(57)【要約】  【課題】インデグラルフォトグラフィ技術を、各種案内灯等の立体ディスプレイ表示に応用することができ、視認性がよくかつ立体感が良好な立体画像形成システム及び直射光源下の視認性が向上した立体画像形成システムを提供する。。  【解決手段】少なくともフライアイレンズと、立体画像表示用画像とを用いて、立体画像を形成する立体画像形成システムにおいて、前記立体画像表示用画像が、少なくともインテグラルフォトグラフィ画像（ＩＰ画像）処理工程とＩＰ画像出力工程を経て作成されており、且つ前記フライアイレンズが、その一部に遮光部を有することを特徴とする立体画像形成システムである。【選択図】      図１
2006184645.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくともフライアイレンズと、立体画像表示用画像とを用いて、立体画像を形成する立体画像形成システムにおいて、前記立体画像表示用画像が、少なくともインテグラルフォトグラフィ画像（ＩＰ画像）処理工程とＩＰ画像出力工程を経て作成されており、且つ前記フライアイレンズが、その一部に遮光部を有することを特徴とする立体画像形成システム。
【請求項２】
少なくともフライアイレンズと、立体画像表示用画像とを用いて、立体画像を形成する立体画像形成システムにおいて、前記立体画像表示用画像が、少なくともインテグラルフォトグラフィ画像（ＩＰ画像）処理工程とＩＰ画像出力工程を経て作成されており、且つ前記フライアイレンズが、その平面側が観察者側となるように配置されていることを特徴とする立体画像形成システム。
【請求項３】
フライアイレンズが、その一部に遮光部を有することを特徴とする請求項２に記載の立体画像形成システム。
【請求項４】
フライアイレンズが、反射防止層を有することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の立体画像形成システム。
【請求項５】
反射防止層が、フライアイレンズのレンズ部（集光素）に設けられていることを特徴とする請求項４に記載の立体画像形成システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は立体画像形成システムに関し、詳しくは、立体感が良好であり、直射光源下でも視認性の高い立体画像形成システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
立体表示に関しては従来から種々の方式が研究開発されており、立体画像形成システムとして、看者の視点が左右方向に移動したときに限らず、上下方向に移動した時にも変化するためには、インテグラルフォトグラフィ（Ｉｎｔｅｇｒａｌ  Ｐｈｏｔｏｇｒａｐｈｙ）方式、またはそれと技術的に関連が深い光線再生法を用いる必要があることが知られている。このインテグラルフォトグラフィには、昆虫の複眼に似た構造のフライアイレンズと称される特殊なレンズなどが必要である、と言われている。
【０００３】
一方、上記フライアイレンズのかわりに、インクジェットプリンタで透明ＯＨＰシートにプリントして作成したピンホールアレイを用いることによって、インクジェットプリンタやパソコンなどの容易に入手できる機材のみを用いて、インテグラルフォトグラフィ方式の立体表示を行うことも提案されている（非特許文献１及び２）。
【０００４】
前記非特許文献１に記載のインテグラルフォトグラフィのフライアイレンズをインクジェット方式によるピンホールアレイで置き換えた簡易な立体表示方式は、パソコンで作ったパターンをプリントした２枚の透明ＯＨＰシートの間に透明薄板を挟み、背面から照明をあてると、正面から立体画像を観察できる。立体データの作成方法としては、コンピュータプログラムでレイトレーシングを行う方法と、既存のＣＧソフト（ＰＯＶ−Ｒａｙ）を用いて視点の位置を制御する方法が提案されている。
【０００５】
具体的な提案の１つは、２枚のＯＨＰシートの間に、厚さ１ミリ程度の透明板を挟み、上側ＯＨＰシートにはピンホールアレイが、また下側ＯＨＰシートには立体画像の元になるパターンが、それぞれプリントされており、下からバックライトで観察光を当て、上から観察すると、立体視ができるというものである。
【０００６】
この方式の原理はピンホールカメラやコンピュータグラフィックスにおいて使われるレイトレーシングに類似しており、下側ＯＨＰシートから発した光は上側ＯＨＰシートの穴（ピンホール）を通り視点へ到達し、それにより、看者はあたかも三次元空間に存在する物体からの光と感じ立体視ができるというものである。
【０００７】
この方式では、ＯＨＰシートにプリントするパターンを作成する方法が技術的に重要であり、上側ＯＨＰシートはインクジェット方式によるピンホールアレイであり、これは非常に規則的なパターンなので、パソンコンのプログラムで容易に生成できるというものである。
【０００８】
前記非特許文献２に記載の立体式表示方法は、インクジェットプリンタによる７２０ｄｐｉ出力で得た立体画像表示用画像と、銀塩写真式プリンタによる４００ｄｐｉ出力で得た立体画像表示用画像とについて、３ＤＣＧソフト、Ｓｈａｄｅ（ＴＭ）によるインテグラルフォトグラフィ画像の合成を試みたものであり、図９に基いて、このプリント技術を用いたインテグラルフォトグラフィの原理について述べると、次のようである。
【０００９】
図９に示すように、上側透明シートにはピンホールアレイが、下側透明シートにはＩＰ画像が、それぞれ予めプリントされている、２枚の透明シートの間隔を一定に保つため、間に中間透明板を挿入されている。またＩＰ画像を照らすため、その下にバックライト（観察光）が置かれている。
【００１０】
観察者は、ピンホールアレイを通過してきた光を見る。その際、右目に入る光が、ＩＰ画像の点Ｑから出たのか、それとも３次元物体上のＳから出たのか区別できない。同様に左目に入る光が、ＩＰ画像の点Ｒから出たのか、それとも３次元物体上のＳから出たのか区別できない。従って、両眼視差により、あたかも点Ｓに物体があるように見える、というものである。尚、ピンホールアレイは、図９において、フライアイレンズと交換されてもよいし、バックライト（観察光）は、透過光でなく、反射光を利用するのであれば、観察者側にあってもよい。この様なＩＰ立体画像は、手軽に立体画像を得られ、また銀塩写真プリンタを使用すると立体感が向上する利点が見られる。
【００１１】
ピンホールアレイやフライアイレンズ等の微小光源アレイを使用すると立体画像が得られるが、立体感が不十分という問題があった。立体感を出すためには、ＩＰ用画像の画素数を増やしたり、ピンホールを細かくすることで立体感が向上したが、観察した場合の視認性（例えば、看板の表示内容を見分けられる程度）が劣化した。また看板など自然環境下で立体表示すると立体感が変化しやすいという新たな課題がわかった。特に、直射光源下でも立体感が劣化しない表示技術の提案が望まれていた。
【非特許文献１】光線再生法による三次元動画ディスプレイ，３Ｄ  Ｉｍａｇｅ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ  ２００１，ｐｐ．１７３〜１７６，２００１
【非特許文献２】Ｓｈａｄｅ（ＴＭ）によるインテグラルフォトグラフィ画像の合成，３Ｄ  Ｉｍａｇｅ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ  ２００４，ｐｐ．１７３，２００４
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は、上記インデグラルフォトグラフィ技術を、各種表示体や案内灯等の立体ディスプレイ表示に応用することができ、視認性がよくかつ立体感が良好な立体画像形成システムを提供することが第１の目的である。
また、直射光源下の視認性向上が、第２の目的である。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記課題を解決する本発明は、下記構成を有する。
１．少なくともフライアイレンズと、立体画像表示用画像とを用いて、立体画像を形成する立体画像形成システムにおいて、前記立体画像表示用画像が、少なくともインテグラルフォトグラフィ画像（ＩＰ画像）処理工程とＩＰ画像出力工程を経て作成されており、且つ前記フライアイレンズが、その一部に遮光部を有することを特徴とする立体画像形成システム。
【００１４】
２．少なくともフライアイレンズと、立体画像表示用画像とを用いて、立体画像を形成する立体画像形成システムにおいて、前記立体画像表示用画像が、少なくともインテグラルフォトグラフィ画像（ＩＰ画像）処理工程とＩＰ画像出力工程を経て作成されており、且つ前記フライアイレンズが、その平面側が観察者側となるように配置されていることを特徴とする立体画像形成システム。
【００１５】
３．フライアイレンズが、その一部に遮光部を有することを特徴とする上記２に記載の立体画像形成システム。
【００１６】
４．フライアイレンズが、反射防止層を有することを特徴とする上記１〜３のいずれかに記載の立体画像形成システム。
【００１７】
５．反射防止層が、フライアイレンズのレンズ部（集光素）に設けられていることを特徴とする上記４に記載の立体画像形成システム。
【００１８】
本発明の好ましい実施態様を挙げれば、次の通りである。
（１）バックライトが下記光源（Ａ）〜（Ｅ）のいずれかであることである。
［光源（Ａ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．２未満である白色光源。
［光源（Ｂ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．１未満である白色光源。
［光源（Ｃ）］３７０ｎｍより長波な発光源と、該発光を蛍光材により波長変換した光を含有することで白色を呈する白色光源。
［光源（Ｄ）］水銀の紫外部輝線発光を、蛍光材波長変換の発光源としない白色光源。
［光源（Ｅ）］前記光源（Ｃ）又は光源（Ｄ）であって、少なくとも２種以上の波長変換蛍光材を有し、その発光源が４００ｎｍより短波である白色光源。
【００１９】
（２）フライアイレンズが、印刷によって凸レンズ状に形成されている集光素であることである。
（３）立体画像表示用画像が、解像度３００〜４０００ｄｐｉでデジタル出力して作成されていることである。
（４）立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程で３ＤＣＧソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いてあることである。
（５）立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程でＣＡＤソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いていることである。
【００２０】
（６）フライアイレンズの凹凸面にレンズ構成材料とは異なる屈折率の材料が付与されていることである。
（７）フライアイレンズアレイに形成された遮光部がフライアイレンズの平板部に位置していることである。
（８）フライアイレンズアレイに形成された遮光部がフライアイレンズの平板部の全面にあることである。
（９）フライアイレンズアレイに形成された遮光部がフライアイレンズの平板部のほぼ全面にあり、かつレンズ部と遮光部の間に、幅０．１ｍｍ以下の未遮光帯を有することである。
（１０）フライアイレンズの表面に反射防止層が設けられていることである。
【００２１】
（１１）画像表示部が装置本体部に対し回転するための回転軸部位を有する画像表示装置であり、画像表示部が、少なくとも微小光源アレイ部と、立体画像表示用画像とによって、立体画像を表示する表示部であることである。
（１２）立体画像表示用画像が、少なくともインテグラルフォトグラフィ画像（ＩＰ画像）処理工程とＩＰ画像出力工程を経て作成されていることである。
【００２２】
本発明において、「立体画像表示用画像」とは、静止画像の複数画像であって、観察者が移動することにより擬似動画に見える場合のように、擬似動画を得るための立体画像表示用画像をいう。
【００２３】
また本発明において、「フライアイレンズの平面側」とは、フライアイレンズのレンズ部（集光素）が設けられていない側の面を言う。
【００２４】
更に本発明において、「フライアイレンズの平板部」とは、フライアイレンズの複数のレンズ部（集光素）の各レンズ部（集光素）間の平板な部分を言う。
【００２５】
更にまた本発明において、「直射光源下」とは直接照射光源の環境下のことを言い、例えば、屋外では直接的に太陽光線が照射される環境下、或いは屋内においては窓ガラス等を通して太陽光線が照射される環境下を言う。
【発明の効果】
【００２６】
請求項１〜５に記載の発明によれば、立体感の良好な立体画像（図２及び図３）が観察できる。また、直射光源下でも立体感が劣化しにくい画像を表示可能にすることができる。
【００２７】
上記本発明の好ましい実施態様（１）に記載の発明によれば、経時後でもより立体感に変化がない優れた立体画像形成システムを提供できる。
上記本発明の好ましい実施態様（２）に記載の発明によれば、高品位の立体静止画像が、低コストで製造できる。
上記本発明の好ましい実施態様（３）に記載の発明によれば、安価な印刷方式によってフライアイレンズが形成できる。  
上記本発明の好ましい実施態様（４）に記載の発明によれば、高解像度の立体静止画像が得られる。
上記本発明の好ましい実施態様（５）に記載の発明によれば、公知の３ＤＣＧソフトによって、高品位の立体静止画像の再現性が得られる。
【００２８】
上記本発明の好ましい実施態様（６）に記載の発明によれば、公知のＣＡＤソフトによって、高品位の立体静止画像の再現性が得られる。
上記本発明の好ましい実施態様（７）〜（１２）に記載の発明によれば、直射光源観察下においてより立体感のある画像が得られる。
上記本発明の好ましい実施態様（１１）〜（１２）に記載の発明では、表示部が装置本体に対して回転する軸を有するので、直射光源下での立体感に影響が出やすいが、これらの発明により直射光源下での観察でも常に立体感のよい回転表示部が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
以下、本発明について説明する。
本発明において、立体画像表示用画像を作るシステムは、図４に示されている。立体画像表示用画像となる元画（入力）としては、三次元非接触型実写、３ＤＣＧ形状若しくはＣＡＤの如き３Ｄデータ、又はデジタルカメラによる実写が挙げられる。
【００３０】
立体画像表示用画像とするための画像処理（ＩＰ画像処理）としては、市販ソフトであるＳｈａｄｅ、ｍａｙａ、３ｄｓＭＡＸの如き３ＤＣＧソフトや、ＣＡＤソフトを用いることができ、図４に矢符で示す元画（入力）の各々に対応したソフトによるＩＰ画像処理が行われることによって、ＩＰ画像が作成される、このＩＰ画像は、ＴＤ（透過型）若しくはＳＧ（反射型）の如きいわゆるラムダと、ポジフィルムの如きＬＶＴ等から成る銀塩モノクロや、印刷モノクロ又はＩＪモノクロ等に出力されることによって、立体画像表示用画像が得られる。この得られた立体画像表示用画像を３Ｄ表示化する（立体画像表示化工程）にはフライアイレンズが用いられ、特に、インクジェット（ＩＪ）や印刷技術によるフライアイレンズが利用されることが好ましい。
【００３１】
入力工程の入力手段としてはデジタルカメラによる実写、三次元非接触型実写、ＣＡＤや３ＤＣＧ形状の３Ｄデータ入力などが挙げられる。
多視点画像データ化工程にはｓｈａｄｅ、ｍａｙａ、３ｄｓＭＡなどの３ＤＣＧソフトが使用される。
ＩＰ画像処理工程では、図５の模式図に示すような処理が行われる。例えば、１視点が１８０×１８０画素からなる画像を縦３２視点×横３２視点＝１０２４視点分を集め、一つのレンズから観察される各視点の画像をレンズに対応する位置に集めて、一枚のＩＰ用画像が作成される。詳細は非特許文献２に記載されている。
【００３２】
ＩＰ画像出力工程で使用される出力材料としては銀塩の（透過）観察用感光材料〔観察用感光材料はプラスチックフィルム支持体（好ましくは透過型支持体）上に画像形成したものであり、例えば、特開平２-１８１１３９号、特開平４−１３１８４５号、特開平８−６９０８１号の段落番号［００６８］〜［００７２］等を参照できる。〕やインクジェット、印刷などが用いられる。
３Ｄ表示化工程ではフライアイレンズ（印刷や成型形成されたもの）とＩＰ用画像が（適宜スペーサーを介して）合体され立体画像表示部が作成される。
【００３３】
図５は、図９に示すＩＰ立体画像を得るための立体画像表示用画像を作成する説明図であり、元画の１画面サイズが１８０×１８０画像、視点数が上下３２・左右３２の場合を示しており、視点違いの画像群１０２４枚から１枚のＩＰ用画像が作成されることを示しており、その工程が、ＩＰ画像処理工程となる。処理工程の詳細は非特許文献２に記載されている。
【００３４】
図４において、多視点画像を得るため、三次元非接触型実写を用いてもよく、この三次元非接触型実写とは、特開２００２−２２８４１３等に示された３次元非接触型形状入力装置による原画をいう。例えば、コニカミノルタ社製ＶＩＶＩＤ９１０やＶＩＶＩＤ９ｉを使用することができる。
【００３５】
本発明において、立体画像表示用画像を得るために用いられるカラー材料としては、次のものが包含される。
先ず、ハロゲン化銀カラー写真感光材料が挙げられる。この感光材料としては光透過性支持体、もしくは反射支持体の上に互いに吸収波長領域の異なる少なくとも３種の感光性層を有するものであれば、公知のいずれのものであってもよいが、光透過性支持体上に画像形成される透過光観察型のハロゲン化銀カラー写真感光材料であることが好ましい。
【００３６】
また本発明に用いるハロゲン化銀感光材料は、撮影用のカラーネガフィルム、カラーポジフィルムであってもよく、プリント用の印画紙やディスプレイ用の透過印画フィルムのいずれであってもよい。本発明の用いることの出来るハロゲン化銀感光材料の好ましい様態の一つは、大判サイズのカラーポジフィルムである。また別の様態は、透過型ディスプレイ作成用のカラーフィルムであり、特にデジタル露光に適したディスプレイフィルムが好ましい。
【００３７】
この光記録材料は、感光波長が異なる複数の光重合開始剤、及び色の異なる複数の色素前駆体を組み合わせ、多色またはフルカラー画像を形成する。例えばそれぞれシアン、マゼンタ、イエローに発色し、感光波長の異なる３つの感光層を積層することにより、フルカラー画像形成用の光記録材料とすることができる。それぞれの層の間に中間層を設けることもでき、その他、保護層、フィルター層などを設けてもよい。
【００３８】
露光光源の選択に際しては、光記録材料の感光波長に適した光源を選ぶことは勿論であるが、画像情報が電気信号を経由するかどうか、システム全体の処理速度、コンパクトネス、消費電力などを考慮して選ぶことができる。
【００３９】
画像情報を電気信号を経由して記録する場合には、画像露光装置としては、発光ダイオード、各種レーザーを用いてもよいし、画像表示装置として知られている各種デバイス（ＣＲＴ、液晶ディスプレイ、エクトロルミネッセンスディスプレイ、エレクトロクロミックディスプレイ、プラズマディスプレイなど）を用いることもできる。この場合、画像情報は、ビデオカメラや電子スチルカメラから得られる画像信号、日本テレビジョン信号規格（ＮＴＳＣ）に代表されるテレビ信号、原画をスキャナーなどで多数の画素に分割して得た画像信号、磁気テープ、ディスク等の記録材料に蓄えられた画像信号が利用できる。
【００４０】
カラー画像の露光に際しては、ＬＥＤ、レーザー、蛍光管などを光記録材料の感色性に合わせて組み合わせて用いるが、同じものを複数組み合わせ用いてもよいし、別種のものを組み合わせて用いてもよい。光記録材料の感色性は写真分野ではＲ（赤）、Ｇ（緑）、Ｂ（青）感光性が通常であるが、近年はＵＶ、ＩＲなどの組み合わせて用いることも多く、光源の利用範囲が広がってきている。たとえば光記録材料の感色性が（Ｇ、Ｒ、ＩＲ）であったり、（Ｒ、ＩＲ（短波）、ＩＲ（長波））、（ＵＶ（短波）、ＵＶ（中波）、ＵＶ（長波））、（ＵＶ、Ｂ、Ｇ）などのスペクトル領域が利用される。光源もＬＥＤ２色とレーザーの組み合わせなど別種のものを組み合わせてもよい。上記発光管あるいは素子は１色毎に単管あるいは素子を用いて走査露光してもよいし、露光速度を速めるためにアレイになったものを用いてもよい。利用できるアレイとしては、ＬＥＤアレイ、液晶シャッターアレイ、磁気光学素子シャッターアレイなどが挙げられる。
【００４１】
また、最近進展が著しい青色光発色ダイオードを用い、緑色光発色ダイオード、赤色光発色ダイオードと組み合わせた光源も用いることができる。
【００４２】
上記画像表示装置としては、ＣＲＴのようにカラー表示のものとモノクロ表示のものがあるが、モノクロ表示のものをフィルターを組み合わせて数回の露光を行う方式を採用してもよい。既存の２次元の画像表示装置は、ＦＯＴのように１次元化して利用してもよいし１画面を数個に分割して走査と組み合わせて利用してもよい。加熱手段としては、特開昭６１−２９４４３４号公報記載の光記録材料のように、光記録材料の感光層が塗設されていない支持体上の面に発熱体層を設けて加熱してもよい。さらに特開昭６１−１４７２４４号公報記載のように熱板、アイロン、熱ローラーを用いたり、特開昭６２−１４４１６６号公報記載のように、熱ローラーとベルトの間に光記録材料をはさんで加熱する方法を用いてもよい。
【００４３】
すなわち該光記録材料を、光記録材料の面積以上の表面積を有する発熱体と接触させて、全面を同時に加熱してもよいし、より小さな表面積の発熱体（熱板、熱ローラー、熱ドラムなど）と接触させ、それを走査させて時間を追って全面が加熱されるようにしてもよい。また上記のように発熱体と光記録材料とを直接接触する加熱方法以外にも、電磁波、赤外線、熱風などを光記録材料にあてて非接触の状態を加熱することもできる。本発明の画像形成においては、該光記録材料の、感光層を塗設していない支持体上の面から加熱する場合、感光層の塗設してある面の方は直接空気に接触していてもよいが、光記録材料からの水分、揮発成分の蒸発を防いだり、熱を逃がさないように保温するために、断熱材などでカバーしてもよい。
【００４４】
また加熱は、像様露光後０．１秒以上経過してから加熱することが好ましい。加熱温度は一般に６０℃から２５０℃、好ましくは８０℃〜１８０℃であり、加熱時間は０．１秒から５分の間である。また、異なる温度で２回以上加熱してもよい。
【００４５】
次に本発明に用いられる感熱記録材料について説明する。
この感熱記録材料は、色素又は色素前駆体を含有する感熱記録材料であれば、公知のいずれのものでもよい。例えば、透明支持体上に電子供与性染料前駆体と電子受容性化合物を主成分として含有する第一の感熱発色層、最大吸収波長が３６０±２０ｎｍであるジアゾニウム塩化合物と該ジアゾニウム塩化合物と熱時反応して呈色するカプラーを含有する第二の感熱発色層、最大吸収波長が４００±２０ｎｍであるジアゾニウム塩化合物と該ジアゾニウム塩化合物と熱時反応して呈色するカプラーを含有する第三の感熱発色層を順次積層してなる多色感熱記録材料が挙げられ、特公昭４９−６９号には、複数の電子供与性染料前駆体と電子受容性化合物を共存させた感熱記録材料を作成し、各電子供与性染料前駆体の発色開始温度が異なることを利用して異なった温度を加えることにより異なった色相の画像を得る試みが提案され、さらに特公昭４９−２７７０８号、特公昭５１−５７９２号には、異なった色相に発色する感熱記録層を２層積層することにより、低温で上層を、高温で上層、下層の両者を発色させ２色発色の感熱記録材料を得る試みが提案されて、特公昭５１−５７９１号では、透明支持体上に、ジアゾニウム塩化合物とカプラーからなる第一の感熱発色層、ポリエーテル化合物を含有する中間層、塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる第二の感熱発色層を積層した多色感熱記録材料が提案されており、特公昭５１−２９０２４号には、塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる感熱発色層を２層積層した２色感熱記録材料において、低温発色層に有機塩基化合物であるグアニジン類を添加しておき、高温発色層の発色時に低温発色層の発色を消色せしめる方法が提案され、さらに特公昭５１−３７５４２号では、透明支持体上に酸性染料前駆体と有機塩基化合物からなる高温感熱発色層と塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる低温発色層を積層し、高温印字時には下層の有機塩基化合物が上層に拡散して発色体を消色する多色感熱記録材料が提案されている。
【００４６】
直接感熱記録でフルカラー画像を再現する方法の１つとして、感光波長の異なった２種のジアゾニウム塩と各々のジアゾニウム塩と熱時反応して異なった色相に発色するカプラーを組み合わせた感熱記録層２層と、塩基染料前駆体と電子受容性化合物を組み合わせた感熱記録層を積層することにより良好な多色画像を再現できる感熱記録材料も知られており、本発明においては、上記いずれも採用可能である。
【００４７】
本発明の好ましい実施態様では、立体画像表示用画像が銀塩モノクロ、印刷モノクロ、ＩＪモノクロで形成されている。そして、フライアイレンズは公知のいずれであってもよい。
【００４８】
本発明において、立体画像表示用画像を得るために用いられるハロゲン化銀白黒写真感光材料としては、次のものが包含される。
感光材料に用いるハロゲン化銀乳剤には、ハロゲン化銀として、臭化銀、沃臭化銀、塩化銀、塩臭化銀、塩沃臭化銀等の通常のハロゲン化銀乳剤に使用される任意のものを用いることができ、例えば、ネガ型ハロゲン化銀乳剤として６０モル％以上の塩化銀を含む塩臭化銀またはポジ型ハロゲン化銀として６０モル％以上の臭化銀を含む塩臭化銀、臭化銀、沃臭化銀である。ハロゲン化銀粒子は、酸性法、中性法及びアンモニア法のいずれで得られたものでもよい。ハロゲン化銀粒子は、粒子内において均一なハロゲン化銀組成分布を有するものでも、粒子の内部と表面層とでハロゲン化銀組成が異なるコア／シェル粒子であってもよく、潜像が主として表面に形成されるような粒子であっても、また主として粒子内部に形成されるような粒子でもよい。さらにあらかじめ表面をかぶらせた粒子であってもよい。
【００４９】
次に、印刷モノクロ及びＩＪ（インクジェット）モノクロとしては、公知のいずれの技術を採用してもよい。
【００５０】
立体画像表示用画像を作る方法は、特有のコンピュータプログラムによるレイトレーシングによる方法でもよいが、市販のＣＧアプリケーションを用いる方法など、公知の技術を採用できる。特に、本発明においては、立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程で３ＤＣＧソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いてあること、または、立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程でＣＡＤソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いていることができる。
【００５１】
前述のごとく作成した複数の視点違いのレンダリング画像群を、任意の方法により合成及び再配置して立体画像表示用画像とすることができる。例えば、前記非特許文献２に記載の方法が好ましい。
【００５２】
本発明における３ＤＣＧソフトは任意のソフトを用いることができる。市販で入手しやすく品質上好ましいソフトとしては、シェード、マヤ、３Ｄスタジオマックス、ソフトイメージ、ライトウエーブ３Ｄ、シネマ４Ｄなどが挙げられる。
【００５３】
本発明における透明支持体は、可視光線領域において透過性を有するものであれば特に限定されず、写真業界において公知のものを採用できる。また透明支持体は単層である必要はなく積層体であってもよい。
【００５４】
請求項１に示される本発明の第１発明に用いられるフライアイレンズは、その一部に遮光部を有する。遮光部は、フライアイレンズの複数のレンズ部（集光素）の各レンズ部（集光素）間の平板な部分である平板部に設けられていることが好ましい。また、該遮光部は、フライアイレンズの平板部の一部に設けられてもよいし、平板部の全面に設けられてもよいし、平板部のほぼ全面に設けられてもよいし、平板部のほぼ全面であって且つレンズ部と遮光部の間に幅０．１ｍｍ以下の未遮光帯を有するように設けられてもよい。
【００５５】
遮光部としては、フライアイレンズの一部において光を遮蔽できれば特にその遮光手段は限定されず、例えば、黒色インクの印刷による遮光手段が好ましい。
【００５６】
本発明に用いられるフライアイレンズとしては、公知のものを特別の制限なく採用することができる。例えば、特許第３４８８１７９号公報には、無着色又は着色の透明インキを用いて複数の凸レンズ状の集光素（フライアイレンズ）パターンを形成することが開示されており、本発明にも採用できる。このフライアイレンズは、必要に応じて、大きさの異なる２種類又は３種類以上の集光素を混在させるように構成してもよい。また、このフライアイレンズは、上記特許第３４８８１７９号公報に開示されているように、印刷法を用いて形成することができるという利点もある。特にスクリーン印刷法にて製造される場合が好ましい。尚、本発明のフライアイレンズは上記に限らず、インクジェット方式などの公知の技術を用いて製造してもよい。
【００５７】
また、本発明のフライアイレンズは、凹凸面にレンズ構成材料とは異なる屈折率の材料が付与されていることが好ましい。
【００５８】
更に、フライアイレンズの表面に反射防止層が設けられていてもよい。反射防止層としては、この種のレンズに用いられる公知公用の反射防止層が特別の制限なく用いることができる。
【００５９】
本発明のフライアイレンズの好ましい実施例としては、例えば、図１のＦ−１に示すように、透明ＰＥＴフィルム上に、ＵＶ硬化タイプの透明インクを使用してスクリーン印刷法にて、間隔が２．０３ｍｍの正方配置になるように直径１．９８ｍｍの凸レンズ群を作成することによって得られる。
【００６０】
また、本発明の遮光部の好ましい実施例としては、例えば、フライアイレンズの平板部の一部に遮光部を設ける態様では、図１のＦ−２に示すように、前記Ｆ−１と同様の構成を有するフライアイレンズの平板部に直径０．８ｍｍの黒色インク印刷による遮光部を設けることによって得られ、フライアイレンズの平板部の全面に遮光部を設ける態様では、図１のＦ−３に示すように、前記Ｆ−１と同様の構成を有するフライアイレンズの平板部の全面に黒色インク印刷による遮光部を設けることによって得られ、フライアイレンズの平板部のほぼ全面であって且つレンズ部と遮光部の間に幅０．１ｍｍ以下の未遮光帯を有するように遮光部を設ける態様では、図１のＦ−４に示すように、前記Ｆ−１と同様の構成を有するフライアイレンズのレンズ部の周囲に幅０．１ｍｍの未遮光部を残して残りの平板部の全面を黒色インク印刷による遮光部を設けることによって得られる。
【００６１】
請求項２に示される本発明の第２発明に用いられるフライアイレンズは、フライアイレンズのレンズ部（集光素）が設けられていない側の面である平面側が観察者側となるように配置される。その他の構成は、前記第１発明の説明で述べたフライアイレンズと同様でよい。
【００６２】
本発明において組合せ使用されるバックライトは、下記光源（Ａ）〜（Ｅ）を含む白色光源であることが好ましい。
具体的には、
［光源（Ａ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．２未満である白色光源。
［光源（Ｂ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．１未満である白色光源。
［光源（Ｃ）］３７０ｎｍより長波な発光源と、該発光を蛍光材により波長変換した光を含有することで白色を呈する白色光源。
［光源（Ｄ）］水銀の紫外部輝線発光を、蛍光材波長変換の発光源としない白色光源。
［光源（Ｅ）］前記光源（Ｃ）又は光源（Ｄ）であって、少なくとも２種以上の波長変換蛍光材を有し、その発光源が４００ｎｍより短波である白色光源。
等のいずれであってもよい。
【００６３】
具体的に説明すれば、白色光は、光の混色により得られるものであり、発光源である波長４５０〜５５０ｎｍのＩｎＧａＮ系の青色ＬＥＤが発する青色光と、蛍光体が発する黄色光とを混合したものであり、このような白色ＬＥＤに適当な蛍光体としては、例えば、
組成式：（Ｙ，Ｇｄ）３（Ａｌ，Ｇａ）３Ｏ１２
で示されるＹＡＧ系酸化物にＣｅをドープした蛍光体が最もよく用いられている。この蛍光体は、発光源であるＩｎＧａＮ系の青色ＬＥＤチップの表面に薄くコーティングされて白色系に発光する。このような白色光源を本発明に用いてもよい。
【００６４】
次に、本発明においては、例えば、発光波長が３６０ｎｍ〜５５０ｎｍの範囲にある発光素子と、希土類元素を賦活させた酸窒化物の蛍光体とを備え、前記発光素子の光の一部は前記蛍光体により波長変換されて放出される白色光源を用いてもよく、前記発光素子の発光波長は、４５０ｎｍ〜５５０ｎｍの範囲にあって、前記波長変換された光と、前記発光素子の光の他の一部とが混合されて放出されることにより白色系の発光をすることが好ましく、前記酸窒化物は、アルファサイアロンを母体材料とする酸窒化物であることが好ましい。
【００６５】
そして、前記蛍光体は、
一般式  ＭｅｘＳｉ１２−（ｍ＋ｎ）Ａｌ（ｍ＋ｎ）ＯｎＮ１６−ｎ：Ｒｅ１ｙＲｅ２ｚ
で示され、アルファサイアロンに固溶する金属Ｍｅ（Ｍｅは、Ｌｉ、Ｃａ、Ｍｇ、Ｙ、又はＬａとＣｅを除くランタニド金属の一種若しくは２種以上）の一部若しくはすべてが、発光の中心となるランタニド金属Ｒｅ１（Ｒｅ１は、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｅｕ、Ｔｂ、Ｙｂ、又はＥｒの一種若しくは二種以上）、又はランタニド金属Ｒｅ１及び共賦活材としてのランタニド金属Ｒｅ２（Ｒｅ２はＤｙ）で置換されて成ることが好ましい。
【００６６】
この構造の白色ＬＥＤは、高品位な立体画像色再現性にも優れて好ましい。
本発明に用いられる観察光としての白色光源は、上市されているものもあり、市場からも入手可能であり、例えば、紫外ＬＥＤは、豊田合成社のＴＧ  Ｐｕｒｐｌｅとして知られており、これを用いた白色ＬＥＤは、同社から、高輝度白色ＬＥＤ「ＴＧ  ＴＲＵＥ  Ｗｈｉｔｅ  Ｈｉ」として、上市されており、本発明においては、これらを使用することもできる。
【００６７】
また、本発明においては、立体画像表示用画像、観察側の透明保護層、バックライト側の透明保護層等の構成部材を有することが好ましい。
【００６８】
図６は本発明のインテグラルフォトグラフィの原理図を示す。
図６は、例示として、ハロゲン化銀白黒写真感光材料（以下、銀塩材料ということもある。）を用いて立体画像表示用画像を形成した場合を示しており、この例では、透明支持体上に、下引層（図示せず）を介して白黒感光性層が塗設され〔露光、現像によって立体画像表示用画像（ＩＰ画像）を形成する層である。〕、最外層に保護層が積層されて成る。一方、フライアイレンズは透明支持体上に、印刷方式又はインクジェット方式によって、集光素がパターン化されて形成されて成る。上記銀塩材料によって、立体画像表示用画像（ＩＰ画像）が得られ、上記２つの透明支持体同志が積層されて成る。尚、２つの透明支持体の中間に図９の如き中間透明板を介在させて積層してもよい。
【００６９】
保護層は、銀塩材料（立体画像表示用画像）を基準に、バックライト側の保護層Ａ（銀塩材料を構成している透明保護層）、観察者側の保護層Ｂ（銀塩材料を構成している透明保護層）や保護層Ｃ（銀塩材料を構成している透明裏引層又は銀塩材料とは別体の透明保護層）や保護層Ｄ（微小光源アレイよりも観察者側にある透明保護層）のいずれであってもよい。尚、本発明の立体画像形成システムを実施するのに用いられる装置は、遮光性装置本体によって被覆されている。
尚、図６（Ｂ）において、着色フィルターは、銀塩材料による立体画像表示用画像と、バックライトとの間に固定してある。
【実施例】
【００７０】
以下、実施例を挙げて本発明を例証する。
実施例１
本発明のインテグラルフォトグラフィ画像（以下「ＩＰ画像」という。）を用いた立体表示物（立体画像表示用画像）を以下の様にして作成した。
【００７１】
《ＩＰ画像の作成》
３ＤＣＧデータを用い、株式会社イーフロンティアの３ＤＣＧソフトＳｈａｄｅ６ａｄｖａｎｃｅにてサンプル画像となる３Ｄ形状データを作成し、カメラ位置を制御して以下のような視点違いのレンダリング画像群を作成した。
【００７２】
注視点を中心として横方向に３２視点分、縦方向に３２視点分の等間隔のマトリックス上に存在する合計１０２４視点の画像パターンから成っており、各視点画像のレンダリング画像サイズは３６０画素×３６０画素で形成した。
この画像群を前記非特許文献２に記載の方法により図５に示すように再配置合成して、ＩＰ画像データを作成した。
【００７３】
上記のＩＰ画像データを、コダック社製デジタル露光機ＬＶＴプリンターにて、ハロゲン化銀カラー写真感光材料である５×７インチの銀塩カラーポジフィルムシートに２０３２ｄｐｉの解像度で露光（出力）し、いわゆるＥ６処理にて発色現像処理を行った。こうして得られたカラーＩＰ画像をＩＰ−１とする。
【００７４】
同様に上記のＩＰ画像データを、ダースト社製デジタル露光機ラムダにて、７５ｃｍサイズの銀塩カラーディスプレイフィルムに４００ｄｐｉの解像度で露光（出力）し、いわゆるＲＡ４処理にて発色現像処理を行った。こうして得られたカラーＩＰ画像をＩＰ−２とする。
【００７５】
《フライアイレンズアレイの作成》
２１０μｍ厚で７５ｃｍ正方サイズの透明ＰＥＴフィルム上に、ＵＶ硬化タイプの透明インクを使用してスクリーン印刷法にて、間隔が２．０３ｍｍの正方配置になるように直径１．９８ｍｍの凸レンズ群を作成した。レンズの焦点距離は約５ｍｍとした。こうして得られたフライアイレンズアレイをＦ−１とし、平板部に直径０．８ｍｍの黒色インク印刷による遮光部を設けたフライアイレンズをＦ−２とし、平板部の全面に黒色インク印刷による遮光部を設けたフライアイレンズをＦ−３とし、平板部のほぼ全面であって且つレンズ部の周囲に幅０．１ｍｍの未遮光部を残して黒色インク印刷による遮光部を設けたフライアイレンズをＦ−４とする（図１参照）。
【００７６】
《立体表示試料の作成》
前述の方法にて得られたカラーＩＰ画像ＩＰ−１とフライアイレンズＦ−１を、非画像形成側フィルム（支持体）同士で張り合わせた。各々２１０μｍ厚のフィルム上に画像形成されているために、ＩＰ画像とフライアイレンズは約４２０μｍの距離を置いて配置された。こうして得られた立体表示試料を３Ｄ−１とする。
【００７７】
カラーＩＰ画像ＩＰ−２とフライアイレンズＦ−２を、非画像形成側フィルム（支持体）同士で、中間に５ｍｍ厚のアクリル板を介して張り合わせた。こうして得られた立体表示試料を３Ｄ−２とする。
【００７８】
カラーＩＰ画像をＩＰ−２とフライアイレンズアレイＦ−１を、フィルム（支持体）同士で、中間に５ｍｍ厚のアクリル板を介して張り合わせた。こうして得られた立体表示試料を３Ｄ−３とする。
【００７９】
なお３Ｄ−１〜３Ｄ−３の観察側最表面（図６における保護層Ｄに相当する。）及びバックライト側最表面（図６における保護層Ａであって離開せずに保護層Ｂに貼付された層に相当する。）には、それぞれ透明保護層として、３００μｍ厚のＴＡＣフィルムを貼り付けた。
【００８０】
《バックライトの作成》
豊田合成社製白色ＬＥＤ「ＴＧ  Ｗｈｉｔｅ  Ｈｉ」にてバックライトを作成した。
【００８１】
立体表示試料
３Ｄ−３とバックライトとを組合せ、図７に示す立体画像表示用画像を有し、図６（Ａ）に示す構成（但し、保護層Ａ・Ｄは省略）のディスプレイを作成した。
これらの３Ｄディスプレイを、バックライトを点灯したままの状態で、温度５５℃、湿度７０％の環境下で１ヶ月保存した。保存後に以下の方法にて経時後立体感の官能評価及び画像視認性評価を行って、表１に示した。
【００８２】
本実施例で用いられた立体画像表示用画像は、図７に示すように、近景の木（１）の左手後方に３本の木（２）、（３）、（４）が近景から遠景に向けて並列し、そして、最奥側の木（４）の右奥には白雲（５）が、晴天下の空（６）に最遠景として表われている。
【００８３】
経時後立体感の評価は、下記基準による画像指定部の５段階視覚評価（１０名）の平均値によった。
５点：白雲（５）や木（４）の細部の立体感が知覚できる。
４点：青空（６）と白雲（５）の立体感は知覚できる。
３点：青空（６）と木（４）の立体感は知覚できる。
２点：青空（６）と木（１）の立体感は知覚できる。
１点：画面全面の立体感を知覚できない。
立体画像３Ｄ−３の、フライアイレンズの種類及び配置を表１のように変化させた各試料を作成し、上記のように評価を行った。結果は表１の通りであった。
【００８４】
【表１】
2006184645.tif 000003
【００８５】
表１から明らかなように、フライアイレンズの一部に遮光部がある試料３や、レンズアレイの設置を上下逆面（フライアイレンズの平面側が観察者側となるように配置）とした試料６では、直射光源下観察でも立体感が鮮明な画像が得られた。また、フライアイレンズの平面部全面に遮光部を設けた試料４や５ではより鮮明な立体画像が観察できた。
【００８６】
試料２〜試料６において、各フライアイレンズの表面に反射防止層を設けたものを用いて同様の実験を行ったところ、本発明においては上記結果が更に向上した。
【００８７】
実施例２
図８に示すように冷蔵庫のドアに表示部を設け、ここに立体画像装置を設置した。立体画像装置としては実施例１に使用したものと同様のものを使用した。表示部付き冷蔵庫を直射日光が当たる窓に近いところに設置して、ドアを回転した場合に立体感のよい画像が得られるかを実施例１と同様に観察した。表２にその結果を示す。
【００８８】
【表２】
2006184645.tif 000004
回転するドアに表示体を有しているため、直射日光が表示装置に当たる角度が変わり立体感が変化しやすいが、本発明では常に立体感のよい表示が得られた。
また、冷蔵庫のドアの代わりに、折り畳み式の携帯電話の表示体として設置した場合にも同様に直射日光下でも常に良好な立体画像が得られた。また、立体画像表示体としてレンチキュラーレンズを使用した場合には、回転時に立体感がより劣化しやすいものとなった。
【図面の簡単な説明】
【００８９】
【図１】本発明に用いられるフライアイレンズの説明図
【図２】本発明によって得られる立体画像の一例
【図３】本発明によって得られる立体画像の一例
【図４】本発明の立体画像形成システムを示す工程原理図
【図５】本発明の立体画像形成システムを示す立体表示画像の作成を説明する原理図
【図６】本発明のインテグラルフォトグラフィの原理図であって、（Ａ）はカラー材料を用いた場合の例、（Ｂ）はモノクロ材料を用いた場合の例
【図７】実施例１で用いた立体画像表示用画像の正面図
【図８】実施例２に用いられる冷蔵庫の概略斜視図
【図９】プリント技術を用いたインテグラルフォトグラフィの原理図
【図１】
2006184645.tif 000005
【図２】
2006184645.tif 000006
【図３】
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【図４】
2006184645.tif 000008
【図５】
2006184645.tif 000009
【図６】
2006184645.tif 000010
【図７】
2006184645.tif 000011
【図８】
2006184645.tif 000012
【図９】
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