(57)【要約】【課題】  広いプロセス速度領域において、カブリの発生することのない、良好な出力画像が得られる方法の提供。【解決手段】  導電性支持体、及び該導電性支持体上に設けられており、６００〜９００ｎｍの波長域での分光吸収スペクトルにおいて８１０〜８３９ｎｍの範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニンを含有する感光層を有する電子写真感光体を帯電させ、帯電した該電子写真感光体を露光して静電潜像を形成し、誘電正接（ｔａｎδ）が４×１０-3〜２０×１０-3であるトナーを前記電子写真感光体に供給し、前記静電潜像を現像して前記電子写真感光体上にトナー像を形成し、該トナー像を前記電子写真感光体から被転写媒体上に転写し、トナー像を形成することを特徴とする画像形成方法。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体、及び該導電性支持体上に設けられており、６００〜９００ｎｍの波長域での分光吸収スペクトルにおいて８１０〜８３９ｎｍの範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニンを含有する感光層を有する電子写真感光体を帯電させ、帯電した該電子写真感光体を露光して静電潜像を形成し、誘電正接（ｔａｎδ）が４×１０-3〜２０×１０-3であるトナーを前記電子写真感光体に供給し、前記静電潜像を現像して前記電子写真感光体上にトナー像を形成し、該トナー像を前記電子写真感光体から被転写媒体上に転写し、トナー像を形成することを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
導電性支持体、及び該導電性支持体上に設けられており、６００〜９００ｎｍの波長域での分光吸収スペクトルにおいて８１０〜８３９ｎｍの範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニンを含有する感光層を有する電子写真感光体と、該電子写真感光体を帯電させる帯電装置と、帯電した前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光装置と、誘電正接（ｔａｎδ）が４×１０-3〜２０×１０-3であるトナーを前記電子写真感光体に供給し、前記静電潜像を現像して前記電子写真感光体上にトナー像を形成する現像装置と、前記トナー像を前記電子写真感光体から被転写媒体に転写する転写装置と、を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
導電性支持体、及び該導電性支持体上に設けられており、６００〜９００ｎｍの波長域での分光吸収スペクトルにおいて８１０〜８３９ｎｍの範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニンを含有する感光層を有する電子写真感光体と、誘電正接（ｔａｎδ）が４×１０-3〜２０×１０-3であるトナーを前記電子写真感光体に供給可能な現像装置と、を備えることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真式の画像形成方法、画像形成装置、並びにプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の画像形成方法は、電子写真感光体を用いて帯電、露光、現像、転写などの工程を含む画像形成サイクルを行うことにより画像を形成する方法であり、高速、かつ高印字品質が得られるという利点を有するため、複写機、レーザビームプリンター等の分野で広く利用されている。
【０００３】
このような画像形成方法に用いられる現像剤としては、従来一般に用いられてきた不定形トナーに代わって、球形もしくは特定の形状に形状制御されたトナーが用いられるようになってきている（例えば、特許文献１参照）。球形トナーは、その優れた形状均一性により、高品質な出力画像を得ることができる現像剤として期待されている。また、球形トナーを用いると、転写効率が向上し、廃棄されるトナー量を少なく抑えることができるため、環境保全的な側面からも好ましいと考えられている。
しかしながら、形状制御されたトナー、とくに前記球形トナーを用いると、転写効率が向上する反面、電子写真感光体表面に微量残留した未転写トナーは、除去（クリーニング）されにくいという問題がある。
未転写トナーをクリーニングする方法としては、例えば、弾性ゴムブレードなどのクリーニングブレードを電子写真感光体表面に当接させてかき取る方式（クリーニングブレード方式）がある。しかし、クリーニングブレード方式により球形トナーをクリーニングするためには、不定形トナーの場合よりも電子写真感光体表面に対するクリーニング部材の当接圧力を高く設定する必要があり、電子写真感光体表面又はクリーニングブレードの負荷も大きくなる。したがって、画像形成装置を長期間使用すると、電子写真感光体表面の磨耗やクリーニングブレードの欠け、めくれなどの現象が起こりやすくなる。さらには、クリーニングブレードをすり抜けた未転写トナーが電子写真感光体上に堆積してフィルム化するトナーフィルミングが起こることもある。また、球形トナーの使用により電子写真感光体が磨耗すると、電子写真感光体に印可される電界強度が上昇し、カブリ、更には、前の画像形成サイクルでの露光履歴が次の画像形成サイクルに現れるゴーストなどの画質欠陥が発生しやすくなる。したがって、長期に渡って良好な画像出力を得るためには、未転写トナー量を低く抑えることが重要である。
【０００４】
転写効率を向上し、未転写トナー量を低く抑えるためには、転写工程において転写部材により印加される転写電圧を高く設定し、電子写真感光体表面に画像形成されたトナーに対して供給される転写電流量を多くする必要がある。
しかし、高い転写電圧が印加されると、電子写真感光体上で画像形成されているトナーの一部が、本来帯電している極性と逆の極性に帯電してしまう、逆極性帯電という現象を生じてしまう。これは、高い転写電圧により、転写部材とトナー層との間で発生する異常放電により、転写部材からトナー中に分散・含有される導電性粒子(例えば、黒色トナーにおけるカーボンブラック顔料等)に、転写電流として電荷が流入することにより生じる現象である。転写電流の流れ込み易さは、トナーの誘電的特性、とりわけ誘電正接（ｔａｎδ）の大きさで表すことができ、トナーの誘電正接（ｔａｎδ）が大きいほど、逆極性帯電が発生しやすくなる。逆極性帯電が発生すると、本来画像が形成されない非画像部において、トナー像が薄く形成される、所謂カブリという現象が生じ、出力画像品質を著しく損なってしまう。
【０００５】
一方、電子写真感光体が電子写真プロセスを経る速度、すなわちプロセス速度が速いほど、転写部材により単位時間当たりに供給される電流量を多くする必要があり、そのためには印加される転写電圧を高く設定する必要がある。逆に、プロセス速度が遅い場合は、転写電圧は低く設定することができる。
一般に、電子写真方式による画像形成装置は、プロセス速度を変更することにより、多種多様な画像出力媒体に対応している。これは、画像出力媒体上に転写されたトナー像を定着するに要する最適な時間が、画像出力媒体によって異なるからである。したがって、多種多様な画像出力媒体に対応するためには、変化させ得るプロセス速度領域を、いかにして広く設定することができるかが重要である。
【０００６】
前述の如く、電子写真方式による画像形成装置を、速いプロセス速度で使用するには、転写効率を維持するために、転写部材により供給される転写電流、すなわち転写電圧を高く設定する必要がある。そのためには、トナーの誘電正接（ｔａｎδ）を小さく制御する必要がある。
一方で、トナーの誘電正接（ｔａｎδ）は、トナーの帯電性にも影響を及ぼす特性値である。すなわち、誘電正接（ｔａｎδ）が小さいほど、トナーの帯電速度が遅くなり、結果、トナーの帯電が不均一となり、カブリなどの画質欠陥が発生してしまう。このような不均一な帯電は、プロセス速度が速い場合に、より顕著に現れる現象である。
これに対し、カーボンブラックを含有するトナーにおいて、誘電正接（ｔａｎδ）を所定の範囲に制御することにより、画像濃度の向上する技術が提案されている（特許文献２参照）。また、黒色トナーにおいて球形化度（形状係数）と誘電正接（ｔａｎδ）を所定の範囲に制御することにより、良好な出力画像を得る技術が提案されている（特許文献３参照）。
しかしながら、トナー単独での帯電特性の制御だけでは、広いプロセス速度領域において、良好な出力画像を得ることは困難であった。
【特許文献１】特開２００１−３０５７９７号公報
【特許文献２】特開平９−３４１５９号公報
【特許文献３】特開２００１−６６８１９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
従って本発明は、トナーの誘電的特性のみでは困難であった、広いプロセス速度領域を確保し、多種多様な画像出力媒体に適用することが可能な、画像形成方法、画像形成装置およびプロセスカートリッジを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、上記課題を達成すべく鋭意研究を重ねた結果、電子写真感光体の感光層に含まれる電荷発生物質として特定の分光吸収特性を示すヒドロキシガリウムフタロシアニンを用い、その一方で、誘電正接（ｔａｎδ）が特定条件を満たすトナーを用いることによって上記課題が解決されることを見出し、本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は、次の画像形成方法、画像形成装置およびプロセスカートリッジを提供するものである。
【０００９】
＜１＞  導電性支持体、及び該導電性支持体上に設けられており、６００〜９００ｎｍの波長域での分光吸収スペクトルにおいて８１０〜８３９ｎｍの範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニンを含有する感光層を有する電子写真感光体を帯電させ、帯電した該電子写真感光体を露光して静電潜像を形成し、誘電正接（ｔａｎδ）が４×１０-3〜２０×１０-3であるトナーを前記電子写真感光体に供給し、前記静電潜像を現像して前記電子写真感光体上にトナー像を形成し、該トナー像を前記電子写真感光体から被転写媒体上に転写し、トナー像を形成することを特徴とする画像形成方法。
【００１０】
＜２＞  トナーが、着色剤粒子のＤ５０粒径が１００〜２２０ｎｍである着色剤分散液を用いて作製されたトナーをである＜１＞記載の画像形成方法。
【００１１】
＜３＞  前記着色剤粒子が、導電性粒子である＜２＞記載の画像形成方法。
【００１２】
＜４＞  ヒドロキシガリウムフタロシアニンが、粒径が０．３ｕｍ以上の粒子が透過型電子顕微鏡観察画像上３０ｕｍ2当たり１個以下である＜１＞、＜２＞又は＜３＞記載の画像形成方法。
＜５＞  ヒドロキシガリウムフタロシアニンが、粒径が０．３ｕｍ以上の粒子を含有しないことを特徴とする＜１＞、＜２＞又は＜３＞記載の画像形成方法。
【００１３】
＜６＞  ヒドロキシガリウムフタロシアニンが、ＣｕＫα特性Ｘ線を用いたＸ線回折スペクトルにおいてブラッグ角度（２θ±０．２°）７．５°及び２８．３°に回折ピークを有するものであることを特徴とする＜１＞〜＜５＞の何れか１項記載の画像形成方法。
【００１４】
＜７＞  感光層の分光吸収スペクトルにおいて、６００〜７００ｎｍの範囲における最大ピークが、８１０〜８３９ｎｍの範囲における最大ピークよりも大きいことを特徴とする、＜１＞〜＜６＞のいずれか一項記載の画像形成方法。
【００１５】
＜８＞  電子写真感光体が、導電性支持体と感光層の間に下引き層を有することを特徴とする、＜１＞〜＜７＞の何れか１項記載の画像形成方法。
【００１６】
＜９＞  導電性支持体、及び該導電性支持体上に設けられており、６００〜９００ｎｍの波長域での分光吸収スペクトルにおいて８１０〜８３９ｎｍの範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニンを含有する感光層を有する電子写真感光体と、  該電子写真感光体を帯電させる帯電装置と、帯電した前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光装置と、誘電正接（ｔａｎδ）が４×１０-3〜２０×１０-3であるトナーを前記電子写真感光体に供給し、前記静電潜像を現像して前記電子写真感光体上にトナー像を形成する現像装置と、前記トナー像を前記電子写真感光体から被転写媒体に転写する転写装置と、を備えることを特徴とする画像形成装置。
【００１７】
＜１０＞  導電性支持体、及び該導電性支持体上に設けられており、６００〜９００ｎｍの波長域での分光吸収スペクトルにおいて８１０〜８３９ｎｍの範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニンを含有する感光層を有する電子写真感光体と、誘電正接（ｔａｎδ）が４×１０-3〜２０×１０-3であるトナーを前記電子写真感光体に供給可能な現像装置と、を備えることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【００１８】
＜１１＞  電子写真感光体の感光層の分光吸収スペクトルにおいて、６００〜７００ｎｍの範囲における最大ピークが、８１０〜８３９ｎｍの範囲における最大ピークよりも大きいことを特徴とする、＜１０＞記載のプロセスカートリッジ。
【００１９】
なお、本発明でいう誘電正接（ｔａｎδ）とは、複素誘電率ε＝ε´−ｉε´´において（ｉは虚数単位）、実数部分ε´と虚数部分ε´´の比で表され、誘電正接（ｔａｎδ）＝ε´´／ε´なる関係がある。誘電正接（ｔａｎδ）は、例えば、測定対象となるトナー５ｇを圧力成型機でペレット成型（直径５０ｍｍ）し、ＬＣＲメーター（ＬＣＲメーター６４４０A型：東陽テクニカ社製）にて、周波数１ｋＨｚ、電圧５Ｖの条件にて測定することで、求めることができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明の画像形成方法、画像形成装置およびプロセスカートリッジは、上記特定のヒドロキシガリウムフタロシアニンを感光層に含有せしめた電子写真感光体と、上記特定のトナーとを組み合わせることで、広いプロセス速度領域を確保し、多種多様な画像出力媒体に適用することが可能としたものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
＜ヒドロキシガリウムフタロシアニン＞
本発明で用いられるヒドロキシガリウムフタロシアニンは、上述の通り、６００〜９００ｎｍの波長域での分光吸収スペクトルにおいて８１０〜８３９ｎｍ（好ましくは８１０〜８３５ｎｍ）の範囲に最大ピーク波長を有するものである。このような分光吸収スペクトルを示すヒドロキシガリウムフタロシアニンは、従来のヒドロキシガリウムフタロシアニンと比較して、分子間相互作用が小さく、結晶中に存在する電荷のトラップサイトの数が少ないものである。したがって、かかるヒドロキシガリウムフタロシアニンを電荷発生物質として使用することにより、分子間相互作用による暗電流起因のカブリを広いプロセス速度領域において、十分に抑制することが可能となる。
【００２２】
また、本発明で用いられる６００〜９００ｎｍの波長域での分光吸収スペクトルにおいて８１０〜８３９ｎｍの範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニンを得るには、粒径が大きい粗大粒子を含有しないように製造する方法が挙げられる。
具体的には、ヒドロキシガリウムフタロシアニンが、粒径が０．３ｕｍ以上の粒子が透過型電子顕微鏡観察画像上３０ｕｍ2当たり１個以下であることが好ましく、粒径が０．３ｕｍ以上の粗大粒子を含有しないことがより好ましく、０．２ｕｍ以上の粒子を含有しないことが更に好ましい。粒径が０．３ｕｍ以上の粒子を含有する場合は、粒子が粗大化しているか、もしくは粒子の凝集体の形成が生じていることとなり、暗電流の増大を招き、カブリ及が発生しやすくなる。
【００２３】
更に、本発明で用いられるヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料は、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角度（２θ±０．２°）の７．５°及び２８．３°に回折ピークを有することが好ましい。かかるヒドロキシガリウムフタロシアニンを用いることで、カブリの発生を一層高水準で防止することが可能となる。
更にまた、上記特定のヒドロキシガリウムフタロシアニンを含有する電荷発生層についての分光吸収スペクトルにあっては、ヒドロキシガリウムフタロシアニンの分散性の点から、６００〜７００ｎｍの範囲における最大ピークが、８１０〜８３９ｎｍの範囲における最大ピークよりも大きいことが好ましい。
【００２４】
本発明で電荷発生材料として用いられるヒドロキシガリウムフタロシアニンの製造方法の一例を以下に示す。
先ず、ｏ−フタロジニトリルまたは１，３−ジイミノイソインドリンと三塩化ガリウムとを所定の溶媒中で反応させる方法（Ｉ型クロロガリウムフタロシアニン法）、又はｏ−フタロジニトリル、アルコキシガリウムおよびエチレングリコールを所定の溶媒中で加熱し反応させてフタロシアニン二量体（フタロシアニン・ダイマー）を合成する方法（フタロシアニン・ダイマー法）、等により粗ガリウムフタロシアニンを製造する。上記の反応における溶媒としては、α−クロロナフタレン、β−クロロナフタレン、α−メチルナフタレン、メトキシナフタレン、ジメチルアミノエタノール、ジフェニルエタン、エチレングリコール、ジアルキルエーテル、キノリン、スルホラン、ジクロロベンゼン、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、ジメチルスルホアミドなどの不活性且つ高沸点の溶剤を用いることが好ましい。
【００２５】
次に、上記の工程で得られた粗ガリウムフタロシアニンについてアシッドペースティング処理を行うことによって、粗ガリウムフタロシアニンを微粒子化するとともにＩ型ヒドロキシガリウムフタロシアニンに変換する。
ここで、アシッドペースティング処理とは、具体的には、粗ガリウムフタロシアニンを硫酸などの酸に溶解させたものあるいは硫酸塩などの酸塩としたものを、アルカリ水溶液、水または氷水中に注ぎ、再結晶させることをいう。前記アシッドペースティング処理に用いる酸としては硫酸が好ましく、中でも濃度７０〜１００％（特に好ましくは９５〜１００％）の硫酸がより好ましい。
【００２６】
本発明に用いるヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料の製造方法においては、上記のアシッドペースティング処理によって得られたＩ型ヒドロキシガリウムフタロシアニンを溶剤とともに湿式粉砕処理することによって、結晶変換しながら微細化する。
ここで、上記湿式粉砕処理は、外径０．１〜３．０ｍｍの球形状メディアを使用した粉砕装置を用いて行われるが、好ましくは外径０．２〜２．５ｍｍの球形状メディアを用いて行われる。メディアの外形が３．０ｍｍより大きい場合、粉砕効率が低下するため粒子径が小さくならずに凝集体が生成し易い傾向にある。また、メディアの外径が０．１ｍｍより小さい場合、メディアとヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料とを分離し難くなる傾向にある。更に、メディアが球形状でなく、円柱状や不定形状等、他の形状の場合、粉砕効率が低下するとともに、粉砕によってメディアが磨耗し易く、磨耗粉が不純物となりヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料の特性を劣化させ易くなる傾向がある。
上記メディアの材質は特に制限されないが、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料中に混入した場合にも画質欠陥を発生し難いものが好ましく、ガラス、ジルコニア、アルミナ、瑪瑙等が好ましい。
【００２７】
また、上記湿式粉砕処理を行う容器の材質についても特に制限されないが、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料中に混入した場合にも画質欠陥を発生し難いものが好ましく、ガラス、ジルコニア、アルミナ、瑪瑙、ポリプロピレン、テフロン（登録商標）、ポリフェニレンサルファイド等が好ましい。また、鉄、ステンレスなどの金属容器の内面にガラス、ポリプロピレン、テフロン（登録商標）、ポリフェニレンサルファイド等をライニングしたものであっても良い。
上記メディアの使用量は、使用する装置によっても異なるが、Ｉ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料１重量部に対して５０重量部以上が好ましく、特に好ましくは５５〜１００重量部である。また、メディアの外径が小さくなると、同じ重量（使用量）でも装置内に占めるメディア密度が高まり、混合溶液の粘度が上昇して粉砕効率が変化するため、メディア外径を小さくするに従い、適宜メディア使用量と溶剤使用量とをコントロールすることによって最適な混合比で湿式処理を行う様調整することが望ましい。
また、上記湿式粉砕処理において、前記溶剤の使用量は前記Ｉ型ヒドロキシガリウムフ
タロシアニン１重量部に対して５〜５０重量部であり、好ましくは１０〜３０重量部である。
また、湿式粉砕処理の温度は、好ましくは０〜１００℃であり、より好ましくは５〜８０℃であり、特に好ましくは１０〜５０℃である。温度が低い場合には、結晶転移の速度が遅くなる傾向にあり、また、温度が高すぎる場合には、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料の溶解性が高くなり結晶成長しやすく微粒化が困難となる傾向にある。
【００２８】
湿式粉砕処理に使用される溶剤としては、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチルピロリドンなどのアミド類；酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、酢酸ｉｓｏ−アミルなどのエステル類；アセトン、メチルエチルケトン、メチルｉｓｏ−ブチルケトンなどのケトン類の他に、ジメチルスルホキシドなどが挙げられる。これらの溶剤の使用量は、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料１重量部に対して通常１〜２００重量部であり、好ましくは１〜１００重量部である。
湿式粉砕処理には、振動ミル、自動乳鉢、サンドミル、ダイノーミル、コボールミル、アトライター、遊星ボールミル、ボールミルなどのメデイアを分散媒体として使用する装置を用いることができる。
【００２９】
湿式粉砕過程におけるフタロシアニン顔料の微粒化及び結晶変換の進行速度は、湿式粉砕のスケール、攪拌スピード、メディア材質などによって大きく影響されるので、以下に述べるような方法により湿式粉砕時間を決定することが好ましい。
湿式粉砕処理後のヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料が６００〜９００ｎｍの波長域での分光吸収スペクトルにおいて８１０〜８３９ｎｍの範囲に最大ピーク波長を有するように、結晶変換状態を湿式粉砕処理液の吸収波長測定によりモニターしながら湿式粉砕処理時間を決定し、上記ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料に結晶変換されるまで継続することが好ましい。ここで、結晶変換状態を湿式粉砕処理液の吸収波長測定によりモニターする手法として、例えば、湿式粉砕処理装置より、結晶変換処理中の顔料溶液を少量サンプリングし、アセトン、酢酸エチルなどの溶剤で希釈した溶液を分光光度計を用いて液セル法により測定する方法や、顔料を洗浄・乾燥してＢＥＴ比表面積を測定する方法があげられる。
このようにして決定される湿式粉砕処理時間は、通常５〜５００時間の範囲、好ましくは７〜３００時間の範囲である。処理時間が５時間未満であると、結晶変換が完結せず、電子写真特性の低下、特に感度不足が生じやすくなる傾向にある。また、処理時間が５００時間を超えると、粉砕ストレスの影響による感度低下、生産性低下、メディアの摩滅粉の混入などが生じやすくなる傾向にある。湿式粉砕処理時間を上記のように決定することにより、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料粒子が均一に微粒子化した状態で湿式粉砕処理を完了することが可能となり、更に、複数ロットの繰り返し湿式粉砕処理を実施した場合には、ロット間の品質のばらつきを抑制することが可能となる。
【００３０】
本発明では、ヒドロキシガリウムフタロシアニンの前記吸収ピークの位置が所定の範囲に維持される限りにおいて、分散性を向上させるためにヒドロキシガリウムフタロシアニンに表面処理を施すことが可能である。表面処理剤としてはカップリング剤などを用いることができるが、これに限定されるものではない。カップリング剤としては、ビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシランなどのシランカップリング剤が挙げられる。これらの中でも、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス（２−メトキシエトキシシラン）、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−フェニル−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシランが好ましい。
また、カップリング剤の他に、ジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシドなどの有機ジルコニウム化合物を配合してもよい。また、テトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレートなどの有機チタン化合物、アルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス(エチルアセトアセテート)などの有機アルミニウム化合物も用いることができる。
【００３１】
＜トナー＞
本発明で用いられるトナーは、例えば結着樹脂と着色剤とを含んで構成される。結着樹脂としては、スチレン類、モノオレフィン類、ビニルエステル類、α―メチレン脂肪族モノカルボン酸エステル類、ビニルエーテル類、ビニルケトン類等の単独重合体および共重合体を例示することができ、特に代表的な結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリル酸アルキル共重合体、スチレン−メタクリル酸アルキル共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエチレン、ポリプロピレン等が挙げられる。さらに、ポリエステル、ポリウレタン、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリアミド、変性ロジン、パラフィンワックス等も挙げられる。
【００３２】
着色剤としては、マグネタイト、フェライト等の磁性粉、カーボンブラック、アニリンブルー、カルコイルブルー、クロムイエロー、ウルトラマリンブルー、デュポンオイルレッド、キノリンイエロー、メチレンブルークロリド、フタロシアニンブルー、マラカイトグリーンオキサレート、ランプブラック、ローズベンガル、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド４８：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド１２２、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド５７：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー９７、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー１７、Ｃ．Ｉ．ピグメント・ブルー１５：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・ブルー１５：３等が代表的なものとして挙げられる。
【００３３】
トナーには、帯電制御剤、離型剤、他の無機微粒子等の公知の添加剤を内添加処理や外添加処理してもよい。
離型剤としては低分子ポリエチレン、低分子ポリプロピレン、フィッシャートロプシュワックス、モンタンワックス、カルナバワックス、ライスワックス、キャンデリラワックス等を代表的なものとして挙げられる。
帯電制御剤としては、公知のものを使用することができるが、アゾ系金属錯化合物、サリチル酸の金属錯化合物、極性基を含有するレジンタイプ等の帯電制御剤を用いることができる。
他の無機微粒子としては、粉体流動性、帯電制御等の目的で、平均１次粒径が４０ｎｍ以下の小径無機微粒子を用い、更に必要に応じて、付着力低減の為、それより大径の無機あるいは有機微粒子を併用してもよい。これらの他の無機微粒子は公知のものを使用できる。
また、小径無機微粒子については表面処理することにより、分散性が高くなり、粉体流動性を上げる効果が大きくなるため有効である。
【００３４】
本発明で用いられるトナーの製造方法としては、高い形状制御性を得られることから、乳化重合凝集法や溶解懸濁法等などの重合法が好ましく用いられる。また上記方法で得られたトナーをコアにして、さらに凝集粒子を付着、加熱融合してコアシェル構造をもたせる製造方法を行ってもよい。外添剤を添加する場合、トナー及び外添剤をヘンシェルミキサーあるいはＶブレンダー等で混合することによって製造することができる。また、トナーを湿式にて製造する場合は、湿式にて外添することも可能である。
【００３５】
本発明で用いられるトナーの誘電正接（ｔａｎδ）は、上述の通り４×１０-3〜２０×１０-3である。また誘電正接（ｔａｎδ）は、５×１０-3〜１８×１０-3であることが好ましく、さらには、５×１０-3〜１６×１０-3であることがより好ましい。
そのため、作製工程において、着色剤粒子のＤ５０粒径が１００〜２２０ｎｍである着色剤分散液を用いることが好ましい。また着色剤粒子のＤ５０粒径は、１１０〜２１０ｎｍであることがより好ましく、さらには、１２０〜２００ｎｍであることがより好ましい。
さらにまた、本発明で用いられるトナーの平均粒径は、好ましくは２〜１２μm、より好ましくは３〜９μmである。
【００３６】
＜画像形成方法及び画像形成装置＞
本発明の画像形成方法は、導電性支持体、及び該導電性支持体上に設けられており、６００〜９００ｎｍの波長域での分光吸収スペクトルにおいて８１０〜８３９ｎｍの範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニンを含有する感光層を有する電子写真感光体を帯電させ、帯電した該電子写真感光体を露光して静電潜像を形成し、誘電正接（ｔａｎδ）が４×１０-3〜２０×１０-3であるトナーを前記電子写真感光体に供給し、前記静電潜像を現像して前記電子写真感光体上にトナー像を形成し、該トナー像を前記電子写真感光体から被転写媒体上に転写し、トナー像を形成することを特徴とする。なお、被転写媒体とは、電子写真感光体上に形成されたトナー像が転写される部材のことを示す。すなわち、電子写真感光体から、例えば紙などの画像出力媒体上に、直接トナー像を転写する直接転写方式による画像形成方法の場合、該画像出力媒体が被転写媒体となる。また、電子写真感光体上に形成されたトナー像が、中間転写体と呼ばれる部材に一旦転写された後、再度、該中間転写体から紙などの画像出力媒体に転写される中間転写方式による画像形成方法の場合、該中間転写体が被転写媒体となる。なお、中間転写方式による場合、中間転写体は１段である場合と、多段に設けられている場合とがある。
【００３７】
以下、図面を参照しつつ、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
先ず、本発明の画像形成方法に用いる画像形成装置が備える電子写真感光体について詳述する。
図１〜４はそれぞれ本発明にかかる電子写真感光体の好ましい例を示す模式断面図であり、電子写真感光体１を導電性基体２と感光層３との積層方向に対して垂直な平面で切断したものである。図１〜４に示した電子写真感光体１はいずれも機能分離型感光体であり、各感光体が備える感光層３には電荷発生層５と電荷輸送層６とが別個に設けられている。より詳しくは、図１に示した電子写真感光体１においては、導電性基体２上に電荷発生層５及び電荷輸送層６がこの順で積層されて感光層３が構成されており、図２に示した電子写真感光体１においては、導電性基体２上に下引き層４、電荷発生層５及び電荷輸送層６がこの順で積層されて感光体３が構成されており、図３に示した電子写真感光体１においては、導電性基体２上に下引き層４、電荷発生層５、電荷輸送層６及び保護層７がこの順で積層されて感光層３が構成されている。図４に示した電子写真感光体１においては、導電性基体２に下引き層４、中間層８、電荷発生層５、電荷輸送層６が、この順で積層されて感光層３が構成されている。そして、図１〜４に示した電子写真感光体１それぞれにおいて、電荷発生層５は６００〜９００ｎｍの波長域での分光吸収スペクトルにおいて８１０〜８３９ｎｍの範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニンを含んで構成されている。また、ここには図示していないが、感光層が単一の層からなる単層型感光体においても、本発明は適用可能である。なお、図１〜４に示した電子写真感光体は、本発明にかかる好適な例であって、本発明がこれらによって限定されるものではない。
【００３８】
以下、電子写真感光体１の各構成要素について詳述する。
導電性基体２としては、アルミニウム、銅、鉄、亜鉛、ニッケル等の金属製；シート、紙、プラスチック、ガラス等の基体上にアルミニウム、銅、金、銀、白金、パラジウム、チタン、ニッケル−クロム、ステンレス鋼、銅−インジウム等の金属を蒸着したもの；酸化インジウム、酸化スズ等の導電性金属化合物を上記基体に蒸着したもの；金属箔を上記基体にラミネートしたもの；カーボンブラック、酸化インジウム、酸化スズ−酸化アンチモン粉、金属粉、ヨウ化銅等を結着樹脂に分散し、上記基体に塗布することによって導電処理したもの等が挙げられる。また、導電性基体２の形状は、ドラム状、シート状、プレート状のいずれであってもよい。
また、導電性基体２として金属製パイプ基材を用いる場合、当該パイプ基材の表面は素管のままのものであってもよいが、予め表面処理により基材表面を粗面化しておくことも可能である。かかる粗面化により、露光光光源としてレーザービーム等の可干渉光源を用いた場合に、感光体内部で発生し得る干渉光による木目状の濃度斑を防止することができる。表面処理としては、鏡面切削、エッチング、陽極酸化、粗切削、センタレス研削、サンドブラスト、ウエットホーニング等が挙げられる。
【００３９】
下引き層４に用いられる材料としては、ジルコニウムキレート化合物、ジルコニウムアルコキシド化合物、ジルコニウムカップリング剤等の有機ジルコニウム化合物；チタンキレート化合物、チタンアルコキシド化合物、チタネートカップリング剤等の有機チタン化合物；アルミニウムキレート化合物、、アルミニウムカップリング剤などの有機アルミニウム化合物；アンチモンアルコキシド化合物；ゲルマニウムアルコキシド化合物；インジウムアルコキシド化合物、インジウムキレート化合物等の有機インジウム化合物；マンガンアルコキシド化合物、マンガンキレート化合物等の有機マンガン化合物；スズアルコキシド化合物、スズキレート化合物等の有機スズ化合物；アルミニウムシリコンアルコキシド化合物；アルミニウムチタンアルコキシド化合物；アルミニウムジルコニウムアルコキシド化合物、などの有機金属化合物が挙げられる。これらの中でも、有機ジルコニウム化合物、有機チタニル化合物、有機アルミニウム化合物は、残留電位が低く良好な電子写真特性を示すため、好ましく使用される。
【００４０】
また、下引き層４には、ビニルトリクロロシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス−２−メトキシエトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロロプロピルトリメトキシシラン、γ−２−アミノエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、γ−メルカプロプロピルトリメトキシシラン、γ−ウレイドプロピルトリエトキシシラン、β−３，４−エポキシシクロヘキシルトリメトキシシラン等のシランカップリング剤を含有させて使用することができる。さらに、ポリビニルアルコール、ポリビニルメチルエーテル、ポリ−Ｎ−ビニルイミダゾール、ポリエチレノキシド、エチルセルロース、メチルセルロース、エチレン−アクリル酸共重合体、ポリアミド、ポリイミド、カゼイン、ゼラチン、ポリエチレン、ポリエステル、フェノール樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、エポキシ樹脂、ポリビニルピロリドン、ポリビニルピリジン、ポリウレタン、ポリグルタミン酸、ポリアクリル酸等の公知の結着樹脂を用いることもできる。これらの混合割合は、必要に応じて適宜設定することができる。
【００４１】
また、下引き層４に金属酸化物微粒子（無機微粒子）を含有せしめることも可能である。金属酸化物微粒子としては、所望の電子写真感光体特性が得られるものであれば、公知の金属酸化物より任意に選択できるが、酸化スズ、酸化チタン、酸化亜鉛から選ばれる１種以上の金属酸化物微粒子が好ましく用いられる。また、これらの金属酸化物微粒子は、少なくとも１種以上のカップリング剤で被覆されていることがより好ましく、カップリング剤としてはシランカップリング剤がより好ましい。
更に、下引き層４中には電子輸送性材料を混合／分散して使用することもできる。電子輸送性材料としては、ペリレン顔料、ビスベンズイミダゾールペリレン顔料、多環キノン顔料、インジゴ顔料、キナクリドン顔料等の有機顔料、また、シアノ基、ニトロ基、ニトロソ基、ハロゲン原子等の電子吸引性の置換基を有するビスアゾ顔料やフタロシアニン顔料等の有機顔料、酸化亜鉛、酸化チタン等の無機顔料が上げられる。これらの顔料の中ではペリレン顔料、ビスベンズイミダゾールペリレン顔料、及びアントラキノン系材料などの多環キノン顔料が、電子移動性が高いので好ましく使用される。電子輸送性顔料は多すぎると下引き層の強度が低下し、塗膜欠陥を生じるため９５重量％以下、好ましくは９０重量％以下で使用される。また、これらの電子輸送性材料は、前記金属酸化物微粒子と混合しても、好適に使用することができる。
【００４２】
下引き層４は、上記材料を所定の有機溶剤に混合／分散した塗布液を基体２上に塗布し、乾燥により溶剤を除去することにより形成することができる。下引き層用塗布液を調製する際の混合／分散方法としては、ボールミル、ロールミル、サンドミル、アトライター、超音波等が挙げられる。また、有機溶剤としては、有期金属化合物や樹脂を溶解し、電子輸送性顔料を混合／分散したときにゲル化や凝集を起こさないものであればいかなるものも使用できる。具体的には、メタノール、エタノール、n-プロパノール、n-ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸n-ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等が挙げられ、これらは１種を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。塗布液の乾燥は、溶剤を蒸発させ、製膜可能な温度で行われる。このようにして得られる下引き層４の厚みは、金属酸化物微粒子を含有しない場合は、０．１〜１０μｍであることが好ましく、さらに、０．５〜５．０μｍであることがより好ましい。また、金属酸化物微粒子を含有する場合には、１５μｍを超えることが好ましく、１５〜５０μｍであることがより好ましい。下引き層４の膜厚が上記条件を満たすと、電子写真感光体における局所的な絶縁破壊（感光体リーク）をより確実に防止することができる。また、長期連続使用においても、安定した特性を得ることができる。
【００４３】
中間層８に用いられる材料としては、下引き層４に用いられる材料と同様に、ジルコニウムキレート化合物、ジルコニウムアルコキシド化合物、ジルコニウムカップリング剤等の有機ジルコニウム化合物；チタンキレート化合物、チタンアルコキシド化合物、チタネートカップリング剤等の有機チタン化合物；アルミニウムキレート化合物、、アルミニウムカップリング剤などの有機アルミニウム化合物；アンチモンアルコキシド化合物；ゲルマニウムアルコキシド化合物；インジウムアルコキシド化合物、インジウムキレート化合物等の有機インジウム化合物；マンガンアルコキシド化合物、マンガンキレート化合物等の有機マンガン化合物；スズアルコキシド化合物、スズキレート化合物等の有機スズ化合物；アルミニウムシリコンアルコキシド化合物；アルミニウムチタンアルコキシド化合物；アルミニウムジルコニウムアルコキシド化合物、などの有機金属化合物が挙げられる。これらの中でも、有機ジルコニウム化合物、有機チタニル化合物、有機アルミニウム化合物は、残留電位が低く良好な電子写真特性を示すため、好ましく使用される。
また、中間層８には、下引き層４と同様に、ビニルトリクロロシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス−２−メトキシエトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロロプロピルトリメトキシシラン、γ−２−アミノエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、γ−メルカプロプロピルトリメトキシシラン、γ−ウレイドプロピルトリエトキシシラン、β−３，４−エポキシシクロヘキシルトリメトキシシラン等のシランカップリング剤を含有させて使用することができる。さらに、ポリビニルアルコール、ポリビニルメチルエーテル、ポリ−Ｎ−ビニルイミダゾール、ポリエチレノキシド、エチルセルロース、メチルセルロース、エチレン−アクリル酸共重合体、ポリアミド、ポリイミド、カゼイン、ゼラチン、ポリエチレン、ポリエステル、フェノール樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、エポキシ樹脂、ポリビニルピロリドン、ポリビニルピリジン、ポリウレタン、ポリグルタミン酸、ポリアクリル酸等の公知の結着樹脂を用いることもできる。これらの混合割合は、必要に応じて適宜設定することができる。
また、中間層８には、下引き層４と同様に、電子輸送性材料を混合／分散して使用することもできる。電子輸送性材料としては、ペリレン顔料、ビスベンズイミダゾールペリレン顔料、多環キノン顔料、インジゴ顔料、キナクリドン顔料等の有機顔料、また、シアノ基、ニトロ基、ニトロソ基、ハロゲン原子等の電子吸引性の置換基を有するビスアゾ顔料やフタロシアニン顔料等の有機顔料、酸化亜鉛、酸化チタン等の無機顔料が上げられる。これらの顔料の中ではペリレン顔料、ビスベンズイミダゾールペリレン顔料、及びアントラキノン系材料などの多環キノン顔料が、電子移動性が高いので好ましく使用される。電子輸送性顔料は多すぎると下引き層の強度が低下し、塗膜欠陥を生じるため９５重量％以下、好ましくは９０重量％以下で使用される。
【００４４】
中間層８は、下引き層４と同様に、上記材料を所定の有機溶剤に混合／分散した塗布液を基体２上に塗布し、乾燥により溶剤を除去することにより形成される。下引き層用塗布液を調製する際の混合／分散方法としては、ボールミル、ロールミル、サンドミル、アトライター、超音波等が挙げられる。また、有機溶剤としては、有期金属化合物や樹脂を溶解し、電子輸送性顔料を混合／分散したときにゲル化や凝集を起こさないものであればいかなるものも使用できる。具体的には、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等が挙げられ、これらは１種を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。塗布液の乾燥は、溶剤を蒸発させ、製膜可能な温度で行われる。このようにして得られる中間層８の厚みは、０．１〜１０μｍであることが好ましく、さらに、０．５〜５μｍであることがより好ましい。中間層８の膜厚が上記条件を満たすと、電子写真感光体を、長期連続使用した場合においても、安定した特性を得ることができる。
【００４５】
電荷発生層５は、前述した、６００〜９００ｎｍの波長域での分光吸収スペクトルにおいて８１０〜８３９ｎｍの範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニンと、結着樹脂とを含有する。
電荷発生層５においては、上記特定ヒドロキシガリウムフタロシアニンが結着樹脂中に分散保持される。かかる結着樹脂としては、広範な絶縁性樹脂から選択することができる。好ましい結着樹脂としては、ポリビニルアセタール樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリアミド樹脂、アクリル樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、セルロース樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂等の絶縁性樹脂や、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルピレン、ポリシラン等の有機光導電性ポリマーが挙げられる。これらの中でも、ポリビニルアセタール樹脂及び塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体が好ましく用いられる。これらの結着樹脂は１種を単独あるいは２種以上を混合して用いることができる。電荷発生物質と結着樹脂との配合比（重量比）は、１０：１〜１：１０の範囲が好ましく、さらには、８：２〜３：７の範囲がより好ましい。
【００４６】
電荷発生層５を形成する際には、結着樹脂を所定の有機溶剤に溶解した溶液に、上記ヒドロキシガリウムフタロシアニンを分散させた塗布液が用いられる。電荷発生層用塗布液の有機溶剤としては、結着樹脂を溶解可能なもの、例えばアルコール系、芳香族系、ハロゲン化炭化水素系、ケトン系、ケトンアルコール系、エーテル系、エステル系等の溶剤が使用可能である。より具体的には、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等が挙げられる。これらの溶剤は１種を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。また、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料を結着樹脂液中に分散する方法としては、ボールミル、ロールミル、サンドミル、アトライター、超音波等が挙げられる。
【００４７】
また、ヒドロキシガリウムフタロシアニンの前記吸収極大の位置が所定の範囲に維持される限りにおいて、上記電気特性向上、画質向上などのために、電荷発生層５に種々の添加剤を添加することもできる。添加剤としては、クロラニル、ブロモアニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、２−（４−ビフェニル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール等のオキサジアゾール系化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、３，３’，５，５’−テトラ−ｔ−ブチルジフェノキノン等のジフェノキノン化合物等の電子輸送性物質、多環縮合系、アゾ系等の電子輸送性顔料、ジルコニウムキレート化合物、チタニウムキレート化合物、アルミニウムキレート化合物、チタニウムアルコキシド化合物、有機チタニウム化合物、シランカップリング剤等を用いることができる。
【００４８】
ここで、シランカップリング剤の例としては、ビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシラン等が挙げられる。
【００４９】
ジルコニウムキレート化合物の例としては、ジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシド等が挙げられる。
【００５０】
チタニウムキレート化合物の例としては、テトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレート等が挙げられる。
【００５１】
アルミニウムキレート化合物の例としては、アルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス（エチルアセトアセテート）等が挙げられる。
これらの化合物は、１種を単独で用いてもよく、また、２種以上の化合物の混合物もしくは重縮合物として用いてもよい。
【００５２】
電荷輸送層６は、電荷輸送物質及び結着樹脂を含んで構成される。かかる電荷輸送物質としては、具体的には、２，５−ビス（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール等のオキサジアゾール誘導体、１，３，５−トリフェニルピラゾリン、１−［ピリジル−（２）］−３−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）−５−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）ピラゾリン等のピラゾリン誘導体、トリフェニルアミン、トリ（ｐ−メチル）フェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，４−ジメチルフェニル）ビフェニル−４−アミン、ジベンジルアニリン、９，９−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ（ｐ−トリル）フルオレノン−２−アミン等の芳香族第３級アミノ化合物、Ｎ，Ｎ’−ジフェニルＮ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミンなどの芳香族第３級ジアミノ化合物、３−（４’−ジメチルアミノフェニル）−５，６−ジ−（４’−メトキシフェニル）−１，２，４−トリアジン等の１，２，４−トリアジン誘導体、４−ジエチルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン、４−ジフェニルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン、［ｐ−（ジエチルアミノ）フェニル］−（１−ナフチル）−フェニルヒドラゾン等のヒドラゾン誘導体、２−フェニル−４−スチリルキナゾリンなどのキナゾリン誘導体、６−ヒドロキシ−２，３−ジ（ｐ−メトキシフェニル）ベンゾフラン等のベンゾフラン誘導体、ｐ−（２，２−ジフェニルビニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルアニリンなどのα-スチルベン誘導体、エナミン誘導体、Ｎ−エチルカルバゾール等のカルバゾール誘導体、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール及びその誘導体等の正孔輸送物質が挙げられる。また、クロラニル、ブロモアニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、２−（４−ビフェニル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール等のオキサジアゾール系化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、３，３’，５，５’−テトラ−ｔ−ブチルジフェノキノン等のジフェノキノン化合物等の電子輸送物質も使用可能である。さらに、上記化合物からなる基を主鎖又は側鎖に有する重合体を用いることもできる。これらの電荷輸送物質は、１種を単独で又は２種以上を組み合せて用いることができる。
【００５３】
また、電荷輸送層６の結着樹脂としては、電機絶縁性のフィルム形成可能な樹脂が好ましい。このような樹脂としては、例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体、塩化ビニリデン−アクリロニトリル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体、シリコーン樹脂、シリコン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、スチレン−アルキッド樹脂、ポリ−Ｎ−カルバゾール、ポリビニルブチラール、ポリビニルフォルマール、ポリスルホン、カゼイン、ゼラチン、ポリビニルアルコール、エチルセルロース、フェノール樹脂、ポリアミド、カルボキシ−メチルセルロース、塩化ビニリデン系ポリマーワックス、ポリウレタン等が挙げられる。これらの中でも、下記一般式（Ｉ−１）で表される構造単位を有するポリカーボネート樹脂、及び下記一般式（Ｉ−２）で表される構造単位を有するポリアリレート樹脂は、電荷輸送材との相溶性、溶剤への溶解性、強度の点で優れており、好ましく用いられる。
【００５４】
【化１】
2006071834.tif 000002
【００５５】
［式中、Ｒ1〜Ｒ8は同一でも異なっていてもよく、水素原子、アルキル基、アリル基、アラルキル基、置換若しくは未置換のアリール基又はハロゲン原子を表し、Ｘは置換若しくは未置換のアルキレン基、置換若しくは未置換のシクロアルキレン基又は置換若しくは未置換のアリーレン基を表し、ｎは整数を表す。］
【００５６】
【化２】
2006071834.tif 000003
【００５７】
［式中、Ｒ1〜Ｒ8は同一でも異なっていてもよく、水素原子、アルキル基、アリル基、アラルキル基、置換若しくは未置換のアリール基又はハロゲン原子を表し、Ｘは置換若しくは未置換のアルキレン基、置換若しくは未置換のシクロアルキレン基又は置換若しくは未置換のアリーレン基を表し、Ｙはベンゼン環、ビフェニル環、ナフタレン環、脂肪族基、炭化水素基又は環状炭化水素基を表し、ｎは整数を表す。］
【００５８】
これらの結着樹脂は、１種を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。結着樹脂と電荷輸送物質との配合比（重量比）はいずれの場合も任意に設定することができるが、電気特性低下、膜強度低下に注意しなくてはならない。
【００５９】
電荷輸送層６は、上記材料を含む電荷輸送層用塗布液を、電荷発生層５上に塗布し、乾燥させることにより形成される。塗布液に用いる溶剤としては、所望の電子写真感光体特性が得られるものであれば、公知の有機溶剤より任意に選択できるが、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等が好適に使用される。また、これらは１種を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。電荷輸送層６の厚みは、好ましくは５〜５０μｍ、より好ましくは１０〜４０μｍである。
【００６０】
電荷輸送層６には、画像形成装置中で発生するオゾンや酸化性ガス、あるいは光 ・ 熱による感光体の劣化を防止する目的で、感光層中に酸化防止剤・光安定剤などの添加剤を添加することができる。
酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール、ヒンダードアミン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカン、ハイドロキノン、スピロクロマン、スピロインダノン及びそれらの誘導体、有機硫黄化合物、有機燐化合物などが挙げられる。
フェノール系酸化防止剤としては、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、スチレン化フェノール、ｎ−オクタデシル−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）−プロピオネート、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２−ｔ−ブチル−６−（３’−ｔ−ブチル−５’−メチル−２’−ヒドロキシベンジル）−４−メチルフェニルアクリレート、４，４’−ブチリデン−ビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオ-ビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，３，５−トリス（４−ｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）イソシアヌレート、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’，−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、３，９−ビス［２−［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ］−１，１−ジメチルエチル］−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン等が挙げられる。
【００６１】
ヒンダードアミン系化合物としては、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ］エチル］−４−［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ］−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、８−ベンジル−７，７，９，９−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ［４，５］ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、コハク酸ジメチル−１−（２−ヒドロキシエチル）−４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン重縮合物、ポリ［｛６−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）イミノ−１，３，５−トリアジン−２，４−ジイミル｝｛（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝ヘキサメチレン｛（２，３，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝］、２−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２−ｎ−ブチルマロン酸ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−アミノプロピル）エチレンジアミン−２，４−ビス［Ｎ−ブチル−Ｎ−（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）アミノ］−６−クロロ−１，３，５−トリアジン縮合物等が挙げられる。
【００６２】
有機イオウ系酸化防止剤としては、ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジミリスチル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ペンタエリスリトール−テトラキス−（β−ラウリルチオプロピオネート）、ジトリデシル−３，３’−チオジプロピオネート、２−メルカプトベンズイミダゾール等が挙げられる。
有機燐系酸化防止剤としては、トリスノニルフェニルフォスフィート、トリフェニルフォスフィート、トリス（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル）−フォスフィート等が挙げられる。
有機硫黄系及び有機燐系酸化防止剤は、２次酸化防止剤と呼ばれ、フェノール系又はアミン系などの1次酸化防止剤と併用することにより相乗効果を得ることができる。
【００６３】
光安定剤としては、ベンゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、ジチオカルバメート系、テトラメチルピペリジン系などの誘導体が挙げられる。
ベンゾフェノン系光安定剤としては、２−ヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−オクトキシベンゾフェノン、２，２’−ジヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン等が挙げられる。
ベンゾトリアゾール系光安定剤としては、２−（２’−ヒドロキシ−５’−メチルフェニル）−ベンゾトリアゾール、２−［２’−ヒドロキシ−３’−（３”，４”，５’，６”−テトラヒドロフタルイミド−メチル）−５’−メチルフェニル］ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチルフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチルフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’，５’，−ジ−ｔ−ブチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−５’−ｔ−オクチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’，５’，−ジ−ｔ−アミルフェニル）ベンゾトリアゾール等が挙げられる。
その他の化合物としては、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル−３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシベンゾエート、ニッケル  ジブチル−ジチオカルバメート等が挙げられる。
【００６４】
また、感度の向上、残留電位の低減、繰り返し使用時の疲労低減等を目的として少なくとも1種の電子受容性物質を含有せしめることができる。電子受容性物質としては、例えば無水コハク酸、無水マレイン酸、ジブロム無水マレイン酸、無水フタル酸、テトラブロム無水フタル酸、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、ｏ−ジニトロベンゼン、ｍ−ジニトロベンゼン、クロラニルキノン、ジニトロアントラキノン、トリニトロフルオレノン、ピクリン酸、ｏ−ニトロ安息香酸、ｐ−ニトロ安息香酸、フタル酸等が挙げられる。これらの中でも、フルオレノン系、キノン系や、Ｃｌ−、ＣＮ−、ＮＯ2−等の電子吸引性置換基を有するベンゼン誘導体が特に好ましい。
【００６５】
また、電荷輸送層６には、磨耗を低減する目的で、有機樹脂微粒子や金属酸化物を分散させることができる。有機樹脂微粒子としては、フッ素含有樹脂粒子（４フッ化エチレン、３フッ化塩化エチレン、６フッ化プロピレン樹脂、フッ化ビニル樹脂、フッ化ビニリデン樹脂、２フッ化２塩化エチレン及びそれらの共重合等）、ケイ素含有樹脂粒子等を挙げることができる。これらの有機樹脂微粒子の中でも、４フッ化エチレン樹脂、フッ化ビニリデン樹脂が特に好ましい。また、金属酸化物としては、シリカ、アルミナ、酸化チタン、酸化スズ等を挙げることができる。有機樹脂微粒子を分散すると、電荷輸送層表面の摩擦係数が減少するため、摩耗を抑制することができる。また、金属酸化物を分散すると、電荷輸送層の機械的硬度が上昇するため、摩耗を抑制することができる。また、フッ素含有樹脂粒子は難分散粒子のためフッ素含有高分子系分散助剤を用いると分散性が向上される。上記有機樹脂微粒子や金属酸化物を分散させる方法としては、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、コロイドミル、ペイントシェーカー、ホモジナイザー、高圧処理式ホモジナイザー等の方法を用いることができる。この分散の際、分散粒子を１．０μｍ以下、好ましくは０．５μｍ以下にすることが有効である。
また、塗膜の平滑性向上のためのレベリング剤としてシリコーンオイルを微量添加することもできる。
【００６６】
本発明においては、図３に示したように、必要に応じて保護層７を形成することができる。保護層７としては、下記一般式（ＩＩ）で表される化合物を含んで形成される硬化膜が好ましい。
【００６７】
Ｆ［−Ｄ−ＳｉＲ93-a（ＯＲ10）a］b    （ＩＩ）
【００６８】
一般式（ＩＩ）中、Ｆは光機能性化合物から誘導されるｂ価の有機基を表す。、Ｄは２価の基を表し、ｂは１〜４の整数を表す。また、式中の−ＳｉＲ93-a（ＯＲ10）aで表される基は加水分解性基（−ＯＲ2）を有する置換ケイ素基であり、Ｒ9は水素原子、アルキル基又は置換若しくは未置換のアリール基を表し、Ｒ10は水素原子、アルキル基又はトリアルキルシリル基を表し、ａは１〜３の整数を表す。−ＳｉＲ93-a（ＯＲ10）aで表される基は、架橋反応による３次元的なＳｉ−Ｏ−Ｓｉ結合（無機ガラス質ネットワーク）を形成する役割を担っている。
【００６９】
一般式（ＩＩ）中のＦで表される有機基は、光電特性、より具体的には光キャリア輸送特性を有する有機基であり、従来、電荷輸送物質として知られている光機能性化合物の基本骨格（光電特性を示すために必要な骨格）と同様の骨格を有するものである。Ｆで表される有機基の基本骨格としては、具体的には、トリアリールアミン系化合物、ベンジジン系化合物、アリールアルカン系化合物、アリール置換エチレン系化合物、スチルベン系化合物、アントラセン系化合物、ヒドラゾン系化合物、などの正孔輸送性を有する化合物の基本骨格、およびキノン系化合物、フルオレノン化合物、キサントン系化合物、ベンゾフェノン系化合物、シアノビニル系化合物、エチレン系化合物、などの電子輸送性を有する化合物の基本骨格等が挙げられる。
Ｆで表される有機基の好ましい例としては、下記一般式（ＩＩＩ）で表される基が挙げられる。Ｆが一般式（ＩＩＩ）で表される基であると、特に優れた光電特性と機械特性を示す。
【００７０】
【化３】
2006071834.tif 000004
【００７１】
一般式（ＩＩＩ） 中、Ａｒ1〜Ａｒ4は同一でも異なっていてもよく、それぞれ置換若しくは未置換のアリール基を表す。Ａｒ5は、置換若しくは未置換のアリール基、又はアリーレン基を表す。Ａｒ1〜Ａｒ4のうちｂ個は、−Ｄ−ＳｉＲ93-a（ＯＲ10）aで表される基に結合する。ｋは０又は１を表す。
上記一般式（ＩＩＩ）中のＡｒ1〜Ａｒ4としては、下記式（ＩＩＩ−１）〜（ＩＩＩ−７）のうちのいずれかであることが好ましい。
【００７２】
【化４】
2006071834.tif 000005
【００７３】
【化５】
2006071834.tif 000006
【００７４】
【化６】
2006071834.tif 000007
【００７５】
【化７】
2006071834.tif 000008
【００７６】
【化８】
2006071834.tif 000009
【００７７】
【化９】
2006071834.tif 000010
【００７８】
−Ａｒ−Ｚ’s−Ａｒ−Ｚm    （ＩＩＩ−７）
【００７９】
［式中、Ｒ11は水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルキル基もしくは炭素数１〜４のアルコキシ基で置換されたフェニル基、または未置換のフェニル基、炭素数７〜１０のアラルキル基からなる群より選ばれる１種を表し、Ｒ12〜Ｒ14はそれぞれ水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、もしくは炭素数１〜４のアルコキシ基で置換されたフェニル基、または未置換のフェニル基、炭素数７〜１０のアラルキル基、ハロゲン原子からなる群より選ばれる１種を表し、Ａｒは置換又は未置換のアリーレン基を表し、Ｘは一般式（ＩＩ）中の−Ｄ−ＳｉＲ93-a（ＯＲ10）aを表し、ｍ及びｓはそれぞれ０又は１を表し、ｔはそれぞれ１〜３の整数を表す。］
ここで、式（ＩＩＩ−７）中のＡｒとしては、下記式（ＩＩＩ−７−１）又は（ＩＩＩ−７−２）で表されるものが好ましい。
【００８０】
【化１０】
2006071834.tif 000011
【００８１】
【化１１】
2006071834.tif 000012
【００８２】
［式中、Ｒ15及びＲ16はそれぞれ水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、未置換若しくは炭素数１〜４のアルコキシ基で置換されたフェニル基、炭素数７〜１０のアラルキル基又はハロゲン原子を表し、ｔは１〜３の整数を表す。］
また、式（ＩＩＩ−７）中のＺ’としては、下記式（ＩＩＩ−７−３）〜（ＩＩＩ−７−１０）のうちのいずれかで表されるものが好ましい。
【００８３】
−（ＣＨ2）q−    （ＩＩＩ−７−３）
−（ＣＨ2ＣＨ2Ｏ）r−    （ＩＩＩ−７−４）
【００８４】
【化１２】
2006071834.tif 000013
【００８５】
【化１３】
2006071834.tif 000014
【００８６】
【化１４】
2006071834.tif 000015
【００８７】
【化１５】
2006071834.tif 000016
【００８８】
【化１６】
2006071834.tif 000017
【００８９】
【化１７】
2006071834.tif 000018
【００９０】
［式中、Ｒ17及びＲ18はそれぞれ水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、未置換若しくは炭素数１〜４のアルコキシ基で置換されたフェニル基、炭素数７〜１０のアラルキル基又はハロゲン原子からなる群より選ばれる１種を表し、Ｗは２価の基を表し、ｑ及びｒはそれぞれ１〜１０の整数を表し、ｔはそれぞれ１〜３の整数を表す。］
上記式（ＩＩＩ−７−９）、（ＩＩＩ−７−１０）中のＷとしては、下記（ＩＩＩ−７−１１）〜（ＩＩＩ−７−１９）で表される２価の基のうちのいずれかであることが好ましい。
【００９１】
−ＣＨ2−    （ＩＩＩ−７−１１）
−Ｃ（ＣＨ3）2−    （ＩＩＩ−７−１２）
−Ｏ−    （ＩＩＩ−７−１３）
−Ｓ−    （ＩＩＩ−７−１４）
−Ｃ（ＣＦ3）2−    （ＩＩＩ−７−１５）
−Ｓｉ（ＣＨ3）2−    （ＩＩＩ−７−１６）
【００９２】
【化１８】
2006071834.tif 000019
【００９３】
【化１９】
2006071834.tif 000020
【００９４】
【化２０】
2006071834.tif 000021
【００９５】
［式中、ｕは０〜３の整数を表す］
また、一般式（ＩＩＩ）中、Ａｒ5は、ｋが０のときはＡｒ1〜Ａｒ4の説明で例示されたアリール基であり、ｋが１のときはかかるアリール基から所定の水素原子を除いたアリーレン基である。
【００９６】
また、一般式（ＩＩ）中、Ｄで表される２価の基は、光電特性を付与するＦと３次元的な無機ガラス質ネットワークに直接結合する−ＳｉＲ93-a（ＯＲ10）aとを結びつける働きを担い、且つ、堅さの反面もろさも有する無機ガラス質ネットワークに適度な可とう性を付与し、膜としての強靱さを向上させるという働きを担うものである。Ｄで表される２価の基としては、具体的には、−ＣnＨ2n−、−ＣnＨ2n-2−、−ＣnＨ2n-4−で表わされる２価の炭化水素基（ｎは１〜１５の整数を表す）、−ＣＯＯ−、−Ｓ−、−Ｏ−、−ＣＨ2−Ｃ6Ｈ4−、−Ｎ＝ＣＨ−、−Ｃ6Ｈ4−Ｃ6Ｈ4−、及びこれらを組み合わせたものや置換基を導入したもの等が挙げられる。
一般式（ＩＩ）中、ｂは２以上であることが好ましい。ｂが２以上であると、一般式（ＩＩ）で表される光機能性有機ケイ素化合物がＳｉ原子を２個以上有することになり、無機ガラス質ネットワークの形成が容易となり、機械的強度が向上する傾向にある。
一般式（ＩＩ）で表される化合物は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
また、一般式（ＩＩ）で表される化合物と共に、硬化膜の機械的強度をさらに向上させる目的で、下記一般式（ＩＶ）で表される化合物を併用してもよい。
Ｂ［−ＳｉＲ193-c（ＯＲ20）c］d    （ＩＶ）
【００９７】
一般式（ＩＶ）中、−ＳｉＲ193-c（ＯＲ20）cは加水分解性基を有する置換ケイ素基であり、Ｒ19、Ｒ20及びｃはそれぞれ一般式（ＩＩ）中のＲ9、Ｒ10及びａと同一の定義内容を表す。Ｂは、枝分かれを含んでもよい２価以上の炭化水素基、２価以上のフェニル基又は−ＮＨ−から選ばれる基、或いはこれらの組み合わせから構成される基を表し、ｄは２以上の整数を表す。
一般式（ＩＶ）で表される化合物は、−ＳｉＲ193-c（ＯＲ10）cで表される加水分解性基を有する置換ケイ素基を有しているため、一般式（ＩＩ）で表される化合物との反応又は一般式（ＩＶ）で表される化合物同士の反応により、Ｓｉ−Ｏ−Ｓｉ結合を形成して３次元的な架橋硬化膜を与える。一般式（ＩＶ）で表される化合物と一般式（ＩＩ）で表される化合物とを併用すると、硬化膜の架橋構造が３次元的になり易く、また、硬化膜に適度な可とう性が付与されるため、より強い機械強度が得られる。一般式（ＩＶ）で表される化合物の好ましい例を表１に示す。
【００９８】
【表１】
2006071834.tif 000022
【００９９】
また、一般式（ＩＩ）で表される化合物と共に、さらに架橋反応可能な他の化合物を併用してもよい。このような化合物として、各種シランカップリング剤、および市販のシリコーン系ハードコート剤を用いることができる。
【０１００】
シランカップリング剤としては、ビニルトリクロロシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、Ｎ−β（アミノエチル）γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、テトラメトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン等が挙げられる。
【０１０１】
市販のハードコート剤としては、ＫＰ−８５、ＣＲ−３９、Ｘ−１２−２２０８、Ｘ−４０−９７４０、Ｘ−４１０１００７、ＫＮＳ−５３００、Ｘ−４０−２２３９（以上、信越シリコーン社製）、ＡＹ４２−４４０、ＡＹ４２−４４１、ＡＹ４９−２０８（以上、東レダウコーニング社製）等が挙げられる。
【０１０２】
保護層７には、表面潤滑性を付与する目的でフッ素含有化合物を添加できる。表面潤滑性を向上させることによりクリーニング部材との摩擦係数が低下し、耐摩耗性を向上させることができる。また、感光体表面に対する放電生成物、現像剤および紙粉などの付着を防止する効果も有し、感光体の寿命向上に役立つ。
フッ素含有化合物としては、ポリテトラフルオロエチレンなどのフッ素原子含有ポリマーをそのまま添加するか、あるいはそれらポリマーの微粒子を添加することができる。また、一般式（ＩＩ）で表される化合物により形成される硬化膜の場合、フッ素含有化合物としては、アルコキシシランと反応できるものを添加し、架橋膜の一部として構成するのが望ましい。そのようなフッ素含有化合物の例として、（トリデカフルオロ−１，１，２，２−テトラヒドロオクチル）トリエトキシシラン、（３，３，３−トリフルオロプロピル）トリメトキシシラン、３−（ヘプタフルオロイソプロポキシ）プロピルトリエトキシシラン、１Ｈ，１Ｈ，２Ｈ，２Ｈ−パーフルオロアルキルトリエトキシシラン、１Ｈ，１Ｈ，２Ｈ，２Ｈ−パーフルオロデシルトリエトキシシラン、１Ｈ，１Ｈ，２Ｈ，２Ｈ−パーフルオロオクチルトリエトキシシラン等が挙げられる。
【０１０３】
フッ素含有化合物の含有量は、保護層７全量を基準として２０重量％以下とすることが好ましい。フッ素含有化合物の含有量が２０重量％を超えると、架橋硬化膜の成膜性に問題が生じる場合がある。
上記化合物を含む保護層７は十分な耐酸化性を有しているが、さらに強い耐酸化性を付与する目的で、酸化防止剤を添加してもよい。酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール系あるいはヒンダードアミン系が望ましく、有機イオウ系酸化防止剤、フォスファイト系酸化防止剤、ジチオカルバミン酸塩系酸化防止剤、チオウレア系酸化防止剤、ベンズイミダゾール系酸化防止剤、などの公知の酸化防止剤を用いてもよい。酸化防止剤の含有量としては、保護層７全量を基準として１５重量％以下が好ましく、１０重量％以下がさらに好ましい。
【０１０４】
ヒンダードフェノール系酸化防止剤としては、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，５−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン、Ｎ，Ｎ’−ヘキサメチレンビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシヒドロシンナマイド、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルフォスフォネート−ジエチルエステル、２，４−ビス［（オクチルチオ）メチル］−ｏ−クレゾール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，５−ジ−ｔ−アミルヒドロキノン、２−ｔ−ブチル−６−（３−ブチル−２−ヒドロキシ−５−メチルベンジル）−４−メチルフェニルアクリレート、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）等が挙げられる。
【０１０５】
また、保護層７には公知の塗膜形成に用いられるその他の添加剤を添加することも可能であり、レベリング剤、紫外線吸収剤、光安定化剤、界面活性剤、など公知のものを用いることができる。
【０１０６】
保護層７は、上記化合物を含有する塗布液を電荷輸送層６上に塗布し、加熱処理することで形成される。これにより、一般式（Ｉ）で表される化合物等が３次元的に架橋硬化反応を起こし、強固な硬化膜が形成される。加熱処理の温度は、下層に影響しなければ特に制限はないが、好ましくは室温〜２００℃、より好ましくは１００〜１６０℃である。
架橋硬化反応は、無触媒で行なってもよく、また、適切な触媒を用いてもよい。触媒としては、塩酸、硫酸、燐酸、蟻酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、等の酸触媒、アンモニア、トリエチルアミン等の塩基、ジブチルスズジアセテート、ジブチルスズジオクトエート、オクエ酸第一スズ等の有機スズ化合物、テトラ−ｎ−ブチルチタネート、テトライソプロピルチタネート等の有機チタン化合物、有機カルボン酸の鉄塩、マンガン塩、コバルト塩、亜鉛塩、ジルコニウム塩、アルミニウムキレート化合物等が挙げられる。
また、保護層用塗布液の塗布を容易にするため、必要に応じて溶剤を添加して用いることができる。具体的には、水、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、ジメチルエーテル、ジブチルエーテル等が挙げられる。これらの溶剤は、１種を単独で用いてもよく、また、２種以上を混合して用いてもよい。
また、塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等が挙げられる。
このようにして形成される保護層７の膜厚は、好ましくは０．５〜２０μｍ、より好ましくは２〜１０μｍである。
【０１０７】
次に、本発明の画像形成装置の好適な実施形態について説明する。
図５は、本発明の第１実施形態に係る画像形成装置の基本構成を概略的に示す断面図である。図５に示す画像形成装置２００は、電子写真感光体２０７と、電子写真感光体２０７を帯電させる帯電装置２０８と、帯電装置２０８に接続された電源２０９と、帯電装置２０８により帯電される電子写真感光体２０７を露光して静電潜像を形成する露光装置２１０と、露光装置２１０により形成された静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成する現像装置２１１と、現像装置２１１により形成されたトナー像を被転写媒体（画像出力媒体）５００に転写する転写装置２１２と、クリーニング装置２１３と、除電器２１４と、定着装置２１５とを備える。なお、この場合には、除電器２１４が設けられていないものもある。
【０１０８】
ここで、電子写真感光体２０７は、その感光層に、６００〜９００ｎｍの波長域での分光吸収スペクトルにおいて８１０〜８３９ｎｍの範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニンを含有するものであり、現像装置２１１は、トナーを電子写真感光体２０７に供給するものである。なお、感光層の構成は、当該ヒドロキシガリウムフタロシアニンを含有する限り特に制限されず、例えば図１〜４に示した感光層のいずれであってもよい。
【０１０９】
図５中の帯電装置２０８は、電子写真感光体２０７の表面に導電性部材（帯電ロール）を接触させて、感光体２０７の表面を帯電させる方式（接触帯電方式）のものである。なお、本発明では、接触帯電方式の帯電装置の代わりに、コロトロン、スコロトロン等の非接触帯電方式の帯電装置を用いてもよい。
接触型帯電部材としては、芯材の外周面に弾性層、抵抗層、保護層等を設けたものが好適に用いられる。導電性部材の形状は、ブラシ状、ブレード状、ピン電極状、あるいはローラー状等何れでもよい。
芯材の材質としては、導電性を有するもの、例えば、鉄、銅、真鍮、ステンレス、アルミニウム、ニッケル等が用いられる。また、導電性粒子等を分散した樹脂成形品等を用いることができる。
弾性層の材質としては、導電性あるいは半導電性を有するもの、例えば、ゴム材に導電性粒子あるいは半導電性粒子を分散したものが使用可能である。ゴム材としてはＥＰＤＭ、ポリブタジエン、天然ゴム、ポリイソブチレン、ＳＢＲ、ＣＲ、ＮＢＲ、シリコーンゴム、ウレタンゴム、エピクロルヒドリンゴム、ＳＢＳ、熱可塑性エラストマー、ノルボーネンゴム、フロロシリコーンゴム、エチレンオキシドゴム、クロロプレンゴム、イソプレンゴム、エポキシゴム等が用いられる。導電性粒子あるいは半導電性粒子としてはカーボンブラック、亜鉛、アルミニウム、銅、鉄、ニッケル、クロム、チタニウム等の金属、ＺｎＯ−Ａｌ2Ｏ3、ＳｎＯ2−Ｓｂ2Ｏ3、Ｉｎ2Ｏ3−ＳｎＯ2、ＺｎＯ−ＴｉＯ2、ＭｇＯ−Ａｌ2Ｏ3、ＦｅＯ−ＴｉＯ2、ＴｉＯ2、ＳｎＯ2、Ｓｂ2Ｏ3、Ｉｎ2Ｏ3、ＺｎＯ、ＭｇＯ等の金属酸化物が用いることができる。これらの材料は１種を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。
【０１１０】
抵抗層および保護層の材質としては結着樹脂に導電性粒子あるいは半導電性粒子を分散し、その抵抗を制御したものである。結着樹脂としてはアクリル樹脂、セルロース樹脂、ポリアミド樹脂、メトキシメチル化ナイロン、エトキシメチル化ナイロン、ポリウレタン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリビニル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリチオフェン樹脂、ＰＦＡ、ＦＥＰ、ＰＥＴ等のポリオレフィン樹脂、スチレンブタジエン樹脂等が用いられる。導電性粒子あるいは半導電性粒子としては弾性層と同様のカーボンブラック、金属、金属酸化物が用いられる。また必要に応じてヒンダードフェノール、ヒンダードアミン等の酸化防止剤、クレー、カオリン等の充填剤や、シリコーンオイル等の潤滑剤を添加することができる。これらの層を形成する手段としてはブレードコーティング法、マイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法、溶融成形法、注入成形法等を用いることができる。
【０１１１】
これらの導電性部材を用いて感光体を帯電させる際には、導電性部材に電圧が印加されるが、かかる印加電圧は直流電圧、直流電圧に交流電圧を重畳したもののいずれでもよい。
接触型帯電部材の形状としては、ローラー、ブレード、ベルト等のいずれの形状であってもよく、画像形成装置の仕様や形態に合わせて、任意に選択することができる。
本発明の電子写真感光体に用いられる帯電方式には、特に制限はない。しかし、近年は、オゾンの発生量が少なく、環境負荷性の小さい接触帯電方式が好ましく用いられる傾向にある。一般に、接触帯電方式は、スコロトロンやコロトロンなどの非接触式帯電方式と比較して帯電能力が弱く、特に高速応答が必要な画像形成装置においては問題となりやすい。帯電能力が弱い場合、電子写真感光体の感光層中に残留している電荷が、カブリなどの画質欠陥を引き起こす原因となる。しかし、本発明の電子写真感光体によれば、電荷発生層中に存在する、電荷を残留させる要因となる結晶型の崩れたヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料粒子が少ないため、前記のような画質欠陥が生じにくく、接触式帯電方式との組み合わせで、好適に使用することができる。
【０１１２】
露光装置２１０としては、電子写真感光体表面に、半導体レーザー、ＬＥＤ（ｌｉｇｈｔ  ｅｍｉｔｔｉｎｇ  ｄｉｏｄｅ）、液晶シャッター等の光源を所望の像様に露光できる光学系装置等を用いることができる。
【０１１３】
露光装置２１０により形成された静電潜像は、トナーにより現像する現像装置２１１により、トナー像となる。
このトナー像は、転写装置により被転写媒体に転写される。
ここで用いる転写装置２１２としては、ローラー状の接触帯電部材の他、ベルト、フィルム、ゴムブレード等を用いた接触型転写帯電器、あるいはコロナ放電を利用したスコロトロン転写帯電器やコロトロン転写帯電器等、が挙げられる。
転写装置２１２としては、電子写真感光体２０７上に形成されたトナー像を被転写媒体５００に転写する際に、電子写真感光体に向けて所定の電流密度の電流を供給可能なものであることが好ましい。このように、転写の際に、特定のヒドロキシガリウムフタロシアニンを用いた電子写真感光体２０７に対して電流を供給することで、ゴーストの発生の防止と転写効率の向上とを高水準で達成することができる。
【０１１４】
クリーニング装置２１３は、転写工程後の電子写真感光体の表面に付着する残存トナーを除去するためのもので、これにより清浄面化された電子写真感光体は上記の画像形成プロセスに繰り返し供される。クリーニング装置としては、クリーニングブレードの他、ブラシクリーニング、ロールクリーニング等を用いることができるが、これらの中でもクリーニングブレードを用いることが好ましい。また、クリーニングブレードの材質としてはウレタンゴム、ネオプレンゴム、シリコーンゴム等が挙げられる。
また、本発明の画像形成装置は、図５に示したように、イレース光照射装置２１４をさらに備えていてもよい。これにより、電子写真感光体が繰り返し使用される場合に、電子写真感光体の残留電位が次のサイクルに持ち込まれる現象が防止されるので、画像品質をより高めることができる。
【０１１５】
図６は本発明の第２実施形態に係る画像形成装置の基本構成を概略的に示す断面図である。図６に示した画像形成装置は、電子写真感光体２０７に形成されたトナー像を、１次転写部材２１２ａに転写した後、１次転写部材２１２ａと２次転写部材２１２ｂとの間に供給される被転写媒体（画像出力媒体）５００に転写する中間転写方式の転写装置を備えるもので、かかる転写の際には１次転写部材２１２ａから電子写真感光体に向けて所定の電流密度の電流が供給可能となっている。なお、図６中には示していないが、図６の画像形成装置は、図５に示した画像形成装置２００と同様に除電器を更に備えていてもよい。また、図６の画像形成装置の他の構成は画像形成装置２００の構成と同様である。
図６の画像形成装置においては、上述の通り、中間転写方式が適用されている点が異なるが、上記第１実施形態に係る画像形成装置２００の場合と同様に、上記特定のヒドロキシガリウムフタロシアニンを感光層に含有せしめた電子写真感光体２０７と、上記特定のトナーを電子写真感光体に供給する現像装置２１１とを組み合わせることで、良好な画質を長期にわたって安定的に得ることができる。
更に、電子写真感光体２０７に形成されたトナー像が１次転写部材２１２ａに転写される際に、１次転写部材２１２ａから電子写真感光体２０７に向けて所定の電流密度の電流を供給することで、被転写媒体５００の種類・材質等による転写電流の変動を抑制することができるため、電子写真感光体２０７に流入する電荷量を精度よく制御することができるようになる。その結果、高画質化及び環境に対する負荷の低減を一層高水準で達成することが可能となる。
【０１１６】
図７は本発明の第３実施形態に係る画像形成装置の基本構成を概略的に示す断面図である。図７に示す画像形成装置２２０は中間転写方式の画像形成装置であり、ハウジング４００内において４つの電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄ（例えば、電子写真感光体４０１ａがイエロー、電子写真感光体４０１ｂがマゼンタ、電子写真感光体４０１ｃがシアン、電子写真感光体４０１ｄがブラックの色からなる画像をそれぞれ形成可能である）が中間転写ベルト４０９に沿って相互に並列に配置されている。
ここで、画像形成装置２２０に搭載されている電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄは、それぞれ６００〜９００ｎｍの波長域での分光吸収スペクトルにおいて８１０〜８３９ｎｍの範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニンを含有する感光層を有する電子写真感光体である。
【０１１７】
電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄのそれぞれは所定の方向（紙面上は反時計回り）に回転可能であり、その回転方向に沿って帯電ロール４０２ａ〜４０２ｄ、現像装置４０４ａ〜４０４ｄ、１次転写ロール４１０ａ〜４１０ｄ、クリーニングブレード４１５ａ〜４１５ｄが配置されている。現像装置４０４ａ〜４０４ｄのそれぞれにはトナーカートリッジ４０５ａ〜４０５ｄに収容されたブラック、イエロー、マゼンタ、シアンの４色のトナーが供給可能である。これらのトナーは平均形状係数が１００〜１４０という条件を満たすものである。また、１次転写ロール４１０ａ〜４１０ｄはそれぞれ中間転写ベルト４０９を介して電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄに当接している。
さらに、ハウジング４００内の所定の位置にはレーザー光源（露光装置）４０３が配置されており、レーザー光源４０３から出射されたレーザー光を帯電後の電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄの表面に照射することが可能となっている。これにより、電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄの回転工程において帯電、露光、現像、１次転写、クリーニングの各工程が順次行われ、各色のトナー像が中間転写ベルト４０９上に重ねて転写される。ここで、上記特定のヒドロキシガリウムフタロシアニンを含有する感光層を備える電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄと、上記特定の誘電正接である各色トナーとを組み合わせることによって、タンデム方式のカラー画像形成装置においても、広いプロセス速度領域で達成することが可能となる。
【０１１８】
中間転写ベルト４０９は駆動ロール４０６、バックアップロール４０８及びテンションロール４０７により所定の張力をもって支持されており、これらのロールの回転によりたわみを生じることなく回転可能となっている。また、２次転写ロール４１３は、中間転写ベルト４０９を介してバックアップロール４０８と当接するように配置されている。バックアップロール４０８と２次転写ロール４１３との間を通った中間転写ベルト４０９は、例えば駆動ロール４０６の近傍に配置されたクリーニングブレード４１６により清浄面化された後、次の画像形成プロセスに繰り返し供される。
また、ハウジング４００内の所定の位置にはトレイ（被転写媒体トレイ）４１１が設けられており、トレイ４１１内の紙などの被転写媒体５００が移送ロール４１２により中間転写ベルト４０９と２次転写ロール４１３との間、さらには相互に当接する２個の定着ロール４１４の間に順次移送された後、ハウジング４００の外部に排紙される。
【０１１９】
なお、上述の説明においては中間転写体として中間転写ベルト４０９を使用する場合について説明したが、中間転写体は、上記中間転写ベルト４０９のようにベルト状であってもよく、又は、ドラム状であってもよい。ベルト状とする場合の中間転写体の基材として用いる樹脂材料としては、従来公知の樹脂を用いることができる。例えば、ポリイミド樹脂、ポリカーボネート樹脂（ＰＣ）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、ポリアルキレンテレフタレート（ＰＡＴ）、エチレンテトラフルオロエチレン共重合体（ＥＴＦＥ）／ＰＣ、ＥＴＦＥ／ＰＡＴ、ＰＣ／ＰＡＴのブレンド材料、ポリエステル、ポリエーテルエーテルケトン、ポリアミド等の樹脂材料及びこれらを主原料としてなる樹脂材料が挙げられる。さらに、樹脂材料と弾性材料をブレンドして用いることができる。
弾性材料としては、ポリウレタン、塩素化ポリイソプレン、ＮＢＲ、クロロピレンゴム、ＥＰＤＭ、水素添加ポリブタジエン、ブチルゴム、シリコーンゴム等を１種類、又は２種類以上をブレンドしてなる材料を用いることができる。これらの基材に用いる樹脂材料及び弾性材料に、必要に応じて、電子伝導性を付与する導電剤やイオン伝導性を有する導電剤を１種類又は２種類以上を組み合わせて添加する。この中でも、機械強度に優れる点で、導電剤を分散させたポリイミド樹脂を用いることが好ましい。上記の導電剤としては、カーボンブラック、金属酸化物、ポリアニリン等の導電性ポリマーを用いることができる。
【０１２０】
中間転写体として中間転写ベルト４０９のようなベルトの形状の構成を採用する場合、一般にベルトの厚さは５０〜５００μｍが好ましく、６０〜１５０μｍがより好ましいが、材料の硬度に応じて適宜選択することができる。
例えば、導電剤を分散させたポリイミド樹脂からなるベルトは、特開昭６３−３１１２６３号公報に記載されているように、ポリイミド前駆体であるポリアミド酸の溶液中に導電剤として５〜２０重量％のカーボンブラックを分散させ、分散液を金属ドラム上に流延して乾燥した後、ドラムから剥離したフィルムを高温下に延伸してポリイミドフィルムを形成し、さらに適当な大きさに切り出してエンドレスベルトとすることにより製造することができる。
上記フィルム成形は、一般には、導電剤を分散したポリアミド酸溶液の成膜用原液を円筒金型に注入して、例えば、１００〜２００℃に加熱しつつ５００〜２０００ｒｐｍの回転数で円筒金型を回転させながら、遠心成形法によりフィルム状に成膜し、次いで、得られたフィルムを半硬化した状態で脱型して鉄芯に被せ、３００℃以上の高温でポリイミド化反応（ポリアミド酸の閉環反応）を進行させて本硬化させることにより行うことができる。また、成膜原液を金属シート上に均一な厚みに流延して、上記と同様に１００〜２００℃に加熱して溶媒の大半を除去し、その後３００℃以上の高温に段階的に昇温してポリイミドフィルムを形成する方法もある。また、中間転写体は表面層を有していても良い。
また、中間転写体としてドラム形状を有する構成を採用する場合、基材としては、アルミニウム、ステンレス鋼（ＳＵＳ）、銅等で形成された円筒状基材を用いることが好ましい。この円筒状基材上に、必要に応じて弾性層を被覆し、該弾性層上に表面層を形成することができる。
【０１２１】
図８は本発明のプロセスカートリッジの好適な一実施形態を概略的に示す断面図である。プロセスカートリッジ３００は、電子写真感光体２０７とともに、帯電装置２０８、現像装置２１１、クリーニング装置（クリーニング手段）２１３、露光のための開口部２１８、及び、除電露光のための開口部２１７を取り付けレール２１６を用いて組み合わせ、そして一体化したものである。電子写真感光体２０７は、６００〜９００ｎｍの波長域での分光吸収スペクトルにおいて８１０〜８３９ｎｍの範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニンを含有する感光層を有するものである。また、現像装置２１１は、トナーを電子写真感光体２０７に供給するものである。
そして、このプロセスカートリッジ３００は、転写装置２１２と、定着装置２１５と、図示しない他の構成部分とからなる画像形成装置本体に対して着脱自在としたものであり、画像形成装置本体とともに画像形成装置を構成するものである。
【実施例】
【０１２２】
以下、本発明を実施例によって具体的に説明するが、本発明がこれらの実施例によって限定されるものではない。
なお、以下の実施例及び比較例におけるヒドロキシガリウムフタロシアニンの分光吸収スペクトルの測定は、以下のようにして行った。先ず、室温下で、ｎ−酢酸ブチル８ｍLにヒドロキシガリウムフタロシアニン少量を、超音波にて分散し、測定液を調製した。得られた測定液の分光吸収スペクトルを、分光光度計（日立製作所社製：Ｕ−２０００）を用いて測定した。
また、ヒドロキシガリウムフタロシアニンを含有する層の分光吸収スペクトルの測定は、以下のようにして行った。先ず、ヒドロキシガリウムフタロシアニンを含有する塗布液を、ガラスプレート上に浸漬塗布し、塗膜（分光吸収スペクトル測定用の試料）を作製した。塗布液の固形分比は４．０〜５．０ｗｔ％とし、浸漬塗布の際の引上速度は５０〜２００ｍｍ／ｍｉｎの範囲で適宜調整した。得られた試料について、分光光度計（日立製作所社製：Ｕ−２０００）を用いて、分光吸収スペクトルを測定した。なお、塗膜の分光吸収スペクトルについては、電子写真感光体上であっても、種々の方法により測定可能である。例えば、該ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料含有層より表面に形成される層が、６００〜９００ｎｍの範囲に吸収を示さない場合は、電子写真感光体の反射光スペクトルを測定することで、得ることができる。また、あるいは、該ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料含有層より表面に形成される層が、６００〜９００ｎｍの範囲に吸収を示す場合であっても、これらの層を溶出させ、該ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料含有層からの反射光スペクトルを測定することで、得ることができる。
【０１２３】
また、以下の実施例及び比較例におけるヒドロキシガリウムフタロシアニンのＸ線回折スペクトルの測定は、粉末法によりＣｕＫα特性Ｘ線を用いて、以下の条件で行った。
使用測定器：理学電機社製X線回折装置Ｍｉｎｉｆｌｅｘ
Ｘ線管球：Ｃｕ
管電流：１５ｍＡ
スキャン速度：５．０ｄｅｇ．／ｍｉｎ
サンプリング間隔：０．０２ｄｅｇ．
スタート角度（２θ）：５ｄｅｇ．
ストップ角度（２θ）：３５ｄｅｇ．
ステップ角度（２θ）：０．０２ｄｅｇ．
【０１２４】
また、トナー粒子の平均形状係数は以下のようにして求めた。先ず、１０００個のトナー粒子について、トナー粒子の画像を光学顕微鏡から画像解析装置（ＬＵＺＥＸ  III：ニレコ社製）に取り込み、トナー粒子の撮影像の最大長および面積を求めた。次いで、得られた最大長および面積から個々のトナー粒子について形状係数［（粒子の最大長）2×π×１００／（面積×４）］を求め、それらの平均値を平均形状係数（ＭＬ2／Ａ）とした。
【０１２５】
（着色剤分散液１の作製）
カーボンブラック（導電性粒子）顔料（モーガルＬ：キャボット社製）  ４０重量部
アニオン性界面活性剤（ネオゲンＲＫ：第一工業製薬社製）            ６重量部
イオン交換水                                                    ５４重量部
上記成分を混合し、ＵｌｔｒａｔａｒｒａｘＴ５０（ＩＫＡ社製）で１０分間混合分散した後、回転ローター式分散機Ｃａｖｉｔｒｏｎ  ＣＤ１０１０（大平洋機工社製）で６０分間混合分散し、着色剤分散液１を得た。得られた分散液中のカーボンブラックの粒子径を、マイクロトラックＵＰＡ（ＨＯＮＥＹＷＥＬＬ社製）を用いて測定したところ、Ｄ５０粒子径は１２３ｎｍであった。
【０１２６】
（着色剤分散液２の作製）
着色剤分散液１の作製において、回転ローター式分散機Ｃａｖｉｔｒｏｎ  ＣＤ１０１０（大平洋機工社製）での混合分散時間を４０分とした以外は、着色剤分散液１の作製と同様にして、着色剤分散液２を得た。得られた分散液中のカーボンブラックの粒子径を、マイクロトラックＵＰＡ（ＨＯＮＥＹＷＥＬＬ社製）を用いて測定したところ、Ｄ５０粒子径は１３３ｎｍであった。
【０１２７】
（着色剤分散液３の作製）
着色剤分散液１の作製において、回転ローター式分散機Ｃａｖｉｔｒｏｎ  ＣＤ１０１０（大平洋機工社製）での混合分散時間を１５分とした以外は、着色剤分散液１の作製と同様にして、着色剤分散液３を得た。得られた分散液中のカーボンブラックの粒子径を、マイクロトラックＵＰＡ（ＨＯＮＥＹＷＥＬＬ社製）を用いて測定したところ、Ｄ５０粒子径は１４１ｎｍであった。
【０１２８】
（着色剤分散液４の作製）
着色剤分散液１の作製において、回転ローター式分散機Ｃａｖｉｔｒｏｎ  ＣＤ１０１０（大平洋機工社製）での混合分散時間を１０分とした以外は、着色剤分散液１の作製と同様にして、着色剤分散液４を得た。得られた分散液中のカーボンブラックの粒子径を、マイクロトラックＵＰＡ（ＨＯＮＥＹＷＥＬＬ社製）を用いて測定したところ、Ｄ５０粒子径は１５２ｎｍであった。
【０１２９】
（着色剤分散液５の作製）
着色剤分散液１の作製において、回転ローター式分散機Ｃａｖｉｔｒｏｎ  ＣＤ１０１０（大平洋機工社製）での混合分散時間を５分とした以外は、着色剤分散液１の作製と同様にして、着色剤分散液５を得た。得られた分散液中のカーボンブラックの粒子径を、マイクロトラックＵＰＡ（ＨＯＮＥＹＷＥＬＬ社製）を用いて測定したところ、Ｄ５０粒子径は１７１ｎｍであった。
（着色剤分散液６の作製）
カーボンブラック（導電性粒子）顔料（モーガルＬ：キャボット社製）  ４０重量部
アニオン性界面活性剤（ネオゲンＲＫ：第一工業製薬社製）              ６重量部
イオン交換水                                                      ５４重量部
上記成分を混合し、ＵｌｔｒａｔａｒｒａｘＴ５０（ＩＫＡ社製）で５分間混合分散を行い、着色剤分散液４を得た。得られた分散液中のカーボンブラックの粒子径を、マイクロトラックＵＰＡ（ＨＯＮＥＹＷＥＬＬ社製）を用いて測定したところ、Ｄ５０粒子径が１９８ｎｍであった。
【０１３０】
（トナー１の作製）
樹脂分散液［スチレン−ブチルアクリレート−アクリル酸共重合体
（共重合体比８２：１８：２）、Ｍｗ＝２３，０００、Ｔｇ＝６５℃、粒径１７０μｍ］
（４０重量％分散液）                                        ２６０重量部
着色剤分散液１                                                      １５重量部
離型分散液（ＨＮＰ０１９０：日本精蝋社製）（３０重量％分散液）      ２０重量部
ポリ水酸化アルミニウム（Ｐａｈｏ２Ｓ：浅田化学社製）              ０．５重量部
【０１３１】
上記成分を、丸型ステンレス製フラスコ中で、ＵｌｔｒａｔａｒｒａｘＴ５０（ＩＫＡ社製）を用いて混合分散した後、加熱用オイルバスでフラスコを撹拌しながら５５℃まで加熱した。５５℃で３０分間保持した後、コールターカウンター（マルチサイザー２：コールター社製）で粒径を測定したところ、４．５μｍの凝集体粒子が生成していることが確認された。さらに、加熱用オイルバスの温度を上げて６５℃で１時間保持した。粒径を測定したところ、５．３μｍの凝集体粒子が生成していることが確認された。その後、この凝集体粒子を含む分散液に、アニオン性界面活性剤（ネオゲンＲＫ：第一工業製薬社製）３重量部を追加した後、ステンレス製フラスコを密閉し、磁力シールを用いて撹拌を継続しながら９７℃まで加熱し、４時間保持した。冷却後、コールターカウンターで粒径を測定したところ、５．４μｍであることが確認された。
作製したトナー粒子含有液よりトナー粒子を濾別し、ｐＨ１０．０の水酸化ナトリウム溶液で洗浄した後、イオン交換水洗浄を３回実施した。その後、トナー粒子を６時間凍結乾燥した後、２４時間真空乾燥を実施し、篩分を行い平均粒径５．４μｍ、ＧＳＤｖ（平均体積粒度分布）が１．２５で、形状係数が１３３の乾燥トナー粒子１を得た。得られた乾燥トナー粒子１、５０重量部に対して、疎水性シリカ（ＴＳ７２０：キャボット社製）１．５重量部を添加し、サンプルミルでブレンドし、前記疎水性シリカが外添されたトナー１を得た。得られたトナー１を５ｇ測り取り、圧力成型機でペレット成型（直径５０ｍｍ）し、ＬＣＲメーター（ＬＣＲメーター６４４０A型：東陽テクニカ社製）にて、周波数１ｋＨｚ、電圧５Ｖの条件にて測定を行ったところ、誘電正接（ｔａｎδ）は３．８×１０-3であった。
【０１３２】
（トナー２の作製）
トナー１の作製において、着色剤分散液１の代わりに、着色剤分散液２を用いた以外は、トナー１の作製と同様にして、乾燥トナー粒子２を得た。得られた乾燥トナー粒子２を測定したところ、平均粒径は５．８μｍ、ＧＳＤｖは１．２８、形状係数は１３２であった。得られた乾燥トナー粒子２、５０重量部に対して、疎水性シリカ（ＴＳ７２０：キャボット社製）１．５重量部を添加し、サンプルミルでブレンドし、前記疎水性シリカが外添されたトナー２を得た。得られたトナー２を５ｇ測り取り、圧力成型機でペレット成型（直径５０ｍｍ）し、ＬＣＲメーター（ＬＣＲメーター６４４０A型：東陽テクニカ社製）にて、周波数１ｋＨｚ、電圧５Ｖの条件にて測定を行ったところ、誘電正接（ｔａｎδ）は４．５×１０-3であった。
【０１３３】
（トナー３の作製）
トナー１の作製において、着色剤分散液１の代わりに、着色剤分散液３を用いた以外は、トナー１の作製と同様にして、乾燥トナー粒子３を得た。得られた乾燥トナー粒子３を測定したところ、平均粒径は５．６μｍ、ＧＳＤｖは１．２４、形状係数は１３６であった。得られた乾燥トナー粒子２、５０重量部に対して、疎水性シリカ（ＴＳ７２０：キャボット社製）１．５重量部を添加し、サンプルミルでブレンドし、前記疎水性シリカが外添されたトナー３を得た。得られたトナー３を５ｇ測り取り、圧力成型機でペレット成型（直径５０ｍｍ）し、ＬＣＲメーター（ＬＣＲメーター６４４０A型：東陽テクニカ社製）にて、周波数１ｋＨｚ、電圧５Ｖの条件にて測定を行ったところ、誘電正接（ｔａｎδ）は７．９×１０-3であった。
【０１３４】
（トナー４の作製）
トナー１の作製において、着色剤分散液１の代わりに、着色剤分散液４を用いた以外は、トナー１の作製と同様にして、乾燥トナー粒子４を得た。得られた乾燥トナー粒子４を測定したところ、平均粒径は５．２μｍ、ＧＳＤｖは１．２２、形状係数は１３３であった。得られた乾燥トナー粒子２、５０重量部に対して、疎水性シリカ（ＴＳ７２０：キャボット社製）１．５重量部を添加し、サンプルミルでブレンドし、前記疎水性シリカが外添されたトナー４を得た。得られたトナー４を５ｇ測り取り、圧力成型機でペレット成型（直径５０ｍｍ）し、ＬＣＲメーター（ＬＣＲメーター６４４０A型：東陽テクニカ社製）にて、周波数１ｋＨｚ、電圧５Ｖの条件にて測定を行ったところ、誘電正接（ｔａｎδ）は１５．８×１０-3であった。
【０１３５】
（トナー５の作製）
トナー１の作製において、着色剤分散液１の代わりに、着色剤分散液５を用いた以外は、トナー１の作製と同様にして、乾燥トナー粒子５を得た。得られた乾燥トナー粒子５を測定したところ、平均粒径は５．９μｍ、ＧＳＤｖは１．３１、形状係数は１４１であった。得られた乾燥トナー粒子２、５０重量部に対して、疎水性シリカ（ＴＳ７２０：キャボット社製）１．５重量部を添加し、サンプルミルでブレンドし、前記疎水性シリカが外添されたトナー５を得た。得られたトナー５を５ｇ測り取り、圧力成型機でペレット成型（直径５０ｍｍ）し、ＬＣＲメーター（ＬＣＲメーター６４４０A型：東陽テクニカ社製）にて、周波数１ｋＨｚ、電圧５Ｖの条件にて測定を行ったところ、誘電正接（ｔａｎδ）は１８．３×１０-3であった。
【０１３６】
（トナー６の作製）
トナー１の作製において、着色剤分散液１の代わりに、着色剤分散液６を用いた以外は、トナー１の作製と同様にして、乾燥トナー粒子６を得た。得られた乾燥トナー粒子６を測定したところ、平均粒径は６．０μｍ、ＧＳＤｖは１．３５、形状係数は１４２であった。得られた乾燥トナー粒子２、５０重量部に対して、疎水性シリカ（ＴＳ７２０：キャボット社製）１．５重量部を添加し、サンプルミルでブレンドし、前記疎水性シリカが外添されたトナー６を得た。得られたトナー６を５ｇ測り取り、圧力成型機でペレット成型（直径５０ｍｍ）し、ＬＣＲメーター（ＬＣＲメーター６４４０A型：東陽テクニカ社製）にて、周波数１ｋＨｚ、電圧５Ｖの条件にて測定を行ったところ、誘電正接（ｔａｎδ）は２２．１×１０-3であった。
【０１３７】
実施例１
シランカップリング剤（ＫＢＭ６０３：信越化学社製）で表面処理を行った酸化亜鉛（比表面積値１６ｍ2／ｇ、平均粒径７０ｎｍ：テイカ社製試作品）６０重量部と、硬化剤（ブロック化イソシアネート、スミジュール３１７５：住友バイエルンウレタン社製）１５重量部と、ブチラール樹脂（ＢＭ−１：積水化学社製）１５重量部をメチルエチルケトン８５重量部に溶解した溶液３８重量部と、メチルエチルケトン２５重量部とを混合した。この混合液を、１ｍｍφのガラスビーズを用いてサンドミルにて２時間分散処理し、分散液を得た。得られた分散液に触媒としてジオクチルスズジラウレート０．００５重量部を添加し、下引層用塗布液を得た。得られた塗布液を浸漬塗布法にて直径３０ｍｍ、長さ３４０ｍｍ、肉厚１ｍｍのアルミニウム基材上に塗布し、１６０℃、１００分の乾燥硬化を行い厚さ２０μｍの下引層を得た。
【０１３８】
次に、分光吸収スペクトルの６００〜９００ｎｍの範囲における最大ピーク波長（λmax）が８２７ｎｍに存在するヒドロキシガリウムフタロシアニンを下記の如く製造した。
（Ｉ型ヒドロキシガリウムフタロシアニンの合成：合成例１）
１，３−ジイミノイソインドリン３０重量部及び三塩化ガリウム９．１重量部をジメチルスルホキシド２３０重量部に加え、１６０℃で６時間攪拌しながら反応させて赤紫色結晶を得た。得られた結晶をジメチルスルホキシドで洗浄した後、イオン交換水で洗浄し、乾燥してＩ型クロロガリウムフタロシアニンの粗結晶２８重量部を得た。
次に、得られたＩ型クロロガリウムフタロシアニンの粗結晶１０重量部を６０℃に加熱した硫酸（濃度９７％）３００部に十分に溶解させた溶液を、２５％アンモニア水６００重量部とイオン交換水２００重量部との混合溶液中に滴下してヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶を析出させた。この結晶を濾過により採取し、イオン交換水で洗浄した後、乾燥してＩ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料８重量部を得た。
合成例１で得られたＩ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料６重量部を、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド９０重量部及び外径０．９ｍｍのガラス製球形状メディア３５０重量部とともに、ガラス製ボールミルを使用して２５℃で４８時間湿式粉砕処理した。このとき、結晶変換の進行度合いを湿式粉砕処理液の吸収波長測定によりモニターし、湿式粉砕処理後のヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料の６００〜９００ｎｍの波長域での分光吸収スペクトルにおける最大ピーク波長（λMAX）が８２７ｎｍであることを確認した。その結果を図９に示す。
【０１３９】
このヒドロキシガリウムフタロシアニンについてＣｕＫα特性Ｘ線を用いたＸ線回折スペクトルを測定したところ、ブラッグ角度（２θ±０．２°）の７．５°、９．９°、１２．５°、１６．３°、１８．６°、２５．１°、及び２８．３°に回折ピークを示した。その結果を図１０に示す。また、このヒドロキシガリウムフタロシアニンを透過型電子顕微鏡写真を用いて観察したところ、粒径が０．３ｕｍ以上の粒子が存在しないことが確認された。このヒドロキシガリウムフタロシアニン１５重量部と、結着樹脂としての塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂（ＶＭＣＨ：日本ユニカー社製）１０重量部、ｎ−酢酸ブチル３００重量部からなる混合物を、１ｍｍφのガラスビーズを用いて横型サンドミルにて１００分間分散処理し、電荷発生層用塗布液を得た。得られた塗布液を、上記の下引き層上に浸漬塗布し、乾燥して、膜厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。得られた電荷発生層の分光吸収スペクトルを測定したところ、吸収ピーク比（分光吸収スペクトルの６００〜７００ｎｍの範囲における最大ピーク／８１０〜８３９ｎｍの範囲における最大ピーク）は、１．１４であった。
【０１４０】
さらに、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’］ビフェニル−４，４’−ジアミン４重量部と、結着樹脂として下記式（Ｉ−１−１）で示される構造単位を有するビスフェノールＺポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量：４０，０００）６重量部とをテトラヒドロフラン６０重量部を加えて溶解した塗布液を電荷発生層上に塗布し、１３０℃、４０分の乾燥を行うことにより膜厚３３μｍの電荷輸送層を形成し、電子写真感光体を作製した。
【０１４１】
【化２１】
2006071834.tif 000023
【０１４２】
得られた電子写真感光体を、フルカラープリンター（ＤｏｃｕＣｅｎｔｅｒ  Ｃｏｌｏｒ  ４００ＣＰ：富士ゼロックス社製）を改造した画像試験装置に搭載した。ＤｏｃｕＣｅｎｔｅｒ  Ｃｏｌｏｒ  ４００ＣＰ機は、潜像担持体と、該潜像担持体表面を帯電する帯電手段と、帯電された前記潜像担持体表面に潜像を形成する潜像形成手段と、トナーが内部に収容され、現像剤担持体表面に形成された前記現像剤の層により前記潜像を現像し、前記潜像担持体表面にトナー画像を形成する現像装置と、前記トナー画像を被転写媒体である中間転写体に転写する転写手段と、前記中間転写体上のトナー像を画像出力媒体上に転写する転写手段と、前記画像出力媒体上のトナー像を加熱圧着する定着手段を含む画像形成装置である。
なお、画像試験装置は、改造によりプロセス速度を表２に示す値に設定できるようになっている。また、トナーには、先に作製しておいたトナー２を用いた。さらには、得られた電子写真感光体とトナー２は、黒色用プロセスカートリッジにのみ搭載し、黒色のみでの画出しを行い、画質を評価した。得られた結果を、表２に示す。
【０１４３】
実施例２〜４
実施例１において、トナー２の代わりに、それぞれ表２に示すトナーを用いた以外は、実施例１と同様に評価を行った。結果を表２に示す。
【０１４４】
実施例５
実施例１において、それぞれ表２に示すλｍａｘ、吸収ピーク比を有するヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料を用いた以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を作製し、評価を行った。結果を表２に示す。また、電荷発生層の吸収ピーク比も併せて示す。ここで用いたヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料は、次の方法により製造した。
湿式粉砕処理時間を４８時間から１９２時間に代えた以外は実施例１と同様にして、実施例１と同様のＸ線回折スペクトルにおける回折ピークの条件を満たすヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料５．５重量部を得た。
実施例６
実施例１において、それぞれ表２に示すλｍａｘ、吸収ピーク比を有するヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料を用いた以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を作製し、評価を行った。結果を表２に示す。また、電荷発生層の吸収ピーク比も併せて示す。ここで用いたヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料は、次の方法により製造した。
外径０．９ｍｍのガラス製球形状メディア３５０重量部に代えて外径２．０ｍｍのガラス製球形状メディア３５０重量部を用いた以外は実施例１と同様にして、実施例１と同様のＸ線回折スペクトルにおける回折ピークの条件を満たすヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料５．５重量部を得た。
【０１４５】
比較例１〜２
実施例１において、それぞれ表２に示すトナーを用いた以外は、実施例１と同様に評価を行った。結果を表２に示す。
【０１４６】
比較例３
実施例１において、それぞれ表２に示すλｍａｘ、を有するヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料を用いた以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を作製し、評価を行った。結果を表２に示す。また、電荷発生層の吸収ピーク比も併せて示す。ここで用いたヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料は、次の方法により製造した。
外径０．９ｍｍのガラス製球形状メディア３５０重量部に代えて外径５．０ｍｍのガラス製球形状メディア３５０重量部を用いた以外は実施例１と同様にして、実施例１と同様のＸ線回折スペクトルにおける回折ピークの条件を満たすヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料５．５重量部を得た。
比較例４
実施例１において、それぞれ表２に示すλｍａｘを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料を用いた以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を作製し、評価を行った。結果を表２に示す。また、電荷発生層の吸収ピーク比も併せて示す。ここで用いたヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料は、次の方法により製造した。
合成例１で得られたＩ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料５重量部を、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド８０重量部とともに、撹拌装置を有するガラス製撹拌槽を使用して２５℃で４８時間撹拌して結晶を得た。次いで、得られた結晶を、アセトンを用いて洗浄し、光を遮断した乾燥機を用いて８０℃で２４時間加熱乾燥して、実施例１と同様のＸ線回折スペクトルにおける回折ピークの条件を満たすヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料５．５重量部を得た。
【０１４７】
実施例７
実施例１において、電荷輸送層用結着樹脂として、前記構造式（Ｉ−１−１）で示され
るビスフェノールＺポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量：４０，０００）の代わりに、下記構造式（Ｉ−２−１）で示される、ビスフェノールＣポリアリレート樹脂（分子量4万）６重量部とをテトラヒドロフラン６０重量部を加えて溶解した塗布液を電荷発生層上に形成し、１３０℃、４０分の乾燥を行うことにより膜厚３３μmの電荷輸送層を形成し、電子写真感光体を作製した。
【０１４８】
【化２２】
2006071834.tif 000024
【０１４９】
得られた電子写真感光体を、フルカラープリンター（ＤｏｃｕＣｅｎｔｅｒ  Ｃｏｌｏｒ  ４００ＣＰ：富士ゼロックス社製）を改造した画像試験装置に搭載した。画像試験装置は、改造によりプロセス速度を表２に示す値に設定できるようになっている。また、トナーには、先に作製しておいたトナー２を用いた。さらには、得られた電子写真感光体とトナー１は、黒色用プロセスカートリッジにのみ搭載し、黒色のみでの画出しを行い、画質を評価した。得られた結果を、表２に示す。
【０１５０】
実施例８〜９
実施例７において、トナー２の代わりに、それぞれ表２に示すトナーを用いた以外は、実施例７と同様に評価を行った。結果を表２に示す。
【０１５１】
比較例５〜６
実施例７において、トナー２の代わりに、それぞれ表２に示すトナーを用いた以外は、実施例７と同様に評価を行った。結果を表２に示す。
【０１５２】
【表２】
2006071834.tif 000025
【０１５３】
実施例２〜３および実施例５〜９においては、いずれのプロセス速度においても、良好な出力画像が得られた。また、実施例１および実施例４においては、最も速いプロセス速度条件で、極軽微なカブリが発生したが、画像品質上特に問題となるレベルではなかった。これに対し、比較例１〜２および比較例５〜６においては、プロセス速度が速い領域でカブリが発生した。また、比較例３〜４においては、プロセス速度が遅い領域でカブリが発生した。
【産業上の利用可能性】
【０１５４】
本発明方法によれば、広いプロセス速度領域において、カブリの発生することのない、良好な出力画像が得られる。
【図面の簡単な説明】
【０１５５】
【図１】本発明の画像形成装置に用いられる電子写真感光体の好ましい一例を示す模式断面図である。
【図２】本発明の画像形成装置に用いられる電子写真感光体の他の例を示す模式断面図である。
【図３】本発明の画像形成装置に用いられる電子写真感光体の他の例を示す模式断面図である。
【図４】本発明の画像形成装置に用いられる電子写真感光体の他の例を示す模式断面図である。
【図５】本発明の画像形成装置の好適な一実施形態を示す模式断面図である。
【図６】本発明の画像形成装置の他の実施形態を示す模式断面図である。
【図７】本発明の画像形成装置の他の実施形態を示す模式断面図である。
【図８】本発明のプロセスカートリッジの好適な一実施形態を示す概略構成図である。
【図９】実施例１で用いたヒドロキシガリウムフタロシアニンの分光吸収スペクトルを示すグラフである。
【図１０】実施例１で用いたヒドロキシガリウムフタロシアニンのＸ線回折スペクトルを示すグラフである。
【符号の説明】
【０１５６】
１  電子写真感光体
２  導電性基体
３  感光層
４  下引き層
５  電荷発生層
６  電荷輸送層
７  保護層
８  中間層
２００、２２０  画像形成装置
２０７  電子写真感光体
２０８  帯電装置
２０９  電源
２１０  露光装置
２１１  現像装置
２１２  転写装置
２１３  クリーニング装置
２１４  除電器
２１５  定着装置
２１６  取り付けレール
２１７  除電露光のための開口部
２１８  露光のための開口部
３００  プロセスカートリッジ
４００  ハウジング
４０１ａ〜４０１ｄ  電子写真感光体
４０２ａ〜４０２ｄ  帯電ロール
４０３  レーザー光源（露光装置）
４０４ａ〜４０４ｄ  現像装置
４０５ａ〜４０５ｄ  トナーカートリッジ
４０６  駆動ロール
４０７  テンションロール
４０８  バックアップロール
４０９  中間転写ベルト
４１０ａ〜４１０ｄ  １次転写ロール
４１１  トレイ（被転写体トレイ）
４１２  移送ロール
４１３  ２次転写ロール
４１４  定着ロール
４１５ａ〜４１５ｄ  クリーニングブレード
４１６  クリーニングブレード
５００  被転写媒体
【図１】
2006071834.tif 000026
【図２】
2006071834.tif 000027
【図３】
2006071834.tif 000028
【図４】
2006071834.tif 000029
【図５】
2006071834.tif 000030
【図６】
2006071834.tif 000031
【図７】
2006071834.tif 000032
【図８】
2006071834.tif 000033
【図９】
2006071834.tif 000034
【図１０】
2006071834.tif 000035