(57)【要約】      （修正有）【課題】光沢度が高く、良好な写真画像を得ることができる画像形成装置を提供する。【解決手段】シアントナーＣ、イエロートナーＹ、マゼンタトナーＭおよびブラックトナーＢを含む複数の現像機によって、透明フィルム上にカラートナー像を形成するカラートナー像形成手段と、前記カラートナー像が形成された側の透明フィルム上に、非透光性の白色トナーＷを含む現像機３Ｗによって、白色トナー像を形成する白色トナー像形成手段とを備えた光沢画像形成装置とした。【選択図】図１
2006220694.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シアントナー、イエロートナー、マゼンタトナーおよびブラックトナーを含む複数の現像機によって、透明フィルム上にカラートナー像を形成するカラートナー像形成手段と、
前記カラートナー像が形成された側の透明フィルム上に、非透光性の白色トナーを含む現像機によって、白色トナー像を形成する白色トナー像形成手段とを備えていることを特徴とする光沢画像形成装置。
【請求項２】
前記非透光性の白色トナーは、平均１次粒子径が１００ｎｍ以上の無機粒子を含有したトナーであることを特徴とする請求項１に記載の光沢画像形成装置。
【請求項３】
シアントナー、イエロートナー、マゼンタトナーおよびブラックトナーを含む複数の現像機によって、透明フィルム上にカラートナー像を形成するカラートナー像形成手段と、
前記カラートナー像が形成された側の透明フィルム上に、非透光性の白色フィルムを重ねて定着させる白色フィルム定着手段とを備えていることを特徴とする光沢画像形成装置。
【請求項４】
前記白色フィルムは２層からなり、そのうちの１層は、白色顔料を含有する熱可塑性または熱硬化性の高分子膜であることを特徴とする請求項３に記載の光沢画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、写真などの高い光沢が要求される画像を形成するための光沢画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、デジタルカメラの普及とインクジェットプリンタの普及とにより、家庭やオフィスで写真画像を印刷する機会が増加している。プリンタにはインクジェットプリンタの他にトナーを用いたプリンタがあるが、そのようなトナーを用いた電子写真の画像は、インクジェットプリンタや銀塩写真の画像と比べて光沢度が低く、改善の要望が強い。
【０００３】
トナーを用いた画像形成装置では、近年、電子写真の高画質化の要求が強く、トナーの小粒子径化及び光学系のビームスポット径小径化が進められてきている。一方、ランニングコスト低減のため、マシンの長寿命の要求も強く、定着部にオイルタンクを設置しないオイルレス定着機をそなえた画像形成装置が主流になりつつある。そのような画像形成装置で用いるトナーには、定着部材との離形性が求められ、ワックスが多量に内添される。さらに、広い温度領域での使用に耐えうるように、トナーに添加するバインダ樹脂の分子量分布を広く設計し、トナー間の凝集力を高めることによって、オイルレス定着システムを達成している。
【０００４】
このようにバインダ樹脂の分子量分布を広くすると、広い温度領域で定着可能となる反面、含まれるすべてのバインダ樹脂を溶解させることが難しくなる。その結果、このようなトナーを用いた画像形成装置によれば、光沢度の低いマット調の画像が形成されてしまう。
【０００５】
光沢度の低いマット調の画像が形成されてしまうという問題点については、これまで、光沢度の高いグロスモード等の機能を追加し、プロセススピードを遅くして定着領域でより多くの熱量を与えることで、トナーを十分に溶かし、べた画像の均一性を上げて光沢度を上げるといった工夫がなされてきた。しかし、根本的に、トナーのバインダ樹脂について、上記のような分子量分布を広げる設定にしているため、得られる光沢度は２０〜３０程度であり、光沢度が５０程度のインクジェットプリンタや、光沢度１００程度の銀塩写真と同等の画像を得ることはできない。
【０００６】
ところで、特許文献１には、透明フィルム上にトナーを現像して、電飾フィルムを形成する方法が提案されている。電飾フィルムは、白色層と、複数のトナーで形成されたカラー画像と、透明フィルムとを備えている。白色層は光源に最も近い側に形成され、白色層と透明フィルムとで挟まれるように、カラー画像は形成される。特許文献１の方法では、白色層は、定着部でのカラートナーとの混色を防止することを目的に、トナーの熱特性が検討されている。しかし、この方法は、電飾フィルム作製のための方法であるため、白色層は、電飾フィルムの裏側に設置される光源の光を透過させなければならない。つまり、この白色層には一定量の透光性が要求される。従って、この方法によって写真画像等の画像を作成することができない。
【特許文献１】特開平６−１８６７８７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の課題は、光沢度が高く、良好な写真画像等を得ることができる画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意研究を重ねた結果、例えばオーバーヘッドプロジェクター用のフィルム（ＯＨＰフィルム）などの透明フィルムと、特定の白色材料とを用いれば、広い温度領域で定着可能なトナーを用いても、光沢度が高く、良好な写真画像を得ることができることを見出して、本発明を完成させるに至った。すなわち、本発明の光沢画像形成装置は、以下の特徴を有する。
（１）  シアントナー、イエロートナー、マゼンタトナーおよびブラックトナーを含む複数の現像機によって、透明フィルム上にカラートナー像を形成するカラートナー像形成手段と、前記カラートナー像が形成された側の透明フィルム上に、非透光性の白色トナーを含む現像機によって、白色トナー像を形成する白色トナー像形成手段とを備えていることを特徴とする光沢画像形成装置。
（２）  前記非透光性の白色トナーは、平均１次粒子径が１００ｎｍ以上の無機粒子を含有したトナーであることを特徴とする（１）に記載の光沢画像形成装置。
（３）  シアントナー、イエロートナー、マゼンタトナーおよびブラックトナーを含む複数の現像機によって、透明フィルム上にカラートナー像を形成するカラートナー像形成手段と、前記カラートナー像が形成された側の透明フィルム上に、非透光性の白色フィルムを重ねて定着させる白色フィルム定着手段とを備えていることを特徴とする光沢画像形成装置。
（４）  前記白色フィルムは２層からなり、そのうちの１層は、白色顔料を含有する熱可塑性または熱硬化性の高分子膜であることを特徴とする（３）に記載の光沢画像形成装置。
【発明の効果】
【０００９】
上記（１）〜（４）によれば、透明フィルム上にカラートナー像を形成し、そのカラートナー像が形成された側の透明フィルム上に、白色トナー像等を形成する。そして、白色トナー像等が形成された側とは反対側から透明フィルムを見れば、透明フィルムを介してカラートナー像を見ることになるため、バインダ樹脂の分子量分布が広いトナーを用いてカラートナー像を作製した場合でも、光沢のある画像を得ることができる。また、形成された白色トナー像等は透光性が小さいため、画像の下地が見えてしまうことがなく、良好な画像を得ることができる。その結果、バインダ樹脂の分子量分布が広く、広い温度領域で定着可能なトナーを用いても、光沢度が高く良好な写真画像を、大量かつ高速に形成することが可能な画像形成装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
＜光沢画像形成装置＞
本発明の光沢画像形成装置は、上記のように、カラートナー像形成手段と白色トナー像形成手段とを備えている。カラートナー像形成手段が備えている現像機は、特に限定されず、通常のカラー画像形成装置と同様の現像機を用いることができる。例えば、所定量の摩擦帯電が付与された現像剤層を現像スリーブ上に形成後、その現像剤層を感光体上に形成する現像機が挙げられる。このような現像機を用いた場合、カラートナー像形成手段は、感光体を用いて透明フィルム上にカラートナー像を形成する。もちろん、中間転写ドラム、中間転写ベルトといった中間転写体を備えてもよく、その場合は、中間転写体上に静電現像されたトナーを透明フィルム上に転写すればよい。
【００１１】
なお、透明フィルムに形成された画像を確認する側を表側とすれば、本発明では、カラートナー像を透明フィルムの裏側に形成する。つまり、白色トナー像と透明フィルムとで挟まれる位置にカラートナー像は形成され、画像を見る場合、透明フィルムを介してカラートナー像を見ることになる。そのため、透明フィルムの表側から見た画像と比較した場合、左右反転された画像を透明フィルムの裏側に形成することになる。
【００１２】
具体例としては、タンデム配置されたシアン、イエロー、マゼンタ、ブラックの現像機により、上記のような左右反転された画像を形成し、４色の上記現像の終了後、次に記載の白色トナー像を形成するものが挙げられる。
【００１３】
白色トナー像形成手段は、カラートナー像が形成された後に、カラートナー像が形成された側の透明フィルム上に、非透光性の白色トナー（例えば平均１次粒子径が１００ｎｍ以上の無機粒子を含有した白色トナー）を含む現像機によって、白色トナー像を形成する。換言すれば、白色トナー像は、透明フィルム裏側の最表面に形成する。なお、この白色トナー像は、透明フィルム裏側の最表面において、全面に形成してもよく、原稿の白色部のみにまたは原稿の濃度が低い部分に形成してもよい。つまり、白色トナー像は、原稿の白色部のみに現像してもかまわないが、透明フィルムの表側からみて、透明フィルムの下（裏側）にある媒体の影響を受けないようにするためには、全面に、黒色トナーで現像されていないところ一面に、またはシアン、イエロー、マゼンターの３色の透過濃度が１．０以下のところ一面に、白色トナー像を形成すればよい。なお、トナー像の形成方法は、用いるトナーを特定の白色トナーとする以外は、上記と同様である。
【００１４】
白色トナーとしては、例えば平均１次粒子径が１００ｎｍ以上の白色顔料、具体例としては平均１次粒子径が１００ｎｍ〜１０μｍの無機微粒子を含有するトナーが挙げられ、透光性のより低いトナーであることが好ましい。このような白色トナーを用いれば、透光性が低くなるため、印刷物の下地が透けることのない良好な画像を形成することができる。白色顔料としては、酸化チタン、アルミナ、酸化亜鉛、炭酸カルシウムなどの無機顔料を１種類あるいは２種類以上を混合して用いることができる。この白色トナーを用いて形成する白色層の厚みは、２０μｍ程度とすることが好ましい。
【００１５】
本発明の光沢画像形成装置では、白色トナー像形成手段に代えて、白色フィルム定着手段を備えてもよい。白色フィルム定着手段は、カラートナー像が形成された後に、カラートナー像が形成された側の透明フィルム上に、非透光性の白色フィルムを重ねて定着させる。例えば、透明フィルムの裏側に上記と同様のカラートナー像を形成した後、給紙ローラから白色フィルムを給紙し、転写部で透明フィルムと白色フィルムとを重ねあわせる。そして、転写バイアスにて静電気的に透明フィルムと白色フィルムとを付着させた後、定着機で透明フィルム上のトナーを熱溶解させ、白色フィルム上の熱硬化性あるいは熱可塑性の樹脂も溶解し固定化する。このように透明フィルム上に画像を形成すれば、透明フィルム表側から見た場合に、透明フィルムを介して画像を見ることになり、高い光沢を有する画像となる。
【００１６】
白色フィルムの光透過性は、波長３５０ｎｍ〜８００ｎｍの光の平均透過率が６０％以下であることが好ましい。このような白色フィルムを用いれば、上記白色トナーを用いた場合と同様、印刷物の下地が透けることのない良好な画像を形成することができる。白色フィルムの構造は、特に限定されないが、例えば２層からなるものとし、そのうちの１層は、白色顔料を含有する熱可塑性または熱硬化性の高分子膜で構成されているフィルムとすることができる。そのような白色フィルムの作製例としては、スチレンブチルアクリレート樹脂と酸化チタンなどの白色顔料とを含む溶液を、ポリエチレンテレフタラート（ＰＥＴ）フィルム上に塗布または印刷し、その後乾燥により溶剤を蒸発させて、厚さ約１５〜３５μｍ好ましくは２０μｍの白色のスチレンアクリル膜をＰＥＴ上に作製することが挙げられる。このように白色フィルムを作製した場合、ＰＥＴフィルムを裏側に（スチレンアクリル膜をカラートナー像側に）して、透明フィルム上に定着させることが好ましい。なお、白色顔料としては、酸化チタン、アルミナ、酸化亜鉛、炭酸カルシウムなどの無機顔料を１種類あるいは２種類以上を混合して用いることができる。これら白色顔料は、高分子膜樹脂の重量に対して、約１０％添加することが好ましい。
【００１７】
上記のような光沢画像形成装置を用いれば、各トナー像を透明フィルム上に形成後、定着機でトナーを融解して、透明フィルム上に各トナー像を固着させることができる。本発明では、定着機として、オイルを塗布しないオイルレス定着機を備えていてもよい。このようなオイルレス定着機を用いれば、ワックスの添加やバインダ樹脂の分子量分布を広くすることが求められ、高光沢の画像形成が極めて難しくなる。しかし、本発明では、オイルレス定着機を用いても、容易に高光沢の画像を形成することができる。
【００１８】
さらに、ＯＨＰフィルムなどの透明フィルムと普通紙とを選択可能に画像形成装置を構成すれば、デジタルカメラからの出力といった高光沢度が要求される画像と、光沢度を要求されないビジネス文書用の画像とを、１台の画像形成装置で出力することができる。
【００１９】
また、従来の方法で画像を形成した場合において、定着後のトナー表面を均一にした場合、鉛筆、ボールペン等の加筆性が失われ、ビジネスユースでの使用で問題となることがあった。本発明において、例えばＯＨＰフィルムなどの透明フィルムの表面を、鉛筆やボールペンなどの筆記具で加筆が可能なものとするとともに、極端な光沢度の劣化を起こさないようにするには、透明フィルムの表面粗さ（Ｒｚ）を、１．０μｍ〜１００μｍとすればよい。透明フィルムの表面をこのような表面粗さを有するものとするには、例えば、研磨テープ（日本ミクロコーティング株式会社製）などの微細研磨剤を用いて、透明フィルムの表面を研磨すればよい。
【００２０】
図１に、本発明の光沢画像形成装置の一例を示す。図１に示す光沢画像形成装置１では、ハウジング２内において、トナーＷ（白色トナー）、トナーＭ（マゼンタトナー）、トナーＣ（シアントナー）、トナーＹ（イエロートナー）、トナーＢ（ブラックトナー）のそれぞれに対応した現像スリーブ（図示せず）が、各色ごとに用意されている感光体ドラム５上に配置されている。そして、それら感光体ドラム５上に各色のトナー像を形成し、そのトナー像を、転写ベルト８上で保持されている記録材（透明フィルム）に転写する。また、感光体ドラム５の周囲には、現像スリーブだけでなく、帯電手段６と露光手段７とクリーニング手段２０とが設けられている。
【００２１】
感光体ドラム５としては、公知の材料が使用できるが、例えば非晶質シリコン系感光体、有機系感光体、Ｓｅ系感光体、ＺｎＯ感光体、ＣｄＳ系感光体などの感光体を用いることができる。
【００２２】
帯電手段６は、感光体ドラム５の表面に所定のバイアスの電圧を印加可能に構成されている。露光手段７は、帯電された感光体ドラム５の表面に、外部端末からの画像情報をレーザ光として照射して潜像を形成する。なお、露光手段７では、レーザ光に代えてＬＥＤ光を用いても良い。クリーニング手段２０は、未転写となったトナーを感光体ドラム５上から除去する。
【００２３】
光沢画像形成装置１には５つの現像手段３Ｗ，３Ｍ，３Ｃ，３Ｙ，３Ｂが設けられており、それら現像手段のトナー容器１０Ｗ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｙ、１０Ｂには、トナーＷ、トナーＭ、トナーＣ、トナーＹ、トナーＢがそれぞれ格納されている。
【００２４】
トナーＷ、Ｍ、Ｃ、ＹおよびＢは、感光体ドラム５の表面にトナー像を形成するのに用いられる。具体的には、トナーＷは図示しない搬送経路を経由して現像手段３Ｗの現像スリーブに、トナーＭは現像手段３Ｍの現像スリーブに、トナーＣは現像手段３Ｃの現像スリーブに、トナーＹは現像手段３Ｙの現像スリーブに、トナーＢは現像手段３Ｂの現像スリーブに搬送される。
【００２５】
次に、光沢画像形成装置１の画像形成工程を説明する。まず、感光体ドラム５の表面が帯電手段６により一様に帯電する。次に、露光手段７によって、感光体ドラム５の表面に静電潜像が形成される。現像手段３Ｗ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｙおよび３Ｂでは、現像スリーブにトナーが供給され、供給されたトナーは現像スリーブ上にトナー層を形成し、感光体ドラム５上の静電潜像にトナーが付着して、トナーＷ、Ｍ、Ｃ、ＹおよびＢの各色に対応する感光体ドラム５の表面にトナー像を形成する。
【００２６】
一方、光沢画像形成装置１内の下部に設けられた透明フィルム供給手段１３から搬送される透明フィルム（不図示）は、転写ベルト８に搬送される。そして、感光体ドラム５の表面に形成されたトナー像を、転写ベルト８上の透明フィルムに転写する。この転写により、トナーＢ、トナーＹ、トナーＣ、トナーＭの順に透明フィルム上に転写され、最後にトナーＷの像を透明フィルムに転写する。その後、感光体ドラム５の表面は、クリーニング手段２０でクリーニングされる。
【００２７】
トナーＷの像を転写後、透明フィルムは、熱源が内蔵された一対のローラを有する定着手段１７に搬送される。定着手段１７に搬送された透明フィルムには、熱と圧力とによってトナーが溶融定着する。その後、透明フィルムは、排出手段１５によって排紙部１６に搬送される。
【００２８】
図２に、本発明の光沢画像形成装置における他の例を示す。図２に示す光沢画像形成装置１では、ハウジング２内において、トナーＢ，Ｙ，Ｃ，Ｍのそれぞれに対応した現像スリーブ３１，３２，３３，３４が１つの感光体ドラム５上に配列されている。そして、その感光体ドラム５上に各色のトナー像を形成し、そのトナー像を、転写ドラム４５上で保持されている記録材（透明フィルム）に転写する。また、感光体ドラム５の周囲には、現像スリーブ３１〜３４だけでなく、帯電手段６と露光手段７とクリーニング手段２０と除電手段２１とが設けられている。また、図２に示す光沢画像形成装置１では、図１のトナーＷおよびそれに対応した現像手段１０Ｗに代えて、白色フィルム定着手段を有している。白色フィルム定着手段は、白色フィルムを供給する白色フィルム供給手段２５と、白色フィルムおよび透明フィルムを重ね合わせる重ね合わせローラ４４と、白色フィルム、透明フィルムおよびトナー像を定着させる定着ローラ２７とを有している。なお、図２中、図１に示す選別装置と同一の部材については、図１と同じ符号を付して説明を省略する。
【００２９】
次に、図２に示す光沢画像形成装置１の画像形成工程を説明する。まず、感光体ドラム５の表面が帯電手段６により一様に帯電する。次に、露光手段７によって、感光体ドラム５の表面に静電潜像が形成される。現像手段１０Ｂでは、トナーＢが現像スリーブ３１に供給される。供給されたトナーＢは現像スリーブ３１上にトナー層を形成し、感光体ドラム５上の静電潜像にトナーＢが付着して、感光体ドラム５の表面にトナー像を形成する。
【００３０】
一方、光沢画像形成装置１内の下部に設けられた透明フィルム供給手段１３から搬送される透明フィルム（不図示）は、レジストローラ５０，５１に搬送され、先端揃えおよびタイミングを取った後に転写ドラム４５に搬送される。転写ドラム４５に搬送された透明フィルムは、保持手段４７で転写ドラム４５上に保持される。そして、感光体ドラム５の表面に形成されたトナー像を、転写ドラム４５上の透明フィルムに転写する。この転写により、トナーＢ（ブラックトナー）像が透明フィルム上に転写される。上記方法でトナーＢの像を透明フィルムに転写後、感光体ドラム５の表面は、クリーニング手段２０でクリーニングされ、除電手段２１によって除電される。
【００３１】
その後、上記トナーＢの像を転写したのと同様の方法で、転写ドラム４５上に保持されている透明フィルムに、トナーＹ，Ｃ，Ｍの像を転写する。これらトナーＹ，Ｃ，Ｍの像を転写することにより、カラー画像を透明フィルム上に形成する。
【００３２】
カラー画像形成後、白色フィルム供給手段２５から白色フィルムを搬送する。その白色フィルムは、レジストローラ５０，５１に搬送されて、先端揃えおよびタイミングを取り、予備帯電機Ａによって予め帯電された後に、重ね合わせローラ４４に搬送される。白色フィルムが搬送された重ね合わせローラ４４は、その白色フィルムと転写ドラム４５上の透明フィルムとを静電的に重ね合わせる。
【００３３】
白色フィルムが重ねられた透明フィルムは、熱源が内蔵された一対のローラを有する定着ローラ２７に搬送される。定着ローラ２７に搬送された透明フィルムには、熱と圧力とによってトナーが溶融定着し、さらに白色フィルムも定着する。その後、透明フィルムは、排出手段１５によって排紙部１６に搬送される。
【００３４】
＜画像形成方法＞
本発明で用いられている画像形成方法は、シアントナー、イエロートナー、マゼンタトナーおよびブラックトナーを含む複数の現像機を用いて、透明フィルム上にカラートナー像を形成するカラートナー像形成工程と、カラートナー像が形成された後に、カラートナー像が形成された側の透明フィルム上に、非透光性（例えば平均１次粒子径が１００ｎｍ以上）の白色トナーを含む現像機によって、白色トナー像を形成する白色トナー像形成工程とを含んでいる。または、シアントナー、イエロートナー、マゼンタトナーおよびブラックトナーを含む複数の現像機を用いて、透明フィルム上にカラートナー像を形成するカラートナー像形成工程と、カラートナー像が形成された後に、カラートナー像が形成された側の透明フィルム上に、非透光性の白色フィルムを重ねて定着させる白色フィルム定着工程とを含む画像形成方法である。
【００３５】
＜トナー＞
本発明で用いることができるシアントナー、イエロートナー、マゼンタトナー、ブラックトナー、および白色トナーは、特に限定されないが、例えばバインダ樹脂、離型剤、電荷制御剤、着色剤などを含有するトナーが挙げられる。また、ブラックトナーについては、磁性粉を含有するトナーとしてもよい。
【００３６】
（バインダ樹脂）
バインダ樹脂の種類は特に制限されるものではないが、例えばポリスチレン系樹脂、ポリアクリル系樹脂、スチレン−アクリル系共重合体、ポリエチレン系樹脂、ポリプロピレン系樹脂、塩化ビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ポリビニルアルコール系樹脂、ビニルエーテル系樹脂、Ｎ−ビニル系樹脂、スチレン−ブタジエン樹脂などの熱可塑性樹脂が挙げられる。
【００３７】
ポリスチレン系樹脂は、スチレンの単独重合体でも、スチレンと共重合可能な他の共重合モノマーとの共重合体でもよい。共重合モノマーとしては、ｐ−クロルスチレン；ビニルナフタレン；エチレン、プロピレン、ブチレン、イソブチレンなどのエチレン不飽和モノオレフィン類；塩化ビニル、臭化ビニル、弗化ビニルなどのハロゲン化ビニル；酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、ベンゾエ酸ビニル、酪酸ビニルなどのビニルエステル類；アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸ｎ−ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸ドテシル、アクリル酸ｎ−オクチル、アクリル酸２−クロルエチル、アクリル酸フェニル、α−クロルアクリル酸メチル、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸ブチルなどの（メタ）アクリル酸エステル；アクリロニトリル、メタアクリロニトリル、アクリルアミドなどの他のアクリル酸誘導体；ビニルメチルエーテル、ビニルイソブチルエーテルなどのビニルエーテル類；ビニルメチルケトン、ビニルエチルケトン、メチルイソプロペニルケトンなどのビニルケトン類；Ｎ−ビニルピロール、Ｎ−ビニルカルバゾール、Ｎ−ビニルインドール、Ｎ−ビニルピロリデンなどのＮ−ビニル化合物などが挙げられる。これら共重合モノマーは、１種を単独でスチレン単量体と共重合させることもできるし、あるいは２種以上を組み合わせてスチレン単量体と共重合させることもできる。なお、ポリスチレン系樹脂は、二つの重量平均分子量ピーク（低分子量ピークおよび高分子量ピーク）を有することが好ましい。具体的には、低分子量ピークが３０００〜２００００の範囲内であり、もう一つの高分子量ピークが３０００００〜１５０００００の範囲内であることが好ましい。さらに、重量平均分子量（Ｍｗ）および数平均分子量（Ｍｎ）について、Ｍｗ／Ｍｎが１０以上であることが好ましい。重量平均分子量ピークがこのような範囲内にあれば、トナーを容易に定着させることができ、また、耐オフセット性を向上させることもできる。
【００３８】
ポリエステル系樹脂としては、例えばアルコール成分とカルボン酸成分との縮重合または共縮重合で得られる樹脂が挙げられる。アルコール成分としては、例えば２価または３価以上のアルコール成分が挙げられ、具体例としてはエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、１，３−プロピレングリコール、１，４−ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、１，４−ブテンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、１，４−シクロヘキサンジメタノール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレングリコール等のジオール類；ビスフェノールＡ、水素添加ビスフェノールＡ、ポリオキシエチレン化ビスフェノールＡ、ポリオキシプロピレン化ビスフェノールＡ等のビスフェノール類；ソルビトール、１，２，３，６−ヘキサンテトロール、１，４−ソルビタン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール、１，２，４−ブタントリオール、１，２，５−ペンタントリオール、グリセロール、ジグリセロール、２−メチルプロパントリオール、２−メチル−１，２，４−ブタントリオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、１，３，５，−トリヒドロキシメチルベンゼン等の３価以上のアルコール類が挙げられる。
【００３９】
カルボン酸成分としては、例えば２価または３価カルボン酸、この酸無水物またはこの低級アルキルエステルが用いられ、マレイン酸、フマール酸、シトラコン酸、イタコン酸、グルタコン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、シクロヘキサンジカルボン酸、コハク酸、アジピン酸、セバチン酸、アゼライン酸、マロン酸、あるいはｎ−ブチルコハク酸、ｎ−ブテニルコハク酸、イソブチルコハク酸、イソブテニルコハク酸、ｎ−オクチルコハク酸、ｎ−オクテニルコハク酸、ｎ−ドデシルコハク酸、ｎ−ドデセニルコハク酸、イソドデシルコハク酸、イソドデセニルコハク酸等のアルキルコハク酸またはアルケニルコハク酸等の２価カルボン酸；１，２，４−ベンゼントリカルボン酸（トリメリット酸）、１，２，５−ベンゼントリカルボン酸、２，５，７−ナフタレントリカルボン酸、１，２，４−ナフタレントリカルボン酸、１，２，４−ブタントリカルボン酸、１，２，５−ヘキサントリカルボン酸、１，３−ジカルボキシル−２−メチル−２−メチレンカルボキシプロパン、１，２，４−シクロヘキサントリカルボン酸、テトラ（メチレンカルボキシル）メタン、１，２，７，８−オクタンテトラカルボン酸、ピロメリット酸、エンポール三量体酸等の３価以上のカルボン酸などが挙げられる。
【００４０】
バインダ樹脂は、定着性が良好な観点から熱可塑性樹脂が好ましいが、ソックスレー抽出器を用いて測定される架橋部分量（ゲル量）が１０重量％以下の値、より好ましくは０．１〜１０重量％の範囲内の値であれば、熱硬化性樹脂であってもよい。このように一部架橋構造を導入することにより、定着性を低下させることなく、トナーの保存安定性や形態保持性、あるいは耐久性をより向上させることができる。従って、トナーのバインダ樹脂として、熱可塑性樹脂を１００重量％使用する必要はなく、架橋剤を添加したり、あるいは熱硬化性樹脂を一部使用してもよい。熱硬化性樹脂としては、例えばエポキシ系樹脂やシアネート系樹脂等が使用することができる。より具体的には、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂、水素化ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂、ノボラック型エポキシ樹脂、ポリアルキレンエーテル型エポキシ樹脂、環状脂肪族型エポキシ樹脂、シアネート樹脂等の１種または２種以上の組み合わせが挙げられる。
【００４１】
上記バインダ樹脂を磁性トナーの製造に用いる場合、磁性粉の分散性を向上させるために、ヒドキロキシ（水酸）基、カルボキシル基、アミノ基およびグリシドキシ（エポキシ）基から選択される少なくとも一つの官能基を分子内に有するバインダ樹脂を使用するのが好ましい。なお、これらの官能基を有しているか否かは、ＦＴ−ＩＲ装置を用いて確認することができ、さらに滴定法を用いて定量することができる。
【００４２】
また、上記バインダ樹脂において、ガラス転移点（Ｔｇ）は５５〜７０℃の範囲内の値とするのが好ましい。バインダ樹脂のガラス転移点が、５５℃未満では、得られたトナー同士が融着し、保存安定性が低下する傾向がある。一方、バインダ樹脂のガラス転移点が７０℃を超えると、トナーの定着性が乏しくなる傾向がある。なお、バインダ樹脂のガラス転移点は、示差走査熱量計（ＤＳＣ）を用いて、比熱の変化点から求めることができる。
【００４３】
（離型剤）
離型剤としては、例えばカルナバワックス、サトウワックス、木ワックス等の植物性ワックス；蜜ワックス、昆虫ワックス、鯨ワックス、羊毛ワックスなどの動物性ワックス；エステルを側鎖に有するフィッシャートロプシュワックスやポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックス等の合成炭化水素系ワックスなどが挙げられる。また、離型剤は、示差走査熱量計による吸熱曲線における吸熱メインピークが７０〜１００℃の範囲であるものが好ましい。吸熱メインピークが７０℃未満にある場合、トナーブロッキングおよびホットオフセットが生じるおそれがあり、他方吸熱メインピークが１００℃を超える場合、低温定着性が得られないおそれがあるからである。ワックスの添加量は、バインダ樹脂１００重量部に対して０．１〜２０重量部の範囲が好ましい。ワックスの添加量が０．１重量部より少ないと充分なワックスの効果が得られにくく、他方添加量が２０重量部より多いと耐ブロッキング性が低下し、またトナーからの脱離が生じるおそれがある。
【００４４】
（電荷制御剤）
電荷制御剤としては、例えば正帯電性の電荷制御剤が挙げられ、具体例としてはピリダジン、ピリミジン、ピラジン、オルトオキサジン、メタオキサジン、パラオキサジン、オルトチアジン、メタチアジン、パラチアジン、１，２，３−トリアジン、１，２，４−トリアジン、１，３，５−トリアジン、１，２，４−オキサジアジン、１，３，４−オキサジアジン、１，２，６−オキサジアジン、１，３，４−チアジアジン、１，３，５−チアジアジン、１，２，３，４−テトラジン、１，２，４，５−テトラジン、１，２，３，５−テトラジン、１，２，４，６−オキサトリアジン、１，３，４，５−オキサトリアジン、フタラジン、キナゾリン、キノキサリンなどのアジン化合物；アジンファストレッドＦＣ、アジンファストレッド１２ＢＫ、アジンバイオレットＢＯ、アジンブラウン３Ｇ、アジンライトブラウンＧＲ、アジンダ−クグリ−ンＢＨ／Ｃ、アジンディ−プブラックＥＷおよびアジンディーブラック３ＲＬなどのアジン化合物からなる直接染料；ニグロシン、ニグロシン塩、ニグロシン誘導体などのニグロシン化合物；ニグロシンＢＫ、ニグロシンＮＢ、ニグロシンＺなどのニグロシン化合物からなる酸性染料；ナフテン酸または高級脂肪酸の金属塩類；アルコキシル化アミン；アルキルアミド；ベンジルメチルヘキシルデシルアンモニウム、デシルトリメチルアンモニウムクロライド等の４級アンモニウム塩を例示することができ、これらは、１種単独でも２種以上を併用して使用することもできる。
【００４５】
また、４級アンモニウム塩、カルボン酸塩或いはカルボキシル基を官能基として有する樹脂またはオリゴマ−なども正帯電性の電荷制御剤として使用することができる。より具体的には、４級アンモニウム塩を有するスチレン系樹脂、４級アンモニウム塩を有するアクリル系樹脂、４級アンモニウム塩を有するスチレン−アクリル系樹脂、４級アンモニウム塩を有するポリエステル系樹脂、カルボン酸塩を有するスチレン系樹脂、カルボン酸塩を有するアクリル系樹脂、カルボン酸塩を有するスチレン−アクリル系樹脂、カルボン酸塩を有するポリエステル系樹脂、カルボキシル基を有するポリスチレン系樹脂、カルボキシル基を有するアクリル系樹脂、カルボキシル基を有するスチレン−アクリル系樹脂、カルボキシル基を有するポリエステル系樹脂等の１種または２種以上が挙げられる。
【００４６】
負帯電性を示す電荷制御剤としては、例えば有機金属錯体、キレート化合物が有効で、その例としてはアルミニウムアセチルアセトナート、鉄（ＩＩ）アセチルアセトナート、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルサリチル酸クロム等が挙げられ、特にアセチルアセトン金属錯体、サリチル酸系金属錯体または塩が好ましく、特にサリチル酸系金属錯体またはサリチル酸系金属塩が好ましい。
【００４７】
電荷制御剤の添加量は、バインダ樹脂１００重量部に対して、１〜１５．０重量部、好ましくは１．５〜８．０重量部とするのがよい。電荷制御剤の添加量が上記範囲よりも少量であると、トナーを安定して帯電することが困難となることがあり、トナーを用いて静電潜像の現像を行って画像形成を行った場合に、画像濃度の低下などが発生する場合がある。一方、電荷制御剤が上記範囲よりも多量であると、耐環境性、特に高温高湿下での帯電不良や画像不良が発生し、感光体の汚染等といった欠点が生じる場合がある。
【００４８】
（着色剤）
着色剤としては、特に限定されるものではないが、例えばマゼンタ系、シアン系およびイエロー系の着色剤などが挙げられる。これら着色剤の添加量は、バインダ結着樹脂１００重量部に対して、２〜２０重量部、好ましくは４〜１５重量部の割合で配合される。
【００４９】
マゼンタ系着色剤としては、例えばカラーインデックスに記されているＣ．Ｉ．ピグメントレッド８１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５７、Ｃ．Ｉピグメントレッド４９、Ｃ．Ｉ．ソルベントレッド４９、Ｃ．Ｉ．ソルベントレッド１９、Ｃ．Ｉ．ソルベントレッド５２、Ｃ．Ｉ．ベシック（Ｂａｓｉｃ）レッド１０、Ｃ．Ｉ．ディスパーズ（Ｄｉｓｐｅｒｓｅ）レッド１５などが挙げられる。
【００５０】
シアン系着色剤としては、例えばカラーインデックスに記されているＣ．Ｉ．ピグメントブルー１５、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５−１、Ｃ．Ｉピグメントブルー１６、Ｃ．Ｉ．ソルベントブルー５５、Ｃ．Ｉ．ソルベントブルー７０、Ｃ．Ｉ．ダイレクトブルー８６、Ｃ．Ｉ．ダイレクトブルー２５などが挙げられる。
【００５１】
イエロー系着色剤としては、例えばナフトールイエローＳ等のニトロ系顔料、ハンザイエロー５Ｇ、ハンザイエロー３Ｇ、ハンザイエローＧ、ベンジジンイエローＧ、バルカンファストイエロー５Ｇなどのアゾ系顔料または黄色酸化鉄、黄土等の無機顔料等があげられる。また、カラーインデックスに記されているＣ．Ｉ．ピグメントイエロー１２、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１８０、Ｃ．Ｉ．ソルベントイエロー２、Ｃ．Ｉ．ソルベントイエロー６、Ｃ．Ｉ．ソルベントイエロー１４、Ｃ．Ｉ．ソルベントイエロー１５、Ｃ．Ｉ．ソルベントイエロー１６、Ｃ．Ｉ．ソルベントイエロー１９、Ｃ．Ｉ．ソルベントイエロー２１などが挙げられる。
【００５２】
ブラック系着色剤としては、例えばアセチレンブラック、ランブラック、アニリンブラック等のカーボンブラックが挙げられる。
【００５３】
白色系着色剤としては、酸化チタン、アルミナ、酸化亜鉛、炭酸カルシウムなどの無機顔料が挙げられる。
【００５４】
（その他の成分）
その他の成分として、トナーにはシリカ粉末を加えてもよい。シリカ粉末としては、例えば日本アエロジル社製のアエロジルＲ９７２、Ｒ９７４、シリカＤ−１７、Ｔ−８０５、Ｒ−８１２、ＲＡ２００、ＨＲＸ−Ｃ；タルコ社製のタラノックス５００；キャボット社製のＣａｂ−ｏ−ＳｉｌＭ−５、ＭＳ−７、ＭＳ−７５、ＨＳ−５、ＥＨ−５、Ｓ−１７、ＴＳ−７２などが挙げられる。これらシリカ粉末を用いる場合は、トナー全体の重量に対して３重量％以下とするのが好ましい。また、その他の成分として、トナーに金属酸化物を加えてもよい。金属酸化物としては、例えば酸化チタン、酸化アルミニウム、酸化マグネシウム、酸化亜鉛、チタン酸ストロンチウム、チタン酸バリウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸カルシウムなどが挙げられる。このような金属酸化物を添加することによって、転写不良および定着不良を抑制することができる。また、ブラックトナーについては、フェライト、マグネタイトをはじめとする鉄、コバルト、ニッケルなどの強磁性を示す金属（磁性粉）を添加してもよい。
【００５５】
（製造方法）
所定量のバインダ樹脂、離型剤、電荷制御剤および着色剤（磁性トナーの場合は磁性粉）を添加し、それをヘンシェルミキサーなどの混合装置で攪拌混合する。次に、この混合物を二軸押出機などで溶融混練し、冷却後、ハンマーミルやジェットミルなどの粉砕機で粉砕する。次に、風力分級機などの分級機を用いて、所定粒径のトナー粒子を得る。次に、得られたトナー粒子に対して、所定量の外添剤（例えばシリカ粉末、金属酸化物など）を添加し、ヘンシェルミキサーなどの混合装置で撹拌混合してトナーを製造する。
【００５６】
以下、実施例および比較例を挙げて本発明をさらに詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００５７】
［実施例１］
（白色トナーおよび現像剤の作製）
ビスフェノールおよびフマル酸を縮合して得られたポリエステル樹脂１００重量部と、酸化チタン（ＣＲ−ＥＬ  平均１次粒子径２５０ｎｍ、石原産業社製）５重量部と、フィッシャートロプシュワックス（日本精鑞社製）４重量部と、４級アンモニウム塩化合物（Ｐ−５１、オリエント化学社製）２重量部とをヘンシェルミキサーで混合した後、２軸押出機で溶融混練してトナー用樹脂組成物を調製した。次に、トナー用樹脂組成物を気流式粉砕機で微粉砕し、風力分級機で分級処理し、体積平均粒子径８μｍのトナー粒子を得た。このトナー粒子１００重量部に対し、シリカ粒子（ＴＧ−８２０：キャボット社製）を１．０重量部、酸化チタン（ＣＲ−ＥＬ、石原産業社製）を１．０重量部添加し、ヘンシェルミキサーで１０分間（３０００ｒｐｍ）混合してトナーとした。そして、このトナーを、シリコーン樹脂（信越シリコン社製）でコーティングした平均粒子径８０μｍのフェライトキャリア（ＥＦ−６０Ｂ、パウダーテック社製）に、トナー濃度が５％となるように配合し、均一に攪拌混合して２成分現像剤とした。
【００５８】
（ブラックトナーおよび現像剤の作製）
酸化チタンに代えてカーボンブラック（種類：ＭＡ-１００、三菱化学社製）を用いた以外は、上記白色トナーと同様の方法でブラックトナーおよび現像剤を作製した。
【００５９】
（シアントナーおよび現像剤の作製）
酸化チタンに代えてシアン系着色剤（種類：Ｐｊｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ  １５−１、大日本インキ）を用いた以外は、上記白色トナーと同様の方法でシアントナーおよび現像剤を作製した。
【００６０】
（イエロートナーおよび現像剤の作製）
酸化チタンに代えてイエロー系着色剤（種類：Ｐｊｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  １８０、大日本インキ）を用いた以外は、上記白色トナーと同様の方法でイエロートナーおよび現像剤を作製した。
【００６１】
（マゼンタトナーおよび現像剤の作製）
酸化チタンに代えてマゼンタ系着色剤（種類：Ｃ．Ｉ．Ｐｊｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １２２、大日本インキ）を用いた以外は、上記白色トナーと同様の方法でマゼンタトナーおよび現像剤を作製した。
【００６２】
（印刷試験）
画像形成装置として京セラミタ社製のカラープリンタ（ＦＳ−５０１６Ｎ）の改造機を用い、シアン、イエロー、マゼンタ、ブラック、白色からなる５連タンデム現像システムで画像を出力した。シアン、イエロー、マゼンタ、ブラックは、ＦＳ−５０１６Ｎ純正現像剤を使用した。ホワイト現像剤は、上記方法で作製した現像剤を用いた。白色トナーによるトナー像は、透明フィルム裏側の全面に作製し、白色トナーの使用量は０．７（ｍｇ／ｃｍ2）とした。透明フィルムは、３Ｍ社製のＯＨＰフィルムを用いた。
【００６３】
上記画像形成装置にて左右反転の画像をＯＨＰフィルムの一方の側（裏側）に形成・出力し、定着後のＯＨＰフィルム表面（表側）の光沢度を測定した。なお、ＯＨＰフィルムの印刷前の光沢度は１５０であり、光沢度の測定にはハンディグロスチェッカー（ＩＧ−３３１、入射角６０°）を用いた。結果を表１に示す。
【００６４】
［実施例２］
実施例１で用いた３Ｍ社製ＯＨＰフィルムの表面を、研磨テープ（＃１０００、日本ミクロコーティング株式会社製）で均一に研磨して、表面粗さ（十点平均高さＲｚ  測定長長さ５ｍｍ）を２５μｍとした。なお、表面粗さ（Ｒｚ）は、接触型表面粗さ計ＳＥ−４０（小阪研究所）で測定した。そして、研磨した側を表側に、研磨していない側をトナー像が形成される側になるようにして、実施例１と同様の方法で画像を形成するとともに、光沢度を測定した。結果を表１に示す。
【００６５】
［実施例３］
トナー用樹脂組成物中の酸化チタンとしてＣＲ−ＥＬの代わりにＴＴＯ−５１（平均１次粒子径２０ｎｍ、石原産業社製）を使用した以外は、実施例１と同様に行った。
【００６６】
［比較例１］
３Ｍ社製ＯＨＰシートを用いて、京セラミタ製カラープリンタＬＳ−５０１６Ｎでグロスモード（プロセス速度１／２で）にて、画像を出力した。その後、光沢度計で光沢度を測定した。なお、画像は、上記実施例１と同じ画像を、左右反転せずに形成した。また、光沢度は、画像が形成された面について測定した。結果を表１に示す。
【００６７】
なお、表１中、判定の項目において、「◎」は光沢度が６５．０以上であり、非常に良好な画像が得られたことを、「○」は光沢度が３０．０〜６４．９であり、良好な画像が得られたことを、「△」は光沢度が６５．０以上であり、下地が透けて見えているが実使用上問題無いことを、「×」は光沢度が２９．９未満であることを示している。
【００６８】
【表１】
2006220694.tif 000003
【００６９】
表１によれば、実施例１では「◎」であり、銀塩写真と同等のきわめて光沢度の高い画像が得られたことが分かる。実施例２では、表面を研磨したため、実施例１と比べれば光沢度は低下したが、判定は「○」であり、インクジェットプリンタと同等またはそれ以上の光沢度が得られたことが分かる。なお、実施例２では、得られた印刷物に対する加筆性を調べた結果、十分な加筆性があることが判明した。実施例３では、光沢度は高いが、平均１次粒子径が２０ｎｍの酸化チタンを用いたため、実使用上問題無い程度ではあるが下地が透けてしまった。一方、比較例１では、判定は「×」であり、光沢度の低い画像となった。
【００７０】
［実施例４］
（白色フィルムの作製）
スチレンブチルアクリレート樹脂（三井化学社製：Ｔｍ１２８℃）１００ｇと、酸化チタン（ＣＲ−ＥＬ、石原産業社製）１０ｇとを溶媒（テトラヒドロフラン）１Ｌに溶かした溶液を、厚さ５０μｍのＰＥＴフィルム（ＰＥＴ１３１）上にスクリーン印刷によって印刷した。その後、乾燥により溶剤を蒸発させて、白色顔料を含有する高分子膜（厚さ２０μｍの白色のスチレンアクリル膜）がＰＥＴフィルム上に設けられた白色フィルムを作製した。
【００７１】
（印刷試験）
画像形成装置として京セラミタ製のカラープリンタ（ＦＳ−Ｃ８００８Ｎ）の改造機を用い、シアン、イエロー、マゼンタ、ブラックからなる１ドラム４サイクル現像システムで画像出力した。シアン、イエロー、マゼンタ、ブラックはＦＳ−Ｃ８００８Ｎ純正現像剤を使用した。画像記録紙として、３Ｍ社製ＯＨＰフィルムを用いた。白色フィルムは、上記方法で作製したフィルムを用いた。ＯＨＰフィルムは、実施例１に記載のフィルムと同様である。そして、上記プリンタ改造機にてＯＨＰフィルムに左右反転の画像を形成し、さらにその形成した画像側に白色顔料を含有する高分子膜を密着させて、白色フィルムを定着させた。その後、実施例１と同様の方法で、光沢度を測定した。その結果、光沢度は９７で、判定は「◎」であった。つまり、実施例４でも、銀塩写真と同等のきわめて光沢度の高い画像を得ることができることが分かった。
【図面の簡単な説明】
【００７２】
【図１】本発明の光沢画像形成装置の一例を示す概略断面図である。
【図２】本発明における光沢画像形成装置の他の例を示す概略断面図である。
【符号の説明】
【００７３】
１・・・光沢画像形成装置
３Ｗ，３Ｍ，３Ｃ，３Ｙ，３Ｂ・・・現像手段
５・・・感光体ドラム
１３・・・透明フィルム供給手段
２５・・・白色フィルム供給手段
４４・・・重ね合わせローラ
４５・・・転写ドラム
４７・・・保持手段
Ｂ・・・ブラックトナー
Ｃ・・・シアントナー
Ｍ・・・マゼンタトナー
Ｗ・・・白色トナー
Ｙ・・・イエロートナー
【図１】
2006220694.tif 000004
【図２】
2006220694.tif 000005