(57)【要約】【課題】臭気拡散速度と許容希釈倍率が高く、かつ吸着率が小さい付臭剤と、この付臭剤を備えた燃料電池用液体燃料及び燃料電池とを提供することを目的とする。【解決手段】ピリジン誘導体と、立体化合物とを含有することを特徴とする付臭剤。【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ピリジン誘導体と、立体化合物とを含有することを特徴とする付臭剤。
【請求項２】
前記ピリジン誘導体は、硫黄元素を含む官能基と、酸性官能基と、塩基性官能基とを有することを特徴とする請求項１記載の付臭剤。
【請求項３】
前記ピリジン誘導体は、下記化１で表される構造式を有することを特徴とする請求項１記載の付臭剤。
【化１】
2006100141.tif 000006
但し、Ｒ１は硫黄元素を含む官能基で、Ｒ２は酸性官能基であり、Ｒ３は塩基性官能基である。
【請求項４】
前記Ｒ１はチオール基を含む官能基であることを特徴とする請求項３記載の付臭剤。
【請求項５】
前記Ｒ２は、カルボキシル基、スルホン酸基及び燐酸基よりなる群から選択される少なくとも１種類を含む酸性官能基であることを特徴とする請求項３記載の付臭剤。
【請求項６】
前記酸性官能基は、カルボキシル基を含有し、かつ炭素数が１以上、６以下であることを特徴とする請求項５記載の付臭剤。
【請求項７】
前記酸性官能基の炭素数は１以上、３以下であることを特徴とする請求項６記載の付臭剤。
【請求項８】
前記Ｒ３は、アミノ基を含む塩基性官能基であることを特徴とする請求項３記載の付臭剤。
【請求項９】
前記立体化合物は、４つの炭素原子により囲まれた平面とこの平面内に含まれない少なくともひとつの炭素原子とを有する立体構造を持つ炭素数が５〜２０の炭化水素化合物か、前記炭化水素化合物の誘導体であることを特徴とする請求項１記載の付臭剤。
【請求項１０】
前記炭化水素化合物の炭素数は８〜１４であることを特徴とする請求項９記載の付臭剤。
【請求項１１】
前記炭化水素化合物の誘導体は、炭素数が６以下（０を含む）の官能基を有することを特徴とする請求項９記載の付臭剤。
【請求項１２】
前記官能基の炭素数は１〜３であることを特徴とする請求項１１記載の付臭剤。
【請求項１３】
前記立体化合物は、アダマンタンもしくはその誘導体であることを特徴とする請求項１記載の付臭剤。
【請求項１４】
前記ピリジン誘導体と前記立体化合物との混合比は、重量比（ピリジン誘導体Ｐ：立体化合物Ｔ）で４０：６０〜６０：４０の範囲であることを特徴とする請求項１記載の付臭剤。
【請求項１５】
液体燃料と、前記液体燃料に溶解された付臭剤とを含有することを特徴とする燃料電池用液体燃料。
【請求項１６】
前記付臭剤は、ピリジン誘導体と、立体化合物とを含有することを特徴とする請求項１５記載の燃料電池用液体燃料。
【請求項１７】
前記液体燃料中の前記付臭剤の濃度は１０重量％以下であることを特徴とする請求項１５記載の燃料電池用液体燃料。
【請求項１８】
前記液体燃料は、メタノールを含有することを特徴とする請求項１５記載の燃料電池用液体燃料。
【請求項１９】
アノードと、
カソードと、
前記アノード及び前記カソードの間に配置される固体電解質膜と、
前記アノードに供給され、付臭剤を含む液体燃料と
を具備することを特徴とする燃料電池。
【請求項２０】
前記付臭剤は、ピリジン誘導体と、立体化合物とを含有することを特徴とする請求項１９記載の燃料電池。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ある液体が漏洩した場合、人間がその臭いを嗅ぐと嫌になることによって混合されていた液体が危険物であることを知らしめることが可能な付臭剤と、この付臭剤を含む燃料電池用液体燃料と、この液体燃料を備えた燃料電池とに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
天然ガス、都市ガス、工業用ガス、液化石油ガス等の燃料ガス、あるいはガソリン、ナフサ、灯油用の液体燃料は臭気が極めて弱いので、これらの燃料ガスの漏洩による引火、爆発または中毒等の災害を未然に防止するための最も簡便な方法として、かかる燃料ガスにその漏洩を人間の臭覚で容易に感知し得るように、特有の臭気を有する付臭剤を添加することが従来から行われている。上記燃料に添加する付臭剤として、メルカプタン類、スルフィド類が使用されてきた。かかるメルカプタン類、スルフィド類は、硫黄化合物であり、燃料の燃焼の際に亜硫酸ガス等の発生源となるので、あまり好ましくない。
【０００３】
一方、燃料電池に用いる燃料として水素ガス、メタノール等のアルコール系燃料などがある。これら燃料電池用燃料に対しても、漏洩による引火、爆発または中毒等の災害を未然に防止するための方法が必要と考えられている。
【０００４】
例えば特許文献１は、燃料電池用の水素燃料に対し添加して用いる付臭剤を開示している。特許文献２には、特定構造のエーテル、エステルもしくはローズオキサイドを燃料電池用燃料付臭剤として使用することが記載されている。一方、特許文献３には、２０℃で液体の特定構造を有するエチリデンシクロヘキサン及びその炭化水素誘導体、ならびに２０℃で液体の特定構造を有するテトラハイドロインデン及びその炭化水素誘導体の少なくとも１種を沸点３００℃以下でかつ融点２０℃以下の燃料中に含有させた燃料用付臭剤が開示されている。
【０００５】
しかしながら、特許文献２に記載されている付臭剤は、燃料電池のアノードもしくはカソードに含まれる触媒を被毒する恐れがある。一方、特許文献１及び特許文献３に記載された付臭剤では、臭気拡散速度が十分でなかった。
【０００６】
ところで、特許文献４には、容積当たりの真発熱量が３３，０００Ｊ／ｃｍ3以上であり、かつ炭素／水素のモル比が０．５２以下である燃料油を改質することにより燃料である水素を効率良く製造することが記載されている。この燃料油の一例としてアダマンタンが開示されている。
【特許文献１】特開２００３−１５５４８８号公報
【特許文献２】特開２００２−６０７６６号公報
【特許文献３】特開２００３−３２７９８２号公報
【特許文献４】特開２００１−２１４１７９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、臭気拡散速度と許容希釈倍率が高く、かつ吸着率が小さい付臭剤と、この付臭剤を備えた燃料電池用液体燃料及び燃料電池とを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る第１の態様によれば、ピリジン誘導体と、立体化合物とを含有することを特徴とする付臭剤が提供される。
【０００９】
本発明に係る第２の態様によれば、液体燃料と、前記液体燃料に溶解された付臭剤とを含有することを特徴とする燃料電池用液体燃料が提供される。
【００１０】
本発明に係る第３の態様によれば、アノードと、
カソードと、
前記アノード及び前記カソードの間に配置される固体電解質膜と、
前記アノードに供給され、付臭剤を含む液体燃料と
を具備することを特徴とする燃料電池が提供される。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、臭気拡散速度と許容希釈倍率が高く、かつ吸着率が小さい付臭剤と、この付臭剤を備えた燃料電池用液体燃料及び燃料電池とを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
本発明者らは鋭意研究を重ねた結果、ピリジン誘導体と立体化合物との混合物を含有する付臭剤によると、少量でも十分な臭気を得ることができ、同時に配管や容器等への吸着率を低減できることを見出し、本発明に至ったのである。
【００１３】
すなわち、下記化２に示す構造を有するピリジン誘導体に、４つの炭素原子により囲まれた平面とこの平面内に含まれない少なくともひとつの炭素原子とを有する立体構造を持つ炭素数が５〜２０の炭化水素化合物もしくはその誘導体を添加すると、得られた混合物は高い揮発性を有し、臭気拡散速度を改善することができる。
【００１４】
また、この混合物は、官能基Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３とピリジン環と立体化合物との相乗効果により一般的な臭気とは明らかに異なる強い臭気を発するため、希釈倍率を高くしても十分な臭気を得ることができる。
【００１５】
ところで、付臭剤を輸送もしくは収容するための配管や容器などは、一般的にＳＵＳなどの金属あるいは樹脂（例えばフッ素樹脂、シリコン樹脂）などから形成されているため、表面に微細な凹凸と微弱な電荷を有している。上記混合物は、電荷の偏りが小さく、かつ分子サイズが小さいことから、配管や容器等への吸着率を小さくすることができ、輸送に伴うロスを少なくすることができる。
【００１６】
さらに、この混合物を含有する付臭剤を燃料電池用液体燃料の付臭剤として使用すると、高い希釈倍率での大きな臭気拡散速度と低い吸着率とを実現しながら、電極触媒への被毒が少ないことを見出した。従って、本発明の付臭剤を燃料電池に使用することにより、発電性能を損なうことなく、液体燃料の漏洩という危険を顕著に知らしめることが可能になる。
【化２】
2006100141.tif 000002
【００１７】
但し、Ｒ１は硫黄元素を含む官能基で、Ｒ２は酸性官能基であり、Ｒ３は塩基性官能基である。また、官能基Ｒ１，Ｒ２及びＲ３の位置は、化２に示すものに限定されず、例えばＲ１とＲ２が入れ替わっていたりすることを許容する。
【００１８】
以下、ピリジン誘導体及び立体化合物について詳しく説明する。
【００１９】
（ピリジン誘導体）
官能基Ｒ１は、硫黄元素を含むものである。強い不快臭を得るためには、Ｒ１はチオール基を含む官能基であることが好ましい。官能基Ｒ１の炭素数は、12以下（０を含む）にすることが望ましい。これは、炭素数が12を超えると、ピリジン誘導体の分子サイズが大きくなるため、配管や容器などへの吸着率が大きくなる恐れがあるからである。
【００２０】
官能基Ｒ２は、酸性官能基である。高い希釈倍率でも大きな臭気拡散速度を得るためには、Ｒ２は、カルボキシル基、スルホン酸基及び燐酸基よりなる群から選択される少なくとも１種類を含む酸性官能基であることが好ましい。中でも、カルボキシル基が好ましい。
【００２１】
カルボキシル基を含む官能基Ｒ２の炭素数は１以上、６以下であることが望ましい。これは、炭素数が６を超えると、ピリジン誘導体の分子サイズが大きくなるため、配管や容器などへの吸着率が大きくなる恐れがあるからである。より好ましい炭素数は、１以上、３以下である。
【００２２】
官能基Ｒ３は、塩基性官能基である。高い希釈倍率でも大きな臭気拡散速度を得るためには、Ｒ３は、アミノ基を含む塩基性官能基であることが好ましい。
【００２３】
アミノ基を含む塩基性官能基Ｒ３としては、例えば、−ＮＨ2、脂肪族アミノ基、芳香族アミノ基等を挙げることができる。また、一級、二級、三級のいずれのアミノ基も使用可能である。
【００２４】
塩基性官能基Ｒ３の炭素数は、10以下（０を含む）にすることが望ましい。これは、炭素数が10を超えると、ピリジン誘導体の分子サイズが大きくなるため、配管や容器などへの吸着率が大きくなる恐れがあるからである。
【００２５】
ピリジン誘導体は、酸性官能基Ｒ２と塩基性官能基Ｒ３を有しているため、もともと電荷の偏りが小さいが、酸性官能基Ｒ２をカルボキシル基とし、かつ塩基性官能基Ｒ３をＮＨ2基にすることによって、十分な電荷中和効果を得ることが可能である。このＲ２とＲ３の組み合わせにおいて、官能基Ｒ１をＳＨ基にすることによって、ピリジン誘導体の分子サイズが小さくなるため、配管等への吸着率をより低くすることができる。
【００２６】
（立体化合物）
立体化合物は、４つの炭素原子により囲まれた平面とこの平面内に含まれない少なくともひとつの炭素原子とを有する立体構造を持つ炭素数が５〜２０の炭化水素化合物Ｒ４か、炭化水素化合物Ｒ４の誘導体が望ましい。このような立体化合物を前述したピリジン誘導体に溶解させることにより、高い希釈濃度でも強くて特異性の高い臭気を発することが可能になる。
【００２７】
炭化水素化合物Ｒ４の炭素数を５未満にすると、上述した立体構造を取ることができなくなる。一方、炭素数が２０を超えるものは、分子サイズが大きいために付臭剤の配管等への吸着率を上昇させる恐れがある。また、立体化合物のピリジン誘導体への溶解性が低下するため、臭気拡散速度もしくは許容希釈倍率が不十分となる恐れがある。より好ましい炭素数は８〜１４である。
【００２８】
炭化水素化合物Ｒ４の誘導体は、下記（Ａ）式で表される構造式を有するものが望ましい。
【００２９】
Ｒ４―Ｒ５          （Ａ）
置換基Ｒ５は、炭素数が６以下（０を含む）の官能基であることが望ましい。置換基Ｒ５の炭素数が６を超えると、立体化合物の分子サイズが大きくなって付臭剤の配管等への吸着率を上昇させる恐れがあり、また、立体化合物のピリジン誘導体への溶解性が低下して臭気拡散速度もしくは許容希釈倍率が不十分となる恐れがあるからである。より好ましい炭素数は、１〜３である。
【００３０】
立体化合物の具体例としては、アダマンタンのような脂環式炭化水素と、これら脂環式炭化水素の誘導体を挙げることができる。中でも、アダマンタン及びその誘導体は、昇華性が高いために臭気拡散速度向上効果が大きい。また、アダマンタン及びその誘導体は、官能基Ｒ１がＳＨ基、酸性官能基Ｒ２がカルボキシル基、塩基性官能基Ｒ３がＮＨ2基であるピリジン誘導体との相乗効果によって特異的な臭気を発することが可能であると同時に、付臭剤の配管等への吸着率をより低く抑えることができる。アダマンタンの構造式を下記化３に示す。
【化３】
2006100141.tif 000003
【００３１】
ピリジン誘導体と立体化合物との混合比は、重量比（ピリジン誘導体Ｐ：立体化合物Ｔ）で４０：６０〜６０：４０の範囲であることが望ましい。この範囲にした際に十分な効果を得られるからである。さらに好ましい重量比Ｐ：Ｔは45：55〜55：45である。
【００３２】
ピリジン誘導体に立体化合物を溶解させたものを付臭剤として使用しても良いが、有機溶剤にピリジン誘導体と立体化合物を溶解させた溶液を付臭剤として使用することが可能である。有機溶剤としては、例えば、ジクロロメタン、ジクロロエタンのようなハロゲン化炭化水素を使用することが可能である。
【００３３】
付臭剤の好適な用途として、燃料電池用液体燃料が挙げられる。液体燃料を使用する燃料電池の一例として、直接メタノール型燃料電池が挙げられる。直接メタノール型燃料電池は、アノード触媒層を含むアノードと、カソード触媒層を含むカソードと、アノード及びカソードの間に配置される固体電解質膜とを備えるものである。アノードに供給される液体燃料には、メタノールを含むものが使用される。一方、カソードに供給される酸化剤には、空気などが使用される。この直接メタノール型燃料電池の模式図を図１に示す。
【００３４】
直接メタノール型燃料電池は、アノード触媒層１と、カソード触媒層２と、アノード触媒層１とカソード触媒層２の間に配置される固体電解質膜３と、固体電解質膜３の反対側のアノード触媒層１表面に配置されたアノード拡散層４と、固体電解質膜３の反対側のカソード触媒層２表面に配置されたカソード拡散層５とを備える。これら５層積層物は、一般に膜電極接合体（ＭＥＡ）６と呼ばれる。
【００３５】
アノード触媒層１に含まれるアノード触媒としては、例えば、Ｐｔ−Ｒｕ合金のような白金合金が挙げられる。一方、カソード触媒層２に含まれるカソード触媒としては、例えば、Ｐｔが挙げられる。アノード拡散層４は、アノード触媒層１に液体燃料を均一に拡散させるためのもので、例えばカーボンペーパから形成される。また、カソード拡散層５は、カソード触媒層２に酸化剤を均一に拡散させるためのもので、例えばカーボンペーパから形成される。固体電解質膜３としては、例えば、パーフルオロアルキルスルホン酸膜などのプロトン伝導膜が挙げられる。
【００３６】
例えばメタノール水溶液からなる液体燃料は、アノード拡散層４を通してアノード触媒層１に供給される。また、空気のような酸化剤は、カソード拡散層５を通してカソード触媒層２に供給される。アノード触媒層１においては、下記（１）式に示す反応が生じる。
【００３７】
ＣＨ3ＯＨ＋Ｈ2Ｏ→ＣＯ2＋６Ｈ+＋６ｅ-        （１）
生成したプロトンは固体電解質膜３を介してカソード触媒層２に供給される。また、電子は外部回路を通ってカソード触媒層２に供給される。これにより、カソード触媒層２において下記（２）式に示す反応、つまり発電反応が生じる。
【００３８】
６Ｈ+＋３／２Ｏ2＋６ｅ-→３Ｈ2Ｏ        （２）
なお、上記発電反応に伴って生成した二酸化炭素と水は、外部に排出される。また、アノード触媒層１で消費しきれなかった余剰のメタノールを回収して再び燃料として使用することが可能である。
【００３９】
上記液体燃料に本発明の付臭剤を添加することにより、高い希釈倍率でも大きい拡散速度を有するので、危険性を顕著に知らしめることができる。一般的な臭気とは明らかに異なるので、付近にいる人に危険性を十分知らせることができる。また、アノード触媒及びカソード触媒に対し、低い被毒効果を発揮するので、付臭剤を燃料に添加したからといって燃料電池の発電効率を損なうものではない。さらに、液体燃料タンクや配管への付臭剤の吸着率が低いため、余剰のメタノールを回収して再び燃料として使用した際に付臭剤の効果が再使用前に比べて低下するのを抑えることができる。
【００４０】
液体燃料中の付臭剤の濃度は１０重量％以下であることが望ましい。付臭剤の濃度が１０重量％を超えると、燃料電池の発電効率が低下する恐れがあるからである。より好ましい濃度は１重量％以下で、さらに好ましい濃度は０．５重量％以下である。また、付臭剤の効果を十分に得るためには、液体燃料中の付臭剤濃度を0．001重量％以上にすることが望ましい。
【００４１】
[実施例]
以下、本発明の実施例を前述した図面を参照して詳細に説明する。
【００４２】
（実施例１）
ピリジン誘導体として2-チオール-4-カルボキシ-5-アミンと立体化合物としてアダマンタンからなる付臭剤を用意した。2-チオール-4-カルボキシ-5-アミンのピリジン骨格を前述した化２に、その置換基Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３を下記化４に示す。また、化４には、メチルアダマンタンの構造式も示す。
【００４３】
2-チオール-4-カルボキシ-5-アミン20％とメチルアダマンタン10％をジクロロメタンに添加し、付臭剤のジクロロメタン溶液を得た。ピリジン誘導体と立体化合物の混合比率（重量）を下記表１に示す。
【００４４】
（実施例２〜６）
化２に示すピリジン骨格と化４に示す置換基Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３とを有するピリジン誘導体と、化４に示す構造式を有する立体化合物とを下記表１に示す混合重量比となるようにジクロロメタンに添加し、付臭剤のジクロロメタン溶液を得た。
【００４５】
（比較例）
付臭剤としてジメチルスルフィドを用意した。
【００４６】
＜付臭剤の拡散速度比の測定＞
比較例の付臭剤を3％メタノール水溶液100ml中に0.1％含有率になるようにシリンジを用いて希釈した。これをマグネチックスターラとテフロン（登録商標）製攪拌磁子を用いて300rpmで10分間攪拌した。
【００４７】
内径10cm長さ1ｍのガラス管を水平な台に静置した。もう一方の端にモニターとして選ばれた人の鼻を近づけてもらった。このガラス管の端にマイクロシリンジを用いて先の希釈溶液から100マイクロリットルを採取して注入した。このときの時間をスタート0秒とする。モニターの人が臭いを感じるまでに経過した時間をT１秒とし、これにより拡散速度T1（ｍ/秒）を算出した。この測定を3回くり返すことによりT１avを求めた。
【００４８】
実施例１〜６の付臭剤のジクロロメタン溶液それぞれについても前述したのと同様にしてメタノール水溶液で希釈した後に拡散速度（ｍ/秒）を算出してT2avを求めた。（T1av／T2av）から拡散速度比を算出し、その結果を下記表１に示す。
【００４９】
＜最大希釈倍率の測定＞
比較例の付臭剤を3％メタノール水溶液でメスフラスコを用いて10倍、100倍、500倍、1000倍、2000倍、5000倍に希釈した。得られた６種類の希釈溶液それぞれをビーカに移し、モニターの人に臭いを嗅いでもらい、臭いを感じるかどうかを鑑定してもらった。臭いを感じる最大の希釈倍率をD１倍とした。
【００５０】
実施例１〜６の付臭剤のジクロロメタン溶液それぞれについても前述したのと同様にして臭いを感じる最大の希釈倍率D2を求めた。（D2/D1）から最大希釈倍率比を算出し、その結果を下記表１に示す。
【００５１】
＜吸着濃度の測定＞
比較例の付臭剤を3％メタノール水溶液100ml中に0.1％含有率になるように希釈した。この希釈溶液20mlを内径8ｍｍ長さ10ｍのPFAチュ-ブの中に注入し、チューブの途中に液体ポンプを接続し、3時間循環させた。その後、チューブ内の溶液を送気ポンプで追い出すことにより集め、純水50mlで洗浄し、洗浄水と最初に採取した付臭剤入りメタノール水溶液とを合わせ、100mlにメスアップした。その水溶液を高速液体クロマトグラフを用いて分析し、ジメチルスルフィドの濃度（マイクログラム/ml）を定量し、吸着濃度C１を得た。
【００５２】
実施例１〜６の付臭剤のジクロロメタン溶液それぞれについては、ピリジン誘導体と立体化合物のトータル吸着濃度C2を前述したのと同様な手順で測定した。（C2/C1）から吸着濃度比を算出し、その結果を下記表１に示す。
【化４】
2006100141.tif 000004
【００５３】
【表１】
2006100141.tif 000005
【００５４】
表１から明らかなように、ピリジン誘導体と立体化合物を含む実施例１〜６の付臭剤は、比較例の付臭剤に比べて拡散速度が大きく、比較例の付臭剤よりも高い希釈倍率でも臭いとして感じることができ、同時に、比較例の付臭剤に比較して配管への吸着性が小さいことがわかった。
【００５５】
次いで、実施例１〜６及び比較例の付臭剤を用いて直接メタノール型燃料電池を作製し、電流電圧特性を評価した。
【００５６】
＜単セルの組み立て＞
炭素粉末からなる担体に白金-ルテニウムを２ｍｇ／ｃｍ2担持させ、アノード触媒を調製した。アノード触媒を含むスラリーをカーボンペーパに塗布し、カーボンペーパ上にアノード触媒層を形成した。
【００５７】
一方、炭素粉末からなる担体に白金を１ｍｇ／ｃｍ2担持させ、カソード触媒を調製した。カーボンペーパにカソード触媒を含むスラリーを塗布してカソード触媒層を形成した。
【００５８】
固体電解質層であるパーフルオロアルキルスルホン酸膜の一方の面にアノード触媒層を配置し、かつ他方の面にカソード触媒層を配置し、これらを熱圧着させることにより電極面積５ｃｍ2の膜電極（ＭＥＡ）を作製した。
【００５９】
この膜電極をサーペンタイン流路を有する２枚のカーボン製セパレータで挟んだ後、さらにこれらを集電体2枚で挟み込んだ。これらをボルト締めし、評価用単セルとした。
【００６０】
＜メタノール燃料の調製＞
実施例１〜６の付臭剤のジクロロメタン溶液及び比較例の付臭剤それぞれを付臭剤の濃度が０．１％となるようにメタノール水溶液に溶解させ、７種類のメタノール燃料を得た。
【００６１】
各メタノール燃料を直接メタノール型燃料電池評価装置のメタノール-水タンクに注入した。
【００６２】
＜単セル評価＞
先の単セルを直接メタノール型燃料電池評価装置に装着した。先のメタノール燃料を3ml/minの流速で単セルのアノード側へ送液した。カソード側空気流量15ml/minで空気を供給した。単セル温度70℃における電流-電圧曲線を観察し、その結果を図2に示す。
【００６３】
図２から明らかなように、実施例１〜６の付臭剤は、比較例の付臭剤と比較して触媒被毒による出力低下を小さくすることができ、比較例の付臭剤よりも燃料電池の出力に影響を与えない特性があることがわかった。
【００６４】
なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】本発明に係る燃料電池の一実施形態である直接メタノール型燃料電池を示す模式図。
【図２】実施例１〜６及び比較例の直接メタノール型燃料電池についての電流電圧特性を示す特性図。
【符号の説明】
【００６６】
１…アノード触媒層、２…カソード触媒層、３…固体電解質膜、４…アノード拡散層、５…カソード拡散層、６…膜電極接合体（ＭＥＡ）。
【図１】
2006100141.tif 000007
【図２】
2006100141.tif 000008