(57)【要約】【課題】  無線子機と無線親機との通信を極力成功させることができる無線テレメータシステムを提供する。【解決手段】  メイン端末との通信に失敗したサブ端末は、メイン端末に登録された自端末の登録番号に基づいて電文の送信を見合わせる送信待ち時間を計算するため、複数のサブ端末がメイン端末へ同時期に電文を送信したためにサブ端末がメイン端末との通信に失敗した場合であっても、電文を送信するタイミングを他のサブ端末とずらすことができる。【選択図】        図５
2006165938.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信回線を介してセンター側網制御装置に接続されている端末側網制御装置と、該端末側網制御装置に有線接続されている無線親機と、該無線親機に無線接続され、かつ、各々にマイコンメータが接続されている複数の無線子機とから構成されている無線テレメータシステムであって、
前記無線親機は、
前記無線子機から送信されたデータを受信する親機受信手段と、
前記無線子機にデータを送信する親機送信手段と、
前記無線子機と通信するために必要な情報を示す子機情報データを送信してきた前記無線子機の順番を記憶する親機記憶手段と、
前記無線子機に、当該無線子機の前記順番を示す順番データを送信する制御をする順番データ送信制御手段と、
前記無線子機から送信されたデータを受信した場合に、当該データに対する応答データを送信する制御をする応答データ送信制御手段とを備え、
前記無線子機は、
前記無線親機にデータを送信する子機送信手段と、
前記無線親機から送信されたデータを受信する子機受信手段と、
前記無線親機に前記子機情報データを送信する制御をする子機情報データ送信制御手段と、
前記無線親機から送信された前記順番データが示す自機の前記順番を記憶する子機記憶手段と、
前記マイコンメータの測定結果を示す測定結果データを送信する制御をする測定結果データ送信制御手段と、
前記子機記憶手段に記憶されている前記順番に基づいて前記測定結果データの送信を見合わせる送信待ち時間を算出する送信待ち時間算出手段と、
前記子機受信手段が前記測定結果データに対する前記応答データを受信したか否かを判定する子機判定手段とを備え、
前記測定結果データ送信制御手段は、前記子機判定手段が前記応答データを受信していないと判定した場合に、前記送信待ち時間が経過した後に再び前記測定結果データを送信する制御をすることを特徴とする、無線テレメータシステム。
【請求項２】
通信回線を介してセンター側網制御装置に接続されている端末側網制御装置と、該端末側網制御装置に有線接続されている無線親機と、該無線親機に無線接続され、かつ、各々にマイコンメータが接続されている複数の無線子機とから構成されている無線テレメータシステムであって、
前記無線親機は、
前記無線子機から送信されたデータを受信する親機受信手段と、
前記無線子機にデータを送信する親機送信手段と、
前記無線子機から送信されたデータが示す番号情報を記憶する親機記憶手段と、
前記親機記憶手段に前記番号情報と同じ番号情報が記憶されているか否かを判定する親機判定手段と、
前記親機判定手段が前記親機記憶手段に前記番号情報と同じ番号情報が記憶されていないと判定した場合に、自機と通信するために必要な情報を示す親機情報データを送信する制御をする親機情報データ送信制御手段と、
前記無線子機から送信されたデータを受信した場合に、当該データに対する応答データを送信する制御をする応答データ送信制御手段と、
前記無線子機は、
前記無線親機にデータを送信する子機送信手段と、
前記無線親機から送信されたデータを受信する子機受信手段と、
前記無線親機に前記番号情報を示すデータを送信する制御をする番号情報送信制御手段と、
前記無線親機から送信された前記親機情報データを受信したか否かを判定する親機情報受信判定手段と、
該親機情報受信判定手段が前記親機情報データを受信したと判定したことを条件として、前記マイコンメータの測定結果を示す測定結果データを送信する制御をする測定結果データ送信制御手段と、
自機の前記番号情報に基づいて前記測定結果データの送信を見合わせる送信待ち時間を算出する送信待ち時間算出手段と、
前記子機受信手段が前記測定結果データに対する前記応答データを受信したか否かを判定する子機判定手段とを備え、
前記測定結果データ送信制御手段は、前記子機判定手段が前記応答データを受信していないと判定した場合に、前記送信待ち時間が経過した後に再び前記測定結果データを送信する制御をすることを特徴とする、無線テレメータシステム。
【請求項３】
前記無線親機は、前記親機記憶手段に記憶されている前記無線子機の数を示す子機数データを送信する制御をする子機数データ送信制御手段をさらに備え、
前記無線子機は、前記無線親機から送信された子機数データが示す前記無線子機の数に基づいて前記測定結果データの送信を見合わせる送信待ち時間を算出する第２の送信待ち時間算出手段をさらに備え、
前記測定結果データ送信制御手段は、前記子機判定手段が前記送信待ち時間算出手段により算出された前記送信待ち時間が経過した後に送信した前記測定結果データに対する前記応答データを受信していないと判定した場合に、前記第２の送信待ち時間算出手段により算出された前記送信待ち時間が経過した後に再び前記測定結果データを送信する制御をすることを特徴とする、請求項１または請求項２に記載の無線テレメータシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線テレメータシステムに関する。特に、通信回線を介してセンター側網制御装置に接続されている端末側網制御装置と、該端末側網制御装置に有線接続されている無線親機と、該無線親機に無線接続され、かつ、各々にマイコンメータが接続されている複数の無線子機とから構成されている無線テレメータシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、各家庭のガス、水道、電気等のメータは人が巡回して読み取っていたため、非常に手間がかかっていた。この手間を解消するため、無線テレメータシステムが開発され、実用化されている。無線テレメータシステムは、遠隔地から無線で送られてくるデータをホストコンピュータ等で一括して管理するシステムのことであり、ガス等のメータ管理以外の分野でも利用されている。
【０００３】
無線テレメータシステムでは、通常一台の無線親機に対して複数台の無線子機が設けられている。無線子機は、ガス等のメータの測定結果データを無線親機に無線送信する。そのため、無線通信路に障害物があったり、複数の無線子機が無線親機へ同時期に測定結果データを送信したりすると、無線子機は無線親機との通信に失敗する。この場合、無線子機は、再び無線親機へ測定結果データを送信する処理を行なう。
【０００４】
無線子機が再び無線親機へ測定結果データを送信する場合は、前述した理由で無線親機との通信を失敗しないように、送信を一定期間見合わせる送信待ち時間を計算し、計算した送信待ち時間が経過した後に再び無線親機へ測定結果データを送信する。しかし、無線親機との通信が失敗した原因が、複数の無線子機が無線親機へ同時期に測定結果データを送信したことによるものである場合、ある無線子機で計算される送信待ち時間と、他の無線子機で計算される送信待ち時間とが同じになると、再び複数の無線子機が無線親機へ同時期に測定結果データを送信することになり、無線子機は再び無線親機との通信に失敗する。
【０００５】
従来では、無線子機が無線親機との通信に失敗した場合、無線子機の製造番号の下数桁から送信待ち時間を計算し、計算した送信待ち時間が経過した後に再び無線親機へ測定結果データを送信していた。その結果、各無線子機が再び無線親機へ測定結果データを送信するタイミングをずらすことができ、無線子機が無線親機との通信に失敗する回数を減らすことができた。
【０００６】
また、無線子機が、発信の際に無線チャネルの空きがあるかどうかを判定し、無線チャネルの空きがないと判定した場合は、所定時間経過後に無線チャネルの空きがあるかどうかを判定し、無線チャネルの空きがあると判定した場合に発信動作を行なう無線通信システムの自動再発信装置はあった（たとえば、特許文献１）。
【特許文献１】特開２００３−１７９９５９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、無線子機の製造番号の下数桁から送信待ち時間を計算する方法では、無線子機の数が少ない場合には有効であるが、無線子機の数が増えれば同じ送信待ち時間の無線子機が現われる場合もある。その結果、無線子機の数が増えれば無線子機が無線親機との通信に失敗する回数が増加するという問題点があった。また、従来の無線通信システムの自動再発信装置では、複数の無線子機が同時に再発信時間を迎えた場合に、無線親機への測定結果データの送信ができないという問題点がある。
【０００８】
本発明は、係る事情に鑑み考え出されたものであり、その目的は、無線子機と無線親機との通信を極力成功させることができる無線テレメータシステムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上述した目的を達成するためにこの発明のある局面によれば、無線テレメータシステムは、通信回線を介してセンター側網制御装置に接続されている端末側網制御装置と、端末側網制御装置に有線接続されている無線親機と、無線親機に無線接続され、かつ、各々にマイコンメータが接続されている複数の無線子機とから構成されている無線テレメータシステムであって、無線親機は、無線子機から送信されたデータを受信する親機受信手段と、無線子機にデータを送信する親機送信手段と、無線子機と通信するために必要な情報を示す子機情報データを送信してきた無線子機の順番を記憶する親機記憶手段と、無線子機に、無線子機の順番を示す順番データを送信する制御をする順番データ送信制御手段と、無線子機から送信されたデータを受信した場合に、データに対する応答データを送信する制御をする応答データ送信制御手段とを備え、無線子機は、無線親機にデータを送信する子機送信手段と、無線親機から送信されたデータを受信する子機受信手段と、無線親機に子機情報データを送信する制御をする子機情報データ送信制御手段と、無線親機から送信された順番データが示す自機の順番を記憶する子機記憶手段と、マイコンメータの測定結果を示す測定結果データを送信する制御をする測定結果データ送信制御手段と、子機記憶手段に記憶されている順番に基づいて測定結果データの送信を見合わせる送信待ち時間を算出する送信待ち時間算出手段と、子機受信手段が測定結果データに対する応答データを受信したか否かを判定する子機判定手段とを備え、測定結果データ送信制御手段は、子機判定手段が応答データを受信していないと判定した場合に、送信待ち時間が経過した後に再び測定結果データを送信する制御をすることを特徴とする。
【００１０】
この発明に従えば、無線子機が無線親機へ子機情報データを送信した順番に基づいて送信待ち時間が算出されるため、無線子機毎に送信待ち時間を異ならせることができる。その結果、複数の無線子機が無線親機へ同時期に測定結果データを送信したために、子機判定手段が測定結果データに対する応答データを受信していないと判定した場合であっても、各無線子機が再び無線親機へ測定結果データを送信するタイミングをずらすことができ、無線子機と無線親機との通信を極力成功させることができる。
【００１１】
この発明の他の局面によれば、無線テレメータシステムは、通信回線を介してセンター側網制御装置に接続されている端末側網制御装置と、該端末側網制御装置に有線接続されている無線親機と、該無線親機に無線接続され、かつ、各々にマイコンメータが接続されている複数の無線子機とから構成されている無線テレメータシステムであって、無線親機は、無線子機から送信されたデータを受信する親機受信手段と、無線子機にデータを送信する親機送信手段と、無線子機から送信されたデータが示す番号情報を記憶する親機記憶手段と、親機記憶手段に番号情報と同じ番号情報が記憶されているか否かを判定する親機判定手段と、親機判定手段が親機記憶手段に番号情報と同じ番号情報が記憶されていないと判定した場合に、自機と通信するために必要な情報を示す親機情報データを送信する制御をする親機情報データ送信制御手段と、無線子機から送信されたデータを受信した場合に、データに対する応答データを送信する制御をする応答データ送信制御手段と、無線子機は、無線親機にデータを送信する子機送信手段と、無線親機から送信されたデータを受信する子機受信手段と、無線親機に番号情報を示すデータを送信する制御をする番号情報送信制御手段と、無線親機から送信された親機情報データを受信したか否かを判定する親機情報受信判定手段と、親機情報受信判定手段が親機情報データを受信したと判定したことを条件として、マイコンメータの測定結果を示す測定結果データを送信する制御をする測定結果データ送信制御手段と、自機の番号情報に基づいて測定結果データの送信を見合わせる送信待ち時間を算出する送信待ち時間算出手段と、子機受信手段が測定結果データに対する応答データを受信したか否かを判定する子機判定手段とを備え、測定結果データ送信制御手段は、子機判定手段が応答データを受信していないと判定した場合に、送信待ち時間が経過した後に再び測定結果データを送信する制御をすることを特徴とする。
【００１２】
この発明に従えば、無線子機固有の番号情報に基づいて送信待ち時間が算出されるため、無線子機毎に送信待ち時間を異ならせることができる。その結果、複数の無線子機が無線親機へ同時期に測定結果データを送信したために、子機判定手段が測定結果データに対する応答データを無線親機から受信していないと判定した場合であっても、各無線子機が再び無線親機へ測定結果データを送信するタイミングをずらすことができ、無線子機と無線親機との通信を極力成功させることができる。
【００１３】
好ましくは、無線親機は、親機記憶手段に記憶されている無線子機の数を示す子機数データを送信する制御をする子機数データ送信制御手段をさらに備え、無線子機は、無線親機から送信された子機数データが示す無線子機の数に基づいて測定結果データの送信を見合わせる送信待ち時間を算出する第２の送信待ち時間算出手段をさらに備え、測定結果データ送信制御手段は、子機判定手段が送信待ち時間算出手段により算出された送信待ち時間が経過した後に送信した測定結果データに対する応答データを受信していないと判定した場合に、第２の送信待ち時間算出手段により算出された送信待ち時間が経過した後に再び前記測定結果データを送信する制御をすることを特徴とする。
【００１４】
この発明に従えば、無線子機が無線親機へ測定結果データを送信したにもかかわらず、子機判定手段により測定結果データに対する応答データを受信していないと初めて判定された場合と、２回連続判定された場合とで送信待ち時間を異ならせることができる。その結果、複数の無線子機が無線親機へ同時期に測定結果データを送信したために、子機判定手段が測定結果データに対する応答データを受信していないと判定した場合であっても、各無線子機が再び無線親機へ測定結果データを送信するタイミングをずらすことができ、無線子機と無線親機との通信を極力成功させることができる。また、子機判定手段により測定結果データに対する応答データが２回連続受信していないと判定された場合に、親機記憶手段に記憶されている無線子機の数に基づいて送信待ち時間を計算するため、送信待ち時間を極力短くすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら詳細に説明する。以下の説明では、同一の部品には同一の符号を付してある。それらの名称および機能も同じである。従って、それらについての詳細な説明は繰り返さない。
［実施の形態１］
図１は、無線テレメータシステム１００の概略を示す構成図である。無線テレメータシステム１００は、ホストコンピュータ１０１、ホストコンピュータ１０１に接続されたセンター側網制御装置（以下「センターＮＣＵ」という）１０２、電話回線１０７を介してセンターＮＣＵ１０２に接続されている端末側網制御装置（以下「Ｔ−ＮＣＵ」という）１０３、Ｔ−ＮＣＵ１０３に接続されている無線親機（以下「メイン端末」という）１０４、無線子機（以下「サブ端末」という）１０５ａ〜１０５ｃ、および各サブ端末１０５ａ〜１０５ｃに接続されている電気、ガス、水道等のマイコンメータ（以下、単に「メータ」という）１０６ａ〜１０６ｃを含む。
【００１６】
メータ１０６ａ〜１０６ｃがガスメータである場合、ホストコンピュータ１０１およびセンターＮＣＵ１０２は、ガス会社に設置されている。また、Ｔ−ＮＣＵ１０３およびメイン端末１０４は、たとえば、マンション等の集合住宅に設置されている。メータ１０６ａ〜１０６ｃは、マンション等の各家庭に設置されている。メイン端末１０４とサブ端末１０５ａ〜１０５ｃとは、無線でデータ（以下「電文」ともいう）通信を行なう。
【００１７】
なお、図１には、サブ端末１０５ａ〜１０５ｃおよびメータ１０６ａ〜１０６ｃは３台しか示されていないが、これに限られず、複数であれば３台以下であってもよいし、３台以上であってもよい。
【００１８】
図２は、メイン端末１０４およびサブ端末１０５ａ〜１０５ｃの構成を示すブロック図である。図２の（ａ）は、メイン端末１０４の構成を示すブロック図である。図２の（ｂ）は、サブ端末１０５ａ〜１０５ｃの構成を示すブロック図である。
【００１９】
図２の（ａ）を参照して、メイン端末１０４は、Ｔ−ＮＣＵインターフェース２０１、不揮発性メモリ２０２、ＣＰＵ２０３、無線部２０４、アンテナ２０５、ＲＯＭ２０６、ＲＡＭ２０７、電池２０８および表示部２０９を含む。
【００２０】
メイン端末１０４は、Ｔ−ＮＣＵインターフェース２０１を介してＴ−ＮＣＵ１０３と接続されている。不揮発性メモリ２０２には、メイン端末１０４に登録されているサブ端末の識別符号等が登録した順番（登録番号）に従って記憶されている。ＣＰＵ２０３は、ＲＯＭ２０６等に記憶されている制御用のプログラム等に従いメイン端末１０４の制御を行なう。また、ＣＰＵ２０３は、時間やタイマ機能を有している。無線部２０４は、アンテナ２０５を介してサブ端末１０５ａ〜１０５ｃ等に変調した電文を送信する。また、無線部２０４は、アンテナ２０５を介してサブ端末１０５ａ〜１０５ｃから送信された変調された電文を受信し、受信した変調されている電文を復調する。電池２０８は、メイン端末１０４全体に電源を供給する。
【００２１】
図２の（ｂ）を参照して、サブ端末１０５ａ〜１０５ｃは、メータインターフェース２１０、不揮発性メモリ２０２、ＣＰＵ２０３、無線部２０４、アンテナ２０５、ＲＯＭ２０６、ＲＡＭ２０７、電池２０８および表示部２０９を含む。サブ端末１０５ａ〜１０５ｃは、メータインターフェース２１０を介してメータ１０６ａ〜１０６ｃと接続されている。サブ端末１０５ａ〜１０５ｃは、メータ１０６ａ〜１０６ｃから測定結果データ等の発信要求がきた際に、メイン端末１０４に電文を送信する。
【００２２】
次に、サブ端末１０５ａ〜１０５ｃの電文の送信について説明する。たとえば、サブ端末１０５ａがメイン端末１０４にメータ１０６ａの測定結果データ等を含む電文を送信する場合、サブ端末１０５ａとメイン端末１０４との間に移動性の障害物が存在すれば、サブ端末１０５ａとメイン端末１０４との通信は正常に行なわれず、失敗に終わる。また、たとえば、サブ端末１０５ａ〜１０５ｃがメイン端末１０４へ同時期に電文を送信した場合（サブ端末１０５ａ〜１０５ｃが同時にメイン端末１０４に電文を送信した場合を含む）、サブ端末１０５ａ〜１０５ｃから送信された電波同士が衝突し、サブ端末１０５ａ〜１０５ｃとメイン端末１０４との通信は正常に行なわれず、失敗に終わる。
【００２３】
サブ端末１０５ａ〜１０５ｃは、メイン端末１０４との通信が失敗に終わると、再びメイン端末１０４へ電文を送信する処理を行なう。特にサブ端末１０５ａ〜１０５ｃがメイン端末１０４へ同時期に電文を送信したためにメイン端末１０４との通信が失敗に終わった場合、サブ端末１０５ａ〜１０５ｃは、電文の送信タイミングを他のサブ端末とずらさなければ、再びメイン端末１０４との通信が失敗に終わってしまう。従って、サブ端末１０５ａ〜１０５ｃが、再びメイン端末１０４へ電文を送信する場合、他のサブ端末と送信タイミングをずらす必要がある。以下、サブ端末１０５ａ〜１０５ｃが再びメイン端末１０４へ電文を送信する場合に、送信タイミングをずらす方法について説明する。
【００２４】
図３は、メイン端末１０４とサブ端末との縁組作業を示すシーケンス図である。縁組作業とは、メイン端末１０４に新たにサブ端末を登録する場合に、メイン端末１０４とメイン端末１０４に新たに登録するサブ端末とがお互いに通信に必要な情報を交換し、以後メイン端末１０４とサブ端末との間で通信することができるようにする作業のことである。通常、縁組作業では、メイン端末１０４とメイン端末１０４に新たに登録するサブ端末とが通信相手を特定するために設けられている一意の符号（識別符号、たとえばＭＡＣアドレス等）を交換し合う。
【００２５】
図３を参照して、Ｓ３０１において、メイン端末１０４とメイン端末１０４に新たに登録するサブ端末の縁組作業が開始される。Ｓ３０２において、サブ端末からメイン端末１０４へサブ端末の情報（識別符号等）を含む電文が送信される。Ｓ３０３において、Ｓ３０２で送信された電文が含むサブ端末の情報がメイン端末１０４の不揮発性メモリ２０２に登録される。メイン端末１０４の不揮発性メモリ２０２には、サブ端末の情報がサブ端末の情報を送信してきたサブ端末の順番（登録番号）に従って登録される。
【００２６】
Ｓ３０４において、メイン端末１０４からサブ端末へメイン端末１０４の情報（識別符号等）とサブ端末の登録番号の情報とを含む電文が送信される。Ｓ３０５において、Ｓ３０４で送信された電文が含むメイン端末１０４の情報と自端末の登録番号の情報とがサブ端末の不揮発性メモリ２０２に登録される。
【００２７】
Ｓ３０６において、メイン端末１０４とサブ端末との縁組作業が終了される。その後、Ｓ３０７において、メイン端末１０４に登録されているサブ端末の数の情報を含む電文が、メイン端末１０４からサブ端末へ送信される。Ｓ３０７では、同報通信等によりメイン端末１０４から各サブ端末へ電文が送信される。なお、Ｓ３０７で送信される電文が含む情報は、メイン端末１０４に登録されているサブ端末の数の情報だけに限られない。たとえば、メイン端末１０４に登録することができるサブ端末の最大数の情報が含まれていてもよい。
【００２８】
Ｓ３０８において、Ｓ３０７で送信された電文が含むメイン端末１０４に登録されているサブ端末の数の情報やメイン端末に登録することができるサブ端末の最大数の情報が、メイン端末１０４に新たに登録したサブ端末の不揮発性メモリ２０２に登録される。Ｓ３０９において、Ｓ３０７で送信された電文が含むメイン端末１０４に登録されているサブ端末の数の情報やメイン端末に登録することができるサブ端末の最大数の情報が、図３に示す縁組作業が開始される前から既にメイン端末１０４に登録されていたサブ端末の不揮発性メモリ２０２に登録される。
【００２９】
図４は、メイン端末１０４との通信に失敗したサブ端末１０５ａ〜１０５ｃが再びメイン端末１０４に電文を送信する場合のシーケンス図である。ここでは説明の便宜ため、メイン端末１０４に登録されているサブ端末の登録番号を「ｎ」とし、サブ端末１０５ａの登録番号をｎ＝ｋ、サブ端末１０５ｂの登録番号をｎ＝ｋ＋１、サブ端末１０５ｃの登録番号をｎ＝ｋ＋２とする。
【００３０】
Ｓ４０１において、サブ端末１０５ａ〜１０５ｃからメイン端末１０４へ同時期に電文が送信される。この場合、前述したように、サブ端末１０５ａ〜１０５ｃから送信された電波が衝突する等してメイン端末１０４との通信が正常に行なわれず、失敗に終わる。Ｓ４０１において、サブ端末１０５ａ〜１０５ｃとメイン端末１０４との通信が正常に行なわれなかったので、Ｓ４０２において、サブ端末１０５ａ〜１０５ｃとメイン端末１０４との通信の失敗が確定する。
【００３１】
メイン端末１０４との通信に失敗したサブ端末１０５ａ〜１０５ｃは、それぞれ「端末発信１回の最長時間×（ｎ−１）」の式に基づいて送信待ち時間を計算する。すなわち、サブ端末１０５ａは、Ｓ４０２でメイン端末１０４との通信の失敗が確定してから「端末発信１回の最長時間×（ｋ−１）」秒後に再びメイン端末１０４へ電文を送信する（Ｓ４０３）。サブ端末１０５ｂは、Ｓ４０２でメイン端末１０４との通信の失敗が確定してから「端末発信１回の最長時間×ｋ」秒後に再びメイン端末１０４へ電文を送信する（Ｓ４０４）。サブ端末１０５ｃは、Ｓ４０２でメイン端末１０４との通信の失敗が確定してから「端末発信１回の最長時間×（ｋ＋１）」秒後に再びメイン端末１０４へ電文を送信する（Ｓ４０５）。端末発信１回の最長時間とは、サブ端末１０５ａ〜１０５ｃがメイン端末１０４へ電文の送信を開始してから通信失敗が確定するまでの時間のことである。端末発信１回の最長時間は、サブ端末１０５ａ〜１０５ｃで同じ時間となる。
【００３２】
Ｓ４０３において、サブ端末１０５ａが再びメイン端末１０４へ電文を送信したタイミングが、サブ端末１０５ｂおよびサブ端末１０５ｃ以外のサブ端末がメイン端末１０４へ電文を送信したタイミングと同時期であれば、サブ端末１０５ａは、再びメイン端末１０４との通信に失敗する。同様に、Ｓ４０４において、サブ端末１０５ｂが再びメイン端末１０４へ電文を送信したタイミングが、サブ端末１０５ａおよびサブ端末１０５ｃ以外のサブ端末がメイン端末１０４へ電文を送信したタイミングと同時期であれば、サブ端末１０５ｂは、再びメイン端末１０４との通信に失敗する。同様に、Ｓ４０５において、サブ端末１０５ｃが再びメイン端末１０４へ電文を送信したタイミングが、サブ端末１０５ａおよびサブ端末１０５ｂ以外のサブ端末がメイン端末１０４へ電文を送信したタイミングと同時期であれば、サブ端末１０５ｃは、再びメイン端末１０４との通信に失敗する。
【００３３】
このような場合、メイン端末１０４と最初の通信に失敗したときの送信待ち時間を「端末発信１回の最長時間×（ｎ−１）」に基づいて計算し、メイン端末１０４と２回以上連続して通信に失敗したときの送信待ち時間を「端末発信１回の最長時間×登録台数ｍ」の式に基づいて計算する。登録台数ｍとは、図３のＳ３０７でメイン端末１０４からサブ端末へ送信されたメイン端末１０４に登録されているサブ端末の数のことである。なお、登録台数ｍの代わりにメイン端末１０４に登録することができるサブ端末の最大数を用いてもよい。
【００３４】
サブ端末１０５ａは、Ｓ４０３でメイン端末１０４との通信の失敗が確定してから「端末発信１回の最長時間×ｍ」秒後に再びメイン端末１０４へ電文を送信する（Ｓ４０６）。サブ端末１０５ｂは、Ｓ４０４でメイン端末１０４との通信の失敗が確定してから「端末発信１回の最長時間×ｍ」秒後に再びメイン端末１０４へ電文を送信する（Ｓ４０７）。サブ端末１０５ｃは、Ｓ４０５でメイン端末１０５との通信の失敗が確定してから「端末発信１回の最長時間×ｍ」秒後に再びメイン端末１０４へ電文を送信する（Ｓ４０８）。
【００３５】
図５は、サブ端末が測定結果の情報を含む電文をメイン端末１０４へ送信するときの動作を示すフローチャートである。まず、Ｓ５０１において、サブ端末からメイン端末１０４へ測定結果の情報を含む電文が送信される。Ｓ５０２において、測定データ送信カウンタのカウント値が「１」加算される。測定データ送信カウンタとは、サブ端末からメイン端末１０４へ測定結果の情報を含む電文が送信された回数を計数するカウンタである。この測定データ送信カウンタのカウント値を利用してサブ端末がメイン端末１０４へ測定結果の情報を含む電文を送信した回数を判定する。
【００３６】
Ｓ５０３において、返信用タイマがスタートされる。サブ端末からメイン端末１０４へ送信された電文がメイン端末１０４で正常に受信された場合、メイン端末１０４は、電文を送信してきたサブ端末へ電文を正常に受信したことを報知する応答データを含む電文を送信する。返信用タイマは、メイン端末１０４へ電文を送信したサブ端末が予め定められた時間以内にメイン端末１０４から応答データを含む電文が送信されてくるか否かを判定するために利用するタイマである。図４で説明した、端末発信１回の最長時間とは、たとえば、返信用タイマに設定される時間のことである。
【００３７】
Ｓ５０４において、メイン端末１０４からの応答データを含む電文を受信したか否かが判定される。応答データを含む電文を受信したと判定された場合、再びメイン端末１０４へ電文を送信するための送信待ち時間を計算する処理等を行なう必要がないため、このフローチャートは終了する。一方、応答データを含む電文を受信していないと判定された場合、Ｓ５０５に進む。
【００３８】
Ｓ５０５において、返信用タイマがタイムアップしたか否かが判定される。返信用タイマがタイムアップしていないと判定された場合、Ｓ５０６において、返信用タイマが「１」減算された後、再びＳ５０４に進む。Ｓ５０４において、応答データを含む電文を受信したと判定されるか、Ｓ５０５において、返信用タイマがタイムアップしたと判定されるまで、Ｓ５０４〜Ｓ５０６の処理が繰り返し行なわれる。Ｓ５０５において、返信用タイマがタイムアップしていると判定された場合、すなわち、サブ端末とメイン端末１０４との通信が失敗した場合、Ｓ５０７に進む。
【００３９】
Ｓ５０７において、測定データ送信カウントのカウント値が「１」であるか否かが判定される。測定データ送信カウンタのカウント値が「１」であると判定された場合、サブ端末がメイン端末１０４との通信に失敗したのは１回目ということであり、Ｓ５０８に進む。測定データ送信カウンタのカウント値が「１」でないと判定された場合、サブ端末がメイン端末との通信に失敗したのは２回以上ということであり、Ｓ５０９に進む。
【００４０】
Ｓ５０８では、「端末発信１回の最長時間×（ｎ−１）」の式に基づいて送信待ち時間が計算され、計算された送信待ち時間が送信待ちタイマにセットされる。送信待ちタイマとは、サブ端末がメイン端末１０４との通信に失敗した場合に、通信の失敗が確定してから再びメイン端末１０４へ電文を送信するまでの時間を計測するタイマである。その後、Ｓ５１０に進む。一方、Ｓ５０９では、「端末発信１回の最長時間×登録台数ｍ」の式に基づいて送信待ち時間が計算され、計算された送信待ち時間が送信待ちタイマにセットされる。その後、Ｓ５１０に進む。
【００４１】
Ｓ５１０において、Ｓ５０８またはＳ５０９でセットされた送信待ちタイマがスタートされる。Ｓ５１１において、送信待ちタイマがタイムアップしたか否かが判定される。送信待ちタイマがタイムアップしていないと判定された場合、Ｓ５１２において、送信待ちタイマが「１」減算された後、再びＳ５１１に進む。Ｓ５１１において、送信待ちタイマがタイムアップしたと判定されるまで、Ｓ５１１およびＳ５１２の処理が繰り返し行なわれる。Ｓ５１１において、送信待ちタイマがタイムアップしたと判定され場合、再びＳ５０１に進み、Ｓ５０４において応答データを含む電文を受信したと判定されるまで、このフローチャートが繰り返し行なわれる。
【００４２】
メイン端末１０４との通信に失敗したサブ端末が、送信待ち時間が経過した後に再びメイン端末１０４へ電文を送信する場合は、電文を１回のみ送信するのではなく、複数回送信するという方法もある。図６は、メイン端末１０４との通信に失敗したサブ端末が再びメイン端末１０４に電文を送信するときに複数回電文を送信する場合のタイミングチャートである。
メイン端末１０４との通信に失敗したサブ端末が、送信待ち時間が経過して再びメイン端末１０４に電文を送信する場合に、送信する複数回の電文を１ブロックとする。また、１ブロック中で送信される電文の送信間隔は固定とする。このような場合、メイン端末１０４との通信に初めて失敗したサブ端末は、送信待ち時間を「１ブロックの最長時間（１ブロック中の最初の発信開始から１ブロック中の最後の発信が終了するまでの時間）×（ｎ−１）」の式に基づいて計算し、メイン端末１０４との通信に２回以上連続して失敗したサブ端末は、送信待ち時間を「端末発信１ブロックの最長時間×登録台数ｍ」の式に基づいて計算する。なお、登録台数ｍの代わりにメイン端末１０４に登録することができるサブ端末の最大数を用いてもよい。
【００４３】
なお、前述の実施の形態１では、１ブロック中で送信される電文の送信間隔は固定とする例を示したが、これに限られない。たとえば、１ブロック中で送信される電文の送信間隔をサブ端末毎に異ならせるようにしてもよい。この場合、たとえば、登録番号に基づいて電文の送信間隔を異ならせるようにしてもよい。
【００４４】
また、前述の実施の形態１では、メイン端末１０４から送信された自機の登録番号に基づいてサブ端末が送信待ち時間を計算する例を示したが、これに限られない。たとえば、メイン端末１０４が登録番号に基づいて送信待ち時間を計算し、計算した送信待ち時間の情報を送信待ち時間の計算に用いた登録番号のサブ端末に送信するようにしてもよい。
【００４５】
このように、「端末発信１回の最長時間×（ｎ−１）」（ｎは登録番号）の式に基づいて送信待ち時間が計算されるため、サブ端末毎に送信待ち時間を異ならせることができる。その結果、複数のサブ端末がメイン端末１０４へ同時期に電文を送信したために、メイン端末１０４との通信に失敗した場合であっても、各サブ端末が再びメイン端末１０４へ電文を送信するタイミングをずらすことができ、サブ端末とメイン端末１０４との通信を極力成功させることができる。
【００４６】
また、サブ端末がメイン端末１０４との通信に初めて失敗した場合は、送信待ち時間を「端末発信１回の最長時間×（ｎ−１）」（ｎは登録番号）の式に基づいて計算し、サブ端末がメイン端末１０４との通信に２回以上連続して失敗した場合は、送信待ち時間を「端末発信１回の最長時間×登録台数ｍ」の式に基づいて計算するので、メイン端末１０４との通信に初めて失敗したサブ端末が再びメイン端末１０４へ電文を送信するタイミングと、メイン端末１０４との通信に２回以上連続して失敗したサブ端末が再びメイン端末１０４へ電文を送信するタイミングとをずらすことができ、各サブ端末とメイン端末１０４との通信を極力成功させることができる。
【００４７】
また、サブ端末がメイン端末１０４との通信に２回以上連続して失敗した場合の送信待ち時間を「端末発信１回の最長時間×メイン端末１０４に登録することができるサブ端末の数」の式に基づいてではなく、「端末発信１回の最長時間×（メイン端末１０４に実際に登録されている）登録台数ｍ」の式に基づいて計算するので、送信待ち時間を短くすることができ、送信待ち時間の効率化を図ることができる。
［実施の形態２］
次に実施の形態２について説明する。この実施の形態２では、実施の形態１と相違する点を主として説明する。実施の形態１では、サブ端末が送信待ち時間を登録番号を利用した「端末発信１回の最長時間×（ｎ−１）」（ｎは登録番号）の式に基づいて計算する例を説明した。実施の形態２では、サブ端末がサブ端末のＩＤを利用して送信待ち時間を計算する例について説明する。
【００４８】
図７は、メイン端末１０４とサブ端末との縁組作業を示すシーケンス図である。まず、Ｓ７０１において、メイン端末１０４とメイン端末１０４に新たに登録するサブ端末の縁組作業が開始される。Ｓ７０２において、ユーザによってサブ端末に設けられているＤＩＰスイッチ等が操作されサブ端末のＩＤが設定される。この場合、ＤＩＰスイッチを用いて設定することができるＩＤの範囲は、メイン端末１０４に登録することができるサブ端末の最大数までとする。Ｓ７０３において、サブ端末からメイン端末１０４へサブ端末の情報（識別符号等）およびＳ７０２で設定されたサブ端末のＩＤの情報を含む電文が送信される。メイン端末１０４の不揮発性メモリ２０２には、サブ端末のＩＤが記憶されている。
【００４９】
Ｓ７０４において、Ｓ７０３で送信された電文が含むサブ端末のＩＤと同じＩＤがメイン端末１０４の不揮発性メモリ２０２に記憶されているか否かが判定される。既にメイン端末１０４の不揮発性メモリ２０２に同じＩＤが記憶されていると判定された場合は、Ｓ７０８に進み、縁組み作業が終了する。一方、メイン端末１０４の不揮発性メモリ２０２に同じＩＤが記憶されていないと判定された場合は、Ｓ７０５に進み、サブ端末から送信されてきたサブ端末のＩＤがメイン端末１０４の不揮発性メモリ２０２に記憶される。
【００５０】
なお、メイン端末１０４の不揮発性メモリ２０２に既に同じＩＤが記憶されている場合は、サブ端末から送信されてきたサブ端末のＩＤを記憶しない例を示したがこれに限られない。たとえば、メイン端末１０４の不揮発性メモリ２０２に既に同じＩＤが記憶されている場合は、既に記憶されているサブ端末の情報を削除し、新たにＩＤを送信してきたサブ端末の情報を登録してもよい。
【００５１】
Ｓ７０６において、メイン端末１０４からサブ端末へメイン端末１０４の情報（識別符号等）を含む電文が送信される。Ｓ７０７において、Ｓ７０６で送信された電文が含むメイン端末１０４の情報がサブ端末の不揮発性メモリ２０２に登録される。
【００５２】
Ｓ７０８において、メイン端末１０４とサブ端末との縁組作業が終了される。その後、Ｓ７０９において、メイン端末１０４に登録されているサブ端末の数の情報が、メイン端末１０４からサブ端末へ送信される。Ｓ７０９では、同報通信等によりメイン端末１０４から各サブ端末へ電文が送信される。なお、Ｓ７０９で送信される電文が含む情報は、メイン端末１０４に登録されているサブ端末の数の情報だけに限られない。たとえば、メイン端末１０４に登録することができるサブ端末の最大数の情報が含まれていてもよい。
【００５３】
Ｓ７１０において、Ｓ７０９で送信された電文が含むメイン端末１０４に登録されているサブ端末の数の情報やメイン端末に登録することができるサブ端末の最大数の情報が、メイン端末１０４に新たに登録したサブ端末の不揮発性メモリ２０２に登録される。Ｓ７１１において、Ｓ７０９で送信された電文が含むメイン端末１０４に登録されているサブ端末の数の情報やメイン端末に登録することができるサブ端末の最大数の情報が、図７に示す縁組作業が開始される前から既にメイン端末１０４に登録されていたサブ端末の不揮発性メモリ２０２に登録される。
【００５４】
サブ端末は、メイン端末１０４と最初の通信に失敗した場合、送信待ち時間を「端末発信１回の最長時間×ＩＤ」の式に基づいて計算し、メイン端末１０４と２回以上連続して通信に失敗したときの送信待ち時間を「端末発信１回の最長時間×登録台数ｍ」の式に基づいて計算する。
【００５５】
なお、前述の実施の形態２では、サブ端末のＩＤに基づいてサブ端末が送信待ち時間を計算する例を示したが、これに限られず、たとえば、サブ端末に固有の数字であればどのようなものであってもよい。
【００５６】
また、前述の実施の形態２では、サブ端末が送信待ち時間を計算する例を示したが、これに限られない。たとえば、メイン端末１０４がサブ端末のＩＤに基づいて送信待ち時間を計算し、計算した送信待ち時間の情報を送信待ち時間の計算に用いたＩＤを有するサブ端末に送信するようにしてもよい。
【００５７】
このように、「端末発信１回の最長時間×ＩＤ」の式に基づいて送信待ち時間が計算されるため、サブ端末毎に送信待ち時間を異ならせることができる。その結果、複数のサブ端末がメイン端末１０４へ同時期に電文を送信したために、メイン端末１０４との通信に失敗した場合であっても、各サブ端末が再びメイン端末１０４へ電文を送信するタイミングをずらすことができ、サブ端末とメイン端末１０４との通信を極力成功させることができる。
【００５８】
また、ユーザによってＤＩＰスイッチが操作されサブ端末のＩＤが設定されるため、ユーザが送信待ち時間を知ることができる。また、「端末発信１回の最長時間×製造番号の下数桁」の式に基づいて送信待ち時間を計算する場合は、無線テレメータシステム１００に同じ製造番号のサブ端末が属さないようにしなければならず、製造番号の下数桁がメイン端末１０４に登録することができるサブ端末の最大数以上とならないようにする必要があるが、ＤＩＰスイッチを用いて設定できるＩＤの範囲を予めメイン端末１０４に登録することができるサブ端末の最大数までとすることにより、縁組作業を簡単にすることができる。
【００５９】
なお、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなく特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】無線テレメータシステムの概略を示す構成図である。
【図２】メイン端末およびサブ端末の構成を示すブロック図である。
【図３】メイン端末とサブ端末との縁組作業を示すシーケンス図である。
【図４】メイン端末との通信に失敗したサブ端末が再びメイン端末に電文を送信する場合のシーケンス図である。
【図５】サブ端末が測定結果の情報を含む電文をメイン端末へ送信するときの動作を示すフローチャートである。
【図６】メイン端末との通信に失敗したサブ端末が再びメイン端末に電文を送信するときに複数回電文を送信する場合のタイミングチャートである。
【図７】メイン端末とサブ端末との縁組作業を示すシーケンス図である。
【符号の説明】
【００６１】
１００  無線テレメータシステム、１０１  ホストコンピュータ、１０２  センターＮＣＵ、１０３  Ｔ−ＮＣＵ、１０４  無線親機、１０５ａ〜１０５ｃ  無線子機、１０６ａ〜１０６ｃ  マイコンメータ、１０７  電話回線、２０１  Ｔ−ＮＣＵインターフェース、２０２  不揮発性メモリ、２０３  ＣＰＵ、２０４  無線部、２０５  アンテナ、２０６  ＲＯＭ、２０７  ＲＡＭ、２０８  電池、２０９  表示部、２１０  メータインターフェース。
【図１】
2006165938.tif 000003
【図２】
2006165938.tif 000004
【図３】
2006165938.tif 000005
【図４】
2006165938.tif 000006
【図５】
2006165938.tif 000007
【図６】
2006165938.tif 000008
【図７】
2006165938.tif 000009