(57)【要約】【課題】  テレビジョン受像機を壁際に設置する際に、本体キャビネットと壁面との間に容易に所定の距離を確保可能なテレビジョン受像機を提供する。【解決手段】  テレビジョン受像機を壁際に設置する際にテレビジョン受像機の本体キャビネットから壁面までの距離を所定長以上確保するための離間手段を前記本体キャビネットに設けるようにした。【選択図】  図２
2006005780.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ブラウン管を映像出力手段とし、
壁際に設置する際に本体キャビネット背面を壁面から離すべき距離と同じ長さを有し、一端を前記本体キャビネットの背面部と側面部と上面部の接合点に回動自在に取り付けられた棒状部材からなる離間手段を備え、
前記離間手段は、
未使用時に前記本体キャビネット背面に沿って収納可能で、
前記本体キャビネット背面及び接地面に対して平行となる姿勢に保持された第１使用状態では本体キャビネット側面より先端が所定長以上突出し、かつ、前記本体キャビネット接地面に対して垂直となる姿勢に保持された第２使用状態では本体キャビネット上面より先端が所定長以上突出するように構成されていることを特徴とするテレビジョン受像機。
【請求項２】
壁際に設置された際に本体キャビネットから壁面までの距離を所定長以上確保するための離間手段が前記本体キャビネットに設けられていることを特徴とするテレビジョン受像機。
【請求項３】
ブラウン管を映像出力手段とし、
前記離間手段は、前記本体キャビネット背面側に確保すべき距離と同じ長さを有し、一端を前記本体キャビネットの背面部と側面部の接合辺上に回動自在に取り付けられた棒状部材からなり、未使用時は前記本体キャビネット背面に沿って収納可能に構成されていることを特徴とする請求項２に記載のテレビジョン受像機。
【請求項４】
前記本体キャビネットは、
前記離間手段を前記本体キャビネット背面及び接地面に対して平行となる姿勢に保持した第１使用状態において、本体キャビネット側面より前記離間手段の先端が所定長以上突出するように成形されていることを特徴とする請求項３に記載のテレビジョン受像機。
【請求項５】
前記離間手段は、一端を前記本体キャビネットの背面部と側面部と上面部の接合点に回動自在に取り付けられ、
前記本体キャビネットは、前記離間手段を前記本体キャビネット接地面に対して垂直となる姿勢に保持した第２使用状態において、本体キャビネット上面より前記離間手段の先端が所定長以上突出するように成形されていることを特徴とする請求項４に記載のテレビジョン受像機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、テレビジョン受像機に係り、特に、ブラウン管を映像出力手段とするテレビジョン受像機を壁際に設置する際に容易に所定の空間を確保可能にする技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、テレビジョン受像機は、額縁状のフロントキャビネットに、該フロントキャビネットの開口部からブラウン管の出力面が外部に臨むようにブラウン管が取り付けられ、さらにブラウン管を覆うようにリアキャビネットを前記フロントキャビネットに接合して構成される。
【０００３】
このようなテレビジョン受像機の本体キャビネット（フロントキャビネット＋リアキャビネット）には、内部で生じた熱を放散するとともに外気を吸入し、本体キャビネット内の温度を低下させるための放熱手段が設けられている。例えば、本体キャビネットの上面や側面に通気口を設けるようにしている。
【０００４】
また、機器本体の後部を被覆する裏蓋（リアキャビネット）において、シャーシに定着した発熱部品に近接して裏蓋底面に多数の通気口を穿設したり、発熱部品の上位に近接して裏蓋を所定の横幅にわたり機器内方へ屈曲してその上面を放熱誘導用の誘導壁としたりする等の放熱手段を設けるようにした技術が提案されている（特許文献１）。
【特許文献１】実開平５−６８９１
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述したようにテレビジョン受像機に放熱手段を設けていても、テレビジョン受像機の設置場所によっては放熱効率が悪くなるおそれがある。例えば、テレビジョン受像機を壁際に設置する場合や収納家具に設けられた所定の空間に設置する場合は、本体キャビネットと壁面との距離が近すぎると十分な放熱作用を得ることができない。
【０００６】
その結果、本体キャビネット内部の発熱が大きくなるうえ埃等が放熱孔に詰まりやすくなるため故障の原因となる。また、熱により壁面が変色する等のいわゆる壁焼けを生じてしまうこともある。
【０００７】
このような不具合が生じる可能性があるにもかかわらず、使用者は本体キャビネットと壁面との距離に注意せずにテレビジョン受像機を設置することもある。これは、本体キャビネットと壁面が近すぎるためにテレビジョン受像機の配置を変えるまで壁焼けに気付かないうえ、当面の使用に支障を来さないからだと考えられる。また、本体キャビネットと壁面との距離をどれくらい空ける必要があるのかも曖昧であるために、十分な間隔が保持されていないこともある。
【０００８】
一方、製造者はテレビジョン受像機を壁面との距離を十分に保って設置するように取扱説明書の一部に記載してはいるものの、これだけでは積極的に設置方法について注意を喚起しているとは言えない。
【０００９】
本発明は、テレビジョン受像機を壁際に設置する際に、本体キャビネットと壁面との間に容易に所定の距離を確保可能なテレビジョン受像機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、上記課題を解決するために、テレビジョン受像機において、壁際に設置された際に本体キャビネットから壁面までの距離を所定長以上確保するための離間手段を前記本体キャビネットに設けるようにした。例えば、テレビジョン受像機の背面側には壁面との間に２０〜３０ｃｍの間隔を設け、側面側及び上面側には壁面との間に１５〜２０ｃｍの間隔を設けるのが望ましい。
【００１１】
ここで、壁面とは建造物の壁面だけでなく、テレビジョン受像機を収納可能な家具における壁面も含む。また、離間手段としては、所定長を有する棒状部材や所定幅を有する板状部材等が考えられる。
【００１２】
これにより、使用者はテレビジョン受像機を壁際に設置する際に、どれくらいの距離を確保すべきなのか容易に知ることができ、その距離を確保してテレビジョン受像機を設置することができる。また、製造者は取扱説明書の記載だけでなく、テレビジョン受像機の構造により積極的に設置方法について注意を喚起することができる。
【００１３】
また、ブラウン管を映像出力手段とし、前記離間手段は、前記本体キャビネット背面側に確保すべき距離と同じ長さを有し、一端を前記本体キャビネットの背面部と側面部の接合辺上に回動自在に取り付けられた棒状部材からなり、未使用時は前記本体キャビネット背面に沿って収納可能に構成されるようにした。一般に、本体キャビネットの背面側に確保すべき距離が側面側に確保すべき距離よりも大きいため、本体キャビネットの背面側に確保すべき距離に離間手段の長さを合わせるようにした。なお、離間手段を本体キャビネットに収納する手段としては、単に離間手段を保持固定する係合部を設けるだけでもよいし、本体キャビネットに収納部を設けるようにしてもよい。
【００１４】
これにより、離間手段を本体キャビネット背面に対して垂直となる姿勢に保持することで本体キャビネット背面から壁面までの距離を所定長以上確保できるとともに、離間手段を本体キャビネット背面及び本体キャビネット接地面に対して平行となる姿勢に保持することで本体キャビネット側面から壁面までの距離を所定長以上確保することができる。つまり、離間手段を保持する方向を変えるだけで、本体キャビネットの背面側と側面側に所定の空間を確保できることとができる。また、離間手段は、未使用時に本体キャビネットに収納されるようにしたので、離間手段が本体キャビネットから突出して危険な状態となるのを防止できるうえ、外観を損ねることもない。
【００１５】
また、前記本体キャビネットは、前記離間手段を前記本体キャビネット背面及び接地面に対して平行となる姿勢に保持した第１使用状態において、本体キャビネット側面より前記離間手段の先端が所定長以上突出するように成形されるようにした。つまり、本体キャビネット側面が壁面と近接する場合に、本体キャビネット側面から壁面までの最接近距離が所定長以上となるように本体キャビネットの寸法を設計するようにした。例えば、本体キャビネットの側面は背面と垂直でなくテーパ状に成形されることもあるので、この場合は離間手段の長さ（本体キャビネット背面側に確保すべき距離）に合わせて本体キャビネットの形状で対応するようにした。
【００１６】
また、前記離間手段は、一端を前記本体キャビネットの背面部と側面部と上面部の接合点に回動自在に取り付けられ、前記本体キャビネットは、前記離間手段を前記本体キャビネット接地面に対して垂直となる姿勢に保持した第２使用状態において、本体キャビネット上面より前記離間手段の先端が所定長以上突出するように成形されるようにした。これにより、本体キャビネットの背面側と側面側だけでなく、離間手段を本体キャビネット接地面に対して垂直に固定することで本体キャビネット上面から壁面までの距離を所定長以上確保することができる。
【００１７】
なお、テレビジョン受像機をテレビ収納家具等に設置する際に、本体キャビネット上面側に所定の空間を確保できない場合、テレビジョン受像機の配置を変えて上面側に所定の空間を設けることは困難であるが、離間手段により本来確保すべき空間がないことを容易に知ることができるので、当面はそのままの状態で使用するにしても、早期にテレビジョン受像機の配置を変更する等の対処をすべきであることを促すことができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、テレビジョン受像機を壁際に設置する際にテレビジョン受像機の本体キャビネットから壁面までの距離を所定長以上確保するための離間手段を前記本体キャビネットに設けるようにしたので、使用者はテレビジョン受像機を壁際に設置する際に、本体キャビネットと壁面との間にどれくらいの距離を確保すべきなのか容易に知ることができ、できるだけその距離を確保した状態でテレビジョン受像機を設置することとなる。したがって、壁際に設置されることでテレビジョン受像機の放熱効率が低下するのを防止できるうえ、本体キャビネット内部の発熱が大きくなりすぎて故障したり、壁焼けが生じたりするのを未然に防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明の好適な実施の形態を図面に基づいて説明する。
【００２０】
図１は、本発明に係るテレビジョン受像機１００の外観斜視図である。図１において、テレビジョン受像機１００は、額縁状のフロントキャビネット２に、該フロントキャビネット２の開口部からブラウン管３の出力面が外部に臨むようにブラウン管３が取り付けられ、さらにブラウン管３を覆うようにリアキャビネット１を前記フロントキャビネット２に接合して構成される。なお、フロントキャビネット２及びリアキャビネット１を合わせて本体キャビネットと呼ぶ。
【００２１】
図２はテレビジョン受像機１００を、例えば部屋の角スペース等の壁際に配置する場合の設置例を示す上面図（Ａ）と側面図（Ｂ）である。本実施形態では、テレビジョン受像機の背面側には壁面との間に３０ｃｍの間隔を設け、側面側及び上面側には壁面との間に１５ｃｍの間隔を設けるようにしている。
【００２２】
本実施形態では、図２に示すように、テレビジョン受像機１００を壁際に設置する際にリアキャビネット１の全面から壁面Ｗまでの距離を所定長以上確保するための離間手段４をリアキャビネット４に設けている。具体的には、この離間手段４はリアキャビネット１の背面側に確保したい距離（例えば３０ｃｍ）と同じ長さを有する棒状部材からなり、一端を前記リアキャビネット１の背面部１Ｂと側面部１Ｓと上面部１Ｕの接合点に上下左右に回動自在に取り付けられている。また、本実施形態では、利便性を考慮して２箇所に離間手段４を設けている。
【００２３】
ここで、一般にリアキャビネット１の背面側に確保する距離が側面側及び上面側に確保する距離よりも大きいため、離間手段４の長さはリアキャビネット１の背面側に確保する距離に合わせている。また、この離間手段４により側面側及び上面側にも所定の距離（例えば１５ｃｍ）を確保できるようにリアキャビネット１の寸法は設計される。
【００２４】
すなわち、離間手段４をリアキャビネット背面１Ｂ及び接地面１Ｄに対して平行となる姿勢で保持したときに、リアキャビネット側面１Ｓよりも離間手段４の先端が１５ｃｍ以上外側に突出するようにリアキャビネット１は成形される（図２（Ａ））。また、離間手段４をリアキャビネット接地面１Ｄに対して垂直となる姿勢で保持したときに、リアキャビネット上面１Ｕよりも離間手段４の先端が１５ｃｍ以上外側に突出するようにリアキャビネット１は成形される。
【００２５】
このような構造とすることで、テレビジョン受像機１００の背面側には壁面との間に３０ｃｍの間隔を確保でき、側面側及び上面側には壁面との間に１５ｃｍの間隔を確保することができる。
【００２６】
次に、離間手段４の具体的な使用方法について説明する。
【００２７】
例えば、上述したテレビジョン受像機１００を壁際に設置する場合、例えば、リアキャビネット背面１Ｂを壁面Ｗに近接してテレビジョン受像機１００を設置する場合は、離間手段４をリアキャビネット背面１Ｂに対して垂直な姿勢で保持した状態（図２（Ａ），（Ｂ）で実線で示す離間手段４）でテレビジョン受像機１００の配置を決める。このとき、離間手段４がつっかえ棒となり、それ以上テレビジョン受像機１００を壁面Ｗに寄せることはできないので、リアキャビネット背面１Ｂから壁面Ｗまでの距離は確実に３０ｃｍ以上となる。
【００２８】
また、リアキャビネット側面１Ｓを壁面Ｗに近接してテレビジョン受像機１００を設置する場合は、離間手段４をリアキャビネット背面１Ｂ及びリアキャビネット接地面１Ｄに対して平行となる姿勢で保持した状態（図２（Ａ）で点線で示す離間手段４ａ）でテレビジョン受像機１００の配置を決める。このとき、離間手段４がつっかえ棒となり、それ以上テレビジョン受像機１００を壁面Ｗに寄せることはできないので、リアキャビネット側面１Ｓから壁面Ｗまでの距離は確実に１５ｃｍ以上となる。なお、図２に示すよりもリアキャビネット側面１Ｓのテーパが緩い場合でも離間手段４により１５ｃｍ以上（リアキャビネット側面１Ｓが背面１Ｂと垂直な場合に最大となり３０ｃｍ）の距離が確保される。
【００２９】
上述したように、テレビジョン受像機１００を壁際に設置する場合、リアキャビネット背面１Ｂを壁面と平行にして設置するのが一般的であることから、この場合にリアキャビネット１と壁面Ｗとの間に所定の空間を確保できるようにしている。また、リアキャビネット背面１Ｂを壁面同士の接合部（角）に向けて設置する場合もありうるが、同様の方法でリアキャビネット背面１Ｂ及び側面１Ｓから壁面Ｗまでの距離を所定長以上確保することができる。
【００３０】
また、リアキャビネット上面１Ｕを壁面Ｗに近接してテレビジョン受像機１００を設置する場合、例えば、テレビ収納家具等に設置する場合は、テレビジョン受像機１００を設置した後、離間手段４をリアキャビネット接地面１Ｄに対して垂直となる姿勢に保持することで、リアキャビネット上面側に所定の距離が確保されているか確認することができる。つまり、リアキャビネット上面側に所定の空間を確保できない場合、テレビジョン受像機１００の配置を変えてリアキャビネット上面側に所定の空間を設けることは困難であるが、離間手段４により本来確保すべき空間がないことを容易に知ることができる。
【００３１】
また、離間手段４は、未使用時にリアキャビネット背面１Ｂに沿って収納される（図２（Ｂ）の点線の離間手段４ｂ）。例えば、離間手段４をリアキャビネット１に収納する手段としては、単に離間手段４を保持固定する係合部（図示略）を設けるだけでもよいし、リアキャビネット１に収納部（図示略）を設けるようにしてもよい。これにより、離間手段がリアキャビネット１から突出して危険な状態となるのを防止できるうえ、外観を損ねることもない。
【００３２】
上述したように、本実施形態のテレビジョン受像機１００によれば、壁際に設置する際にリアキャビネットから壁面までの距離を所定長以上確保できるので、使用者はテレビジョン受像機を壁際に設置する際に、どれくらいの距離を確保すべきなのか容易に知ることができ、その距離を確保してテレビジョン受像機を設置することができる。したがって、テレビジョン受像機の放熱効率が向上するので、本体キャビネット内部の発熱が大きくなりすぎて故障したり、壁焼けが生じたりするのを未然に防止できる。
【００３３】
以上、本発明者によってなされた発明を実施形態に基づいて具体的に説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で変更可能である。
【００３４】
例えば、上記実施形態では、離間手段４の長さに合わせてリアキャビネット１の寸法を決め、離間手段を回動させて所定の状態で保持ことでリアキャビネット１の全面から壁面までの距離を所定値以上とするようにしているが、リアキャビネット１の寸法に合わせて離間手段の形態を適宜変更してもよい。すなわち、上記実施形態のようにリアキャビネット背面側に確保すべき距離に合わせて離間手段４の長さを決定すると、リアキャビネットの形状によってはリアキャビネット側面側に必要以上の空間が生じてしまうこともあり得るので、このような場合に離間手段の形態を変更することで対応すればよい。
【００３５】
具体的には、離間手段４を固定点から所定の位置で屈曲可能とすることで同様の効果を得ることができる。この場合、図３（Ａ）に示すように、離間手段を一直線とした状態（４１）でリアキャビネット背面１Ｂから壁面Ｗまでの距離を制御し、固定部はそのままに屈曲点から直角に折り曲げた状態（４１ａ）でリアキャビネット側面１Ｓ及び上面１Ｕから壁面までの距離を制御する。また、離間手段４を２段階に伸縮可能に構成してもよい。この場合、図３（Ｂ）に示すように、離間手段を伸ばした状態（４２）でリアキャビネット背面１Ｂから壁面Ｗまでの距離を制御し、縮めた状態（４２ａ）でリアキャビネット側面１Ｓ及び上面１Ｕから壁面までの距離を制御する。
【００３６】
また、上記実施形態では離間手段をリアキャビネットの背面部と側面部と上面部の接合点に回動自在に固定するようにしているが、離間手段の取付態様はこれに制限されない。例えば、リアキャビネット背面１Ｂ及び側面１Ｓから壁面Ｗまでの距離だけを考慮する場合は、リアキャビネットの背面１Ｂと側面１Ｓの接合辺上に離間手段４を取り付けるようにすれば足りる。また、上記実施形態において離間手段４を着脱可能に構成し、リアキャビネット１の所定の箇所に離間手段４との係合部を設けるようにして、部品点数を減らすようにしてもよい。
【００３７】
また、ブラウン管を映像出力手段とするテレビジョン受像機だけでなく、液晶テレビやプラズマテレビ等のように薄型のテレビジョン受像機にも適用することができる。この場合、本体キャビネットの側面や上面からの放熱は比較的少ないので、本体キャビネットの背面側に確保する距離だけを考慮して離間手段の形態を決めてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明に係るリモコン受光部の構造を適用したテレビジョン受像機の外観図である。
【図２】テレビジョン受像機１００を、例えば部屋の角スペース等の壁際に配置する場合の設置例を示す上面図（Ａ）と側面図（Ｂ）である。
【図３】離間手段４の変形例を示す上面図である。
【符号の説明】
【００３９】
１      リアキャビネット
２      フロントキャビネット
３      ブラウン管
４      離間手段
４１    離間手段（屈曲可能）
４２    離間手段（伸縮可能）
Ｗ      壁
１００  テレビジョン受像機
【図１】
2006005780.tif 000003
【図２】
2006005780.tif 000004
【図３】
2006005780.tif 000005