(57)【要約】【課題】  サイドウォールの耐亀裂成長性と乗り心地性能とを維持しながら操縦安定性を向上させることが可能な空気入りラジアルタイヤを提供する。【解決手段】  内側ゴム層と外側ゴム層とを少なくとも含む２層以上のサイドウォールゴムを有するタイヤであって、リムにタイヤを装着し規定内圧を充填した状態でのタイヤ最大幅位置において、該内側ゴム層のタイヤ周方向の複素弾性率Ｅ*ａとラジアル方向の複素弾性率Ｅ*ｂとの比Ｅ*ａ／Ｅ*ｂが１．５以上であり、かつ、該サイドウォールゴムの総厚みに対して該内側ゴム層の厚みが１０〜８０％を占めるタイヤに関する。内側ゴム層には紙繊維が配合されることが好ましく、さらに該紙繊維がクラフト紙粉砕品であることが好ましい。【選択図】        図１
2006143034.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内側ゴム層と外側ゴム層とを少なくとも含む２層以上のサイドウォールゴムを有するタイヤであって、リムにタイヤを装着し規定内圧を充填した状態でのタイヤ最大幅位置において、前記内側ゴム層のタイヤ周方向の複素弾性率Ｅ*ａとラジアル方向の複素弾性率Ｅ*ｂとの比Ｅ*ａ／Ｅ*ｂが１．５以上であり、かつ、前記サイドウォールゴムの総厚みに対して前記内側ゴム層の厚みが１０〜８０％を占める、空気入りラジアルタイヤ。
【請求項２】
前記内側ゴム層に紙繊維が配合される、請求項１に記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項３】
前記内側ゴム層において、ゴム成分１００質量部に対して紙繊維が３〜３０質量部の範囲内で配合される、請求項２に記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項４】
前記紙繊維がクラフト紙粉砕品である、請求項２に記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項５】
前記内側ゴム層のタイヤ周方向の複素弾性率Ｅ*ａが、前記外側ゴム層のタイヤ周方向の複素弾性率よりも大きくなるように設定される、請求項１に記載の空気入りラジアルタイヤ。
【請求項６】
温度７０℃、周波数１０Ｈｚ、動歪±２％の測定条件において、前記内側ゴム層のタイヤ周方向の複素弾性率Ｅ*ａが５〜４０ＭＰａの範囲内であり、かつラジアル方向の複素弾性率Ｅ*ｂが３〜１０ＭＰａの範囲内である、請求項１に記載の空気入りラジアルタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、サイドウォールの耐亀裂成長性と乗り心地性能とを維持しつつ、操縦安定性を向上させることが可能な空気入りラジアルタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年タイヤにおいては、特に高速走行時の制動性能等の操縦性能や乗り心地の向上がますます強く要求されている。タイヤの制動性能を向上させる方法としては、タイヤの前後剛性を高くする方法等が従来用いられており、たとえば高硬度サイドウォールを用いる方法等が知られている。
【０００３】
特許文献１には、タイヤ周方向に配向した有機単繊維を含有するゴム複合材層をサイドウォールに配したラジアルタイヤが提案されている。特許文献１の方法によればタイヤ周方向の剛性が向上するが、ラジアル方向の強度が十分とは言えないために、耐亀裂成長性等の耐久性を十分得ることが困難である。
【０００４】
特許文献２には、サイドウォールゴムが、カーカスに隣接する内層と該内層の外側でかつ外壁面を形成する外層とからなるとともに、該内層が有機繊維からなる短繊維を含むゴム組成物からなる空気入りラジアルタイヤが提案されている。しかし特許文献２の方法において使用される有機繊維は、短繊維強化用として新たに紡糸した繊維を切断して用いるのが一般的であるため、経済的に高いものとなる傾向がある。
【０００５】
特許文献３には、１，２−シンジオ−ポリブタジエン結晶を所定量含むポリブタジエンを含有する発泡ゴムが用いられ、好ましくはタイヤの周方向の複素弾性率Ｅ1*とタイヤのラジアル方向の複素弾性率Ｅ2*とが１．０５≦Ｅ1*／Ｅ2*≦１．２５を満たすサイドウォールが提案されている。特許文献３の方法によれば、耐久性を維持しつつ転がり抵抗の低減および軽量化が可能であるが、上記の発泡ゴムを用いてサイドウォール全体を形成するため、コストおよび耐久性の点で改善の余地を有する。
【０００６】
特許文献４には、サイドウォールゴムが複層ゴム構造に形成され、サイドウォールゴムの内側ゴム層のゴムモジュラスが外側ゴム層のゴムモジュラスよりも大きく設定される空気入りラジアルタイヤが提案されている。特許文献４の方法によれば、乗り心地性能の悪化を回避しつつ前後剛性を増加させて制動性能を向上させることが可能であるが、耐亀裂成長性においてはいまだ改善の余地がある。
【特許文献１】特開平４−１９１１０５号公報
【特許文献２】特開平６−２５５３２１号公報
【特許文献３】特開平８−８５３０３号公報
【特許文献４】特開２００３−３１２２１３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は上記の課題を解決し、サイドウォールの耐亀裂成長性と乗り心地性能とを維持しながら操縦安定性を向上させることが可能な空気入りラジアルタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、内側ゴム層と外側ゴム層とを少なくとも含む２層以上のサイドウォールゴムを有するタイヤであって、リムにタイヤを装着し規定内圧を充填した状態でのタイヤ最大幅位置において、該内側ゴム層のタイヤ周方向の複素弾性率Ｅ*ａとラジアル方向の複素弾性率Ｅ*ｂとの比Ｅ*ａ／Ｅ*ｂが１．５以上であり、かつ、該サイドウォールゴムの総厚みに対して該内側ゴム層の厚みが１０〜８０％を占めるタイヤに関する。
【０００９】
本発明における内側ゴム層には、紙繊維が配合されることが好ましい。この場合、該紙繊維がクラフト紙粉砕品であることが特に好ましい。
【００１０】
内側ゴム層における紙繊維の配合量は、ゴム成分１００質量部に対して３〜３０質量部の範囲内とされることが好ましい。
【００１１】
本発明においては、内側ゴム層のタイヤ周方向の複素弾性率が、外側ゴム層のタイヤ周方向の複素弾性率よりも大きくなるように設定されることが好ましい。
【００１２】
本発明においては、温度７０℃、周波数１０Ｈｚ、動歪±２％の測定条件において、内側ゴム層のタイヤ周方向の複素弾性率Ｅ*ａが５〜４０ＭＰａの範囲内であり、かつラジアル方向の複素弾性率Ｅ*ｂが３〜１０ＭＰａの範囲内であることが好ましい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、少なくとも２層以上のサイドウォールゴムを形成し、かつ内側ゴム層におけるタイヤ周方向の複素弾性率がラジアル方向の複素弾性率との関係において一定以上となるように剛性を設定することによって、耐亀裂成長性と乗り心地性能とを維持しつつ操縦安定性をも向上させた空気入りラジアルタイヤを提供することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
本発明の空気入りタイヤにおけるサイドウォールは内側ゴム層と外側ゴム層とを少なくとも含む２層以上からなり、該内側ゴム層のタイヤ周方向の複素弾性率Ｅ*ａとラジアル方向の複素弾性率Ｅ*ｂとの比Ｅ*ａ／Ｅ*ｂが１．５以上である。
【００１５】
本発明においては、内側ゴム層のタイヤ周方向の複素弾性率が、外側ゴム層のタイヤ周方向の複素弾性率よりも大きく設定されることが好ましい。この場合、周方向における比較的剛性の高い内側ゴム層の寄与により操縦安定性を確保できるとともに、ラジアル方向における比較的剛性の低い外側ゴム層の寄与により乗り心地性能を確保できる。特に、内側ゴム層におけるタイヤ周方向の複素弾性率Ｅ*ａが、温度７０℃、周波数１０Ｈｚ、動歪±２％の測定条件において５〜４０ＭＰａの範囲内であって、外側ゴム層のタイヤ周方向の複素弾性率が、温度７０℃、周波数１０Ｈｚ、動歪±２％の測定条件において３〜１０ＭＰａの範囲内である場合、操縦安定性および乗り心地性能がいずれも優れるため好ましい。
【００１６】
なお本発明の空気入りタイヤのサイドウォールゴムにおける内側ゴム層および外側ゴム層の複素弾性率は、リムにタイヤを装着し規定内圧を充填した状態でのタイヤ最大幅位置において測定される。
【００１７】
本発明の空気入りタイヤにおいては、サイドウォールゴムの総厚みに対して該内側ゴム層の厚みが１０〜８０％を占める。サイドウォールゴムの総厚みに対する該内側ゴム層の厚みが１０％以上であれば、耐亀裂成長性および操縦安定性が良好であり、８０％以下であれば、乗り心地性能が良好である。
【００１８】
本発明の空気入りタイヤにおいては、内側ゴム層に紙繊維が配合されることが好ましい。紙繊維とは、紙を粉砕等により短繊維化したものを指す。本発明においては、内側ゴム層に対して紙繊維を配合することにより、内側ゴム層の剛性を低コストで向上させることができるとともに、該紙繊維の種類および配合量を適宜設定することにより、内側ゴム層の剛性を簡便かつ任意に制御できる。内側ゴム層においては、ゴム成分１００質量部に対して紙繊維が３〜３０質量部の範囲内で配合されることが好ましい。紙繊維の配合量が３質量部以上であれば、紙繊維を配合することによる内側ゴム層の補強効果が十分得られ、３０質量部以下であれば、内側ゴム層が硬くなり過ぎることによる乗り心地性能の悪化を防止できる。紙繊維の配合量はさらに４質量部以上、さらに５質量部以上とされることが好ましく、また２０質量部以下、さらに１５質量部以下とされることが好ましい。
【００１９】
本発明において配合される紙繊維は、クラフトパルプ、セミケミカルパルプ、機械パルプ等のパルプ化法で得られるパルプ、ケナフ、バガス、竹、コットン、海藻等を由来とする非木材パルプ、使用済コピー用紙、古新聞紙、古段ボール紙等の古紙を脱墨して得られる古紙パルプ、等から得られる原料紙の１種または２種以上の混合物を用いて調製されることができるが、たとえばクラフト紙粉砕品等の物理的強度が比較的大きい紙繊維が好ましく用いられる。クラフト紙とは、クラフトパルプ（ＫＰ）を抄紙して得られる紙の全般を指し、未晒クラフト紙および晒クラフト紙を含む。クラフトパルプは、化学パルプに分類されるものの主流であり、一般に比較的長い繊維長を有することから、クラフト紙は強度に優れる紙として包装用途等に広く使用される。クラフトパルプとしては針葉樹クラフトパルプ、広葉樹クラフトパルプのいずれも使用できるが、針葉樹クラフトパルプは繊維長が比較的長いため好ましい。
【００２０】
クラフトパルプは、一般に以下のような方法で製造される。まず原料となるチップの不純物を除去するとともに、厚みや長さ等を一定範囲内に均一化する。次にチップを苛性ソーダ、硫化ソーダ等の薬品で、たとえば１５０〜１６０℃程度の高温で蒸煮し、チップ中の主にリグニンを溶出させ、パルプ化する。溶出リグニンおよび薬品をパルプと分離するための洗浄工程を経た後、該パルプをたとえば酸素およびアルカリで処理すること等により、パルプ中の残存リグニンをさらに溶出させる。最後に異物除去、洗浄を行ない、未晒クラフトパルプを得ることができる。未晒クラフトパルプはさらに漂白工程を経ることによって晒クラフトパルプとされることができる。未晒クラフトパルプを抄紙することにより未晒クラフト紙、晒クラフトパルプを抄紙することにより晒クラフト紙をそれぞれ製造することができる。
【００２１】
本発明において配合される紙繊維の平均直径はたとえば１〜１００μｍの範囲内、平均長さはたとえば１〜１０μｍの範囲内であることが好ましい。この場合紙繊維による該内側ゴム層の補強効果が十分得られるとともに、内側ゴム層を形成するゴム組成物中における紙繊維の分散不良が防止される。
【００２２】
本発明の内側ゴム層の硬度は、たとえば６０〜８０の範囲内に設定されることが好ましい。硬度が６０以上であればタイヤの操縦安定性が所望の程度確保でき、８０以下であれば乗り心地が良好である。なお硬度は、ＩＳＯ−７６１９に準拠して測定することができる。
【００２３】
本発明のサイドウォールゴムに使用されるゴム成分としては、天然ゴム（ＮＲ）および／またはジエン系合成ゴムが好ましく挙げられる。ジエン系合成ゴムとしては、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、ポリブタジエンゴム（ＢＲ）、ポリイソプレンゴム（ＩＲ）、エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、アクリロニトリル−ブタジエンゴム（ＮＢＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）等が挙げられ、これらのうち１種類または２種類以上を含むゴム成分が好適である。なお、エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭ）とは、エチレン−プロピレンゴム（ＥＰＭ）に第三ジエン成分を含むものである。ここで第三ジエン成分としては、たとえば炭素数５〜２０の非共役ジエンが挙げられ、１，４−ペンタジエン、１，４−ヘキサジエン、１，５−ヘキサジエン、２，５−ジメチル−１，５−ヘキサジエンおよび１，４−オクタジエンや、１，４−シクロヘキサジエン、シクロオクタジエン、ジシクロペンタジエンなどの環状ジエン、５−エチリデン−２−ノルボルネン、５−ブチリデン−２−ノルボルネン、２−メタリル−５−ノルボルネンおよび２−イソプロペニル−５−ノルボルネンなどのアルケニルノルボルネン等が好ましく例示できる。特に、ジシクロペンタジエン、５−エチリデン−２−ノルボルネン等は好ましく使用され得る。
【００２４】
本発明におけるサイドウォールゴムには、その他ゴム製品において一般的に配合される以下の成分を適宜配合することができる。
【００２５】
充填剤としては、たとえばシリカをゴム成分１００質量部に対してたとえば５質量部以上１００質量部以下で配合することができる。シリカとしては汎用ゴム一般に用いられるものを使用でき、たとえば補強材として使用される乾式法ホワイトカーボン、湿式法ホワイトカーボン、コロイダルシリカ等が挙げられる。中でも含水ケイ酸を主成分とする湿式法ホワイトカーボンが好ましい。シリカの配合量が５質量部以上であればタイヤ用ゴム組成物に対する補強効果が十分得られることによりタイヤの耐摩耗性が良好に向上し、１００質量部以下であれば、タイヤ用ゴム組成物の製造時における未加硫ゴム組成物の粘度上昇による加工性の低下やコストの過度な上昇を防止できる。
【００２６】
上記で使用されるシリカの窒素吸着比表面積（ＢＥＴ法）は、たとえば５０〜３００ｍ2／ｇ、さらに１００〜２００ｍ2／ｇの範囲内であることが好ましい。シリカの窒素吸着比表面積が５０ｍ2／ｇ以上である場合、タイヤ用ゴム組成物に対する補強効果が十分得られることによりタイヤの耐摩耗性が良好に向上する。一方該窒素吸着比表面積が３００ｍ2／ｇ以下である場合、タイヤ用ゴム組成物の加工性が良好であり、操縦安定性も十分確保される。ここで窒素吸着比表面積は、ＡＳＴＭ  Ｄ３０３７−８１に準じてＢＥＴ法で測定される値である。
【００２７】
本発明のタイヤ用ゴム組成物にシリカを配合する場合には、シラン系カップリング剤、好ましくは含硫黄シランカップリング剤をたとえば、シリカ質量に対して１質量％以上２０質量％以下で配合することが好ましい。シランカップリング剤の配合によってタイヤの耐摩耗性および操縦安定性を向上させることができ、シランカップリング剤の配合量が１質量％以上の場合、耐摩耗性および操縦安定性の向上効果が良好に得られる。またシランカップリング剤の配合量が２０質量％以下の場合、ゴムの混練、押出工程での焼け（スコーチ）が生じる危険性が少ない。含硫黄シランカップリング剤としては、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイル−テトラスルフィド、トリメトキシシリルプロピル−メルカプトベンゾチアゾールテトラスルフィド、トリエトキシシリルプロピル−メタクリレート−モノスルフィド、ジメトキシメチルシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイル−テトラスルフィド、ビス−［３−（トリエトキシシリル）−プロピル］テトラスルフィド、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン等が例示される。
【００２８】
その他のシラン系カップリング剤としては、ビニルトリクロロシラン、ビニルトリス（２−メトキシエトキシ）シラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリメトキシシラン、γ−クロロプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン等を使用することができる。
【００２９】
本発明では、用途に応じてその他のカップリング剤、例えばアルミネート系カップリング剤、チタン系カップリング剤を単独またはシラン系カップリング剤と併用して使用することも可能である。
【００３０】
本発明のサイドウォールゴムには、その他、カーボンブラック、クレー、アルミナ、タルク、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、酸化マグネシウム、酸化チタン等の充填剤を単独あるいは２種以上混合して用いることができる。
【００３１】
ここでカーボンブラックはゴム成分１００質量部に対して１０質量部以上で１５０質量部以下で配合されることが好ましい。ここでカーボンブラックの物性は窒素吸着比表面積（ＢＥＴ法）が７０〜３００ｍ2／ｇの範囲内、ＤＢＰ吸油量が５〜３００ｍｌ／１００ｇの範囲内、ヨウ素吸着量が１４６〜１５２ｍｇ／ｇの範囲内のものが、タイヤ用ゴム組成物に対する補強効果の点で好適である。
【００３２】
本発明のサイドウォールゴムには、上記の他に、加硫剤、加硫促進剤、軟化剤、可塑剤、老化防止剤、発泡剤およびスコーチ防止剤等を添加することが可能である。
【００３３】
加硫剤としては、有機過酸化物もしくは硫黄系加硫剤を使用できる。有機過酸化物としては、たとえば、ベンゾイルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、メチルエチルケトンパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ベンゾイルパーオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキシン−３あるいは１，３−ビス（ｔ−ブチルパーオキシプロピル）ベンゼン、ジ−ｔ−ブチルパーオキシ−ジイソプロピルベンゼン、ｔ−ブチルパーオキシベンゼン、２，４−ジクロロベンゾイルパーオキサイド、１，１−ジ−ｔ−ブチルパーオキシ−３，３，５−トリメチルシロキサン、ｎ−ブチル−４，４−ジ−ｔ−ブチルパーオキシバレレートなどを使用することができる。これらの中で、ジクミルパーオキサイド、ｔ−ブチルパーオキシベンゼンおよびジ−ｔ−ブチルパーオキシ−ジイソプロピルベンゼンが好ましい。また、硫黄系加硫剤としては、たとえば、硫黄、モルホリンジスルフィドなどを使用することができる。これらの中では硫黄が好ましい。
【００３４】
加硫促進剤としては、スルフェンアミド系、チアゾール系、チウラム系、チオウレア系、グアニジン系、ジチオカルバミン酸系、アルデヒド−アミン系またはアルデヒド−アンモニア系、イミダゾリン系、もしくは、キサンテート系加硫促進剤のうち少なくとも一つを含有するものを使用することが可能である。
【００３５】
スルフェンアミド系としては、たとえばＣＢＳ（Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド）、ＴＢＢＳ（Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド）、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ−オキシジエチレン−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミドなどのスルフェンアミド系化合物などが挙げられる。
【００３６】
チアゾール系としては、たとえばＭＢＴ（２−メルカプトベンゾチアゾール）、ＭＢＴＳ（ジベンゾチアジルジスルフィド）、２−メルカプトベンゾチアゾールのナトリウム塩、亜鉛塩、銅塩、シクロヘキシルアミン塩、２−（２，４−ジニトロフェニル）メルカプトベンゾチアゾール、２−（２，６−ジエチル−４−モルホリノチオ）ベンゾチアゾールなどが挙げられる。
【００３７】
チウラム系としては、たとえばＴＭＴＤ（テトラメチルチウラムジスルフィド）、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラメチルチウラムモノスルフィド、ジペンタメチレンチウラムジスルフィド、ジペンタメチレンチウラムモノスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド、ジペンタメチレンチウラムヘキサスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、ペンタメチレンチウラムテトラスルフィドなどが挙げられる。
【００３８】
チオウレア系としては、たとえばチアカルバミド、ジエチルチオ尿素、ジブチルチオ尿素、トリメチルチオ尿素、ジオルトトリルチオ尿素などのチオ尿素化合物などが挙げられる。
【００３９】
グアニジン系としては、たとえばジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、トリフェニルグアニジン、オルトトリルビグアニド、ジフェニルグアニジンフタレートなどのグアニジン系化合物が挙げられる。
【００４０】
ジチオカルバミン酸系としては、たとえばエチルフェニルジチオカルバミン酸亜鉛、ブチルフェニルジチオカルバミン酸亜鉛、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム、ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジブチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジアミルジチオカルバミン酸亜鉛、ジプロピルジチオカルバミン酸亜鉛、ペンタメチレンジチオカルバミン酸亜鉛とピペリジンの錯塩、ヘキサデシル(またはオクタデシル)イソプロピルジチオカルバミン酸亜鉛、ジベンジルジチオカルバミン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム、ペンタメチレンジチオカルバミン酸ピペリジン、ジメチルジチオカルバミン酸セレン、ジエチルジチオカルバミン酸テルル、ジアミルジチオカルバミン酸カドミウムなどのジチオカルバミン酸系化合物などが挙げられる。
【００４１】
アルデヒド−アミン系またはアルデヒド−アンモニア系としては、たとえばアセトアルデヒド−アニリン反応物、ブチルアルデヒド−アニリン縮合物、ヘキサメチレンテトラミン、アセトアルデヒド−アンモニア反応物などが挙げられる。
【００４２】
老化防止剤としては、アミン系、フェノール系、イミダゾール系の各化合物や、カルバミン酸金属塩、ワックスなどを適宜選択して使用することが可能である。
【００４３】
本発明では練り加工性を一層向上させるために軟化剤を併用しても良い。軟化剤としては、プロセスオイル、潤滑油、パラフィン、流動パラフィン、石油アスファルト、ワセリンなどの石油系軟化剤、ヒマシ油、アマニ油、ナタネ油、ヤシ油などの脂肪油系軟化剤、トール油、サブ、蜜ロウ、カルナバロウ、ラノリンなどのワックス類、リノール酸、パルミチン酸、ステアリン酸、ラウリン酸などの脂肪酸、等が挙げられる。
【００４４】
さらに、本発明のサイドウォールゴムには必要に応じて可塑剤を配合することができる。具体的には、ＤＭＰ（フタル酸ジメチル）、ＤＥＰ（フタル酸ジエチル）、ＤＢＰ（フタル酸ジブチル）、ＤＨＰ（フタル酸ジヘプチル）、ＤＯＰ（フタル酸ジオクチル）、ＤＩＮＰ（フタル酸ジイソノニル）、ＤＩＤＰ（フタル酸ジイソデシル）、ＢＢＰ（フタル酸ブチルベンジル）、ＤＬＰ（フタル酸ジラウリル）、ＤＣＨＰ（フタル酸ジシクロヘキシル）、無水ヒドロフタル酸エステル、ＤＯＺ（アゼライン酸ジ−２−エチルヘキシル）、ＤＢＳ（セバシン酸ジブチル）、ＤＯＳ（セバシン酸ジオクチル）、クエン酸アセチルトリエチル、クエン酸アセチルトリブチル、ＤＢＭ（マレイン酸ジブチル）、ＤＯＭ（マレイン酸−２−エチルヘキシル）、ＤＢＦ（フマル酸ジブチル）等が挙げられる。
【００４５】
本発明のサイドウォールゴムには、スコーチを防止または遅延させるためのスコーチ防止剤として、たとえば無水フタル酸、サリチル酸、安息香酸などの有機酸、Ｎ−ニトロソジフェニルアミンなどのニトロソ化合物、Ｎ−シクロヘキシルチオフタルイミド等を使用することができる。
【００４６】
図１は、本発明に係る空気入りタイヤの断面図の右半分を例示した図である。タイヤ１は、トレッド部２と、その両端からタイヤ半径方向内方にのびる一対のサイドウォール部３と、各サイドウォール部３の内方端に位置するビード部４とを具える。またビード部４、４間にはカーカス５が架け渡されるとともに、このカーカス５のラジアル方向外側にタガ効果を有するベルト層６が配される。
【００４７】
該カーカス５は、カーカスコードをタイヤ赤道Ｃに対して例えば７０〜９０°の角度で配列する１枚以上のカーカスプライから形成され、このカーカスプライは、トレッド部２からサイドウォール部３を経てビード部４のビードコア７の廻りをタイヤ軸方向の内側から外側に折返され、折返し部５ａによって係止される。
【００４８】
ベルト層６は、ベルトコードをタイヤ赤道に対して例えば４５°以下の角度で配列した２枚以上のベルトプライからなり、各ベルトコードがプライ間で交差するよう向きを違えて重置している。さらにベルト層６の外側にバンド層（図示せず）を設けても良く、このときバンド層は低モジュラスの有機繊維コードを、タイヤ赤道とほぼ平行に螺旋巻きした連続プライで形成する。
【００４９】
本発明においては、サイドウォール部３が内側ゴム層３ａと外側ゴム層３ｂとを少なくとも有する２層以上の構造とされ、内側ゴム層が所定のゴム組成物を用いて形成されることにより、サイドウォールの耐亀裂成長性等と乗り心地性能とを維持しながら操縦安定性を向上させることが可能である。なお本発明に係る空気入りタイヤの構造は上述のものに限定されない。
【００５０】
［実施例］
以下、実施例を挙げて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００５１】
表１に示す配合成分のうち硫黄および加硫促進剤を除いた成分を、バンバリーを用い約１５０℃で５分間混練し、さらに硫黄および加硫促進剤を加えて２軸オープンロールを用い約８０℃で５分間練り込んでゴム組成物を得た。該ゴム組成物を用いてゴムシートを作製し、タイヤのサイドウォールとして成型し、１５０℃、３０分、２５ｋｇｆ（２４５．１６６２５Ｎ）の条件で加硫を行なって試験用タイヤを作製した。
【００５２】
（複素弾性率）
幅４ｍｍ×長さ３０ｍｍ×厚さ１．５ｍｍの短冊状試料を作製し、岩本製作所（株）製の粘弾性スペクトロメータを用い、温度７０℃、周波数１０Ｈｚ、動歪み±２％の条件でタイヤ周方向となる方向およびラジアル方向となる方向における複素弾性率を測定した。結果を表１に示す。
【００５３】
（耐屈曲亀裂成長性）
ＪＩＳ−Ｋ６２６０による屈曲亀裂試験に準じ、デマッチャ屈曲亀裂試験機を用いて亀裂成長性をテストした。なおテストは、タイヤからサンプルを切り出し、規定のクラックを与え、該クラックが１ｍｍ成長するのに要する屈曲回数を測定し、従来例１を１００として指数表示した。結果を表１に示す。
【００５４】
（操縦安定性）
サイズ１９５／６５Ｒ１５のタイヤを車に装着し、テストコースにて４０〜１００ｋｍ／ｈで走行し、ハンドル応答性、剛性感、グリップ性のフィーリング試験による操縦安定性の評価、および乗り心地性能の評価を行なった。評価は下記の基準により５点満点で行ない、３人のドライバーの平均値を、従来例１を１００とする指数により表わした。数値が大きいほど操縦安定性および乗り心地が良いことを表わす。結果を表１に示す。
５点：非常に良好である。
４点：良好である。
３点：普通である。
２点：やや劣る。
１点：劣る。
【００５５】
【表１】
2006143034.tif 000003
【００５６】
注１：ＮＲは、タイ製の「ＲＳＳ♯３」である。
注２：ＢＲは、宇部興産社製の「ＢＲ１５０Ｂ」である。
注３：Ｎ５５０は、東海カーボン社製の「シーストＳＯ」である。
注４：紙繊維は、三共製粉社製の「ミルファイブ♯１００」である。
注５：老化防止剤６Ｃは、精工化学社製の「オゾノン６Ｃ」である。
注６：ワックスは、大内新興化学社製の「サンノックワックス」である。
注７：アロマオイルは、出光興産社製の「ダイアナプロセスＡＨ４０」である。
注８：ステアリン酸は、日本油脂社製の「桐」である。
注９：酸化亜鉛は、東邦亜鉛社製の「銀嶺Ｒ」である。
注１０：硫黄は、鶴見化学社製である。
注１１：加硫促進剤は、大内新興化学社製の「ノクセラーＮＳ」（Ｎ−ｔ−ブチル２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド）である。
【００５７】
表１に示す結果より、内側ゴム層におけるタイヤ周方向の複素弾性率Ｅ*ａとラジアル方向の複素弾性率Ｅ*ｂとの比Ｅ*ａ／Ｅ*ｂが１．５より小さい比較例１および比較例３、および内側ゴム層の厚みがサイドウォールゴムの総厚みの９０％を占める比較例２と比べて、本発明に係る内側ゴム層と外側ゴム層とからなるサイドウォールが設けられた実施例１〜５においては、耐亀裂成長性および乗り心地の低下が見られない一方操縦安定性が著しく向上していた。
【００５８】
今回開示された実施の形態および実施例はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【産業上の利用可能性】
【００５９】
本発明によれば、サイドウォールの耐亀裂成長性等と乗り心地性能とを維持しながら操縦安定性を向上させることが可能な空気入りラジアルタイヤを提供することを目的とする。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】本発明に係る空気入りタイヤの断面図の右半分を例示した図である。
【符号の説明】
【００６１】
１  タイヤ、２  トレッド部、３  サイドウォール部、３ａ  内側ゴム層、３ｂ  外側ゴム層、４  ビード部、５  カーカス、５ａ  折返し部、６  ベルト層、７  ビードコア。
【図１】
2006143034.tif 000004