(57)【要約】【課題】  本発明は通信レートのオートネゴシエーションシステムに関し、光ファイバを介して相互接続された端末機器間でデータの廃棄がなされることのないデータ伝送を実現することができる通信レートのオートネゴシエーションシステムを提供することを目的としている。【解決手段】  第１及び第２の端末機器１Ａ、１Ｂと、前記第１及び第２の端末機器１Ａ、１Ｂにそれぞれ接続された第１及び第２の変換装置２Ａ、２Ｂと、前記第１及び第２の変換装置２Ａ、２Ｂを接続する伝送路４を備え、前記第１の変換装置２Ａと前記第２の変換装置２Ｂの伝送速度を設定後に、前記第１の端末機器１Ａと前記第１の変換装置２Ａの伝送速度、及び、前記第２の端末機器１Ｂと前記第２の変換装置２Ｂの電送速度が設定されるように構成する。この結果、端末機器１Ａ、１Ｂ間でデータの廃棄がなされることがなくなる。【選択図】    図４
2006135487.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１及び第２の端末機器と、
前記第１及び第２の端末機器にそれぞれ接続された第１及び第２の変換装置と、
前記第１及び第２の変換装置を接続する伝送路を備え、
前記第１の変換装置と前記第２の変換装置の伝送速度を設定後に、前記第１の端末機器と前記第１の変換装置の伝送速度、及び、前記第２の端末機器と前記第２の変換装置の電送速度が設定されることを特徴とする伝送システム。
【請求項２】
前記第１及び第２の変換装置による伝送速度の設定は、前記第１及び第２の変換装置間で通信される信号光波長と異なる波長により行われることを特徴とする請求項１記載の伝送システム。
【請求項３】
前記伝送速度の設定は、前記第１及び第２の変換装置間で通信される信号光波長に対して、より伝送速度の悪い波長により行われることを特徴とする請求項１記載の伝送システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は伝送システムに関し、更に詳しくは通信レートのオートネゴシエーションシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
主に１０Ｍ／１００Ｍのイーサネット（富士ゼロックス株式会社の登録商標）等に適用される１芯双方向通信（１本のファイバで双方向の通信を行なう方式）では、信号波長に１３１０ｎｍ帯、１５５０ｎｍ帯の２波長を用い、伝送路にＳＭＦ（シングルモードファイバ）、ＭＭＦ（マルチモードファイバ）を用いる。図１５はＳＭＦ（シングルモードファイバ）とＭＭＦ（マルチモードファイバ）の比較説明図である。（ａ）はＳＭＦを、（ｂ）はＭＭＦを示している。芯線の径は１２５μｍ程度で、ＳＭＦの場合はコア部の径は１０μｍ程度、ＭＭＦの場合は５０μｍ程度である。ＳＭＦでは光信号は単一の信号光が伝送されるのに対し、ＭＭＦの場合には、図に示すように数種類のモードの信号光が伝送される。
【０００３】
前記したＳＭＦとＭＭＦは、主にイーサネット信号のＴＸ（ツイストペアケーブルを伝送路とする電気通信）と、ＦＸ（光ファイバを伝送路とする光通信）を相互変換するメディアコンバータに用いられる方法である。メディアコンバータは、接続されるネットワーク機器（伝送装置や端末機器等）との間でオートネゴシエーションと呼ばれる信号レートを一致させる動作を行なう。
【０００４】
図１６は従来のオートネゴシエーション例を示す図である。図において、１Ａは端末機器、２Ａはツイストペアケーブル（ＴＸ）３Ａを介して端末機器１Ａと接続されるメディアコンバータである。１Ｂは端末機器、２Ｂはツイストペアケーブル（ＴＸ）３Ｂを介して端末機器１Ｂと接続されるメディアコンバータである。４はＦＸにより相互のメディアコンバータ２Ａ，２Ｂ間を接続する光ファイバ伝送路である。
【０００５】
このように構成されたシステムにおいて、例えばＴＸ３Ａ側に接続される端末機器１Ａが１０Ｍｂｐｓで動作し、メディアコンバータ２Ａが１００Ｍｂｐｓで動作している時には、ＰＨＹ（物理層）ＬＳＩの制御により低速の１０Ｍｂｐｓで通信を確立させるものである。この動作は、端末機器１Ｂとメディアコンバータ２Ｂの間についても同様である。
【０００６】
なお、従来の技術では、メタル側とのオートネゴシエーションを実行して第１ラインアビリティを設定し、次に第１ラインアビリティに基づき光ファイバケーブル側とのオートネゴシエーションを実行して第２ラインアビリティを設定し、次に第２ラインアビリティに基づいて再びメタルケーブル側との第３オートネゴシエーションを実行し、メタルケーブル及び光ファイバケーブル間のラインアビリティを決定する技術が知られている（例えば特許文献１参照）。また、１芯の光ファイバを使用して大容量で伝送距離の拡大可能な１芯双方向光伝送を可能とする技術が知られている（例えば特許文献２参照）。
【特許文献１】特開２００３−８７２６１号公報（段落００１８〜段落００２８、図１）
【特許文献２】特開２００３−２８３４３８号公報（段落００３０〜段落００３８、図１、図２）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
従来は、メディアコンバータとネットワーク機器との間でのオートネゴシエーション機能はあっても、対向側も含めてネットワーク全体でのネゴシエーションを行なう機能はなかった。つまり、片側（Ａ側とする）のメディアコンバータ／端末機器間が１０Ｍｂｐｓで通信が確立し、もう片側（Ｂ側とする）のメディアコンバータ／端末機器間が１００Ｍｂｐｓで通信が確立したとする。この結果、Ａ側からは１０Ｍｂｐｓで信号が送出され、Ｂ側からは１００Ｍｂｐｓで信号が送出されることになる。
【０００８】
この時、１００Ｍｂｐｓで動作しているＢ側は、Ａ側からの信号を全てＴＸ側に漏れなく伝えることができるが、１０Ｍｂｐｓで動作しているＡ側は自分よりも高速のＢ側からの信号を一旦バッファリングすることになる。しかしながら、バッファの容量は有限であるので、いずれデータの一部を破棄せざるを得ない。Ａ−Ｂ間でのネゴシエーションがないと必ずこのようなことが起きてしまう。
【０００９】
図１７は従来のオートネゴシエーションの動作説明図である。Ａ側からの１０Ｍｂｐｓの情報は、Ｂ側に問題なく伝送される。これに対して、Ａ側の情報処理能力は１０Ｍｂｐｓであるので、Ｂ側からの１００Ｍｂｐｓの情報は、一旦メディアコンバータ２Ａのバッファ５Ａに蓄積される。しかしながら、バッファ５Ａの容量は有限であるので、そのままの転送状態を維持していると、バッファ５Ａはあふれてしまい、あふれたデータは廃棄されるので正常なデータ伝送ができなくなる。
【００１０】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであって、光ファイバを介して相互接続された端末機器間でデータの廃棄がなされることのないデータ伝送を実現することができる通信レートの伝送システムを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
（１）請求項１記載の発明は、第１及び第２の端末機器と、前記第１及び第２の端末機器にそれぞれ接続された第１及び第２の変換装置と、前記第１及び第２の変換装置を接続する伝送路を備え、前記第１の変換装置と前記第２の変換装置の伝送速度を設定後に、前記第１の端末機器と前記第１の変換装置の伝送速度、及び、前記第２の端末機器と前記第２の変換装置の電送速度が設定されることを特徴とする。
【００１２】
（２）請求項２記載の発明は、前記第１及び第２の変換装置による伝送速度の設定は、前記第１及び第２の変換装置間で通信される信号光波長と異なる波長により行われることを特徴とする。
【００１３】
（３）請求項３記載の発明は、前記伝送速度の設定は、前記第１及び第２の変換装置間で通信される信号光波長に対して、より伝送速度の悪い波長により行われることを特徴とする。
【００１４】
（４）この発明において、前記端末機器は１芯双方向を行なう機器であることを特徴とする。
（５）また、この発明において、前記端末機器は２芯双方向を行なう機器であることを特徴とする。
【００１５】
（６）また、この発明において、前記光ファイバ伝送路にＭＭＦを用いることを特徴とする。
（７）また、この発明において、前記光ファイバ伝送路にＳＭＦを用いることを特徴とする。
【００１６】
（８）また、この発明において、前記システムは、低いビットレートからネゴシエーションを行なうことを特徴とする。
（９）また、この発明において、前記システムは、高いビットレートからネゴシエーションを行なうことを特徴とする。
【００１７】
（１０）また、この発明において、前記メディアコンバータは、相互に双方のリンク周波数情報をやりとりすることでネゴシエーションを行なうことを特徴とする。
（１１）また、この発明において、前記システムは、起ち上げ時にビットレートを段階的に変化させ、その結果を自分のデータベースに格納しておき、ネゴシエーションに利用することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１８】
（１）請求項１記載の発明によれば、光ファイバ伝送路を介して相互接続された変換装置間でネゴシエーションすることにより、双方の端末機器間でデータの廃棄がなされることのないデータ伝送を実現することができる。
【００１９】
（２）請求項２記載の発明によれば、前記双方の変換装置はネゴシエーション制御専用の信号を用いてネゴシエーションを行なうことができる。
（３）また、本発明によれば、実運用時よりもより伝送特性の悪い波長を用いてネゴシエーションを行なった後に、実運用時の波長を用いてデータ伝送を行なうので、データ伝送を確実に行なうことができる。
【００２０】
（４）また、本発明によれば、１芯双方向通信に対して本発明を適用することができる。
（５）また、本発明によれば、２芯双方向通信に対して本発明を適用することができる。
【００２１】
（６）また、本発明によれば、光伝送路にＭＭＦを用いたデータ伝送を行なうことができる。
（７）また、本発明によれば、光伝送路にＳＭＦを用いたデータ伝送を行なうことができる。
【００２２】
（８）また、本発明によれば、低いビットレートから順にビットレートを上げてネゴシエーションを行なうことができる。
（９）また、本発明によれば、高いビットレートから順にビットレートを提げてネゴシエーションを行なうことができる。
【００２３】
（１０）また、本発明によれば、双方の変換装置は、相互に双方のリンク周波数情報をやりとりすることでネゴシエーションを行なうことができる。
（１１）また、本発明によれば、ビットレートを段階的に変化させた時の試験結果を自分のデータベースに格納しておくことで、前記試験結果を用いてネゴシエーションを容易に行なうことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
本発明では、ＴＸ側のオートネゴシエーション以外にＦＸ側にもオートネゴシエーション機能を追加している。オートネゴシエーションはＦＰＧＡ等で実現させ、ＴＸ側のオートネゴシエーションのほか、対向の変換装置としてのメディアコンバータとの間で行なうＦＸ側のオートネゴシエーション機能を持たせ、ネットワーク全体のネゴシエーションを実現することができる。
【００２５】
また、対向メディアコンバータとの間のオートネゴシエーションのシーケンスは、伝送特性の悪い低波長側から開始するようにする（例えば８５０ｎｍ、１３１０ｎｍ等）。例えば、１３１０ｎｍから開始する場合、１５５０ｎｍに比べ、１３１０ｎｍでの損失が大きいＳＭＦ以外に、１５５０ｎｍに比べ１３１０ｎｍでの帯域特性が悪いＭＭＦでも確実な起ち上げを行なうことができる。この場合、仮にファイバ帯域の影響により、１３１０ｎｍにおいて高ビットレートでの信号伝送ができない場合には、伝送可能な低ビットレートで通信が確立するように動作させることができる。
【００２６】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態例を詳細に説明する。図１は本発明の構成概念を示す図である。図１６と同一のものは、同一の符号を付して示す。本発明では、先ず端末機器１Ａとメディアコンバータ２Ａ間、及び端末機器１Ｂとメディアコンバータ２Ｂ間の通信レートを確認する。それぞれのメディアコンバータ／端末機器間の通信レートが確認されたら、今度はメディアコンバータ２Ａと２Ｂ間で光ファイバ伝送路４を介して伝送可能なレートを確認する。
【００２７】
このために、メディアコンバータ２Ａと２Ｂ間でレート情報のやりとりを行なう。この結果、図に示すシステム全体としてネゴシエーションを実行することができる。この場合、メディアコンバータ２Ａ，２Ｂは、ネゴシエーション制御専用の光信号を用いてネゴシエーションを行なう。このようにすれば、ネゴシエーションを行なうことができる。この結果、光ファイバ伝送路を介して相互接続されたメディアコンバータ２Ａ，２Ｂ間でネゴシエーションすることにより、双方でデータ伝送できるレートの内、双方で動作可能な共通の動作レートで伝送するようにしているので、双方の端末機器間でデータの廃棄がなされることのないデータ伝送を実現することができる。
【００２８】
この時、伝送路がＭＭＦの場合には、損失、帯域とも特性の悪い１３１０ｎｍ側から、ＳＭＦにおいても損失の悪い１３１０ｎｍ側から起動シーケンスを開始することにより、確実に通信を確立させることができる。また、更に起動専用のパイロット信号を使用してシーケンスを動作させ、一連の作業が終了した時点で、通常運用時の波長（例えば１３１０ｎｍ／１５５０ｎｍ）に切り替える方法も有効である。この時、パイロット信号には例えば８５０ｎｍ帯等の１３１０ｎｍ／１５５０ｎｍより伝送特性の悪い低波長の信号を用いることで、確実に起ち上げ動作を完了させることができる。つまり、特性の悪い８５０ｎｍで信号が疎通するのであるから、これより特性のよい１３１０ｎｍ／１５５０ｎｍは当然に問題なく立ち上がることが保証されることになる。
【００２９】
以下、具体的に実施例について説明する。光伝送路（マルチモードファイバ、シングルモードファイバ）は、一般的に下記に示すような波長特性を持つ。
・マルチモードファイバ
伝送損失：（大）８５０ｎｍ＝８７０ｎｍ＞１３１０ｎｍ＞１５５０ｎｍ（小）
帯域特性：（悪）８５０ｎｍ＝８７０ｎｍ＞１３１０ｎｍ＞１５５０ｎｍ（良）
・シングルモードファイバ
伝送損失：（大）８５０ｎｍ＝８７０ｎｍ＞１３１０ｎｍ＞１５５０ｎｍ（小）
図２に光ファイバ（ＳＭＦ）損失の波長特性を示す。縦軸は損失係数［ｄＢ／ｋｍ］、横軸は波長［μｍ］である。損失係数は１５５０ｎｍ付近で最小の０．２ｄＢ／ｋｍ程度の値となる。１３１０ｎｍでは、０．４ｄＢ／ｋｍであるが、８５０ｎｍでは非常に大きく２ｄＢ／ｋｍ程度となり、短波長では伝送が不利となる。なお、ＭＭＦの場合には、これより若干大きな損失値となる。
【００３０】
また、ＭＭＦのファイバ帯域特性は、ファイバメーカや製造ロット、製品メニューによって大きく異なるが、傾向的には短波長の方が特性は悪くなる。一般的なＭＭＦ例では、１５５０ｎｍで５００［Ｍｈｚ・ｋｍ］、１３１０ｎｍで４００［Ｍｈｚ・ｋｍ］、８５０ｎｍで２００［Ｍｈｚ・ｋｍ］程度の値となる。
【００３１】
ファイバ帯域は、おおよそ伝送データの持つ周波数帯域と伝送距離の積に相当する。例えば、５００［Ｍｈｚ・ｋｍ］という値は、概略５０［Ｍｈｚ］の周波数帯域を持つ信号を１０ｋｍ伝送できるということに相当する。ＮＲＺ（Ｎｏｎ  Ｒｅｔｕｒｎ  ｔｏ  Ｚｅｒｏ）の５０［Ｍｈｚ・ｋｍ］の信号は、ナイキストの定理からビットレートの１００Ｍｂｐｓに相当するため、結果的に１００Ｍｂｐｓの信号を１０ｋｍ送ることができることに相当する。このファイバ帯域値が小さくなると、伝送可能な距離は短くなり、伝送可能なビットレートも小さくなることになる。
【００３２】
以上のような特性（８５０ｎｍ，８７０ｎｍよりも１３１０ｎｍ，１５５０ｎｍの方が伝送特性の良いこと）を利用し、光オートネゴシエーション方式の実施例を説明する。図３は電気／光メディアコンバータ光オートネゴシエーション方式の概要を示すフローチャートである。先ず、電源オン又はＴＸ側に端末機器接続、又は光ファイバ接続を行なう（Ｓ１）。次に、ＴＸ側のリンクパルスにより、端末機器間のレートを判別しておく（Ｓ２：Ａ，Ｂとも）。次に、Ａ−Ｂ間で１０Ｍ疎通確認を行なう（Ｓ３）。疎通が確認された場合にはＡ−Ｂ間で１２５Ｍの疎通確認を行なう（Ｓ４）。
【００３３】
疎通が確認された場合には、次にＡ−Ｂ間で１．２５Ｇの疎通試験を行なう（Ｓ５）。疎通が確認された場合には、ＴＸ側のリンクパルスレートとの比較を行なう（Ｓ６）。そして、Ａ，Ｂ間の通信速度を設定する（Ｓ７）。ステップＳ３〜Ｓ５で疎通が確認できなかった場合には、Ｓ６にスキップし、ＴＸ側のリンクパルスレートとの比較を行なう。この実施の形態例によれば、低いビットレートから順にビットレートを上げてネゴシエーションを行なうことができる。同様に、高いビットレートから順にビットレートを下げてネゴシエーションを行なうこともできる。
【００３４】
１芯双方向光通信では、通常１３１０ｎｍ及び１５５０ｎｍの波長の信号を用いる。光オートネゴシエーションは信号光波長よりも更に特性の悪い８５０ｎｍ帯の信号を用いて行なう。また、コスト、寸法等の制約から８５０ｎｍ送受信器を搭載できない場合は、メディアコンバータの信号に用いている１３１０ｎｍ、１５５０ｎｍの２波長のうち、特性の悪い１３１０ｎｍの信号を代わりに用いることも可能である。この実施の形態例によれば、１芯双方向通信に対して本発明を適用することができる。また、２芯双方向通信に対しても同様である。また、本発明によれば、光伝送路にＭＭＦを用いたデータ伝送を行なうことができる。また、光伝送路にＳＭＦを用いたデータ伝送を行なうことができる。
【００３５】
図４は本発明の第１の実施の形態例を示すブロック図である。図１と同一のものは、同一の符号を付して示す。このような構成は、機器又は端末間をメディアコンバータにて接続し、数ｋｍ〜数１０ｋｍ程度の光ファイバによる長距離伝送を行なうものである。メディアコンバータ間は、１本のマルチモードファイバ（ＭＭＦ）又はシングルモードファイル（ＳＭＦ）で接続されており、例えば１３１０ｎｍ及び１５５０ｎｍの２波長の光信号を用いて１芯双方向伝送を行なうものである。
【００３６】
図において、１Ａは機器又は端末、６Ａは該機器又は端末１Ａと接続されるツイストペアケーブル（ＴＸ側）、２Ａは該ツイストペアケーブル６Ａと接続されるメディアコンバータである。１Ｂは機器又は端末、６Ｂは該機器又は端末１Ｂと接続されるツイストペアケーブル（ＴＸ側）、２Ｂは該ツイストペアケーブル６Ｂと接続されるメディアコンバータである。４はメディアコンバータ２Ａと２Ｂ間を接続する光ファイバ伝送路である。該光ファイバ伝送路４としては、例えばＭＭＦやＳＭＦが用いられる。
【００３７】
次に、メディアコンバータ内部の構成について詳細に説明する。メディアコンバータ２Ａにおいて、２０は機器又は端末機器１Ａと接続される電気コネクタ、２１は該電気コネクタ２０からの信号を受けるＰＨＹ（物理層）、２２はＰＨＹ２１と接続されるＦＰＧＡ（フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ：ザイリンクス社の登録商標）である。
【００３８】
ＦＰＧＡ２２は、オートネゴシエーションのシーケンスを実行する。また、ダミー信号（１０Ｍ，１００Ｍ，１Ｇ）の生成、ＰＨＹへのレート設定を行なう。２３Ａ，２３Ｂはフレーム符号化、データのシリアル変換、信号波形変換を行なうＰＨＹである。２４Ａ、２４ＢはそれぞれＰＨＹ２３Ａ，２３Ｂと接続される光モジュールである。光モジュール２４Ａは送信用のモジュールであり、光モジュール２４Ｂは受信用のモジュールである。
【００３９】
何れも、これら光モジュール２４Ａ，２４Ｂは、電気信号と光信号との相互変換を行なう。２５は光モジュール２４Ａ，２４Ｂと接続されるＷＤＭカプラである。該ＷＤＭカプラ２５は、ハーフミラーの機能を有する。即ち、光信号の透過と反射を行なって、８５０ｎｍと８７０ｎｍと、１３１０ｎｍと１５５０ｎｍとを切り分けるために用いる。ここでは、信号レートとして１３１０ｎｍと１５５０ｎｍを用いる場合について説明する。即ち、Ａ側では送信に１３１０ｎｍを用い、受信に１５５０ｎｍを用いる。Ｂ側では送信に１５５０ｎｍを用い、受信に１３１０ｎｍを用いる。なお、６ＡはＡ側のツイストペアケーブル（ＴＸ）、６ＢはＢ側のツイストペアケーブル（ＴＸ）である。このように構成された光オートネゴシエーションの第１の実施の形態例についてその動作を説明する。
【００４０】
図５，図６は光オートネゴシエーションの第１の動作を示すフローチャートである。先ず、機器又は端末１若しくはメディアコンバータ２（２Ａと２Ｂのこと）の電源が投入された時点、若しくはツイストペアケーブル６（６Ａと６Ｂのこと）、光ファイバ伝送路４が接続された時点から始まる（Ｓ１）。次に、先ずＴＸ側（電気側）のリンク信号により、機器又は端末１とメディアコンバータ２間の通信速度をメディアコンバータ２で判別しておく（Ａ，Ｂとも：Ｓ２）。これは、後述するネゴシエーションの確立に必要となる。判別しておく通信レートは、１０ＢＡＳＥ−Ｔ，１００ＢＡＳＥ−ＴＸ，１０００ＢＡＳＥのＴである。
【００４１】
次に、メディアコンバータ２Ｂの光ファイバ側を直流（ＤＣ）発光させる（Ｓ３）。ＤＣ発光により、メディアコンバータ２Ａ側では光ファイバ４が切断されていないかどうかを確認することが可能となる。次に、メディアコンバータ２ＡでＤＣ光を受光したら、メディアコンバータ２Ａから１０Ｍｂｐｓの信号を送信する（Ｓ４）。次に、Ｂ側で１０Ｍの信号を受信する（Ｓ５）。メディアコンバータ２Ｂ側で信号を受信できない場合には、メディアコンバータ２ＢからＤＣ光を出し続ける（Ｓ６）。このＤＣ発光は、Ａ側から信号がくるまで続けられる。
【００４２】
次に、メディアコンバータ２Ｂ側で１０Ｍｂｐｓの信号を正確に受信できた場合には、メディアコンバータ２Ｂ側から１０Ｍｂｐｓの信号を返信する（Ｓ７）。次に、一定時間内にＡ側で１０Ｍｂｐｓの信号を受信したかどうかチェックする（Ｓ８）。受信できない場合にはステップＳ４に戻る。この場合に、タイムアウト時にアラームを出すようにする。１０Ｍｂｐｓの信号を受信できた場合には、Ａ側が１０ＢＡＳＥ−Ｔであるかどうかチェックする（Ｓ９）。Ａ側が１０ＢＡＳＥ−Ｔであった時には、Ａ側はＰＨＹ２１を１０ＢＡＳＥ−Ｔに設定する。そして、Ｂ側に対して１０Ｍｂｐｓの信号を送信する（Ｓ１０）。次に、Ｂ側で一定時間（例えば１〜２秒程度）１０Ｍｂｐｓの信号を受信したらメディアコンバータ２ＡのＴＸ側が１０ＢＡＳＥ−Ｔでリンクしていると判断し、Ｂ側はＰＨＹ２１を１０ＢＡＳＥ−Ｔに設定する（Ｓ１１）。このステップＳ１０とＳ１１により１０ＢＡＳＥ−Ｔでネゴシエーションが確立したことになる。
【００４３】
一方、Ａ側が１０ＢＡＳＥ−Ｔでなかった場合（より高速な通信速度であった場合）、Ａ側のメディアコンバータ２Ａは、Ｂ側に対して１２５Ｍｂｐｓの信号を送信する（Ｓ１２）。次に、Ｂ側でこの１２５Ｍｂｐｓの信号を受信したかどうかチェックする（Ｓ１３）。１２５Ｍの信号を受信することができなかった場合には、Ｂ側は１０Ｍの信号を返信し続ける（Ｓ１４）。また、ステップＳ１３でＢ側が１２５Ｍｂｐｓの信号を受信した場合には、Ｂ側のＴＸ側は１０ＢＡＳＥ−Ｔであるかどうかチェックする（Ｓ１５）。メディアコンバータ２Ｂ側で１２５Ｍｂｐｓの信号を正確に受信できた場合でも、メディアコンバータ２ＢのＴＸ側が１０ＢＡＳＥ−Ｔでリンクしていたら、メディアコンバータ２Ｂから１０Ｍｂｐｓの信号を返信し続ける（Ｓ１６）。Ａ側では、一定時間１０Ｍｂｐｓの信号を受信する。
【００４４】
メディアコンバータ２Ｂで１２５Ｍｂｐｓの信号が正確に受信でき、メディアコンバータＢのＴＸ側が１０ＢＡＳＥ−Ｔより高速レートの場合、メディアコンバータ２Ｂから１２５Ｍｂｐｓの信号を返信する（Ｓ１７）。次に、一定時間内にＡ側で１２５Ｍの信号を受信したかどうかチェックする（Ｓ１８）。メディアコンバータ２Ａで一定時間１０Ｍｂｐｓの信号を受信したら、メディアコンバータ２ＡのＰＨＹ２１を１０ＢＡＳＥ−Ｔに設定し、メディアコンバータ２Ａから１０Ｍｂｐｓの信号をＢ側に送信する（Ｓ１９）。そして、メディアコンバータ２Ｂでは、一定時間１０Ｍｂｐｓの信号を受信したら、メディアコンバータ２ＡのＴＸ側が１０ＢＡＳＥ−Ｔにリンクしているか、ＭＭＦの帯域特性上、１２５Ｍｂｐｓの信号が送れないと判断し、ＰＨＹ２１を１０ＢＡＳＥ−Ｔに設定する（Ｓ２０）。これにより、Ａ側とＢ側とで１０ＢＡＳＥ−Ｔのネゴシエーションが確立する。
【００４５】
ステップＳ１８において、一定時間内に１２５Ｍの信号を受信した場合には、Ａ側のＴＸ側は１００ＢＡＳＥ−ＴＸであるかどうかチェックする（Ｓ２１）。Ａ側のＴＸ側が１００ＢＡＳＥ−ＴＸである場合、メディアコンバータ２Ａで１２５Ｍｂｐｓの信号を受信した場合、メディアコンバータ２ＡのＴＸ側が１００ＢＡＳＥ−ＴＸでリンクしていれば、メディアコンバータ２ＡのＰＨＹ２１を１００ＢＡＳＥ−ＴＸに設定し、メディアコンバータ２Ａから１２５Ｍｂｐｓの信号をＢ側に送信する（Ｓ２２）。次に、Ｂ側では、メディアコンバータ２Ｂでメディアコンバータ２Ａからの１２５Ｍｂｐｓ信号を一定時間受信したら、メディアコンバータ２ＡのＴＸ側が１００ＢＡＳＥ−ＴＸでリンクしていると判断し、メディアコンバータ２ＢのＰＨＹ２１を１００ＢＡＳＥ−ＴＸに設定する（Ｓ２３）。これにより、ステップＳ２２，Ｓ２３により１００ＢＡＳＥ−ＴＸでネゴシエーションが確立したことになる。
【００４６】
ステップＳ２１において、Ａ側のＴＸ側が１００ＢＡＳＥ−ＴＸでなかった場合には、Ａ側からそれより高い１．２５Ｇの信号をＢ側に送信する（Ｓ２４）。次に、Ｂ側で１．２５Ｇの信号を受信したかどうかをチェックする（Ｓ２５）。Ｂ側で１．２５Ｇの信号を受信できなかった場合には、メディアコンバータ２Ｂ側からＡ側に対して１２５Ｍの信号を返信し続ける（Ｓ２６）。Ｂ側で１．２５Ｇｂｐｓの信号を受信した場合には、Ｂ側のＴＸ側は１００ＢＡＳＥ−ＴＸであるかどうかチェックする（Ｓ２７）。受信できた場合でも、メディアコンバータ２ＢのＴＸ側が１００ＢＡＳＥ−ＴＸでリンクしていた場合には、メディアコンバータ２Ｂから１２５Ｍｂｐｓの信号を返信し続ける（Ｓ２８）。
【００４７】
ステップＳ２７において、メディアコンバータ２Ｂで１．２５Ｇｂｐｓの信号を受信できた場合でも、メディアコンバータ２ＢのＴＸ側が１００ＢＡＳＥ−ＴＸでリンクしていなかったら、メディアコンバータ２Ｂから１．２５Ｇｂｐｓの信号をＡ側に返信する（Ｓ２９）。次に、Ａ側で１．２５Ｇの信号を受信したかどうかチェックする（Ｓ３０）。受信しなかった場合には、メディアコンバータ２ＡのＰＨＹ２１を１００ＢＡＳＥ−ＴＸに設定し、メディアコンバータ２Ａから１２５Ｍｂｐｓの信号をＢ側に送信する（Ｓ３１）。
【００４８】
メディアコンバータ２Ｂでは、一定時間１２５Ｍｂｐｓの信号を受信したら、ＰＨＹ２１を１００ＢＡＳＥ−ＴＸに設定する（Ｓ３２）。これにより、１００ＢＡＳＥ−ＴＸでネゴシエーションが確立する。
【００４９】
ステップＳ３０において、一定時間内にＡ側で１．２５Ｇの信号を受信した場合には、メディアコンバータ２Ａで１．２５Ｇｂｐｓの信号を受信した場合、メディアコンバータ２ＡのＰＨＹ２１を１０００ＢＡＳＥ−Ｔに設定する（Ｓ３３）。そして、メディアコンバータ２Ｂでは、一定時間１．２５Ｇｂｐｓの信号を受信したら、ＰＨＹ２１を１０００ＢＡＳＥ−Ｔに設定する（Ｓ３４）。このステップＳ３３，Ｓ３４により１０００ＢＡＳＥ−Ｔでネゴシエーションが確立したことになる。
【００５０】
このように、本発明によれば、低いビットレートから順にネゴシエーションを行なうことができる。この場合において、Ａ側のメディアコンバータ２ＡとＢ側のメディアコンバータ２Ｂは、相互に双方のリンク周波数情報をやりとりすることで、ネゴシエーションを行なうことができる。このようなアルゴリズムをＦＰＧＡ２２にて制御することが可能である。
【００５１】
図７は光オートネゴシエーションの第２の動作を示すフローチャートである。この例では、アルゴリズムの前半部分で光ファイバ側の通信速度を調査し、後半部分ではこの速度でＴＸ側の通信速度情報を交換後、設定するというものである。この例では、ネゴシエーションのためのレートを高い方から低い方へ変更している。以下、図に沿って説明する。
【００５２】
この実施の形態例では、機器又は端末１若しくはメディアコンバータ２の電源が投入された時点、若しくはツイストペアケーブル６Ａ，光ファイバ伝送路４が接続された時点から始まる（Ｓ１）。先ず、ＴＸ側（電気側）のリンク信号により、機器又は端末１とメディアコンバータ２間の通信速度（レート）をＡ側、Ｂ側ともメディアコンバータ２で判別しておく（Ｓ２）。これは、後述するネゴシエーションの確立に必要となる。次に、Ｂ側をＤＣ発光させる（Ｓ３）。そして、光レベルを検出後、以下からのシーケンスを実行する。Ａ側でＤＣ発光を検出したら、Ａ側から１．２５Ｇｂｐｓの信号をＢ側に送信する（Ｓ４）。
【００５３】
Ｂ側では、１．２５Ｇｂｐｓの信号を受信したかどうかチェックする（Ｓ５）。信号を受信した場合には、Ｂ側は１．２５Ｇｂｐｓの信号をＡ側に返信する（Ｓ６）。Ａ側では、１．２５Ｇｂｐｓの信号を受信したかどうかチェックする（Ｓ７）。ステップＳ５でＢ側で１．２５Ｇｂｐｓの信号を受信しなかった場合、及びステップＳ７でＡ側で１．２５Ｇｂｐｓの信号を受信しなかった場合には、Ａ側では一定時間経過後、１２５Ｍｂｐｓの信号をＢ側に送信する（Ｓ８）。ステップＳ７でＡ側で１．２５Ｇｂｐｓの信号を受信した場合におけるステップＳ１７、Ｓ２１以降の処理に入る。
【００５４】
Ｂ側では、この１２５Ｍｂｐｓの信号を受信したかどうかチェックする（Ｓ９）。Ｂ側で１２５Ｍｂｐｓの信号を受信した時には、Ｂ側は１２５Ｍｂｐｓの信号をＡ側に返信する（Ｓ１０）。次に、Ａ側ではこの１２５Ｍｂｐｓの信号を受信したかどうかをチェックする（Ｓ１１）。受信した場合には、ステップＳ１７，Ｓ２１以降の処理に入る。Ａ側で１２５Ｍｂｐｓの信号を受信しなかった場合、又はＢ側でＡ側からの１２５Ｍｂｐｓの信号を受信しなかった場合には、Ａ側は一定時間経過後、Ｂ側に１０Ｍｂｐｓの信号を送信する（Ｓ１２）。
【００５５】
Ｂ側では、この１０Ｍｂｐｓの信号を受信したかどうかをチェックする（Ｓ１３）。受信した場合には、Ｂ側はＡ側に対して１０Ｍｂｐｓの信号を返信する（Ｓ１４）。Ａ側ではＢ側から返信されてくる１０Ｍｂｐｓの信号を受信したかどうかチェックする（Ｓ１５）。受信した場合には、ステップＳ１７，Ｓ２１以降の処理に入る。ステップＳ１３において、Ｂ側で１０Ｍｂｐｓの信号を受信しなかった場合、又はステップＳ１５においてＡ側で１０Ｍｂｐｓの信号を受信しなかった場合には、Ａ側は一定時間経過後、１０Ｍｂｐｓの信号をＢ側に送信し（Ｓ１６）、ステップＳ３に戻る。この時、タイムアウト時にアラームを出す。
【００５６】
次に、ステップＳ１７，Ｓ２１以降の処理について説明する。ステップＳ１７では、Ｂ側はＴＸ側のリンクレート情報をＡ側に送信する（Ｓ１７）。Ａ側ではこの信号を受けてＢ側のリンクレート情報を入手する（Ｓ１８）。そして、Ａ側はリンクレートを自身が記憶しているそれと比較する（Ｓ１９）。次に、低い方のレートにＰＨＹ２１を設定し（Ｓ２０）、光オートネゴシエーションを確立する（Ｓ２５）。
【００５７】
ステップＳ２１では、Ａ側はＴＸ側のリンクレート情報をＢ側へ送信する（Ｓ２１）。Ｂ側では、Ａ側のリンクレート情報を入手し（Ｓ２２）、自身が記憶しているリンクレート情報と比較する（Ｓ２３）。そして、低い方のレートにＰＨＹ２１を設定する（Ｓ２４）。これにより、光オートネゴシエーションが確立する（Ｓ２５）。
【００５８】
上述した実施の形態例では、光伝送路をマルチモードファイバ（ＭＭＦ）からシングルモードファイバ（ＳＭＦ）に代えた場合でも実現可能である。
図８は本発明の第２の実施の形態例を示すブロック図である。図４と同一のものは、同一の符号を付して示す。この実施の形態例は、オートネゴシエーション用の光波長を実運用時に使用する波長のうち伝送特性の悪い方をメディアコンバータ２Ａに使用するようにしたものである。図において、１Ａは機器又は端末、２Ａは該機器又は端末１と接続されるメディアコンバータ、６Ａは機器又は端末機器１Ａとメディアコンバータ２Ａをつなぐツイストペアケーブル（ＴＸ側）、１Ｂは機器又は端末、２Ｂは機器又は端末１Ｂと接続されるメディアコンバータ、６Ｂは機器又は端末１Ｂとメディアコンバータ２Ｂをつなぐツイストペアケーブル（ＴＸ側）である。４はメディアコンバータ２Ａとメディアコンバータ２Ｂ間を接続する光ファイバ伝送路である。該光ファイバ伝送路４は、ＭＭＦ又はＳＭＦで形成される。
【００５９】
メディアコンバータ２Ａにおいて、２０はツイストペアケーブル６Ａと接続される電気コネクタ、２１は該電気コネクタ２０と接続されるＰＨＹ、２２は該ＰＨＹ２１と接続されるＦＰＧＡ、２４はＰＨＹ２１と接続される光モジュールである。そして、Ａ側では１３１０ｎｍを送信側レート、１５５０ｎｍを受信側レート、Ｂ側では１５５０ｎｍを送信側レート、１３１０ｎｍを受信側レートとして用いる。
【００６０】
このように構成されたシステムにおいて、図４に示すオートネゴシエーション用の光波長を実運用時に使用する波長のうち、伝送特性の悪い方をメディアコンバータＡに使用することで、図４に示す実施の形態例と同様の動作が可能である。
【００６１】
図９は本発明の第３の実施の形態例を示すブロック図である。この実施の形態例は、Ａ側とＢ側に２芯電気／光メディアコンバータを用いたものである。図８と同一のものは、同一の符号を付して示す。この実施の形態例は、図４に示すオートネゴシエーション用の光波長を実運用時に使用する波長のうち、伝送特性の悪い方をメディアコンバータＡに使用することで、図４の場合と同様に実現可能である。
【００６２】
図において、１Ａは機器又は端末、２Ａは機器又は端末１Ａと接続されるメディアコンバータ、６Ａは機器又は端末１Ａとメディアコンバータ２Ａ間を接続するツイストペアケーブル（ＴＸ側）である。１Ｂは機器又は端末、２Ｂは機器又は端末１Ｂと接続されるメディアコンバータ、６Ｂは機器又は端末１Ｂとメディアコンバータ２Ｂ間を接続するツイストペアケーブル（ＴＸ側）である。７Ａ，７Ｂはメディアコンバータ２Ａと２Ｂ間を接続する２芯の光ファイバケーブルである。この光ファイバケーブル７Ａは実運用時は１５５０ｎｍで通信を行なうようになっている。
【００６３】
次に、２芯双方向電気／光メディアコンバータの場合について、説明する。  図１０、図１１は光オートネゴシエーションの第３の動作を示すフローチャートである。以下、このフローチャートに沿って、本発明の動作を説明する。冒頭で説明した通り、１３１０ｎｍよりも１５５０ｎｍの方が伝送特性に優れる。これを利用して図１０、図１１に示すように、２芯システムの場合には起ち上げシーケンス（オートネゴシエーション動作）中のみ１３１０ｎｍで行ない、シーケンス終了後１５５０ｎｍに切り替えて実運用する方法も有効である。シーケンスを特性の劣る１３１０ｎｍで行なうことにより、確実に１５５０ｎｍでの運用を行なうことができる。
【００６４】
本発明は、機器又は端末機器１若しくはメディアコンバータ２の電源が投入された時点、若しくはツイストペアケーブル６Ａ，光ファイバケーブル７Ａが接続された時間から始まる（Ｓ１）。次に、先ずＴＸ（電気側）のリンク信号により、機器又は端末機器１とメディアコンバータ２間の通信速度をＡ側、Ｂ側ともにメディアコンバータ２で判別しておく（Ｓ２）。これは後述するネゴシエーションの確立に必要となる。
【００６５】
次に、Ａ側、Ｂ側ともにＤＣ発光させる（Ｓ３）。Ａ側では、Ｂ側からのＤＣ発光を確認すると、１０Ｍｂｐｓの信号をＢ側に送信する（Ｓ４）。Ｂ側では、この１０Ｍｂｐｓの信号を受信したかどうかをチェックする（Ｓ５）。１０Ｍｂｐｓの信号を受信しなかた場合には、Ｂ側はＡ側から信号がくるまでＤＣ光を返信し続ける（Ｓ６）。Ｂ側で１０Ｍｂｐｓの信号を受信したら、Ｂ側から１０Ｍｂｐｓの信号をＡ側に対して返信する（Ｓ７）。
【００６６】
次に、一定時間内にＡ側で１０Ｍｂｐｓの信号を受信したかどうかをチェックする（Ｓ８）。一定時間内に１０Ｍｂｐｓの信号を受信しない場合に、ステップ３に戻る。この場合に、タイムアウト時にアラームを出す。ステップＳ８において、一定時間内にＡ側で１０Ｍｂｐｓの信号を受信した場合には、Ａ側が１０ＢＡＳＥ−Ｔであるかどうかをチェックする（Ｓ９）。Ａ側が１０ＢＡＳＥ−Ｔであった場合には、Ａ側はＰＨＹ２１を１０ＢＡＳＥ−Ｔに設定し、１０Ｍｂｐｓの信号を送信する（Ｓ１０）。次に、Ｂ側では一定時間内に１０Ｍｂｐｓの信号を受信したら、Ｂ側はＰＨＹ２１を１０ＢＡＳＥ−Ｔに設定する（Ｓ１１）。以上のシーケンスにより、１０ＢＡＳＥ−Ｔでネゴシエーションが確立したことになる。
【００６７】
一方、ステップＳ９においてＡ側が１０ＢＡＳＥ−Ｔでなかった場合、Ａ側はＢ側に対して１２５Ｍｂｐｓの信号を送信する（Ｓ１２）。Ｂ側では、この１２５Ｍｂｐｓの信号を受信したかどうかチェックする（Ｓ１３）。Ｂ側で１２５Ｍｂｐｓの信号を受信しなかった場合は、Ｂ側は１０Ｍｂｐｓの信号を返信し続ける（Ｓ１４）。ステップＳ１３で１２５Ｍｂｐｓの信号を受信した場合には、Ｂ側のＴＸ側は１０ＢＡＳＥ−Ｔであるかどうかチェックする（Ｓ１５）。１０ＢＡＳＥ−Ｔであった場合には、Ｂ側から１０Ｍｂｐｓの信号を返信し続ける（Ｓ１６）。
【００６８】
Ｂ側の設定が１０ＢＡＳＥ−Ｔが設定されていなかった場合には、Ｂ側はＡ側に対して１２５Ｍｂｐｓの信号を返信する（Ｓ１７）。次に、一定時間内にＡ側で１２５Ｍｂｐｓの信号を受信したかどうかチェックする（Ｓ１８）。受信しなかった場合、Ａ側はＰＨＹ２１を１０ＢＡＳＥ−Ｔに設定し、Ｂ側に対して１０Ｍｂｐｓの信号を送信する（Ｓ１９）。次に、Ｂ側では一定時間内に１０Ｍｂｐｓの信号を受信したら、Ｂ側はＰＨＹ２１を１０ＢＡＳＥ−Ｔに設定する（Ｓ２０）。これにより、１０ＢＡＳＥ−Ｔでネゴシエーションを確立する。
【００６９】
ステップＳ１８において、一定時間内にＡ側で１２５Ｍｂｐｓの信号を受信した場合には、Ａ側のＴＸ側は１００ＢＡＳＥ−ＴＸであるかどうかチェックする（Ｓ２１）。１００ＢＡＳＥ−ＴＸであった場合には、Ａ側はＰＨＹ２１を１００ＭＢＡＳＥ−ＴＸに設定し、１２５Ｍｂｐｓの信号をＢ側に送信する（Ｓ２２）。そして、Ｂ側では一定時間１２５Ｍｂｐｓの信号を受信したらＰＨＹ２１を１００ＢＡＳＥ−ＴＸに設定する（Ｓ２３）。これにより、１００ＢＡＳＥ−ＴＸでネゴシエーションを確立する。
【００７０】
次に、ステップＳ２１において、Ａ側のＴＸ側が１００ＢＡＳＥ−ＴＸでない場合、Ａ側は１．２５Ｇｂｐｓの信号をＢ側に送信する（Ｓ２４）。Ｂ側では、この１．２５Ｇｂｐｓの信号を受信したかどうかチェックする（Ｓ２５）。信号を受信しなかった場合には、Ｂ側から１２５Ｍｂｐｓの信号をＡ側に返信する（Ｓ２６）。Ｂ側で１．２５Ｇｂｐｓの信号を受信した場合には、Ｂ側のＴＸ側が１００ＢＡＳＥ−ＴＸに設定されているかどうかチェックする（Ｓ２７）。１００ＢＡＳＥ−ＴＸに設定されている場合には、Ｂ側から１２５Ｍｂｐｓの信号をＡ側に返信する（Ｓ２８）。
【００７１】
次に、Ｂ側が１００ＢＡＳＥ−ＴＸに設定されていない場合、Ｂ側が１．２５Ｇｂｐｓの信号をＡ側に対して返信する（Ｓ２９）。次に、一定時間内にＡ側で１．２５Ｇｂｐｓの信号を受信したかどうかチェックする（Ｓ３０）。受信しなかった場合には、及びステップＳ２６とＳ８を実行した場合は、Ａ側はＰＨＹ２１を１００ＢＡＳＥ−ＴＸに設定し、Ｂ側に対して１２５Ｍｂｐｓの信号を送信する（Ｓ３１）。次に、Ｂ側では一定時間１２５Ｍｂｐｓの信号を受信したらＰＨＹ２１を１００ＢＡＳＥ−ＴＸに設定する（Ｓ３２）。これで、１００ＢＡＳＥ−ＴＸでネゴシエーションが確立する。
【００７２】
ステップＳ３０で一定時間内にＡ側で１．２５Ｇｂｐｓの信号を受信した場合には、Ａ側のＰＨＹ２１を１０００ＢＡＳＥ−Ｔに設定し（Ｓ３３）、Ｂ側では一定時間１．２５Ｇｂｐｓの信号を受信したらＢ側はＰＨＹ２１を１０００ＢＡＳＥ−Ｔに設定する（Ｓ３４）。これにより、１０００ＢＡＳＥ−Ｔでネゴシエーションが確立する。
【００７３】
次に、機器又は端末機器の再接続・切替後におけるネゴシエーションについて説明する。メディアコンバータに接続する機器又は端末機器が切り替えられた時のために、予めメディアコンバータ内部メモリに光ファイバ側のネゴシエーションデータを格納しておき、高速に機器又は端末の再接続・切替後のネゴシエーションを行なう場合について説明する。図１２は機器・端末の再接続・切替後における光ネゴシエーションの概要を示すフローチャートである。
【００７４】
図において、３０はメディアコンバータ内部メモリであり、その時の格納データの例を示している。この例では、通信速度が１０Ｍｂｐｓ、１００Ｍｂｐｓ、３００Ｍｂｐｓ、５００Ｍｂｐｓ、７００Ｍｂｐｓ、１Ｇｂｐｓ、１．２５Ｇｂｐｓ、２Ｇｂｐｓに設定されており、これら通信速度のうち、当該メディアコンバータが動作可能な伝送可否が設定されている。例えば、図１２に示す例の場合には、通信速度は１０Ｍｂｐｓから７００Ｍｂｐｓまで動作可能であることを示している。
【００７５】
先ず、１２５Ｍｂｐｓで運用する（Ｓ１）。次に、１２５Ｍｂｐｓの端末機器を切り離し１．２５Ｇｂｐｓの端末機器を接続する（Ｓ２）。次に、メモリデータ３０を参照して新レートは伝送可能であるかどうかチェックする（Ｓ３）。新レートで伝送が不可能な場合、最速で設定可能なレートで通信速度を設定する（Ｓ４）。新レートで伝送が可能な場合には、Ａ，Ｂ側の通信速度をそれぞれ設定する。この時のメディアコンバータ内部の構成は、図１３に示すようになっている。
【００７６】
図１３は本発明の第４の実施の形態例を示すブロック図である。図４と同一のものは、同一の符号を付して示す。図１３と図４との比較では、図１３でＦＰＧＡ２２にネゴシエーションの結果を格納するメモリ３０が付加された点である。その他の構成は、図４と同じである。
【００７７】
このように、構成されたシステムにおいて、起ち上げ時にＴＸ側の通信速度を取得し、取得データを内部メモリ３０に格納しておく。一度、光オートネゴシエーションにより通信速度が決まったものとする。その後は、より高ビットレートをサポートする機器又は端末機器１が接続された場合に、格納されたデータから新しい通信速度で伝送できるか否かを判別させることができる。
【００７８】
次に、光ケーブルの再接続・切替後におけるネゴシエーションについて説明する。メディアコンバータ２に接続する光ファイバ伝送路４が切り替えられた時のために、メディアコンバータ２の内部メモリ３０に光ファイバ伝送路４側のネゴシエーションデータを格納しておき、高速に光ファイバ再接続・切替後のネゴシエーションを行なう場合について説明する。
【００７９】
図１４は光ケーブルの再接続・切替後における光ネゴシエーションの概要を示すフローチャートである。先ず、１２５Ｍｂｐｓで運用する（Ｓ１）。次に、光ファイバ伝送路（光ケーブル）の再接続を行なう（Ｓ２）。そして、以前の速度で接続できるか否かをチェックする（Ｓ３）。接続できない場合には、１２５Ｍｂｐｓから低周波数側へ伝送確認を移行する（Ｓ４：アルゴリズムは図７を参照）。接続できる場合には、１２５Ｍｂｐｓから高周波数側へ伝送確認を移行する（Ｓ５：アルゴリズムは図５，図６を参照）。
【００８０】
メディアコンバータ２では、光ファイバ伝送路４の再接続及び切り替えの判断がつかないが、光ケーブルは切り替えよりも再接続の場合が圧倒的に多いため、この方式が有効となる。
【００８１】
上述の実施の形態例では、制御素子としてＦＰＧＡを用いた場合を例にとったが、本発明はこれに限るものではなく、代わりにＣＰＵやＬＳＩを用いて実現することが可能である。
【００８２】
（付記１）  第１及び第２の端末機器と、
前記第１及び第２の端末機器にそれぞれ接続された第１及び第２の変換装置と、
前記第１及び第２の変換装置を接続する伝送路を備え、
前記第１の変換装置と前記第２の変換装置の伝送速度を設定後に、前記第１の端末機器と前記第１の変換装置の伝送速度、及び、前記第２の端末機器と前記第２の変換装置の電送速度が設定されることを特徴とする伝送システム。
【００８３】
（付記２）  前記第１及び第２の変換装置による伝送速度の設定は、前記第１及び第２の変換装置間で通信される信号光波長と異なる波長により行われることを特徴とする付記１記載の伝送システム。
【００８４】
（付記３）  前記伝送速度の設定は、前記第１及び第２の変換装置間で通信される信号光波長に対して、より伝送速度の悪い波長により行われることを特徴とする付記１記載の伝送システム。
【００８５】
（付記４）  前記端末機器は１芯双方向を行なう機器であることを特徴とする付記１記載の伝送システム。
（付記５）  前記端末機器は２芯双方向を行なう機器であることを特徴とする付記１記載の伝送システム。
【００８６】
（付記６）  前記光ファイバ伝送路にＭＭＦを用いることを特徴とする付記１記載の伝送システム。
（付記７）  前記光ファイバ伝送路にＳＭＦを用いることを特徴とする付記１記載の伝送システム。
【００８７】
（付記８）  前記システムは、低いビットレートからネゴシエーションを行なうことを特徴とする付記１記載の伝送システム。
（付記９）  前記システムは、高いビットレートからネゴシエーションを行なうことを特徴とする付記１記載の伝送システム。
【００８８】
（付記１０）  前記変換装置は、相互に双方のリンク周波数情報をやりとりすることでネゴシエーションを行なうことを特徴とする付記１記載の伝送システム。
（付記１１）  前記システムは、起ち上げ時にビットレートを段階的に変化させ、その結果を自分のデータベースに格納しておき、ネゴシエーションに利用することを特徴とする付記１記載の伝送システム。
【図面の簡単な説明】
【００８９】
【図１】本発明の構成概念を示す図である。
【図２】光ファイバ損失の波長特性を示す図である。
【図３】電気／光メディアコンバータ光オートネゴシエーション方式の概要を示すフローチャートである。
【図４】本発明の第１の実施の形態例を示すブロック図である。
【図５】光オートネゴシエーションの第１の動作を示すフローチャートである。
【図６】光オートネゴシエーションの第１の動作を示すフローチャートである。
【図７】光オートネゴシエーションの第２の動作を示すフローチャートである。
【図８】本発明の第２の実施の形態例を示すブロック図である。
【図９】本発明の第３の実施の形態例を示すブロック図である。
【図１０】光オートネゴシエーションの第３の動作を示すフローチャートである。
【図１１】光オートネゴシエーションの第３の動作を示すフローチャートである。
【図１２】機器又は端末の再接続・切替後における光ネゴシエーションの概要を示すフローチャートである。
【図１３】本発明の第４の実施の形態例を示すブロック図である。
【図１４】光ケーブルの再接続・切替後における光ネゴシエーションの概要を示すフローチャートである。
【図１５】シングルモードファイバとマルチモードファイバの比較説明図である。
【図１６】従来のオートネゴシエーション例を示す図である。
【図１７】従来のオートネゴシエーションの動作説明図である。
【符号の説明】
【００９０】
１Ａ，１Ｂ      機器又は端末
２Ａ，２Ｂ      メディアコンバータ
４              光ファイバケーブル
６Ａ，６Ｂ      ツイストペアケーブル（ＴＸ）
２０            電気コネクタ
２１            ＰＨＹ
２２            ＦＰＧＡ
２３Ａ，２３Ｂ  ＰＨＹ
２４Ａ，２４Ｂ  光モジュール
２５            ＷＤＭカプラ
２６            光コネクタ
【図１】
2006135487.tif 000003
【図２】
2006135487.tif 000004
【図３】
2006135487.tif 000005
【図４】
2006135487.tif 000006
【図５】
2006135487.tif 000007
【図６】
2006135487.tif 000008
【図７】
2006135487.tif 000009
【図８】
2006135487.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
2006135487.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
2006135487.tif 000017
【図１６】
2006135487.tif 000018
【図１７】
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