(57)【要約】【課題】  ＲＡＩＤの再構築とＯＳの再インストール無しでＲＡＩＤアレイの容量拡張を可能とする。【解決手段】  ターゲット先であるＨＤＤ４−１と、途中に管理情報を有するソース元であるＨＤＤ４−２の記憶容量を容量確認部１２が確認し、ＨＤＤ４−１がＨＤＤ４−２以上の容量の場合に、管理情報移動部１３が、管理情報をＨＤＤ４−２中の最大容量領域に移動させる。そして、管理情報構築部１４はＨＤＤ４−１の最大容量領域にＨＤＤ４−１用の管理情報を記憶させる。その後、ＲＡＩＤ制御部１１が、ＨＤＤ４−２のデータをＨＤＤ４−１にコピーする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
全容量の途中に管理情報を記憶した複数の物理ドライブにより構成されたディスクアレイに対してリビルドが要求された際に、各物理ドライブの容量を確認する容量確認手段と、
前記容量確認手段により、前記リビルド対象のターゲット先の物理ドライブの容量が前記リビルドのソース元の物理ドライブの容量以上の場合に、前記ソース元の物理ドライブ中の前記管理情報を当該物理ドライブ中の最大容量の領域に移動する移動手段と、
前記移動手段により移動された前記管理情報を元に前記ターゲット先の物理ドライブ用の管理情報作成し、このターゲット先の物理ドライブ中の最大容量の領域に記憶する管理情報構築手段と、
前記ソース元の物理ドライブに記憶されたデータを元に、前記ソース先の物理ドライブのデータを作成し、前記ソース元の物理ドライブと対応する前記ソース先の物理ドライブに記憶するデータ記憶手段と、
を有することを特長とするディスクアレイ装置。
【請求項２】
前記複数の物理ドライブにより構成されたディスクアレイとはＲＡＩＤ１で構築されたものであり、かつ、前記データ記憶手段は、前記ソース元の物理ドライブに記憶されたデータと同一のデータをこれに対応する前記ソース先の物理ドライブに記憶することを特徴とする請求項１に記載のディスクアレイ装置。
【請求項３】
前記複数の物理ドライブにより構成されたディスクアレイとはＲＡＩＤ５で構築されたものであり、かつ、前記データ記憶手段は、前記ソース元の物理ドライブに記憶されたデータを元に前記ソース先の物理ドライブに記憶するデータを算出し、これを前記ソース元の物理ドライブと対応する位置に記憶することを特徴とする請求項１に記載のディスクアレイ装置。
【請求項４】
全容量の途中に管理情報を記憶した複数の物理ドライブにより構成されたディスクアレイに対してリビルドが要求された際に、各物理ドライブの容量を確認する容量確認手段と、
前記容量確認手段により、前記リビルド対象のターゲット先の物理ドライブの容量が前記リビルドのソース元の物理ドライブの容量以上の場合に、前記ソース元の物理ドライブ中の前記管理情報を当該物理ドライブ中の最大容量の領域に移動する移動手段と、
前記移動手段により移動された前記管理情報を元に前記ターゲット先の物理ドライブ用の管理情報作成し、このターゲット先の物理ドライブ中の最大容量の領域に記憶する管理情報構築手段と、
前記ソース元の物理ドライブに記憶されたデータを元に、前記ソース先の物理ドライブのデータを作成し、前記ソース元の物理ドライブと対応する前記ソース先の物理ドライブに記憶するデータ記憶手段と、
を有することを特長とするコンピュータシステム。
【請求項５】
前記複数の物理ドライブにより構成されたディスクアレイとはＲＡＩＤ１で構築されたものであり、かつ、前記データ記憶手段は、前記ソース元の物理ドライブに記憶されたデータと同一のデータをこれに対応する前記ソース先の物理ドライブに記憶することを特徴とする請求項４に記載のコンピュータシステム。
【請求項６】
前記複数の物理ドライブにより構成されたディスクアレイとはＲＡＩＤ５で構築されたものであり、かつ、前記データ記憶手段は、前記ソース元の物理ドライブに記憶されたデータを元に前記ソース先の物理ドライブに記憶するデータを算出し、これを前記ソース元の物理ドライブと対応する位置に記憶することを特徴とする請求項４に記載のコンピュータシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ディスクアレイ装置に係り、特に複数のディスクの容量が異なる場合におけるアレイ容量の拡張機能を有するディスクアレイ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
物理ドライブたとえばＨＤＤ（Ｈａｒｄ  Ｄｉｓｋ  Ｄｒｉｖｅ）を用いた記録再生装置の信頼性向上、高速化を実現する技術にＲＡＩＤ（Ｒｅｄｕｎｄａｎｔ  Ａｒｒａｙｓ  ｏｆ  Ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  （Ｉｎｅｘｐｅｎｓｉｖｅ）  Ｄｉｓｋｓ）がある。
【０００３】
このＲＡＩＤは、ストライピング、ミラーリング、パリティチェック、ＥＣＣ（Ｅｒｒｏｒ  Ｃｈｅｃｋ  ａｎｄ  Ｃｏｒｒｅｃｔ）、データとパリティ、ＥＣＣの分散書き込みなどの機能で構成され、採用している機能やその組み合わせの違いにより、ＲＡＩＤ０からＲＡＩＤ６、さらにはＲＡＩＤ０＋１、ＲＡＩＤ１０／３０／５０など様々なレベルがある。
【０００４】
例えば、ＲＡＩＤ１はミラーリングとも呼ばれ、複数の物理ドライブに同じデータを書き込む技術であり、１のＨＤＤに障害が起こっても、他のＨＤＤに障害が無ければデータを活かせるという点で１のＨＤＤのみでデータを管理しているよりもデータ障害に対する信頼性が高い技術である。
【０００５】
従来、複数の同容量のＨＤＤ（例えば２個の８０ＧＢｙｔｅ容量のＨＤＤ）でＲＡＩＤ１を構築している状態において、１のＨＤＤに障害が起きた場合、この障害が起きたＨＤＤを障害前の容量よりも大きな容量のＨＤＤ（例えば１６０ＧＢｙｔｅ容量のＨＤＤ）に交換してリビルドを実行したとしても、当該交換した１６０ＧＢｙｔｅのＨＤＤはＲＡＩＤ１としての使用領域は、障害発生前と同様の領域のみであった。
【０００６】
また、上記リビルドの後に、たとえもう一方の８０ＧＢｙｔｅのＨＤＤを１６０ＧＢｙｔｅのＨＤＤと交換して、リビルドを実施したとしても、上記と同様にＲＡＩＤ１としての使用領域は８０ＧＢｙｔｅのＨＤＤの場合と同様のままであった。
【０００７】
即ち、ＲＡＩＤの再構築、及びＯＳの再インストールを伴わない限り、リビルドのみではＲＡＩＤ１の使用領域は変わらないという問題があった。
【０００８】
特許文献１には、上記のような、いわゆる余ったＨＤＤの容量を有効利用する提案がなされている。
【特許文献１】特開平１１−１２６１３７号公報（第５頁、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、特許文献１等の技術を用いたとしても、該アレイ自体の容量は最初にＲＡＩＤアレイを組んだ時の容量で動作してしまうため、リビルドでアレイを構成する全ＨＤＤの容量が大きくなり、アレイ容量の拡張が可能になったとしても最初にアレイを組んだ時の容量しか使用できないことに変わりは無い。
【００１０】
そこで、本発明は上記問題を解決する為になされたものであり、アレイを構成する全てのＨＤＤの容量が大きくなり、容量の拡張が可能になった場合、容量の拡張が実行可能な機能を持つことにより、ＲＡＩＤの再構築及びＯＳの再インストールを行なわなくてもＲＡＩＤアレイの容量拡張が可能となるディスクアレイ装置及び、コンピュータシステムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
かかる課題を解決するために、本発明にかかるディスクアレイ装置は、全容量の途中に管理情報を記憶した複数の物理ドライブにより構成されたディスクアレイに対してリビルドが要求された際に、各物理ドライブの容量を確認する容量確認手段と、前記容量確認手段により、前記リビルド対象のターゲット先の物理ドライブの容量が前記リビルドのソース元の物理ドライブの容量以上の場合に、前記ソース元の物理ドライブ中の前記管理情報を当該物理ドライブ中の最大容量の領域に移動する移動手段と、前記移動手段により移動された前記管理情報を元に前記ターゲット先の物理ドライブ用の管理情報作成し、このターゲット先の物理ドライブ中の最大容量の領域に記憶する管理情報構築手段と、前記ソース元の物理ドライブに記憶されたデータを元に、前記ソース先の物理ドライブのデータを作成し、前記ソース元の物理ドライブと対応する前記ソース先の物理ドライブに記憶するデータ記憶手段と、を有することを特長としている。
【００１２】
本発明にかかるコンピュータシステムは、全容量の途中に管理情報を記憶した複数の物理ドライブにより構成されたディスクアレイに対してリビルドが要求された際に、各物理ドライブの容量を確認する容量確認手段と、前記容量確認手段により、前記リビルド対象のターゲット先の物理ドライブの容量が前記リビルドのソース元の物理ドライブの容量以上の場合に、前記ソース元の物理ドライブ中の前記管理情報を当該物理ドライブ中の最大容量の領域に移動する移動手段と、前記移動手段により移動された前記管理情報を元に前記ターゲット先の物理ドライブ用の管理情報作成し、このターゲット先の物理ドライブ中の最大容量の領域に記憶する管理情報構築手段と、前記ソース元の物理ドライブに記憶されたデータを元に、前記ソース先の物理ドライブのデータを作成し、前記ソース元の物理ドライブと対応する前記ソース先の物理ドライブに記憶するデータ記憶手段と、を有することを特長としている。
【発明の効果】
【００１３】
ＲＡＩＤの再構築とＯＳの再インストール無しでＲＡＩＤアレイの容量拡張が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。
【００１５】
図１は本発明の一実施形態にかかるディスクアレイコントローラ１００の構成を示す図である。同図に示すように、このディスクアレイコントローラ１００は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）、ＣＰＵで実行されるディスクアレイコントロールのためのファームウェアや各種パラメータなどが格納されたＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）などで構成される制御プロセッサ１と、ディスクアレイコントロールのための作業領域として用いられるＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）２と、ディスクアレイ３を構成する複数の物理ドライブであるＨＤＤ４−１、４−２，・・がそれぞれ接続される複数のポート５−１，５−２，・・と、これらのポート５−１，５−２，・・に接続された各ＨＤＤ４−１、４−２，・・に対する読み書きなどの制御を行うディスクコントローラ６と、コンピュータシステムのホストＣＰＵとの通信を制御するホストインタフェース７と、これらを接続する伝送路としてのバス８などで構成されている。なお、各々のポート５−１，５−２，・・に対してＨＤＤ４−１、４−２，・・は着脱可能とされている。
【００１６】
制御プロセッサ１は、ＲＯＭに格納されたファームウェアによって、ＲＡＩＤ制御部１１、容量確認部１２、管理情報移動部１３および管理情報構築部１４として機能する。
【００１７】
ＲＡＩＤ制御部１１は、ＲＡＩＤの制御たとえばＲＡＩＤ１のようミラーリングを使って同一のデータを複数のＨＤＤに書き込む制御の他、ＲＡＩＤ４、ＲＡＩＤ５のように書き込み時にデータのパリティを生成してこれらデータおよびパリティを複数のＨＤＤ４−１、４−２，・・の同じブロックに分散して記録したり読み出す制御などを行う。
【００１８】
容量確認部１２は、各ＨＤＤ４−１、４−２，・・の物理ディスクの全容量の確認を実行し、その容量の大小を判断する。
【００１９】
管理情報移動部１３は、ＲＡＩＤの管理情報が記憶されている領域を同じＨＤＤ内の異なる領域に移動する。例えば、後述するように、全領域中の途中に管理情報が記憶されている場合に、これを、最大容量の領域に移動したりする。
【００２０】
ここで、管理情報とは、論理ドライブを構成するディスク番号およびデータの記録領域ブロック番号等の相関情報や、各ディスクの容量および性能あるいは挿抜状況の有無等のアレイパラメータ等の情報であり、論理ディスク番号ごとに管理される情報である。
【００２１】
管理情報構築部１４は、リビルド対象の管理情報の記憶領域を制御する部分である。たとえば、後述するようにＲＡＩＤ制御部１１の機能を用いて、ターゲット先の管理情報を作成させ、当該ターゲット先のＨＤＤの最大容量の領域にこの作成した管理情報を記憶させる。
【００２２】
尚、このディスクアレイコントローラ１００は、パーソナルコンピュータなどのコンピュータシステム内のバスと接続され、コンピュータシステムのホストＣＰＵとバスを通じて通信することが可能とされている。
【００２３】
次に、この実施形態のディスクアレイコントローラ１００の動作を説明する。
【００２４】
図３はこのディスクアレイコントローラ１００のリビルドの動作を示すフローチャートである。図２はＲＡＩＤ１のディスクアレイの例を示す図である。
【００２５】
図２のＲＡＩＤ１のディスクアレイは、たとえば２つのＨＤＤ４−１，４−２で構成される。各々のＨＤＤ４−１，４−２にはその先頭番地から共通のサイズの使用領域が割り当てられており、使用領域の後の領域には斜線で示したように管理情報が格納されている領域（以下、「管理情報格納領域」とも言う。）が存在する。更に、管理情報格納領域の後には、このＲＡＩＤ１としてのディスクアレイに使用されない未使用領域が存在している。図２では、ＨＤＤ４−２がリビルドのソース元のＨＤＤであり、ＨＤＤ４−１はリビルドのターゲット先のＨＤＤとしている。
【００２６】
尚、図２はあくまで例示としてＲＡＩＤ１を示しているが、本発明はＲＡＩＤ１に限定することなく、後述するように、例えばＲＡＩＤ５にも応用が可能である。
【００２７】
まず、図３の処理が開始すると、リビルドのターゲット先の物理ドライブの容量と、リビルドのソース元の物理ドライブの容量の大小を判断する（ステップＳ１０）。即ち、図２の場合においては、容量確認部１２がＨＤＤ４−１とＨＤＤ４−２の物理ドライブの容量を確認し、両者の容量の大小を判断することとなる。
【００２８】
上記判断により、ターゲット先であるＨＤＤ（ここではＨＤＤ４−１）の容量の方が、ソース元のＨＤＤ（ここではＨＤＤ４−２）の容量より小さいと判断した場合には（ステップＳ１０のＮｏ）、従来技術のリビルドと同様の処理を行う。即ち、ターゲット先（ＨＤＤ４−１）のＨＤＤの管理情報をソース元のＨＤＤの管理情報格納領域と同じ領域に作成する（ステップＳ５０）。
【００２９】
次に、リビルドを実行する（ステップＳ６０）。図２では、ＲＡＩＤ１を構築している為、ソース元のデータをターゲット先へコピーする。その際、ソース元に格納されている領域と同一の領域へコピーすることとなる。
【００３０】
このステップＳ５０、ステップＳ６０は、ＲＡＩＤ制御部１１の機能を用いてディスクコントローラ６を介してＨＤＤ４−２が記憶している管理情報やデータを元にＨＤＤ４−１に記憶することとなる。
【００３１】
一方、ターゲット先であるＨＤＤ（ここではＨＤＤ４−１）の容量の方が、ソース元のＨＤＤ（ここではＨＤＤ４−２）の容量以上と判断した場合には（ステップＳ１０のＹｅｓ）、管理情報移動部１３は、ソース元のＨＤＤ（ＨＤＤ４−２）の管理情報格納領域を最大容量の領域に移動させる（ステップＳ２０）。尚、この移動は、将来の管理情報格納領域の変動を考慮してその領域を適宜増やして移動させるような構成としても良い。
【００３２】
図４には、ステップＳ２０を実施した場合の状態を示している。
【００３３】
次に、ターゲット先のＨＤＤ（ＨＤＤ４−１）の管理情報格納領域を当該ターゲット先のＨＤＤ（ＨＤＤ４−１）の最大容量領域に作成する（ステップＳ３０）。即ち、管理情報構築部１４は、ＲＡＩＤ制御部１１の機能を用いてＨＤＤ４−２から読み込んだ管理情報からＨＤＤ４−１用の管理情報を作成し、この作成された管理情報をターゲット先のＨＤＤ（ＨＤＤ４−１）の最大容量の領域に記憶させる。
【００３４】
次に、リビルドを実行する（ステップＳ４０）。即ち、図２に示すＲＡＩＤ１の場合にはソース元（ＨＤＤ４−２）のデータをターゲット先（ＨＤＤ４−１）へコピーする。具体的には、ＲＡＩＤ制御部１１は、ソース元（ＨＤＤ４−２）の使用可能領域に記憶しているデータをディスクコントローラ６を介して読み込ませ、これと同じデータをソース元（ＨＤＤ４−２）のデータ記憶領域と対応するターゲット先（ＨＤＤ４−１）の領域へディスクコントローラ６を介してコピーさせる。
【００３５】
図５には、ステップＳ４０の処理を実施した場合のＲＡＩＤ１の使用可能領域を示している。図５に示したように、本発明にかかるリビルドを実行することで、ディスク容量に対応した使用可能領域を確保することが可能となり、ＲＡＩＤの再構築及びＯＳの再インストール無しでＲＡＩＤアレイの容量拡張が可能となる。
【００３６】
ここで、図６には、同一容量（８０ＧＢｙｔｅ）のＨＤＤでＲＡＩＤ１を構築した図を示しており、図７には、従来技術により図６の一方のディスクの容量を拡張（１６０ＧＢｙｔｅ）してリビルドを実行した際のデータの使用可能領域を示している。
【００３７】
従来、図６に示したように最初に８０ＧＢｙｔｅ同士のＨＤＤ（ＨＤＤ４−１とＨＤＤ４−２）でディスクアレイを組んだ場合、図７に示すように、一方のＨＤＤ（ＨＤＤ４−２）の容量が大きくなり（ＨＤＤ４−３）、アレイ容量の拡張が可能になった場合であっても、ＲＡＩＤ１としての使用可能領域は、図６の場合と同じ領域であった。従って、仮に、図７の状態から、ＨＤＤ４−１をＨＤＤ４−３と同等の容量であるＨＤＤに交換したとしても、ＲＡＩＤ１としての使用可能領域は、図６の場合と変わりなかった（即ち、図２に相当）。
【００３８】
しかし、図３に示した処理を行うことにより、図５に示したように、管理情報格納領域は当該ＨＤＤの最大容量領域に記憶されることとなり、ＲＡＩＤ１としての使用可能領域は拡張されることとなる。
【００３９】
従って、ＲＡＩＤの再構築及びＯＳの再インストール無しでＲＡＩＤアレイの容量拡張が可能となる。
【００４０】
（変形例）
以下、本発明の実施の形態の変形例について説明する。
【００４１】
上述した、実施の形態は、ＲＡＩＤ１についての適用であったが、本発明はこれに限らず、変形例として以下に示すようなＲＡＩＤ５にも適用できる。
【００４２】
本変形例の構成図は図１を流用できる為、構成図の説明は省略する。
【００４３】
図８はＲＡＩＤ５のディスクアレイの例を示す図である。図８のＲＡＩＤ５のディスクアレイは、たとえば３つのＨＤＤ４−１，４−２，４−３で構成される。各々のＨＤＤ４−１，４−２，４−３にはその先頭番地から共通のサイズの使用領域が割り当てられており、使用領域の後の領域には斜線で示したように管理情報格納領域が存在する。更に、管理情報格納領域の後には、このＲＡＩＤ５としてのディスクアレイに使用されない未使用領域が存在している。図８では、ＨＤＤ４−２，ＨＤＤ４−３がリビルドのソース元のＨＤＤであり、ＨＤＤ４−１はリビルドのターゲット先のＨＤＤとしている。
【００４４】
本変形例の処理も、図３を用いて説明できる。まず、図３の処理が開始すると、リビルドのターゲット先の物理ドライブの容量と、リビルドのソース元の物理ドライブの容量の大小を判断する（ステップＳ１０）。即ち、図８の場合においては、容量確認部１２がＨＤＤ４−１，ＨＤＤ４−２，ＨＤＤ４−３の物理ドライブの容量を確認し、それぞれの容量の大小を判断することとなる。
【００４５】
上記判断により、ターゲット先であるＨＤＤ（ＨＤＤ４−１）の容量が、ソース元のＨＤＤ（ＨＤＤ４−２，ＨＤＤ４−３）のいずれかのＨＤＤの容量より小さいと判断した場合には（ステップＳ１０のＮｏ）、従来技術のリビルドと同様の処理を行う。即ち、ターゲット先（ＨＤＤ４−１）のＨＤＤの管理情報をソース元のＨＤＤの管理情報格納領域と同じ領域に作成する（ステップＳ５０）。
【００４６】
次に、リビルドを実行する（ステップＳ６０）。図８では、ＲＡＩＤ５を構築している為、ソース元であるＨＤＤ４−２とＨＤＤ４−３からＲＡＩＤ制御部１１がＨＤＤ４−１に記憶させるデータを算出し、ディスクコントローラ６を介してターゲット先（ＨＤＤ４−１）へ記憶することとなる。
【００４７】
一方、ターゲット先であるＨＤＤ（ここではＨＤＤ４−１）の容量のが、ソース元のＨＤＤ（ＨＤＤ４−２，ＨＤＤ４−３）のいずれのＨＤＤの容量以上と判断した場合には（ステップＳ１０のＹｅｓ）、管理情報移動部１３は、ソース元のＨＤＤ（ＨＤＤ４−２，ＨＤＤ４−３）のそれぞれの管理情報格を最大容量の領域に移動させる（ステップＳ２０）。尚、この移動は、将来の管理情報格納領域の変動を考慮してその領域を適宜増やして移動させるような構成としても良い。
【００４８】
図９には、ステップＳ２０を実施した場合の状態を示している。
【００４９】
次に、ターゲット先のＨＤＤ（ＨＤＤ４−１）の管理情報を当該ターゲット先のＨＤＤ（ＨＤＤ４−１）の最大容量領域に作成する（ステップＳ３０）。即ち、管理情報構築部１４は、ＲＡＩＤ制御部１１の機能を用いてＨＤＤ４−２及びＨＤＤ４−３から読み込んだ管理情報からＨＤＤ４−１用の管理情報を作成し、この作成された管理情報をターゲット先のＨＤＤ（ＨＤＤ４−１）の最大容量の領域に記憶させる。
【００５０】
次に、リビルドを実行する（ステップＳ４０）。即ち、図８に示すＲＡＩＤ５の場合にはソース元（ＨＤＤ４−２，ＨＤＤ４−３）のデータをディスクコントローラ６を介して読み込ませる。これを参照してＲＡＩＤ制御部１１がターゲット先のデータを算出し、ディスクコントローラ６を介しソース元と対応するターゲット先のＨＤＤの領域に算出したデータを記憶する。
【００５１】
図１０には、ステップＳ４０の処理を実施した場合のＲＡＩＤ５の使用可能領域を示している。図１０に示したように、本発明にかかるリビルドを実行することで、ディスク容量に対応した使用可能領域を確保することが可能となり、ＲＡＩＤの再構築及びＯＳの再インストール無しでＲＡＩＤアレイの容量拡張が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明の一実施形態にかかるディスクアレイコントローラ１００の構成を示す図。
【図２】ＲＡＩＤ１のディスクアレイの例を示す図。
【図３】ディスクアレイコントローラ１００のリビルドの動作を示すフローチャート。
【図４】ステップＳ２０を実施した場合の状態の図。
【図５】ステップＳ４０の処理を実施した場合のＲＡＩＤ１の使用可能領域を示した図。
【図６】同一容量のＨＤＤでＲＡＩＤ１を構築した図。
【図７】従来技術により図６の一方のディスクの容量を拡張してリビルドを実行した際のデータの使用可能領域を示した図。
【図８】ＲＡＩＤ５のディスクアレイの例を示す図である。
【図９】ステップＳ２０を実施した場合の状態の図。
【図１０】ステップＳ４０の処理を実施した場合のＲＡＩＤ５の使用可能領域を示した図。
【符号の説明】
【００５３】
１  制御プロセッサ
２  ＲＡＭ
３  ディスクアレイ
４−１，４−２，４−３，４−４  ＨＤＤ
５−１，５−２，５−３  ポート
６  ディスクコントローラ
７  ホストインタフェース
８  バス
１１  ＲＡＩＤ制御部
１２  容量確認部
１３  管理情報移動部
１４  管理情報構築部
１００  ディスクアレイコントローラ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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