(57)【要約】【課題】車両の旋回走行時や直進走行時にそれぞれ適切なトーインの状態を実現して車両走行特性を向上させるようにした可変トーリアサスペンションを提供する。【解決手段】本発明による可変トーリアサスペンションは、トレーリングアームに車体の内側に向けて突出するように形成されたサポートブロックと；前記トレーリングアームの車体内側に第１ジョイントによって結合されるスタビライザリンクと；前記スタビライザリンクに第２ジョイントによって連結されるスタビライザバーと；を含んで構成され；前記スタビライザリンクには前記スタビライザバーにねじりトルクが作用しない状態で前記サポートブロックの車体内側面に接触するサポート接触部が備えられたことを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレーリングアームに車体の内側に向けて突出するように形成されたサポートブロックと；
前記トレーリングアームの車体内側に第１ジョイントで結合されるスタビライザリンクと；
前記スタビライザリンクに第２ジョイントによって連結されるスタビライザバーと；
を含んで構成され；
前記スタビライザリンクには、前記スタビライザバーにねじりトルクが作用しない状態で前記サポートブロックの車体内側面に接触するサポート接触部が備えられたことを特徴とする可変トーリアサスペンション。
【請求項２】
前記サポートブロックは、前記第１ジョイントから遠くなるほど前記サポート接触部と接触可能な面積が広くなるように形成されたことを特徴とする請求項１に記載の可変トーリアサスペンション。
【請求項３】
前記サポートブロックは、前記サポート接触部と接触可能な部分が前記第１ジョイントから遠くなるほど幅が広くなる台形に形成されたことを特徴とする請求項２に記載の可変トーリアサスペンション。
【請求項４】
前記サポートブロックは、前記サポート接触部と接触可能な部分の上下両側に傾斜面を備えたことを特徴とする請求項３に記載の可変トーリアサスペンション。
【請求項５】
前記サポートブロックは、前記トレーリングアームに接する弦と前記弦の両端を結ぶ弧からなる断面が前記第１ジョイントから遠くなるほど上下方向の幅が拡大する形状であることを特徴とする請求項１に記載の可変トーリアサスペンション。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ホイールのトーが車両の走行状態に従って可変可能なリアサスペンションに関し、より詳しくは、パネル型トレーリングアームを備えた懸架装置において左右車輪の同相挙動時と左右逆相挙動時とに互いに異なるトー特性が発揮できる技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
パネル型トレーリングアームは、自体の曲げ剛性に応じて車両の上下挙動時に発生するトー変化の特性が変わる。即ち、車両の上下挙動時のトレーリングアーム自体の車両横方向の変形が車両のトーに影響を与えるのである。
一方、車両のロール挙動を制限するためのスタビライザバーは、ジョイントを通じてスタビライザリンクに連結され、スタビライザリンクは、トレーリングアームまたはナックルなどにジョイントを通じて装着される。
【０００３】
本発明は、スタビライザリンクがパネル型のトレーリングアームにジョイントを介して装着された構造をその基礎とする。
一方、車両の走行特性について詳しく見ると、車両の旋回走行時にはトーインの量が大きいことがタイヤの接地力の面から有利であり、車両の直進走行時にはトーインの量が小さいことが車両の直進安全性の面で有利である。
車両の旋回走行時には、両側の車輪が逆相に挙動する車両のロールが発生するため、両側の車輪が逆相に挙動する車両のロール挙動時には、トーインの量が大きいことが有利であり、主に両側の車輪が同相で上下に挙動する車両の直進走行時には、トーインの量が小さいことが有利である。
【特許文献１】特開平５−７７６２６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の目的は、両側の車輪が逆相に挙動する場合にはトーインの量を比較的大きく形成するようにし、両側の車輪が同相に挙動する場合にはトーインの量を比較的小さく形成するようにして、車両の旋回走行時や直進走行時にそれぞれ適切なトーインの状態を実現することで車両走行特性を向上させるようにした可変トーリアサスペンションを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記のような目的を達成するための本発明による可変トーリアサスペンションは、トレーリングアームに車体の内側に向けて突出するように形成されたサポートブロックと；前記トレーリングアームの車体内側に第１ジョイントによって結合されるスタビライザリンクと；前記スタビライザリンクに第２ジョイントによって連結されるスタビライザバーと；を含んで構成され；前記スタビライザリンクには前記スタビライザバーにねじりトルクが作用しない状態で前記サポートブロックの車体内側面に接触するサポート接触部が備えられたことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、トレーリングアームに備えられたサポートブロックとサポートブロックに接触した状態が可変するスタビライザリンクを備え、両側の車輪が逆相に挙動する場合にはトーインの量を比較的大きく形成するようにし、両側の車輪が同相に挙動する場合にはトーインの量を比較的小さく形成するようにすることによって、車両の旋回走行時や直進走行時にそれぞれ適切なトーインの状態を実現して車両走行特性を向上する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、本発明の好ましい実施例を添付図によって詳述する。
【実施例】
【０００８】
図１ないし図４に示す通り、トレーリングアーム１に車体の内側に向けて突出するように形成されたサポートブロック３と；トレーリングアーム１の車体内側に第１ジョイント５で結合されるスタビライザリンク７と；スタビライザリンク７に第２ジョイント９で連結されるスタビライザバー１１とを含む構成である。
スタビライザリンク７には、スタビライザバー１１にねじりトルクが作用しない状態でサポートブロック３の車体内側面に接触するサポート接触部１３が設けられている。
【０００９】
サポートブロック３は、第１ジョイント５から遠くなるほどサポート接触部１３と接触可能な面積が広くなるように形成されているが、本実施例では第１ジョイント５から遠くなるほど幅が広くなる台形に形成されるようにした。
サポートブロック３は、サポート接触部１３と接触可能な部分の上下両側に傾斜面を備えており、結果的にはサポートブロック３の断面形状も第１ジョイント５から遠くなるほど上下方向の幅が広くなる台形断面になる。
一方、図６はサポートブロック３のまた別の実施例を示したものであり、トレーリングアーム１に接する弦と弦の両端を結ぶ弧からなる断面が、第１ジョイント５から遠くなるほど上下方向の幅が拡大する形状によって構成することもできる。
【００１０】
以下では、台形断面形状のサポートブロック３の実施例を示している図１ないし図５に基づいて本発明の作用を説明する。
旋回走行時のように、一方の車輪が下側に移動して他方の車輪は上方に移動する車両のロール挙動時には、スタビライザバー１１の両側のスタビライザリンク７を通じてスタビライザバー１１にねじりトルクが作用する。
このようにスタビライザバー１１にねじりトルクが作用する時には、スタビライザバー１１の両側のスタビライザリンク７がそれぞれ上側と下側に回動する状態で、上記のようにスタビライザリンク７が回動すれば、スタビライザリンク７のサポート接触部１３は図５に示すようにサポートブロック３から離隔される。
【００１１】
従って、スタビライザリンク７とトレーリングアーム１との間は、第１ジョイント５を通じてのみ連結された構造になり、この状態ではトレーリングアーム１は自体の曲げ剛性を補強する構造がないため、比較的大きく車両の横方向に曲げられながらトーインの量を比較的大きく形成するようになり、これはタイヤの接地力を向上させて車両の優れた旋回走行性能を発揮させる。
これと比較して、車両の直進走行のように両側の車輪が同相で上下挙動する場合には、スタビライザバー１１にねじりトルクが作用せず、スタビライザバー１１とトレーリングアーム１とを連結するスタビライザリンク７は、トレーリングアーム１と共に挙動するようになるため、図２のような状態を持続的に維持する。
【００１２】
図２のような状態では、スタビライザリンク７のサポート接触部１３がサポートブロック３に接触しており、スタビライザバー１１がサポートブロック３を通じてトレーリングアーム１を支持する役割をする。
従って、トレーリングアーム１は、車両の横方向の曲げ剛性が補強され、両側の車輪が上下に挙動する時、比較的少ない量曲げられてトーインの量も比較的小さく形成されるため、車両の直進安全性を確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明による可変トーリアサスペンションを説明した図面である。
【図２】トレーリングアームとスタビライザリンク及びサポートブロックの構造を詳しく説明した図面である。
【図３】図２の上側から観測した図面である。
【図４】図２のＩＶ−ＩＶ断面図である。
【図５】図２と比べた車両のロ−ル挙動時の状態を説明した図面である。
【図６】サポートブロックの他の実施例を説明した図面である。
【符号の説明】
【００１４】
１  トレーリングアーム
３  サポートブロック
５  第１ジョイント
７  スタビライザリンク
９  第２ジョイント
１１  スタビライザバー
１３  サポート接触部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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