(57)【要約】【課題】  動力伝達用無端ベルトの円周方向における転動体の直進性を向上させることの可能な動力伝達用無端ベルトを提供する。【解決手段】  無端状のキャリヤ１３と、キャリヤ１３の円周方向に積層して取り付けられ、かつ、プーリに接触する多数のブロック１４と、キャリヤ１３と多数のブロック１４との間に配置された転動体２８と、ブロック１４に形成され、かつ、転動体２８を転動可能に保持する凹部１６とを有する動力伝達用無端ベルトにおいて、ブロック１４の積層方向に直交する幅方向で、凹部１６の中心Ｂ２と転動体２８の中心Ｂ１とが偏芯した場合に、その偏芯量を減少させる２つの角部２０Ｃおよび２つのテーパ部２８Ａ，２８Ｂが設けられている。【選択図】  図１
2006118596.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端状のキャリヤと、このキャリヤの円周方向に積層して取り付けられ、かつ、プーリに接触する多数のブロックと、前記キャリヤと前記多数のブロックとの間に配置された転動体と、この転動体を転動可能に保持する保持部とを有する動力伝達用無端ベルトにおいて、
前記ブロックの積層方向に直交する幅方向で、前記保持部の中心と前記転動体の中心とが偏芯した場合に、その偏芯量を減少させる調芯機構が設けられていることを特徴とする動力伝達用無端ベルト。
【請求項２】
前記調芯機構の一部が、前記ブロックに設けられていることを特徴とする請求項１に記載の動力伝達用無端ベルト。
【請求項３】
前記調芯機構は、前記ブロックに形成された凸部と、前記転動体に形成されて前記凸部に接触するテーパ部とを有していることを特徴とする請求項１または２に記載の動力伝達用無端ベルト。
【請求項４】
前記凸部が前記ブロックの幅方向に所定間隔をおいて複数設けられており、この複数の凸部に別々に接触するように、前記テーパ部が前記転動体の軸線方向に複数設けられていることを特徴とする請求項３に記載の動力伝達用無端ベルト。
【請求項５】
前記保持部内で前記幅方向における前記転動体の移動可能範囲を決定する位置決め機構が、前記ブロックに更に設けられていることを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載の動力伝達用無端ベルト。
【請求項６】
無端状のキャリヤと、このキャリヤの円周方向に積層して取り付けられ、かつ、プーリに接触する多数のブロックと、前記キャリヤと前記多数のブロックとの間に配置された転動体と、この転動体を転動可能に保持する保持部とを有する動力伝達用無端ベルトにおいて、
前記ブロックの積層方向に直交する幅方向に所定間隔おきに設けられたれた複数の凸部と、前記転動体に軸線方向の所定間隔おきに設けられ、かつ、前記複数の凸部に別個に接触する複数のテーパ部とを有していることを特徴とする動力伝達用無端ベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、複数のプーリに巻き掛けられて、そのプーリ同士の間で動力伝達をおこなう動力伝達用無端ベルトに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、動力源の出力側に配置される無段変速機として、ベルト式無段変速機およびトロイダル式無段変速機などが知られており、ベルト式無段変速機に用いられる駆動ベルトの一例が、特許文献１に記載されている。この特許文献１に記載された駆動ベルトは、無端状のフープを多層に重ねて形成したキャリヤと、キャリヤの周方向に移動可能に連続的に取り付けられた多数のＶブロックとを有している。この駆動ベルトが一対のＶ型ベルト車に巻き掛けられると、Ｖブロックの側面がＶ型ベルト車の駆動面に接触する。また、Ｖブロックと最内層のフープとの間に、無端の可撓部材が介装されている。この可撓部材は、リング状の保持部と、保持部に所定ピッチであけられた穴と、穴内に回動可能に配置された針状コロとを有している。さらに、駆動ベルトが一対のＶベルト車に巻き掛けられた状態で、キャリヤの回動を防止する回動防止部材が設けられている。
【０００３】
そして、一方のＶ型ベルト車が回転すると、そのＶ型ベルト車に接触している各Ｖブロックが押し出されて他方のＶ型ベルト車に到達し、その他方のＶ型ベルト車を、一方のＶ型ベルト車と同方向に回転させる。このようなトルクの伝達時において、各Ｖブロックは駆動ベルトの円周方向に移動するが、キャリヤは移動しない。また、Ｖブロックの移動にともない針状コロが転動し、かつ、キャリヤの円周方向に針状コロが移動する。ここで、針状コロが、Ｖブロックおよび最内層フープに対して転がり摩擦となるため、フープに発生する摩擦力を減少させることができるとされている。
【特許文献１】実開昭６０−６９８４９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記の特許文献１に記載されている駆動ベルトにおいては、可撓部材の穴内に配置された針状コロが駆動ベルトの幅方向に移動して、駆動ベルトの幅方向における針状コロの直進性が低下する可能性があった。
【０００５】
この発明は上記の事情を背景としてなされたものであり、動力伝達用ベルトの幅方向における転動体の直進性を向上させることの可能な動力伝達用無端ベルトを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するために、請求項１の発明は、無端状のキャリヤと、このキャリヤの円周方向に積層して取り付けられ、かつ、プーリに接触する多数のブロックと、前記キャリヤと前記多数のブロックとの間に配置された転動体と、この転動体を転動可能に保持する保持部とを有する動力伝達用無端ベルトにおいて、前記ブロックの積層方向に直交する幅方向で、前記保持部の中心と前記転動体の中心とが偏芯した場合に、その偏芯量を減少させる調芯機構が設けられていることを特徴とするものである。
【０００７】
請求項２の発明は、請求項１の構成に加えて、前記調芯機構の一部が、前記ブロックに設けられていることを特徴とするものである。
【０００８】
請求項３の発明は、請求項１または２の構成に加えて、前記調芯機構は、前記ブロックに形成された凸部と、前記転動体に形成されて前記凸部に接触するテーパ部とを有していることを特徴とするものである。
【０００９】
請求項４の発明は、請求項３の構成に加えて、前記凸部が前記ブロックの幅方向に所定間隔をおいて複数設けられており、この複数の凸部に別々に接触するように、前記テーパ部が前記転動体の軸線方向に複数設けられていることを特徴とするものである。
【００１０】
請求項５の発明は、請求項１ないし４のいずれかの構成に加えて、前記保持部内で前記幅方向における前記転動体の移動可能範囲を決定する位置決め機構が、前記ブロックに更に設けられていることを特徴とするものである。
【００１１】
請求項６の発明は、無端状のキャリヤと、このキャリヤの円周方向に積層して取り付けられ、かつ、プーリに接触する多数のブロックと、前記キャリヤと前記多数のブロックとの間に配置された転動体と、この転動体を転動可能に保持する保持部とを有する動力伝達用無端ベルトにおいて、前記ブロックの積層方向に直交する幅方向に所定間隔おきに設けられたれた複数の凸部と、前記転動体に軸線方向の所定間隔おきに設けられ、かつ、前記複数の凸部に別個に接触する複数のテーパ部とを有していることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１２】
請求項１の発明によれば、駆動側のプーリから、この駆動側のプーリに接触しているブロックに押圧力が加えられるとともに、各ブロック同士の間で積層方向に押圧力が伝達されて、従動側のプーリを回転させるトルクが生じる。プーリ同士の間でトルクを伝達する場合、動力伝達用無端ベルトの円周方向に各ブロックが移動するとともに、転動体が、ブロックおよびキャリヤに接触したまま転動し、キャリヤは回転しない。そして、保持部内で、動力伝達用無端ベルトの幅方向に転動体が偏芯した場合は、転動体が幅方向に移動されて、保持部の中心と転動体の中心とが近づけられる。したがって、動力伝達用無端ベルトの幅方向における転動体の直進性が向上する。
【００１３】
請求項２の発明によれば、請求項１の発明と同様の効果を得られる他に、ブロックを利用して調芯機構の一部を構成することができる。
【００１４】
請求項３の発明によれば、請求項１または２の発明と同様の効果を得られる他に、保持部に対して転動体が偏芯すると、凸部とテーパ部とが接触して転動体が幅方向に移動されて、保持部の中心と転動体の中心とが近づけられる。
【００１５】
請求項４の発明によれば、請求項３の発明と同様の効果を得られる他に、保持部に対して転動体が偏芯すると、複数の凸部に接触する複数のテーパ部の接触部分の外径に差が生じる。そして、接触部分の外径が大きい方のテーパ部であって、動力伝達用無端ベルトの円周方向における転動距離の方が、接触部分の外径が小さい方のテーパ部であって、動力伝達用無端ベルトの円周方向における転動距離よりも長くなり、偏芯量が少なくなる方向に転動体が移動して調芯される。
【００１６】
請求項５の発明によれば、請求項１ないし４のいずれかの発明と同様の効果を得られる他に、ブロックが、保持部内における転動体の移動可能範囲を決定する機能を兼備しているため、転動体の移動可能範囲を決定する位置決め機構を別途設けずに済む。
【００１７】
請求項６の発明によれば、駆動側のプーリから、この駆動側のプーリに接触しているブロックに押圧力が加えられるとともに、各ブロック同士の間で積層方向に押圧力が伝達されて、従動側のプーリを回転させるトルクが生じる。プーリ同士の間でトルクを伝達する場合、動力伝達用無端ベルトの円周方向に各ブロックが移動するとともに、転動体が、ブロックおよびキャリヤに接触したまま転動し、キャリヤは回転しない。そして、保持部内で、動力伝達用無端ベルトの幅方向に転動体が偏芯した場合は、複数の凸部に接触する複数のテーパ部の接触部分の外径に差が生じる。そして、接触部分の外径が大きい方のテーパ部であって、動力伝達用無端ベルトの円周方向における転動距離の方が、接触部分の外径が小さい方のテーパ部であって、動力伝達用無端ベルトの円周方向における転動距離よりも長くなり、偏芯量が少なくなる方向に転動体が移動して調芯される。したがって、動力伝達用無端ベルトの幅方向における転動体の直進性が向上する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
つぎに、この発明を図面を参照しながら具体的に説明する。図２は、この発明を車両用の無段変速機１に用いた例を示す概念図である。無段変速機１は、駆動力源（図示せず）側に連結されたプライマリプーリ２と、車輪（図示せず）側に連結されたセカンダリプーリ３とを有している。プライマリプーリ２は、回転軸４と一体回転する固定シーブ５および回転軸４と一体回転する可動シーブ６を有している。固定シーブ５は回転軸４の軸線方向に移動不可能に構成され、可動シーブ６は回転軸４の軸線方向に移動可能に構成されている。この固定シーブ５と可動シーブ６との対向面間に、Ｖ字形状のベルト取付溝７が形成されている。一方、セカンダリプーリ３は、回転軸８と一体回転する固定シーブ９および回転軸８と一体回転する可動シーブ１０を有している。固定シーブ９は回転軸８の軸線方向に移動不可能に構成され、可動シーブ１０は回転軸８の軸線方向に移動可能に構成されいる。この固定シーブ９と可動シーブ１０との対向面間に、Ｖ字形状のベルト取付溝１１が形成されている。そして、図示しないアクチュエータにより、可動シーブ６，１０をそれぞれ軸線方向に動作させることにより、ベルト取付溝７，１１の幅をそれぞれ調整することができるように構成されている。
【００１９】
上記のように構成されたプライマリプーリ２およびセカンダリプーリ３に動力伝達用無端ベルト（以下、ベルトと略記する）１２が巻き掛けられている。このベルト１２の構成を、図１および図３に基づいて具体的に説明する。ベルト１２は、無端状、言い換えれば環状に構成されているとともに、ベルト１２は、無端状のキャリヤ１３と、キャリヤ１３の円周方向の全域に亘って取り付けた多数のブロック（エレメント）１４とを有している。キャリヤ１３は、可撓性の金属材料により構成された帯状のフープ１３Ａを、内外周に複数積層して構成されている。各ブロック１４は金属材料により構成されており、ベルト１２の円周方向で隣り合うブロック１４同士が接触して配置されている。
【００２０】
また、各ブロック１４には、ベルト１２の幅方向、つまり図１で左右方向の両端に一対の張り出し部（肩部）１５が形成されている。一対の張り出し部１５は、ベルト１２の厚さ方向、言い換えれば内外周方向で外側に張り出しており、この一対の張り出し部１５同士の間に１つの凹部１６が形成されている。この凹部１６に前記キャリヤ１３が配置されている。また、一対の張り出し部１５であって、凹部１６に臨む両側に壁面１７がそれぞれ形成されており、壁面１７同士の距離Ｌ１は、ベルト１２の厚さ方向で略一定となっている。また、各壁面１７にはそれぞれ溝１８が形成されており、２つの溝１８により環状の抜け止め１９が保持されている。具体的には、凹部１６は平坦な底面２０を有しており、底面２０と抜け止め１９との間にキャリヤ１３が配置されており、キャリヤ１３が凹部１６の外部に抜け出さないように構成されている。また、前記底面２０はベルト１２の厚さ方向の中心線（図示せず）に直交する方向に形成されている。
【００２１】
また、ブロック１４は、ベルト１２の内外周方向で、一対の張り出し部１５を接続する幅方向部２１を有している。一対の張り出し部１５は厚さ方向の両側に接触面２２，２３を有しており、幅方向部２１は、一方の接触面２２に連続する傾斜面２４を有している。この傾斜面２４と接触面２２とのなす角部がロッキングエッジ２５を構成している。このロッキングエッジ２５は、ベルト１２の内外周方向で底面２０よりも外側に配置されている。そして、ベルト１２の内外周方向で、ロッキングエッジ２５と同じ位置に平面２０Ａが形成され、壁面１７に平面２０Ａが連続されている。さらに、底面２０と平面２０Ａとが傾斜面２０Ｂにより接続されており、平面２０Ａと傾斜面２０Ｂとの接続により角部２０Ｃが形成されている。この角部２０Ｃの先端は、ベルト１２の内外周方向で、底面２０よりも外側に位置しているとともに、角部２０Ｃは、ブロック１４の幅方向で底面２０を挟む両側の２箇所に配置されている。なお、２つの角部２０Ｃは、所定の曲率を有する円弧面であってもよい。
【００２２】
さらに、一方の接触面２２にはブロック１４の厚さ方向に突出する突出部２６が形成されているとともに、他方の接触面２３には凹部２７が形成されている。そして、キャリヤ１３に各ブロック１４が積層されて取り付けられた状態で、突出部２６が凹部２７に配置されて、隣接するブロック１４同士が接触面２２，２３と平行な方向に位置決めされている。図３においては、突出部２６および凹部２７は、便宜上、一部のブロック１４で示されている。さらに、前記凹部１６内には複数のローラ（樽状ローラもしくはコロ）２８が配置されている。より具体的には、各ブロック１４の底面２０と、キャリヤ１３を構成する最も内周側に配置されたフープ１３Ａの内周面との間に、複数のローラ２８が配置されている。複数のローラ２８はベルト１２の円周方向に配置されており、各ローラ２８は、ベルト１２の幅方向の軸線Ａ１を中心として回転可能である。軸線方向における各ローラ２８の長さＬ２は、壁面１７同士の距離Ｌ１未満に構成されている。さらに、ローラ２８の長さＬ２は、キャリヤ１３の幅以下に構成されている。
【００２３】
また、ベルト１２の円周方向における断面において、全てのローラ２８の外周形状が円形に構成されている。さらに、各ローラ２８は軸線方向に沿って外径が異なる構成を有している。すなわち、軸線方向における両端には２つのテーパ部２８Ａ，２８Ｂが設けられており、テーパ部２８Ａとテーパ部２８Ｂとの間に円柱部２８Ｃが設けられている。円柱部２８Ｃの外径は、軸線方向で一定に構成されている。これに対して、テーパ部２８Ａ，２８Ｂは、円柱部２８Ｃからローラ２８の端部に向かって、外径が縮径されている。すなわち、テーパ部２８Ａ，２８Ｂは逆向きのテーパとなっている。さらに、図１に示されたローラ２８のテーパ部２８Ａ，２８Ｂは、軸線Ａ１を含む断面における外形状が略直線状、もしくは台形状となっている。
【００２４】
そして、軸線方向におけるローラ２８の中心Ｂ１と、ベルト１２の幅方向における凹部１６の中心Ｂ２とが一致した場合に、ローラ２８の両端と壁面１７との間に、軸線方向で同じ量の隙間が形成されるように、ローラ２８およびブロック１４が構成されている。また、凹部１６内で動力伝達用無端ベルト１２の幅方向でどちらの向き（図１の左右方向）に移動した場合でも、ローラ２８の端面が壁面１７に接触することにより、凹部１６内におけるローラ２８の移動可能範囲（移動ストローク量の最大値）が決定されるとともに、ローラ２８の移動可能範囲内で、テーパ部２８Ａ，２８Ｂが常に角部２０Ａに接触可能になるように、各ローラ２８および各ブロック１４が構成されている。ここで、軸線方向におけるローラ２８の中心Ｂ１とは、ローラ２８の長さＬ２の中心を意味し、凹部１６の中心Ｂ２とは、壁面１７同士の距離Ｌ１の中心を意味している。
【００２５】
さらに、中心Ｂ１と中心Ｂ２とが一致した状態で、２つの外径Ｒ１，Ｒ２が同じになるように、各ローラ２８および各ブロック１４が構成されている。ここで、外径Ｒ１とは、テーパ部２８Ａであって、角部２０Ｃに接触している部分の外径であり、外径Ｒ２とは、テーパ部２８Ｂであって、角部２０Ｃに接触している部分の外径である。上記したローラ２８およびブロック１４の構成としては、ローラ２８の長さＬ１、軸線方向におけるテーパ部２８Ａ，２８Ｂの長さ、凹部１６の壁面１７同士の距離Ｌ２、凹部１６内における角部２０Ｃの位置などが挙げられる。
【００２６】
上記のように、ローラ２８の長さＬ２の方が、凹部１６の壁面１７同士の距離よりも短く構成されている理由を説明する。動力伝達用無端ベルト１２をプライマリプーリ２およびセカンダリプーリ３に巻き掛けた場合に、プライマリプーリ２の軸線方向における動力伝達用無端ベルト１２の巻き掛け位置と、セカンダリプーリ３の軸線方向における動力伝達用無端ベルト１２の巻き掛け位置とがずれた場合において、プライマリプーリ２およびセカンダリプーリ３に巻き掛けられていない非巻き掛け領域で、動力伝達用無端ベルト１２の幅方向でブロック１４同士の相対移動を許容することにより、非巻き掛け領域における円周方向のブロック１４の移動を円滑化するためである。
【００２７】
一方、ブロック１４であって、ベルト１２の幅方向の両端には、一対の接触面２９が形成されている。この一対の接触面２９同士の幅が、ベルト１２の内周側に向けて狭くなる方向に、各接触面２９が傾斜している。そして、ベルト１２がプライマリプーリ２およびセカンダリプーリ３に巻き掛けられた場合は、各接触面２９が、プライマリプーリ２の固定シーブ５および可動シーブ６に接触するとともに、セカンダリプーリ３の固定シーブ９および可動シーブ１０に接触する。
【００２８】
上記のように構成された無段変速機１においては、駆動力源のトルクが回転軸４に伝達されるとともに、プライマリプーリ２のベルト取付溝７の幅を制御することにより、プライマリプーリ２に対するベルト１２の巻き掛け半径と、セカンダリプーリ３に対するベルト１２の巻き掛け半径との比が変化し、プライマリプーリ２の回転速度とセカンダリプーリ３の回転速度との比、すなわち変速比が制御される。さらに、セカンダリプーリ３のベルト取付溝１１の幅を制御することにより、ベルト１２に対するプライマリプーリ２およびセカンダリプーリ３の挟圧力が調整され、ベルト１２の伝達トルクが制御される。
【００２９】
このベルト１２に加えられる挟圧力、より具体的には各ブロック１４に加えられる挟圧力に応じて、接触面２９と各プーリとの接触面で伝達される動力が変化する。そして、ベルト１２がプライマリプーリ２に巻き掛けられている領域に位置するブロック１４においては、プライマリプーリ２のトルクに応じて、各ブロック１４の積層方向に押圧力が発生するとともに、その押圧力は、ベルト１２がプライマリプーリ２およびセカンダリプーリ３のいずれにも接触していない領域Ｃ１に位置する各ブロック１４を経由して、ベルト１２がセカンダリプーリ３に巻き掛けられている領域Ｃ２に位置するブロック１４に伝達されて、セカンダリプーリ３を回転させるトルクが生じる。このようにして、プライマリプーリ２のトルクがベルト１２を経由してセカンダリプーリ３に伝達され、セカンダリプーリ３のトルクが車輪に伝達されて、駆動力が発生する。
【００３０】
ところで、この実施例においては、最も内周に配置されたフープ１３Ａと、ブロック１４の底面２０との間にローラ２８が配置されているため、各ブロック１４が所定速度でベルト１２の円周方向に移動すると、ローラ２８がフープ１３Ａおよびブロック１４に対して転がり摩擦の状態となり、事実上、キャリヤ１３が全く回転せずに停止した状態が維持される。したがって、キャリヤ１３の内周面およびブロック１４の底面２０で生じる動力損失の増加を抑制できる。このように、無段変速機１における動力伝達効率の低下を抑制することが可能である。
【００３１】
つぎに、外乱によってローラ２８の中心Ｂ１と、ブロック１４の中心Ｂ２とが、ベルト１２の幅方向で位置ずれする偏芯が生じ、かつ、ブロック１４の厚さ方向の中心線Ｄ１に対してローラ２８の軸線Ａ１が傾いた場合について説明する。この場合は、角部２０Ｃに接触している部分の外径が大きい方のテーパ部の転動距離（移動量）が、角部２０Ｃに接触している部分の外径が小さい方のテーパ部の転動距離よりも長くなる。その結果、ローラ２８が動力伝達用無端ベルト１２の幅方向に移動して、凹部１６の中心Ｂ２とローラ２８の中心Ｂ１とが近づけられる（センタリングされる）という調芯作用が生じる。この調芯作用と並行して、ブロック１４の厚さ方向の中心線Ｄ１に対するローラ２８の軸線Ａ１の鋭角側の傾き角度を減少させる作用が生じる。
【００３２】
このようにして、ベルト１２の幅方向におけるローラ２８の直進性が向上して、ローラ２８の端面とブロック１４の壁面１７とが接触することを回避できる。したがって、「ローラ２８の端面と壁面１７との摩擦力が増加して、ローラ２８が回転不能となること」を回避できるとともに、「ローラ２８が回転不能となって、ローラ２８が、ブロック１４およびキャリヤ１３と滑り摩擦状態となること」を未然に防止できる。したがって、無段変速機１における動力伝達効率の低下を、一層確実に抑制できる。
【００３３】
また、動力伝達用無端ベルト１２の幅方向で、凹部１６内におけるローラ２８の移動可能範囲が壁面１７により決定される構成となっている。つまり、ブロック１４が、ローラ２８の移動可能範囲を決める機能を兼備している。したがって、ローラ２８の移動可能範囲を決定する機構を別に設けずに済む。さらに、凹部１６内でベルト１２の幅方向におけるローラ２８の移動可能範囲が壁面１７により決定され、このローラ２８の移動可能範囲内では、２つのテーパ部２８Ａ，２８Ｂが常に２つの角部２０Ｃに別個に接触可能な構成であるため、凹部１６に対するローラ２８の調芯機能を確保することができる。このように、凹部１６内におけるローラ２８の移動可能範囲が一対の壁面１７により決定され、そのローラ２８の移動可能範囲内において、ローラ２８の位置が、調芯機構により更に高精度に調整される構成となっている。さらに、調芯機構の一部である角部２０Ｃを、ブロック１４を利用して構成することができる。
【００３４】
ここで、この実施例の構成と、この発明の構成との対応関係を説明すれば、プライマリプーリ２およびセカンダリプーリ３が、この発明のプーリに相当し、凹部１６が、この発明の保持部に相当し、ローラ２８が、この発明の転動体に相当し、角部２０Ｃおよびテーパ部２８Ａ，２８Ｂが、この発明の調芯機構に相当し、２箇所の角部２０Ｃが、この発明の凸部に相当し、一対の壁面１７が、この発明の位置決め機構に相当する。
【００３５】
つぎに、ローラ２８の他の構成例を、図５に基づいて説明する。図５に示されたローラ２８のテーパ部２８Ａ，２８Ｂは、軸線Ａ１を含む断面における外形状が、円弧面もしくは湾曲面となっている。このように、図５に示されたローラ２８を有する動力伝達用無端ベルト１２を用いた場合でも、図１に示されたローラ２８を有する動力伝達用無端ベルト１２と同様の作用効果を得ることが可能である。
【００３６】
なお、特に図示しないが、動力伝達用無端ベルトの幅方向に沿って、各ブロックに複数の凹部が形成され、各凹部に環状のキャリヤがそれぞれ配置されるとともに、各キャリヤと凹部の底面との間に転動体をそれぞれ配置した構成の動力伝達用無端ベルトにおいても、この発明を適用可能である。この場合、動力伝達用無端ベルトの幅方向に形成された複数の凹部内で、それぞれ転動体を幅方向に調芯することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】この発明の実施例に相当する動力伝達用無端ベルトを示す幅方向の断面図である。
【図２】この発明の動力伝達用無端ベルトをベルト式無段変速機に用いた場合の概念図である。
【図３】図１に示す動力伝達用無端ベルトの円周方向における部分的な断面図である。
【図４】この発明の動力伝達用無端ベルトを示す平面図である。
【図５】この発明の他の実施例に相当する動力伝達用無端ベルトを示す幅方向の断面図である。
【符号の説明】
【００３８】
２…プライマリプーリ、  ３…セカンダリプーリ、  １２…ベルト（動力伝達用無端ベルト）、  １３…キャリヤ、  １４…ブロック、  １６…凹部、  １７…壁面、  ２８…ローラ、  ２８Ａ，２８Ｂ…テーパ部、  ２０Ｃ…角部、  Ｂ１，Ｂ２…中心。
【図１】
2006118596.tif 000003
【図２】
2006118596.tif 000004
【図３】
2006118596.tif 000005
【図４】
2006118596.tif 000006
【図５】
2006118596.tif 000007