(57)【要約】【課題】本発明はアンテナに関し、複数の周波数で動作すると共に、いずれの動作周波数においても必要な電波放射強度が確保できるアンテナを提供することを目的とする。【解決手段】接地導体１に対して間隔ｈを空けて対向配置された平板状導体１０に、内側から同心円状に内導体・第１，第２の外導体１１，１２，１３を設け、各導体間を連結導体３１ａ，３１ｂ，３２ａ，３２ｂで連結して、これらを一体に備え、直線導体３と短絡導体５を有してアンテナ４０が構成されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
接地導体と、この接地導体に所定の間隔を空けて対向配置された平板状導体と、この平板状導体に給電する直線導体からなり、
前記平板状導体を、内導体及びこの内導体の外周に所定の間隔を空けて配置された外導体から形成すると共に、
前記内導体の外縁部と前記外導体の内縁部との所定の範囲を、複数の連結導体で連結した多周波アンテナ。
【請求項２】
複数の連結導体を、平板状導体の略中心に対称に設けた請求項１記載の多周波アンテナ。
【請求項３】
内導体と外導体及び連結導体とを一体に形成した請求項１記載の多周波アンテナ。
【請求項４】
直線導体に並立して短絡導体を設け、この短絡導体で接地導体と内導体とを短絡した請求項１記載の多周波アンテナ。
【請求項５】
誘電体からなる積層体を設け、この積層体の上下面に接地導体と平板状導体とを形成した請求項１記載の多周波アンテナ。
【請求項６】
接地導体の外形の大きさが、平板状導体の外導体の外形より大きく、内導体の動作周波数の波長より小さい請求項１記載の多周波アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動車などの移動体通信に用いられる車載アンテナに関し、より詳しくは複数の周波数帯域で動作するマルチバンドに対応した多周波アンテナ（以後、アンテナと記載する）に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、自動車などの移動体においては、複数の周波数帯域を用いて自動車電話のみならずナビゲーションのインターネット接続、情報サービス、緊急通報システムなどのサービスが実用化されている。
【０００３】
そして、例えば自動車電話に用いる周波数帯域は、日本では０．８ＧＨｚ帯と１．５ＧＨｚ帯もしくは２ＧＨｚ帯、海外では０．８ＧＨｚ帯と、１．９ＧＨｚ帯もしくは２ＧＨｚ帯の複数の帯域を使用している。
【０００４】
これらのサービスに対応するため、車載アンテナとしては、これらシステムを対象とし複数の周波数帯域で動作するアンテナの要求が高まっている。
【０００５】
このような従来のアンテナの一例として、３つの動作周波数に対応したアンテナについて図８〜図９を用いて説明する。
【０００６】
図８は従来のアンテナの概略斜視図、図９は同特性図であり、同図において、６０は銅などの良導電材からなる平板状導体で、この平板状導体６０は、同一平面上に内側から同心円状に内導体６１、第１の外導体６２及び最大直径ｄを有する第２の外導体６３とから形成されている。
【０００７】
そして、内導体６１の外縁部が共振回路７１を介して第１の外導体６２の内縁部に接続され、さらに、第１の外導体６２の外縁部が共振回路７２を介して第２の外導体６３の内縁部に接続されている。
【０００８】
ここで、共振回路７１，７２は、例えば、コイルとコンデンサの並列回路によって所定の共振周波数が得られるように形成されており、この所定の共振周波数では高インピーダンスとなって、各共振回路にまたがる導体間が絶縁状態になると共に、共振周波数以外の周波数では低インピーダンスとなって、その導体間が略導通状態となる。
【０００９】
そして、一端が内導体６１に接続された直線導体５３と内導体６１、第１の外導体６２及び第２の外導体６３によりアンテナ素子５４が形成されている。
【００１０】
また、このアンテナ素子５４と、他端が平板状の接地導体５１を貫通した直線導体５３を介して図示しない信号源に接続され、この高周波信号を平板状導体６０に給電する給電部５２によってアンテナ８０が構成されている。
【００１１】
以上の構成において、アンテナ素子５４は、最も高い第１の周波数ｆ１、次に高い第２の周波数ｆ２、最も低い第３の周波数ｆ３を、各々給電部５２から給電されることで次のように動作する。
【００１２】
まず、第１の周波数ｆ１では、第１の周波数ｆ１に共振する共振回路７１が、第１の周波数ｆ１に対しては高インピーダンスとなるため、内導体６１と第１の外導体６２とは電気的に絶縁されて、直線導体５３と内導体６１のみが励振する。
【００１３】
次に第１の周波数ｆ１よりも低い第２の周波数ｆ２では共振回路７１が低インピーダンスとなり、内導体６１と第１の外導体６２とが略導通状態となって、第２の周波数ｆ２が第１の外導体６２に伝送されると共に、第２の周波数ｆ２に共振する共振回路７２が、第２の周波数ｆ２に対しては高インピーダンスとなるため、第１の外導体６２と第２の外導体６３とは電気的に絶縁され、第２の周波数ｆ２では、直線導体５３と内導体６１に加え第１の外導体６２も励振する。
【００１４】
さらに、第２の周波数ｆ２よりも低い第３の周波数ｆ３では、共振回路７２も低インピーダンスとなり、第１の外導体６２と第２の外導体６３とが略導通状態となって、第３の周波数ｆ３が第２の外導体６３に伝送され、直線導体５３、内導体６１と第１の外導体６２に加え、第２の外導体６３も励振する。
【００１５】
そして、このように３つの周波数で動作するアンテナ８０の特性である指向性は、図８に示すように、接地導体５１の中央を中心として左右前後上下の各方向をＸＹＺ軸の座標とすると、図９（ａ）がＸＹ座標における特性、図９（ｂ）がＸＺ座標における特性となる。
【００１６】
ここで、一般的なアンテナの指向性は、ＸＹ座標において円形状（以後、無指向性と記載する）、ＸＺ座標において左右が略同じ形状の双形状の特性となり、ＸＹ座標は左右前後どの方向に対しても電波の送受信が可能となっている。
【００１７】
また、上記ＸＺ座標における指向性が双形状の特性とは、Ｚ軸の軸線を中心にＸ軸方向の左右に、リンゴを輪切りにした形状を言い、特にＸ軸方向に対しての電波の送受信が可能なものである。
【００１８】
そして、図９（ａ）のＸＹ座標における指向性は、例えば第２，第３の周波数ｆ２，ｆ３を、夫々自動車電話用の高周波側の１．９ＧＨｚ帯、低周波側の０．８ＧＨｚ帯とした場合、いずれの周波数においても円形状であり無指向性の形状となる。
【００１９】
一方、図９（ｂ）のＸＺ座標における指向性は、第２，第３の周波数ｆ２，ｆ３とも双形状を得るのは困難で、例えば、第３の周波数ｆ３側を双形状にした場合、第２の周波数ｆ２側は双形状とはならず、この第２，第３の周波数ｆ２，ｆ３のＸＺ座標における指向性の差により、図９（ａ）のＸＹ座標における指向性の強さ（以後、電波放射強度と記載する）に差が生じる。
【００２０】
つまり、第３の周波数ｆ３側は双形状で、第２の周波数ｆ２側は双形状ではないため、図９（ａ）の第２，第３の周波数ｆ２，ｆ３の電波放射強度を示す円の大きさに差が生じ、この例では、第２の周波数ｆ２側が第３の周波数ｆ３側に対し、略３ｄＢｉ電波放射強度が弱いものとなる。
【００２１】
なお、この出願の発明に関連する先行技術文献情報としては、例えば、特許文献１が知られている。
【特許文献１】特開２０００−０５９１２９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２２】
上記のように従来のアンテナにおいては、２つの動作周波数（上記例では第２，第３の周波数ｆ２，ｆ３）で電波放射強度に差があるため、例えば、自動車電話などのシステムで、通信会社や通信方式の違いなどにより２つの動作周波数を必要とする場合、一方の動作周波数は必要な電波放射強度が確保できて送受話感度が良いが、他方の動作周波数は必要な電波放射強度が充分確保できず送受話感度が低くなるという課題があった。
【００２３】
本発明は、このような従来の課題を解決するものであり、複数の周波数で動作可能で、かつ、いずれの動作周波数においても必要な電波放射強度が確保できるアンテナを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２４】
上記目的を達成するために本発明は、以下の構成を有するものである。
【００２５】
本発明の請求項１に記載の発明は、平板状導体を、内導体と外導体とから形成すると共に、内導体と外導体との所定の範囲を複数の連結導体で連結したものであり、複数の連結導体により内・外導体を区分することによって、内導体と外導体とを異なる周波数で動作させると共に、いずれの動作周波数においても必要な電波放射強度が確保できるアンテナを得ることができるという作用を有する。
【００２６】
請求項２に記載の発明は、請求項１記載の発明において、複数の連結導体を、平板状導体の略中心に対称に設けたものであり、複数の動作周波数において、いずれの動作周波数も必要な電波放射強度が確保できるという作用を有する。
【００２７】
請求項３に記載の発明は、請求項１記載の発明において、内導体と外導体及び連結導体とを一体に形成したものであり、製造が簡略化できるという作用を有する。
【００２８】
請求項４に記載の発明は、請求項１記載の発明において、直線導体に並立させた短絡導体を設けたものであり、この短絡導体と直線導体との励振を同相にできるため、アンテナのインピーダンスが高くなり、励振帯域を広くすることができるという作用を有する。
【００２９】
請求項５に記載の発明は、請求項１記載の発明において、接地導体と平板状導体との間に所定の誘電率を有する積層体を設けたものであり、所定の誘電率により接地導体と平板状導体との間隔を小さくできると共に、この積層体に接地導体と、平板状導体とを一体に形成することができるという作用を有する。
【００３０】
請求項６に記載の発明は、請求項１記載の発明において、接地導体の外形の大きさが、平板状導体の外導体の外形より大きく、内導体の動作周波数の波長より小さくしたものであり、接地導体を上記範囲の大きさにすることによって、外導体及び内導体の動作周波数の指向性を調整できるという作用を有する。
【発明の効果】
【００３１】
以上のように本発明によれば、複数の周波数で動作すると共に、いずれの動作周波数においても必要な電波放射強度が確保できるアンテナを得ることができるという有利な効果が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３２】
以下、本発明の実施の形態について、図１〜図７を用いて説明する。
【００３３】
（実施の形態）
図１は本発明の一実施の形態によるアンテナを示す概略斜視図、図２は同特性図であり、同図において、１は銅などの良導電材からなる平板状の接地導体、１０は銅板単体や配線基板の銅箔などを用いて形成された平板状導体である。
【００３４】
そして、平板状導体１０は、接地導体１に対して間隔ｈを空けて対向配置されると共に、内側から同心円状に内導体１１、第１の外導体１２及び最大直径ｄを有する第２の外導体１３が同一平面に形成されている。
【００３５】
そして、内導体１１の外縁部と第１の外導体１２の内縁部が所定の角度θの２つの連結導体３１ａ，３１ｂで、また第１の外導体１２の外縁部と第２の外導体１３の内縁部が所定の角度θの２つの連結導体３２ａ，３２ｂで連結され、内導体１１と第１，第２の外導体１２，１３の各導体が一体に形成されている。
【００３６】
さらに、各複数の連結導体３１ａ，３１ｂと、３２ａ，３２ｂは、平板状導体１０の中央を中心（略接地導体１の中心と一致する）として対称に設けられている。
【００３７】
ここで、接地導体１の外形である直径Ｌは、第２の外導体１３の直径ｄより大きく、内導体１１の動作周波数の波長より小さく形成されている。
【００３８】
なお、内導体１１の略中央には、接地導体１とは絶縁状態の給電部２から延伸した銅などの金属棒状の直線導体３と、接地導体１に接続された金属棒状の短絡導体５が並立して接続されている。
【００３９】
そして、直線導体３、短絡導体５、平板状導体１０により、アンテナ素子４が形成されると共に、このアンテナ素子４と接地導体１とからアンテナ４０が構成されている。
【００４０】
以上の構成において、アンテナ素子４の複数の連結導体３１ａ，３１ｂ，３２ａ，３２ｂは、従来技術の共振回路の働きをするもので、アンテナ素子４は最も高い第１の周波数ｆ１、次に高い第２の周波数ｆ２、最も低い第３の周波数ｆ３を、直線導体３を介して給電部２から給電されることで次のように動作する。
【００４１】
まず、第１の周波数ｆ１では、第１の周波数ｆ１に共振する連結導体３１ａ，３１ｂが、第１の周波数ｆ１に対しては高インピーダンスとなるため、内導体１１と第１の外導体１２とは電気的に絶縁されて、直線導体３及び短絡導体５と内導体１１のみが励振する。
【００４２】
次に、この連結導体３１ａ，３１ｂが、第１の周波数ｆ１よりも低い第２の周波数ｆ２では低インピーダンスとなり、内導体１１と第１の外導体１２とが略導通状態となって、第２の周波数ｆ２は第１の外導体１２に伝送される。
【００４３】
また、この第２の周波数ｆ２では、第２の周波数ｆ２に共振する連結導体３２ａ，３２ｂが、第２の周波数ｆ２に対しては高インピーダンスとなるため、第１の外導体１２と第２の外導体１３とは電気的に絶縁されるため、第２の周波数ｆ２においては、直線導体３及び短絡導体５と内導体１１に加え、第１の外導体１２も励振する。
【００４４】
さらに、第２の周波数ｆ２よりも低い第３の周波数ｆ３では、第２の周波数ｆ２に共振する連結導体３２ａ，３２ｂも低インピーダンスとなり、第１の外導体１２と第２の外導体１３とは略導通状態となって、第３の周波数ｆ３は第２の外導体１３に伝送され、直線導体３及び短絡導体５と内導体１１、第１の外導体１２に加え、第２の外導体１３も励振する。
【００４５】
なお、以上において、短絡導体５と直線導体３は同相で励振する。
【００４６】
ここで、各連結導体が所定の周波数に対しインピーダンスが変わるのは、例えば、第１の周波数ｆ１に共振する連結導体３１ａ，３１ｂが、第１の周波数ｆ１に対しては高インピーダンスとなる理由を例に説明する。
【００４７】
つまり、連結導体３１ａ，３１ｂは、内導体１１と第１の外導体１２の間を接続する導体で、この導体が高周波においてはコイルＬとして動作し、この連結導体３１ａ，３１ｂが設けられていない２つの対向する内導体１１と第１の外導体１２の間隔がコンデンサＣとして動作する。
【００４８】
その結果、上記ＬとＣが並列に接続されて共振回路を形成し、この例ではこの共振回路が、第１の周波数ｆ１に対しては高インピーダンスとなるものである。
【００４９】
また、このように３つの周波数で動作するアンテナ４０の特性である指向性は、図１に示すように、接地導体１の中央を中心として左右前後上下の各方向をＸＹＺ軸の座標とすると、図２（ａ）がＸＹ座標における特性、図２（ｂ）がＸＺ座標における特性となる。
【００５０】
そして、図２（ａ）のＸＹ座標における指向性は、第２，第３の周波数ｆ２，ｆ３を、夫々例えば１．９ＧＨｚ帯、０．８ＧＨｚ帯とした場合、連結導体３１ａ，３１ｂ，３２ａ，３２ｂを所定の形状にすることで、いずれの周波数においても無指向性の形状となって、ＸＹ座標は左右前後どの方向に対しても電波の送受信が可能となっている。
【００５１】
また、図２（ｂ）のＸＺ座標における指向性は、第２，第３の周波数ｆ２，ｆ３ともリンゴを輪切りにした双形状の特性となり、この第２，第３の周波数ｆ２，ｆ３のＸＺ座標における指向性の差が小さいことによって、図２（ａ）のＸＹ座標における電波放射強度の差が小さくなっている。
【００５２】
つまり、図２（ａ）の第２，第３の周波数ｆ２，ｆ３の電波放射強度を示す円の大きさに差が生じることなく、さらに円の大きさが共に電波放射強度０ｄｂｉ（ｃ点）以上であり、２つの動作周波数が、共に必要な電波放射強度を確保できることがわかる。
【００５３】
次に、図３は連結導体の角度θと動作周波数との関係を示す特性図であり、ここでは一例として、第１の外導体１２と第２の外導体１３とを連結する連結導体３２ａ，３２ｂの角度θと第２，第３の周波数ｆ２，ｆ３との関係特性について説明する。
【００５４】
同図において、まず連結導体３２ａ，３２ｂの角度θが３６０°、つまり第１の外導体１２と第２の外導体１３が１つの外導体の場合は、当然のことながら動作周波数は１つである。
【００５５】
次に、角度θを３６０°から小さくしていくと、９０°を境にして動作周波数は２つになり、第１の外導体１２は第２の周波数ｆ２で、第２の外導体１３は第３の周波数ｆ３で動作するようになる。
【００５６】
更に、角度θを９０°から小さくして、例えば角度θを約３°とすると、所望の２つの動作周波数として第２の周波数ｆ２は１．９ＧＨｚ、第３の周波数ｆ３は０．８ＧＨｚを得ることができる。
【００５７】
なお、内導体１１と第１の外導体１２とを連結する連結導体３１ａ，３１ｂの角度θも適選選択することで、所望の２つの動作周波数として第１，第２の周波数ｆ１，ｆ２を得ることができる。
【００５８】
このように、連結導体の角度θを適選選択することで、連結導体により所望の励振周波数を得ることが可能となり、動作周波数が３つ以上に増えても対応できると共に、従来必要としたコイルとコンデンサなどの並列回路により形成される共振回路は不要にできる。
【００５９】
なお、以上の説明では、複数の連結導体を、平板状導体の略中心に対称に２つ形成するものとして説明したが、複数の連結導体は３つ以上でも可能であり、例えば、３つの場合は、平板状導体１０の中央を中心に１２０度毎に等角度に設けることでも実現できる。
【００６０】
更に、図４を用いて、本発明のアンテナ４０の動作周波数と外形寸法の関係について説明する。
【００６１】
ここで、従来のアンテナの外形寸法は、最も低い動作周波数の１／４波長で励振するように構成されるもので、その構成は、上記従来技術の第３の周波数ｆ３の場合、直線導体５３の高さｈと、第２の外導体６３の直径ｄとの和（以後、このｈ＋ｄをａ寸法と記載する）を、第３の周波数ｆ３の１／４波長の長さになるように設定するものであった。
【００６２】
例えば、第３の周波数ｆ３が０．８ＧＨｚの場合、ａ寸法は図４の破線に示すように、直線導体５３の高さｈをｈ／λ（λは波長）の０．１０である３３ｍｍとすると、第２の外導体６３の直径ｄは５０ｍｍとなり、ａ寸法としては約８３ｍｍが必要であった。
【００６３】
一方、本発明のアンテナ４０は、図４の実線に示すように、直線導体３及び短絡導体５の高さｈをｈ／λ（λは波長）の０．１０である３３ｍｍとすると、第２の外導体１３の直径ｄは３９ｍｍとなるため、ａ寸法は従来のアンテナの上記約８３ｍｍより短い７２ｍｍにできる。
【００６４】
つまり、本発明のアンテナ４０は、連結導体を設けたことでａ寸法を動作周波数の１／４波長の長さ以下に設定できるものであり、従来の共振回路７１，７２と異なり、第１の外導体１２と第２の外導体１３とを連結する連結導体３２ａ，３２ｂが、第２，第３の周波数ｆ２，ｆ３で励振などにも寄与するため、その寄与分だけａ寸法を小さくできるものである。
【００６５】
なお、内導体１１と第１の外導体１２とを連結する連結導体３１ａ，３１ｂにより決まるａ寸法も、第２の周波数ｆ２の１／４波長の長さ以下に設定しても良い。
【００６６】
ここで、図１に示す接地導体１の直径Ｌを第２の外導体１３の直径ｄより大きく、内導体１１の動作周波数ｆ１の２ＧＨｚ帯の波長より小さくした場合の第２，第３の周波数ｆ２，ｆ３の指向性について説明する。
【００６７】
なお、指向性の差を顕著にするために、上記アンテナの外形寸法ａは、第２の外導体１３の直径ｄが５６ｍｍ、高さｈが１３ｍｍとしている。
【００６８】
例えば、接地導体１の直径Ｌが最も高い動作周波数ｆ１の２ＧＨｚ帯の波長（λ＝１５０ｍｍ）より大きい３００ｍｍでは、図２（ｂ）に示す第２，第３の周波数ｆ２，ｆ３のＸＺ座標における指向性が、Ｘ軸を基準に上下対称の特性から、図９（ｂ）に示す第２の周波数ｆ２のように上下非対称の特性になる。
【００６９】
その結果、図２（ｂ）において第２，第３の周波数ｆ２，ｆ３の指向性は、従来技術の図９（ｂ）に示す第２の周波数ｆ２のように指向性の感度のピークがＸ軸の上方向（＋Ｚ方向）に移動するため、ｄ，ｅ点近傍の感度がそれぞれ内側に移動して電波放射強度が０ｄｂｉより小さくなる。
【００７０】
一方、接地導体１の直径Ｌを第２の外導体１３の直径ｄより大きく、最も高い内導体１１の動作周波数ｆ１の波長より小さくした、つまり、直径Ｌが５６ｍｍから１５０ｍｍの場合は、図２に示す指向性のＸ軸を基準に上下対称の特性となり、ｄ，ｅ点近傍の電波放射強度が０ｄｂｉ以上確保できる。
【００７１】
なお、上記では、第１の外導体１２と第２の外導体１３との第２，第３の周波数ｆ２，ｆ３の指向性について説明したが、内導体１１の動作周波数ｆ１の指向性も同様に調整できる。
【００７２】
ここで、最も好ましい直径Ｌは、図２（ａ），（ｂ）に示す特性の、動作周波数ｆ１のλ２／３（この場合は、１００ｍｍ）の寸法と言える。
【００７３】
このように本実施の形態によれば、平板状導体１０を、内導体・第１，第２の外導体１１，１２，１３とから形成すると共に、各導体間を複数の各連結導体３１ａ，３１ｂ，３２ａ，３２ｂで連結することによって、例えば内導体１１を２ＧＨｚ帯、第１の外導体１２を１．９ＧＨｚ帯の自動車電話の各高周波用、第２の外導体１３を０．８ＧＨｚ帯の自動車電話の低周波用などの３つの周波数で動作するアンテナ４０を得ることができるものである。
【００７４】
そして、これら複数の連結導体の角度を適選選択することで、所望の動作周波数を得ることができる。
【００７５】
また、アンテナの外形寸法（ｈ＋ｄ、つまりａ寸法のこと）を、動作周波数の１／４波長以下にできるため、より小型のアンテナ４０を得ることができる。
【００７６】
さらに、平板状導体１０の内導体・第１，第２の外導体１１，１２，１３及び連結導体３１ａ，３１ｂ，３２ａ，３２ｂを一体に、かつ同一平面に構成することで、平板状導体１０の加工を簡略化でき、アンテナ４０の製造を容易にすることができる。
【００７７】
また、更に設けた短絡導体５により直線導体３との励振が同相にできるため、励振が強化され低背化を図ることができると共に、アンテナのインピーダンスが高くなるので励振帯域を広くすることができる。
【００７８】
なお、上記実施の形態では平板状導体１０を円形形状の外形のものとして説明したが、これに限るものではなく、例えば、図５に示すように四角形状などの多角形状としても同様の効果を得ることができる。
【００７９】
特に、平板状導体１０を四角形状とした場合、一定の幅寸法を有するフープ状の銅板や四角形状で一定寸法を有する配線基板などの定尺材を用いる場合、他の外形形状（円形状など）に比べて材料の使用効率をより高くできる。
【００８０】
また、接地導体１と平板状導体１０との間隔を空隙として説明したが、これに限るものではなく、例えば、図６に示すようにフェノールやエポキシなどの空気より誘電率が大きい誘電材の両面に銅箔を設けた配線基板６を用いて構成しても良い。
【００８１】
この場合、配線基板６の一面の銅箔を接地導体１、他面の銅箔を平板状導体１０に用いて、この銅箔をエッチングするなどして内導体・第１，第２の外導体１１，１２，１３及び連結導体３１ａ，３１ｂ，３２ａ，３２ｂを一体に、かつ同一平面に形成でき、各導体の精度向上ができてアンテナ特性の安定化を図ることができる。
【００８２】
更に、配線基板６の両面の銅箔間に貫通穴を設け、この貫通穴に導電材を充填するなどして直線導体３と短絡導体５を、それぞれ形成しても良い。
【００８３】
さらに、本発明のアンテナ４０を車体の内部または外部に取付ける場合、図７（ａ），（ｂ）の概略断面図に示すようにしても良い。
【００８４】
図７（ａ）は、本発明のアンテナを車体の外部に取付けた場合の構成で、個別の接地導体に換えて車体の外装シャーシ１１１に凹部１１１ａを形成し、この凹部１１１ａにアンテナ素子４を上方向に配置し、アンテナ素子４と外装シャーシ１１１とでアンテナ４０を構成しても良い。
【００８５】
また、図７（ｂ）では外装シャーシ１１１ではなく内装カバー１１２に凹部１１２ａを形成し、この凹部１１２ａにアンテナ素子４を下方向に配置し、アンテナ素子４と外装シャーシ１１１とでアンテナ４０を構成するのも可能である。
【００８６】
このように配置することで、これら凹部に配置されたアンテナ４０が内装カバー１１２や外装シャーシ１１１から車室内外へ突出することがないため、従って、車体の外観デザインなどを阻害することがないという副次的な効果もある。
【産業上の利用可能性】
【００８７】
本発明によるアンテナは、複数の周波数で動作すると共に、いずれの動作周波数においても必要な電波放射強度が確保できる効果を有し、車載用などの移動体通信等に有用である。
【図面の簡単な説明】
【００８８】
【図１】本発明の一実施の形態によるアンテナの概略斜視図
【図２】同指向特性図
【図３】同連結導体の角度特性図
【図４】同外形寸法の特性図
【図５】同別形態による平面図
【図６】同別形態による断面図
【図７】同アンテナの車両への取付図
【図８】従来のアンテナの概略斜視図
【図９】同指向特性図
【符号の説明】
【００８９】
１  接地導体
２  給電部
３  直線導体
４  アンテナ素子
５  短絡導体
６  配線基板
１０  平板状導体
１１，１２，１３  導体
３１ａ，３１ｂ，３２ａ，３２ｂ  連結導体
【図１】
2006005900.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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