(57)【要約】 【課題】多数の派生機種の製造への対応が容易な時計を提供すること。【解決手段】時計１では、電子制御式機械時計の現在時刻表示機能とは別の機能に必要な時差修正機構２及び暦表示機構３を追加して派生機種を製造する際に、地板１５とは別にベースプレート５０を設けた。したがって、これらの機構を構成する別の機能用歯車部品を、派生機種毎に必要な軸や穴が設けられたベースプレート５０を使って組み込むことができるから、地板１５は共通にして、ベースプレート５０を交換するだけで、多数の派生機種の製造を容易にできる。【選択図】図１
2006119007.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
現在時刻表示機能と前記現在時刻表示機能とは別の機能とを備えた時計であって、
地板とこの地板の文字板側に近接対向して配置されたベースプレートとを備え、前記地板及び文字板の間に配置される前記別の機能用歯車部品が前記ベースプレートに軸支され、前記ベースプレートの前記歯車部品が組み込まれた側には、前記歯車部品の軸方向の位置を決めるためのスペーサを備えていることを特徴とする時計。
【請求項２】
請求項１に記載の時計において、
前記ベースプレートは、時計の機種に応じて複数種類用意された中から選択的に用いられており、それぞれのベースプレートには、前記別の機能に必要な軸および／または穴が設けられていることを特徴とする時計。
【請求項３】
請求項２に記載の時計において、
前記スペーサは、軟磁性体からなる板状部材であることを特徴とする時計。
【請求項４】
請求項１〜請求項３のいずれかに記載の時計において、
ロータとステータとを含んで構成される発電調速機を備えた電子制御式機械時計であることを特徴とする時計。
【請求項５】
請求項４に記載の時計において、
前記ベースプレートの前記ロータと重なる位置には、貫通穴が形成されていることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新たに追加された機能を備える派生機種の時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
時計には、現在時刻表示機能に加え、カレンダ付、曜日付、月齢付、及び２４時針付などの別の機能が新たに追加された派生機種が多く存在する。
これらの機能を備えた新たな機構を時計のムーブメントに追加するには、それぞれの機構に応じて形状が異なる地板が必要となる。例えば、カレンダ機構を地板に追加する場合、カレンダ機構を構成する部品に対応する新たな穴や、ピン等が設けられた専用の地板を用意しなければならない（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】実開６４−２１３８７号公報（第１頁、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、特許文献１に記載されている時計では、派生機種毎に形状が異なる専用の地板を用意するため、地板の寸法等を個別に管理しなければならない。一方で、地板にたくさんの穴や凹部を形成すると、地板の強度の低下により変形が発生するので、地板の厚みを厚くしなければならない。地板が厚くなると、設計上及び外装デザイン上の制約も受ける。さらに、地板が金属製の場合は、射出成形によって製造する合成樹脂製の地板と異なり、地板毎に金属加工を行うので、製造効率が悪くなる。これらのことから、多数の派生機種の製造への対応が容易ではないという課題がある。
【０００５】
本発明の目的は、多数の派生機種の製造への対応が容易な時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の時計は、現在時刻表示機能と前記現在時刻表示機能とは別の機能とを備えた時計であって、地板とこの地板の文字板側に近接対向して配置されたベースプレートとを備え、前記地板及び文字板の間に配置される前記別の機能用歯車部品が前記ベースプレートに軸支され、前記ベースプレートの前記歯車部品が組み込まれた側には、前記歯車部品の軸方向の位置を決めるためのスペーサを備えていることを特徴とする。
【０００７】
この発明によれば、地板とは別にベースプレートを備えているので、ベースプレートに現在時刻表示機能とは別の機能用歯車部品を組み込むことによって、現在時刻表示機能に加えて、新たな機能が容易に追加される。別の機能とは、カレンダ付、曜日付、月齢付、及び２４時針付などの現在時刻表示機能以外の機能をいう。
また、ベースプレートに組み込まれる歯車部品の軸方向の位置は、スペーサによって調節されるため、機種によって異なる部品の配置に対して厚みの異なるスペーサを用いることで、派生機種の製造への対応が一層容易になる。
【０００８】
本発明では、前記ベースプレートは、時計の機種に応じて複数種類用意された中から選択的に用いられており、それぞれのベースプレートには、前記別の機能に必要な軸および／または穴が設けられていることが好ましい。
この発明では、別の機能毎に必要な穴や、ピン等が設けられたベースプレートを使って、派生による歯車部品が組み込まれる。したがって、派生機種の製造の際に、地板を共通で用いながら、機種に応じたベースプレートを交換するだけで済み、多数の派生機種の製造が容易になる。
【０００９】
本発明では、前記スペーサは、軟磁性体からなる板状部材からなることが好ましい。
この発明では、スペーサが軟磁性体からなる板状部材であるので、時計の耐磁性能が向上する。また、構成部品の一つであるスペーサに耐磁性能を持たせることにより、時計内の空間が有効活用され、設計上及び外装デザイン上の制約も少なくなる。
【００１０】
本発明の時計は、ロータとステータとを含んで構成される発電調速機を備えた電子制御式機械時計であることが好ましい。
この発明では、地板に金属を使用しているが、ベースプレートを用いることによって、地板を派生機種毎に加工する必要がなくなるため、加工工数を大幅に減らすことができる。
【００１１】
本発明では、前記ベースプレートの前記ロータと重なる位置には、貫通穴が形成されていることが好ましい。
電子制御式機械時計では漏れ磁束が性能に大きく影響するが、本発明のようにロータと重なる位置に貫通穴を形成したことで、漏れ磁束の影響が少なくなる。したがって、電子制御式機械時計において、ベースプレートを使用した派生機種への対応が容易になる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、多数の派生機種への対応が容易な時計を得ることができるという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
図１は、本実施形態に係る電子制御式機械時計（以下時計１）のムーブメントの平面図である。図２は、ムーブメントの指針付近の部分断面図である。図３〜図５には、時計１に組み込まれる部品の平面図が示されている。すなわち、図３は、派生による追加部品が組み込まれるベースプレート５０の平面図である。図４は、ベースプレート５０上に配置されているスペーサ５１の平面図である。図５は、１〜３１の日にちが印刷された日車９の位置を決めるための日ジャンパ５２の平面図である。
【００１４】
本実施形態の時計１は、もととなる電子制御式機械時計のムーブメントに、現在時刻表示機能とは別の機能に必要な時差修正機構２及び暦表示機構３が追加された派生機種である。派生により追加された別の機能用歯車部品は、地板１５の文字板３４側に近接対向して新たに配置されたベースプレート５０に軸支されている。
【００１５】
時計１において、もととなる電子制御式機械時計と共通の構成部品である駆動輪列（図示しない）、巻真２６、切換車２７、切換レバ２８、おしどり２９、香箱車３６、及びステータ５３とロータ５４とを含んで構成される発電調速機５９等は、地板１５を挟んでベースプレート５０とは反対側に配置されている。
【００１６】
ここで、時計１で用いられる発電調速機５９は、以下のように発電調速を行っている。
駆動輪列は、ぜんまいが収められた香箱車３６からの機械エネルギにより駆動される。そして、この輪列からの回転を受けて回転するロータ５４とステータ５３とによって電力が生じる。この電力により駆動される電子回路によってロータ５４の回転周期を制御することで、駆動輪列が調速される。
【００１７】
図３において、追加されたベースプレート５０には、地板１５に設けられた構成部品との干渉を避けるための穴６２が多数形成され（符号は一部を示している）、歯車部品の軸としてのピン５５，５８，６６が設けられている。また、ロータ５４が位置する部分にもロータ５４と同形状の穴６３が形成されている。ベースプレート５０は、派生機種に応じて複数種類用意されており、その中から選択する。
このようなベースプレート５０の基材は黄銅からなり、防錆のためのＮｉめっきが施されている。ベースプレート５０の文字板３４側には、スペーサ５１が配置されている。
【００１８】
図４において、スペーサ５１にも構成部品との干渉を避けるための穴６４が多数形成されている（符号は一部を示している）。なお、スペーサ５１は、透磁率の高い純鉄からなり、耐磁性を備えている軟磁性体からなる板状部材である。このスペーサ５１の他、前記ベースプレート５０は、打ち抜きやプレス等の簡単な加工によって作製されている。
【００１９】
また、追加される時差修正機構２及び暦表示機構３は、時針４が設けられた筒車５を中心に構成されている。
以下に、ベースプレート５０の文字板３４側に配置された時差修正機構２及び暦表示機構３の構成を中心に、本実施形態の時計１を図面に基づいてより具体的に説明する。
【００２０】
［時差修正機構の説明］
時差修正機構２は、追加された時差修正輪列６と、筒車５と、筒車５に組み込まれたスリップ機構７とを備えている。
時差修正輪列６は複数の歯車５６，５７を備えている。各歯車５６，５７は、ベースプレート５０に設けられたピン５５，６６に回転可能に取り付けられている。これらのうち、時差修正輪列６の２枚の小さい歯車５６は、ベースプレート５０に設けられたピン６６に取り付けられ、ピン６６の先端をかしめることで抜けないようにとめられている。また、残りの歯車５７は、ピン５５に取り付けられ、図５に示された日ジャンパ５２によってピン５５から抜けないようにとめられている。このように、ピン５５，６６を地板１５に設けず、ベースプレート５０に設けることにより、地板１５にはピン挿入用の穴等を設ける必要がなく、地板１５の強度が損なわれる心配がない。
【００２１】
筒車５は、時差修正輪列６と噛み合う日回し第１中間車１０と、日回し車８と噛み合う日回し第２中間車１１と、スリップ機構７を構成する時ジャンパかな１２とこのときジャンパかな１２に係合している時ジャンパ体１３と、筒歯車１４とを備えている。
【００２２】
日回し第１中間車１０の軸は筒状であり、軸の片側（図２での下端側）の外周全体には２５枚歯の歯形が形成されている。一方、日回し第２中間車１１は、中心穴を有する歯車であり、この中心穴に日回し第１中間車１０の軸が通され、日回し第１中間車１０の歯車と略重なる位置に圧入、固定されている。これにより、それぞれの中間車１０，１１は、地板１５からの距離の異なる位置に配置され、日回し第１中間車１０は時差修正輪列６と噛み合い、日回し第２中間車１１は日回し車８と噛み合う。日回し第１中間車１０の歯形の形成されていない側の軸の先端には、時針４が取り付けられている。
【００２３】
スリップ機構７の構成を、以下に具体的に説明する。
日回し第１中間車１０の歯形が形成された側の軸の中には、１２枚の歯を持つ時ジャンパかな１２の略半分が圧入、固定されている。時ジャンパかな１２の軸も筒状に形成されている。そして、時ジャンパかな１２の残りの略半分は、筒歯車１４の中心穴に回転可能にはめ込まれている。時ジャンパかな１２と筒歯車１４との回転摺動部４０には、互いに滑らかに回転するように、間隙４１より注油がされている。
【００２４】
筒歯車１４には、時ジャンパかな１２の回転を制御するための時ジャンパ体１３が溶接によって固定されている。時ジャンパ体１３にはバネ力を有したジャンパ部１６が設けられている。時ジャンパかな１２と筒歯車１４とは、ジャンパ部１６がジャンパかな１２の歯間と係合することによって互いに半固定されている。
【００２５】
以上のように構成された筒車５の日回し第１中間車１０と時ジャンパかな１２の軸には、筒かな１９が通され、その先端に分針２１が設けられている。筒かな１９の軸には、二番車２３の軸が通され、適度なスリップトルクで半固定されている。二番車２３は、図示しない駆動輪列に組み込まれており、２番受け２２と地板１５によって支持されている。二番車２３の軸には、輪列受け１７によって片側が支持されている四番車１８の軸が通され、その先端に秒針２０が設けられている。ここで、筒歯車１４は、日の裏車２４のかな２５と噛み合い、日の裏車２４の歯車は、分針が設けられた筒かな１９と噛み合っている。
【００２６】
日の裏車２４は、地板１５に設けられたピン６５に回転可能に取り付けられている。このピン６５の長さは、地板１５からベースプレート５０までの距離より長い。このようなピン６５や筒車５は、ベースプレート５０の貫通穴６７によって、ベースプレート５０とは干渉しない。
【００２７】
通常運針時には、各構成部品は、以下に示すような動きで時を刻み、駆動トルクを伝達する。
最初に、ぜんまいが収められた香箱車３６の回転の駆動トルクは、駆動輪列に組み込まれた二番車２３に伝わる。二番車２３の回転は、筒かな１９を介して日の裏車２４へ伝達され、日の裏車２４の回転は、日の裏車２４のかな２５から筒歯車１４に伝達される。ここで、時ジャンパかな１２と筒歯車１４はジャンパ部１６で互いに半固定されており、筒車５が一体で回転して時針が時を刻む。二番車２３は、香箱車３６と噛み合い駆動輪列に組み込まれているため、駆動トルクは日の裏車２４を介して筒歯車１４まで伝達されている。
なお、巻真２６が引き出されていない通常の運針状態では、巻真２６に設けられた鼓車（図示しない）と切換車２７とは噛み合っていないため、時差修正輪列６は無負荷状態で日回し第１中間車１０の回転によって回転する。
【００２８】
このような時差修正機構２によれば、時差修正は、以下のように行われる。
巻真２６を一段引いた状態にすると、巻真２６と一体で回転する鼓車が切換車２７と同軸にある小鉄車（図示しない）と噛み合う。また、一段引いた状態では、切換レバ２８に設けられた切換車２７は、おしどり２９と切換レバ２８によって、時差修正輪列６の歯車と噛み合う位置に保持されている。したがって、巻真２６を回転させると鼓車から切換車２７を介して、時差修正輪列６に回転が伝えられる。
時差修正輪列６の歯車の回転は、日回し第１中間車１０へと伝えられる。この時、筒歯車１４には、前述した日の裏車２４からの駆動トルクがかかっている。ジャンパかな１２と筒歯車１４はジャンパ部１６のバネ力によって半固定されているだけなので、ジャンパ部１６のバネ力に抗してより強い修正時のトルクが伝わると、日回し第１中間車１０は、筒歯車１４とは独立して回転する。修正をやめると、ジャンパかな１２の歯間にジャンパ部１６が噛み合う場所で再度半固定され、１時間単位で時差修正がなされる。
【００２９】
修正時に竜頭を回転させる時のトルクの大きさは、操作感に影響を及ぼす。日回し第１中間車１０の歯数を適切に選択することにより、時差修正輪列６との増速比が変わり、竜頭を回転させる時のトルクが変化する。
【００３０】
［暦表示機構の説明］
暦表示機構３は、筒車５と、派生による追加部品である日回し車８、日車９、及び日ジャンパ５２とを備えている。
日回し車８は、ベースプレート５０にスペーサ５１を貫通して設けられたピン５８に軸支されている。したがって、ピン５８用の穴も地板１５に設ける必要が無いから、この点でも、地板１５の強度を確実に確保できる。ここで、スペーサ５１によって、日回し車８のベースプレート５０に対する位置は、時差修正輪列６の地板１５に対する位置よりも、文字板３４側に少しずれており、この位置で日回し車８の軸方向の位置が決められている。そして、ピン５８から抜けないように押さえ板６０によってとめられている。また、日回し車８のあがきの大きさは、スペーサ５１の厚みによって決められている。そして、日回し車８には、１２時間で１回転する筒車５との減速比が１／２になるように歯が形成され、さらに一つの歯には外側に向かって爪３０が形成されている。
【００３１】
一方、リング形状の日車９の内周側には、内歯３１が形成されている。日車９は、その内歯３１の一部が日回し車８の爪３０と噛み合う位置でスペーサ５１に乗せられている。爪３０が２４時間毎にこの内歯３１の一つに当ることにより、日車９は１日分移動させられる。日車９は、日ジャンパ５２のジャンパ部６７の先端が内歯３１の歯間に係合することで位置が決められている。
【００３２】
暦の修正は、時差修正と同じ操作によって行なう。詳しくは、午前０時をまたいだ時差修正を行なうことにより、爪３０が日車９の内歯３１に当り、日車９が一日分送られる。暦の修正は、両送り方向で可能である。
【００３３】
このような本実施形態によれば、以下の効果がある。
（１）地板１５とは別にベースプレート５０を備えているので、現在時刻表示機能とは別の機能毎に必要な軸や穴が設けられたベースプレート５０を使って、派生による追加部品を組み込むことができる。したがって、地板１５を共通で用いながら、機種に応じたベースプレート５０を交換するだけで、多数の派生機種の製造を容易にできる。
【００３４】
（２）ベースプレート５０を使用することにより、追加する部品用の穴や凹部を地板１５へ形成する必要がなくなるから、地板１５を薄くしても充分に強度を確保できる。したがって、ムーブメントだけでなく、外装も薄くできて外装デザイン上の制約が少なくなり、多数の派生機種の製造への対応をより容易にできる。
【００３５】
（３）ベースプレート５０に組み込まれる日回し車８の位置は、スペーサ５１によって調節されるため、機種によって異なる部品の配置に対して、厚みの異なるスペーサ５１を用いることで確実に対応できる。
【００３６】
（４）地板１５に金属を使用しているが、ベースプレート５０を用いることによって、地板１５を派生機種毎に加工する必要がなくなるため、加工工数を大幅に減らすことができ、ベースプレート５０によるメリットは大きい。
【００３７】
（５）ベースプレート５０には、防錆の為にＮｉめっきが施され、ベースプレート５０のロータ５４と重なる部分には穴６３が形成されている。Ｎｉは磁性化するので、電子制御式機械時計では漏れ磁束が性能に大きく影響するが、穴６３を形成したことで、漏れ磁束の影響を少なくすることができる。
【００３８】
（６）スペーサ５１が軟磁性体からなる板状部材（耐磁板）であり、文字板側から侵入してくる外部磁界を遮蔽できるので、時計１の耐磁性能を向上させることができる。スペーサ５１に耐磁性能を持たせることにより、時計１内のスペースを有効活用でき、設計上及び外装デザイン上の制約も少なくできる。
【００３９】
（７）日回し車８と日車９との位置関係によっては、日回し車８の爪３０が２度日車９の内歯３１に当り、内歯３１が２歯分（２日分）送られてしまう２度送り現象が発生する。ベースプレート５０を使用することによって、日回し車８の回転軸の位置を機種毎に容易に微調整でき、２度送り現象を少なくできる。
【００４０】
（８）複雑な加工が必要でコスト比率が高くなる地板１５を共通に使用でき、コストダウンを促進できる。
【００４１】
なお、本発明は前述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれるものである。
例えば、前記実施形態では、時差修正輪列６と日回し車８との位置関係は同一平面内でなく、異なる日回し第１中間車１０及び日回し第２中間車１１と噛み合っていたが、本発明では、一つの日回し車中間車に同一平面内でかみ合うように構成してもよい。
また、スペーサ５１の材料として、純鉄（ＳＵＹ）の代わりにパーマロイ、フェライト系ステンレスまたはケイ素鋼板を用いてもよい。
前記実施形態では、スペーサ５１は、ベースプレート５０と日回し車８との間に軸方向の位置を決めるために配置されていたが、ベースプレート５０と時差修正輪列６との間にも配置することもできる。この場合、スペーサ５１の面積を広げることができ、耐磁性能を向上できる。
スペーサ５１を軟磁性体からなる板状部材とするだけでなく、裏蓋にも軟磁性体からなる板状部材を貼り付けることも可能で、耐磁性能をさらに向上できる。
さらに、ロータ５４部分のベースプレート５０に穴６３を形成したが、穴６３の代わりにＮｉに燐を８パーセント以上１５パーセント以下含有させためっきをベースプレート５０に施して帯磁性を少なくしてもよい。
【００４２】
本発明を実施するための最良の構成、方法などは、以上の記載で開示されているが、本発明は、これに限定されるものではない。すなわち、本発明は、主に特定の実施形態に関して特に図示され、かつ、説明されているが、本発明の技術的思想及び目的の範囲から逸脱することなく、以上述べた実施形態に対し、形状、材質、数量、その他の詳細な構成において、当業者が様々な変形を加えることができるものである。
したがって、上記に開示した形状、材質などを限定した記載は、本発明の理解を容易にするために例示的に記載したものであり、本発明を限定するものではないから、それらの形状、材質などの限定の一部もしくは全部の限定を外した部材の名称での記載は、本発明に含まれるものである。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】本発明の実施形態にかかる時計を示す平面図。
【図２】時計の部分断面図。
【図３】本発明の実施形態にかかるベースプレートを示す平面図。
【図４】本発明の実施形態にかかるスペーサを示す平面図。
【図５】本発明の実施形態にかかる日ジャンパを示す平面図。
【符号の説明】
【００４４】
１…電子制御式機械時計（時計）、６…時計用歯車部品からなる時差修正輪列、８…時計用歯車部品である日回し車、１５…地板、３４…文字板、５０…ベースプレート、５１…スペーサ、５３…ステータ、５４…ロータ、５９…発電調速機、６３…貫通穴。
【図１】
2006119007.tif 000003
【図２】
2006119007.tif 000004
【図３】
2006119007.tif 000005
【図４】
2006119007.tif 000006
【図５】
2006119007.tif 000007