対角線交点を中心として点対称位置に、同じ形状で設けられているのが一般的である。
【００３９】
このため、基板を表裏逆に投入したり、対角線交点を中心として１８０度回転して投入された場合でも、画像処理装置２５はターゲットマーク３０を適正に設けられていると判断する。このため、基板Ａ３を載せた基板固定用ステージ２１は印刷用スクリーンマスク２３の下まで移動し、上昇して印刷工程が実施され、適正でないパターンではんだが印刷されて印刷間違いが生じる。
このような基板Ａ３が部品実装工程を経てリフロー炉に搬送されて実装工程を完了すると、不良品となり、工程のロスや基板を無駄にすることになる。
【００４０】
次に、前述したような問題点を回避する、本発明に係るプリント基板およびプリント基板の印刷方法について説明する。
このプリント基板Ａでは、略矩形板状に形成された基板本体Ａの同一面に回路パターンと、回路パターンにはんだ２２を印刷する印刷装置である印刷機２０に対して回路バターンの位置決めに用いられる複数のターゲットマーク３０とを有する。
そして、各ターゲットマーク３０のうちの少なくとも１つが画像処理装置２５に検知されることにより、基板本体Ａが規定位置に配置されたことが判定される。各ターゲットマーク３０は、前記基板本体Ａの平面対角線交点Ｐ０を中心とする非点対称形態である。
【００４１】
ここで、平面対角線交点Ｐ０を中心とする非点対称形態とは、基板本体Ａの対角線の交点Ｐ０に対して点対称でないことを意味し、位置が点対称でない場合のみならず、位置が点対称位置であってもターゲットマーク３０の形状や大きさが点対称でない場合も含むものである。
【００４２】
ターゲットマーク３０を平面対角線Ｌ１、Ｌ２の交点Ｐ０を中心とする非点対称形態とするには、例えば図５に示すように、ターゲットマーク３０の位置を変更することが考えられる。
【００４３】
図５（Ａ）には基板本体Ａの表側が示され、図５（Ｂ）には基板本体Ａの裏側が示されている。このように、表面の一対のターゲットマーク３０ａ、３０ａの位置を中心点Ｐ０に対して点対称とならない位置、ここでは例えば一方の対角線Ｌ１に対して上下同じ側に設ける。
これにより、基板本体Ａが中心点Ｐ０を中心として１８０度回転した場合を明確に判別できる。また、裏面の一対のターゲットマーク３０ｂ、３０ｂも同様に中心点Ｐ０に対して点対称とならない位置に設けるようにすることにより、中心点Ｐ０を中心として１８０度回転した場合を明確に判別できる。
【００４４】
なお、図５（Ａ）および（Ｂ）に示した例において、基板本体Ａを表裏逆にするとともに中心点Ｐ０を中心として１８０度回転した場合を、図５（Ａ）に示した表面のターゲットマーク３０ａと明確に判断するためには、対角線Ｌ１、Ｌ２に対する相対的な位置（例えば距離）を明確に異なるようにするのが望ましい。
【００４５】
図６および図７には、ターゲットマーク３０の形状を変更することにより、ターゲットマーク３０を平面対角線Ｌ１、Ｌ２の交点Ｐ０を中心とする非点対称形態とする場合が示されている。なお、図６（Ａ）および図７（Ａ）は基板本体Ａの表側を示し、図６（Ｂ）および図７（Ｂ）は基板本体Ａの裏側を示している。
【００４６】
図６（Ａ）に示すように、基板本体Ａの表面では、一対のターゲットマーク３１ａ、３１ｂの形状が異なっており、図６（Ｂ）に示すように、基板本体Ａの裏面では一対のターゲットマーク３１ｃ、３１ｄが同じ形状をしている。
【００４７】
従って、表面のターゲットマークと裏面のターゲットマークは、全体として異なる形状となっており、表面と裏面とを容易かつ確実に識別できる。
また、表面については、一対のターゲットマーク３１ａ、３１ｂの形状が異なるため、中心点Ｐ０を中心として点対象の位置に一対のターゲットマーク３１ａ、３１ｂを設けた場合であっても、１８０度回転した場合について明確に識別できる。
【００４８】
一方、図６（Ｂ）に示すように、同じ形状を用いている裏面については、１８０度回転した場合についても明確に識別するためには、ターゲットマーク３１を中心点Ｐ０を中心として非点対称の位置に設けるようにする必要がある。
【００４９】
なお、例えば同じ真円であっても、大きさ（直径）が異なる場合には、異なった形状として明確に識別できる。
また、点対称でない形状、例えば三角形等の奇数正多角形や、不規則な形状の場合には、向きを変えることにより、異なる形状として識別できる。
【００５０】
図７（Ａ）に示すように、基板本体Ａの表面では、一対のターゲットマーク３２ａ、３２ｂの形状は真円で同じであるが、ターゲットマーク３２ａ、３２ｂの上にはんだを印刷できるようになっていて、一方のターゲットマーク３２ａの上には、電子部品２６がはんだ付けされている。このため、ターゲットマーク３２ａは真円として認識されないので、両者は異なる形状ということができる。
従って、このような場合も、図６において前述した場合とまったく同様に扱うことができる。
【００５１】
次に、本発明に係るプリント基板の印刷方法について説明する。
前述したような、ターゲットマーク３０が設けられた基板本体Ａを印刷機２０に搬入し、各ターゲットマーク３０のうちの少なくとも１つが画像処理装置２５に検知されることにより、基板本体Ａが規定位置に配置されたことを判定する。
画像処理により、ターゲットマーク３０が所定位置に検出されて、基板本体Ａの誤投入がないと確認されない場合には、印刷機２０を始動させないようにする。
【００５２】
以上、前述したプリント基板およびプリント基板の印刷方法によれば、本来、回路パターンの印刷精度を向上させるために設けられているターゲットマーク３０を画像処理装置２５で検知することにより、基板本体Ａの位置がずれている場合のみならず、平面対角線交点Ｐ０を中心として基板本体Ａが回転して向きが規定の向きからずれている場合も検知できる。
これにより、コストアップを招くことなく、基板本体Ａを印刷機２０に誤投入した場合を確実に検知できることになる。
【００５３】
なお、本発明のプリント基板およびプリント基板の印刷方法は、前述した実施形態に限定されるものでなく、適宜な変形，改良等が可能である。
例えば、前述した実施形態においては、表裏両面に実装する場合について説明したが、一方の面にのみ実装する場合も同様に適用可能である。
また、前述した実施形態においては、２個のターゲットマーク３０が設けられた場合について説明したが、これに限らず、３個以上のターゲットマーク３０を設けた場合についても同様に適用できる。
（実施例１）
【００５４】
図８には第１実施例が示されている。このプリント基板４０Ａでは、表の座標（１５０、１０）の位置に真円のターゲットマーク４１ａ、表の座標（３０、９０）の位置に真円のターゲットマーク４１ｂを設け、裏面の座標（２０、９０）の位置に真円のターゲットマーク４１ｃ、裏の座標（１５０、３０）の位置に真円のターゲットマーク４１ｄを設けた。また、各ターゲットマーク４１の上には電子部品２６を実装していない。
【００５５】
従って、表裏で異なる位置に同じ形状のターゲットマーク４１を設けたので、プリント基板４０Ａの表裏を明確に識別できる。
また、表面については、両ターゲットマーク４１ａ、４１ｂが一方の対角線Ｌ１の下側にあり、明らかに中心点Ｐ０に対して点対称でない位置にあるため、１８０度回転した場合も明確に識別できる。さらに、裏面についても、両ターゲットマーク４１ｃ、４１ｄが中心点Ｐ０に対して点対称でない位置にあるため、１８０度回転した場合を識別できる。
（実施例２）
【００５６】
図９には第２実施例が示されている。このプリント基板４０Ｂでは、表の座標（１６０、３０）の位置に真円のターゲットマーク４２ａ、表の座標（２０、８０）の位置に真円のターゲットマーク４２ｂを設け、裏面の座標（１６０、２０）の位置に真円のターゲットマーク４２ｃ、裏の座標（３０、８０）の位置に真円のターゲットマーク４２ｄを設けた。このため、表裏両面とも、ターゲットマーク４２は、中心点Ｐ０に対して非点対称位置に設けられている。また、各ターゲットマーク４２の上には電子部品２６を実装していない。
【００５７】
従って、表裏で異なる位置に同じ形状のターゲットマーク４２を設けたので、プリント基板４０Ｂの表裏を明確に識別できる。また、非点対称位置にターゲットマーク４２を設けたので、１８０度回転した場合も識別できる。
（実施例３）
【００５８】
図１０には第３実施例が示されている。このプリント基板４０Ｃでは、表の座標（１５０、２０）の位置に三角形のターゲットマーク４３ａ、表の座標（３０、９０）の位置に真円のターゲットマーク４３ｂを設け、裏面の座標（１６０、３０）の位置に真円のターゲットマーク４３ｃ、裏の座標（２０、９０）の位置に真円のターゲットマーク４３ｄを設けた。また、各ターゲットマーク４３の上には電子部品２６を実装していない。
【００５９】
従って、表裏で異なる位置に異なる形状のターゲットマーク４３を設けたので、プリント基板４０Ｃの表裏を明確に識別できる。
また、表のターゲットマーク４３ａ、４３ｂは異なる形状なので、対角線交点Ｐ０を中心として１８０度回転した場合も明確に識別できる。裏についても、非点対称位置にターゲットマーク４３を設けたので、１８０度回転した場合も識別できる。
（実施例４）
【００６０】
図１１には第４実施例が示されている。このプリント基板４０Ｄでは、表の座標（１５０、２０）の位置に四角形のターゲットマーク４４ａ、表の座標（３０、９０）の位置に真円のターゲットマーク４４ｂを設け、裏面の座標（１５０、１０）の位置に真円のターゲットマーク４４ｃ、裏の座標（２０、９０）の位置に真円のターゲットマーク４４ｄを設けた。また、各ターゲットマーク４４の上には電子部品２６を実装していない。
【００６１】
従って、表裏で異なる位置に異なる形状のターゲットマーク４４を設けたので、プリント基板４０Ｄの表裏を明確に識別できる。
また、表のターゲットマーク４４ａ、４４ｂは異なる形状なので、対角線交点Ｐ０を中心として１８０度回転した場合も明確に識別できる。裏についても、非点対称位置にターゲットマーク４４を設けたので、１８０度回転した場合も識別できる。
（実施例５）
【００６２】
図１２には第５実施例が示されている。このプリント基板４０Ｅでは、表の座標（１５０、２０）の位置にひし形のターゲットマーク４５ａ、表の座標（３０、９０）の位置に真円のターゲットマーク４５ｂを設け、裏面の座標（１４０、２０）の位置に真円のターゲットマーク４５ｃ、裏の座標（２０、９０）の位置に真円のターゲットマーク４５ｄを設けた。また、各ターゲットマーク４５の上には電子部品２６を実装していない。
【００６３】
従って、表裏で異なる位置に異なる形状のターゲットマーク４５を設けたので、プリント基板４０Ｅの表裏を明確に識別できる。
また、表のターゲットマーク４５ａ、４５ｂは異なる形状なので、対角線交点Ｐ０を中心として１８０度回転した場合も明確に識別できる。裏についても、非点対称位置にターゲットマーク４５を設けたので、１８０度回転した場合も識別できる。
（実施例６）
【００６４】
図１３には第６実施例が示されている。このプリント基板４０Ｆでは、表の座標（１５０、２０）の位置に真円のターゲットマーク４６ａ、表の座標（２０、９０）の位置に真円のターゲットマーク４６ｂを設け、裏面の座標（１４０、１０）の位置に真円のターゲットマーク４６ｃ、裏の座標（２０、９０）の位置に真円のターゲットマーク４６ｄを設けた。また、ターゲットマーク４６ａの上には電子部品２６を実装している。
【００６５】
従って、表裏で異なる位置に同じ形状のターゲットマーク４５を設けたので、プリント基板４０Ｆの表裏を明確に識別できる。
また、表のターゲットマーク４６ａの上に電子部品２６を実装したので、ターゲットマーク４６ａは異なる形状として認識されるため、対角線交点Ｐ０を中心として１８０度回転した場合も明確に識別できる。裏についても、非点対称位置にターゲットマーク４５を設けたので、１８０度回転した場合も識別できる。
（実施例７）
【００６６】
図１４には第７実施例が示されている。このプリント基板４０Ｇでは、一対のターゲットマーク４７ａ、４７ｂはいずれも非点対称形状であり、中心点Ｐ０に対して点対称位置に設けられているが、非点対称方向に向けて設けられている。
すなわち、各ターゲットマーク４７は、各々自身の中心点を中心として１８０度回転させても同一形状とならない例えば三角形のような非点対称形状である。また、ターゲットマーク４７ａは図中上向きに尖った三角形であるため、中心点Ｐ０を中心として１８０度回転すると、ターゲットマーク４７ｂの位置において下向きに尖った三角形となる。
【００６７】
ところが、ターゲットマーク４７ｂは図中上向きに尖った三角形となっており、非点対称方向に向いていると言える。
このため、中心点Ｐ０を中心として１８０度回転した場合を明確に識別できる。
なお、両ターゲットマーク４７ａ、４７ｂを中心点Ｐ０を中心とした非点対称位置に設けた場合には、より明確に識別できるのは言うまでもない。
（実施例８）
【００６８】
図１５には第８実施例が示されている。このプリント基板４０Ｈでは、一対のターゲットマーク４８ａ、４８ｂはいずれも真円等の点対称形状であり、中心点Ｐ０に対して点対称位置に設けられているが、両ターゲットマーク４８ａ、４８ｂの大きさが異なっているので、各ターゲットマーク４８ａ、４８ｂは異なった形状として認識される。
【００６９】
このため、中心点Ｐ０を中心として１８０度回転した場合を明確に識別できる。
なお、両ターゲットマーク４７ａ、４７ｂを中心点Ｐ０を中心とした非点対称位置に設けた場合には、より明確に識別できるのは言うまでもない。
【産業上の利用可能性】
【００７０】
以上のように、本発明に係るプリント基板およびプリント基板の印刷方法は、従来のようなバーコードやセンサを用いることによりコストアップを招くという問題を解消でき、これにより、画像処理装置でターゲットマークを検知することにより、基板本体の位置がずれている場合のみならず、平面対角線交点を中心として回転して向きが規定の向きからずれている場合も検知することができ、コストアップを招くことなく基板本体を印刷装置に誤投入した際に確実に検知できるという効果を有し、プリント基板およびプリント基板の印刷方法等として有用である。
【図面の簡単な説明】
【００７１】
【図１】(Ａ)は本発明のプリント基板の印刷ラインを示す側面図、（Ｂ）は印刷機の平面図である。
【図２】生産ラインのステップを示すフローチャートである。
【図３】誤って実装済みの基板を生産ラインに投入した場合の問題点を示す説明図である。
【図４】表裏を間違ったり、１８０度回転した状態の基板を生産ラインに投入した場合の問題点を示す説明図である。
【図５】ターゲットマークの位置を変更した場合の説明図であり、（Ａ）は基板本体の表側の平面図、（Ｂ）は基板本体の裏側の平面図である。
【図６】ターゲットマークの形状を変更した場合の説明図であり、（Ａ）は基板本体の表側の平面図、（Ｂ）は基板本体の裏側の平面図である。
【図７】部品の実装によりターゲットマークの形状を変更した場合の説明図であり、（Ａ）は基板本体の表側の平面図、（Ｂ）は基板本体の裏側の平面図である。
【図８】第１実施例を示す平面図である。
【図９】第２実施例を示す平面図である。
【図１０】第３実施例を示す平面図である。
【図１１】第４実施例を示す平面図である。
【図１２】第５実施例を示す平面図である。
【図１３】第６実施例を示す平面図である。
【図１４】第７実施例を示す平面図である。
【図１５】第８実施例を示す平面図である。
【符号の説明】
【００７２】
Ａ  基板本体
２０  印刷機（印刷装置）
２２  はんだ
２５  画像処理装置
３０〜３８  ターゲットマーク
Ｐ０  対角線交点
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2006135244.tif 000007
【図６】
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【図７】
2006135244.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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