(57)【要約】【課題】ブロックの先端部の剛性を確保し、トレッド面の偏摩耗を効果的に防止しうる空気入りタイヤを提供すること。【解決手段】平面視先細りに形成された先端部３１を有するブロック３０と、ブロック３０の側壁面３２に対向する側壁面２５を有するブロック２０と、が形成された空気入りタイヤのトレッド面において、ブロック３０の先端部３１に、陸部高さが先端側に向かって漸減するテーパカット部３３と、テーパカット部３３の先端から略一定の陸部高さでブロック２０の側壁面２５に連なるブリッジ部３４と、を設けた。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数個の実質上ブロックからなるブロック列がトレッド面に形成された空気入りタイヤにおいて、
前記ブロック列が、平面視先細りに形成された先端部を有する第１の実質上ブロックと、前記第１の実質上ブロックの先端部の側壁面に対向する側壁面を有する第２の実質上ブロックと、を備え、
前記第１の実質上ブロックの先端部に、陸部高さが先端側に向かって漸減するテーパカット部と、そのテーパカット部の先端から略一定の陸部高さで前記第２の実質上ブロックの側壁面に連なるブリッジ部と、が形成されたことを特徴とする空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記ブリッジ部は、前記テーパカット部の先端から二股に分かれて、前記第１の実質上ブロックの先端部の両側に配された前記第２の実質上ブロックの側壁面に連なる請求項１記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記テーパカット部から前記ブリッジ部に連なる付け根幅が２ｍｍ以上である請求項１または２記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数個のブロックからなるブロック列がトレッド面に形成された空気入りタイヤに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
通常、空気入りタイヤのトレッド面には、要求されるタイヤ性能や使用条件に応じて、各種のトレッドパターンが形成される。中でも、ブロックタイプと呼ばれるトレッドパターンは、複数本の溝によって区分される複数個のブロックを有し、雪路性能や排水性能、トラクション性能等に優れたものとして知られている。
【０００３】
図６は、従来のブロックタイプのトレッドパターンの一例を示す平面図である。トレッド面１６には、タイヤ周方向に延びる周方向溝９と、タイヤ周方向に対して傾斜して延びる傾斜溝１０および傾斜溝１１と、それらによって区分される複数個のブロック１７が配列されたブロック列１９と、が形成されている。ブロック１７は、平面視先細りに形成された先端部１８を有し、その先端部１８は両隣のブロック１７により形成されるスリットの間に配されている。
【０００４】
また、図７に示すように、ブロック１７の先端部１８には、陸部高さが先端側に向かって漸減するテーパカット部１５が形成されている。これは、剛性が小さく倒れ込み易い先端部１８では、接地圧が比較的小さく、摩耗量が他の部分に比べて少なくなることに起因して、トレッド面１６に偏摩耗が発生し易くなるという問題を考慮したものであり、テーパカット部１５を形成することにより摩耗量の差を補って、偏摩耗の抑制を図るものである。
【０００５】
しかしながら、かかるテーパカット部１５では、偏摩耗の発生を十分に防止することができていなかった。特に、先端部１８の角度が小さい場合には、勾配の大きいテーパカット部１５を形成する必要があるため、耐偏摩耗性が十分ではなかった。また、図６に示すように、先端部１８にテーパカット部１５が形成されることによって、スリット間に設けられる空間が大きくなり、かかる領域のタイヤ周方向に沿って偏摩耗が発生し易くなるという問題があった。
【０００６】
ここで、下記特許文献１には、ブロックの先端部に面取り部（テーパカット部に相当）が形成された空気入りタイヤが開示されている。かかる面取り部としては、周囲を溝に囲まれた第一面取り部と、ブロックの側壁に隣接する第二面取り部とが記載されている。しかしながら、第一面取り部は、上述したとおり、偏摩耗を十分に防止しうるものではない。また、第二面取り部は、傾斜面が溝底にまで達しており、先端部の剛性が小さくなり過ぎるため、耐偏摩耗性が十分ではない。
【特許文献１】特開２００３−３２６９２０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
そこで、本発明の目的は、ブロックの先端部の剛性を確保し、トレッド面の偏摩耗を効果的に防止しうる空気入りタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的は、下記の如き構成の本発明により達成することができる。即ち、本発明の空気入りタイヤは、複数個の実質上ブロックからなるブロック列がトレッド面に形成された空気入りタイヤにおいて、前記ブロック列が、平面視先細りに形成された先端部を有する第１の実質上ブロックと、前記第１の実質上ブロックの先端部の側壁面に対向する側壁面を有する第２の実質上ブロックと、を備え、前記第１の実質上ブロックの先端部に、陸部高さが先端側に向かって漸減するテーパカット部と、そのテーパカット部の先端から略一定の陸部高さで前記第２の実質上ブロックの側壁面に連なるブリッジ部と、が形成されたものである。
【０００９】
上記構成によれば、まず、平面視先細りに形成された先端部を有する第１の実質上ブロックが、陸部高さが先端側に向かって漸減するテーパカット部を備えるため、先端部と他の部分との剛性の違いによる摩耗量の差を補って、偏摩耗を抑制することができる。次に、第１の実質上ブロックが、テーパカット部の先端から略一定の陸部高さで、第２の実質上ブロックの側壁面に連なるブリッジ部を備えることにより、先端部の剛性が確保される。これにより、例えば先端部の角度が小さくテーパカット部の勾配が大きい場合等においても、先端部の剛性が小さくなり過ぎることがなく、偏摩耗の発生を十分に防止することができる。
【００１０】
ここで、実質上ブロックには、溝により完全に区分されるブロックだけでなく、上記ブリッジ部のような他のブロックの側壁面に連なる部分を有して、溝により完全に区分されていないブロックも含まれる。
【００１１】
上記において、前記ブリッジ部は、前記テーパカット部の先端から二股に分かれて、前記第１の実質上ブロックの先端部の両側に配された前記第２の実質上ブロックの側壁面に連なるものが好ましい。
【００１２】
上記構成によれば、ブリッジ部が、テーパカット部の先端から二股に分かれて、第１の実質上ブロックの先端部の両側に配された第２の実質上ブロックの側壁面に連なることにより、先端部の剛性がより効果的に確保される。これにより、偏摩耗の発生をより十分に防止することができる。
【００１３】
上記において、前記テーパカット部から前記ブリッジ部に連なる付け根幅が２ｍｍ以上であるものが好ましい。
【００１４】
上記構成によれば、テーパカット部からブリッジ部に連なる付け根幅が２ｍｍ以上であることにより、テーパカット部からブリッジ部に連なる付け根が細くなり過ぎることがなく、第１の実質上ブロックの先端部の剛性がより効果的に確保される。これにより、偏摩耗の発生をより十分に防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。本発明の空気入りタイヤは、トレッド面以外は、従来公知のタイヤ構造と同じであり、例えば図１に示すものと同様である。
【００１６】
図１に示す空気入りタイヤは、一対の環状のビード部２と、そのビード部２から各々タイヤ外周側へ延びるサイドウォール部５と、そのサイドウォール部５の各々の外周側端にショルダ部を介して連なるトレッド部７とを備える。ビード部２間には、カーカスプライ１が架け渡されるように配され、ビード３およびビードフィラー４を挟み込むように端部を巻き上げられている。トレッド部７のカーカスプライ１外側には、１層もしくは複数層のベルト層８が配され、必要に応じてベルト補強層が配される。ベルト層８のタイヤ外周側には、トレッドゴムが配され、要求されるタイヤ性能や使用条件に応じて、トレッド面６に各種のトレッドパターンが形成される。
【００１７】
上記のゴム層等の原料ゴムとしては、天然ゴム、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）等が挙げられ、これらは１種単独で又は２種以上混合して使用される。また、これらのゴムは、カーボンブラックやシリカ等の充填材で補強されると共に、加硫剤、加硫促進剤、可塑剤、老化防止剤等が適宜配合される。
【００１８】
以下、本発明に係る空気入りタイヤのトレッド面について説明する。図２は、本発明の空気入りタイヤが備えるトレッド面の一例を示す平面図である。図３は、図２におけるＡ−Ａ断面図である。図４は、トレッド面の要部斜視図である。
【００１９】
トレッド面６には、タイヤ周方向に沿って延びる３本の周方向溝９と、タイヤ周方向に傾斜して延びる傾斜溝１０と、タイヤ周方向に傾斜しつつ傾斜溝１０に交差する方向に延びる傾斜溝１１と、が形成されている。ブロック列１２、１３は、周方向溝９、傾斜溝１０および傾斜溝１１によって区分される複数個の実質上ブロック２０、３０（以下、単にブロック２０、３０と称する場合がある。）から構成される。
【００２０】
本実施形態では、ブロック列１２、１３が、ブロック２０とブロック３０とをタイヤ周方向に沿って、所定のピッチで交互に配列することにより構成されている。ブロック３０は、平面視先細りに形成された先端部３１を有し、その先端部３１は、両隣のブロック２０により形成されるスリットの間に配されている。即ち、ブロック３０は、その先端部３１の側壁面３２が、ブロック２０の側壁面２５に対向するように配置されている。
【００２１】
ブロック３０の先端部３１には、陸部高さが先端側に向かって漸減するテーパカット部３３が設けられている。これにより、ブロック３０において、先端部３１と他の部分との剛性の違いによる摩耗量の差を補って、偏摩耗を抑制することができる。本実施形態では、テーパカット部３３の傾斜面が平面状であるが、曲面状であっても構わない。また、テーパカット部３３の勾配は、特に限定されるものではなく、先端部３１の角度等に応じて適宜に設定される。なお、先端部３１の角度は、先端部３１の側壁面３２がなす角度θとして定義される。
【００２２】
更に、ブロック３０の先端部３１には、テーパカット部３３の先端から略一定の陸部高さで、ブロック２０の側壁面２５に連なるブリッジ部３４が設けられている。これにより、先端部３１の角度が小さくテーパカット部３３の勾配が大きい場合等においても、先端部３１の剛性が小さくなり過ぎることがなく、偏摩耗の発生を十分に防止することができる。
【００２３】
ここで、陸部高さとは、溝の底面（主溝と副溝などの深さの異なる溝が形成されている場合は主溝の底面）を基準とした高さを言う。ブリッジ部３４の陸部高さｈは、ブロック３０の陸部高さＨの１０〜６０％であることが好ましく、より好ましくは１５〜５０％である。陸部高さｈが１０％未満であると、先端部３１の剛性を確保する効果が小さくなる傾向にある。一方、陸部高さｈが６０％を越えると、傾斜溝１０、１１を通る水が堰き止められて排水性が低下する傾向にあると共に、ブリッジ部３４が顕在化してトレッド面６のデザインに影響を及ぼすおそれが生じる。
【００２４】
本発明は、ブロック３０のように、ブリッジ部３４が、テーパカット部３３の先端から二股に分かれて、先端部３１の両側に配されたブロック２０の側壁面２５に連なるものが好ましい。これにより、先端部３１の剛性がより効果的に確保され、偏摩耗の発生を十分に防止することができる。また、本実施形態では、両隣のブロック２０により形成されるスリットが、タイヤ周方向に延びるブリッジ部３４によって接続されるため、タイヤ周方向に踏み込み側と蹴り出し側で摩耗量に差が生じるトゥアンドヒール摩耗を、効果的に防止することができる。
【００２５】
ブロック３０と同様に、ブロック２０についても、平面視先細りに形成された先端部２１が形成されている。先端部２１には、テーパカット部２３およびブリッジ部２４が設けられており、ブリッジ部２４は、テーパカット部２３の先端から略一定の陸部高さでブロック３０の側壁面３５に連なっている。但し、ブリッジ部２４は、テーパカット部２３の先端から二股に分かれることなく、先端部２１の片側に位置する側壁面３５に連なっている。かかる構成であっても、先端部２１の剛性は好適に確保される。
【００２６】
以上のように、本実施形態では、ブロック３０のブリッジ部３４がブロック２０の側壁面２５に連なっており、ブロック３０が前記第１の実質上ブロックに相当すると共に、ブロック２０が前記第２の実質上ブロックに相当する。但し、ブロック２０の先端部２１に着目した場合には、ブロック２０のブリッジ部２４がブロック３０の側壁面３５に連なっているため、ブロック２０が前記第１の実質上ブロックに相当すると共に、ブロック３０が前記第２の実質上ブロックに相当する。このように、本発明では、第１の実質上ブロックが第２の実質上ブロックともなりうる。
【００２７】
本発明では、ブロック３０のテーパカット部３３からブリッジ部３４に連なる付け根幅Ｗが２ｍｍ以上であるものが好ましい。これにより、テーパカット部３３からブリッジ部３４に連なる付け根が細くなり過ぎることがなく、先端部３１の剛性が効果的に確保されて、偏摩耗の発生をより十分に防止することができる。ブロック２０の付け根幅についても同様である。
【００２８】
一般に、ブロックの先端部の角度が小さい（鋭角度合いが大きい）場合には、勾配の大きいテーパカット部を形成する必要があるため、先端部の剛性が低下し易く、耐偏摩耗性が低下する傾向にある。したがって、本発明は、先端部の角度が小さいものほど有用であり、とりわけ先端部の角度が４０°以下である場合には特に有用となる。
【００２９】
［別実施形態］
（１）本発明に係る空気入りタイヤのトレッド面は、複数個のブロックが形成されたものであれば特に限られるものではなく、前述の実施形態と異なる形状のブロックやパターンピッチを有するものであってもよい。また、前述の実施形態では、先端部にテーパカット部およびブリッジ部が形成されたブロックが、トレッド面６の中央付近に形成された例を示したが、これに限られず、例えばショルダ部付近に形成されたものでも構わない。
【００３０】
（２）前述の実施形態では、ブリッジ部２４、３４がタイヤ周方向に延びる例を示したが、本発明では、ブリッジ部が延びる方向は特に限られるものではなく、タイヤ周方向に対して傾斜した方向であってもよい。
【００３１】
（３）本発明の別実施形態として、図５に示すものが挙げられる。図５に示すブロック４０は、前述の実施形態と異なり、側壁面４２、４５が平面視曲線状をなしている。かかる場合においても、平面視先細りに形成されたブロック４０の先端部４１に、テーパカット部４３およびブリッジ部４４を形成することによって、先端部４１の剛性を確保して偏摩耗を防止することができる。
【００３２】
本発明では、図５に示すように、ブリッジ部が、テーパカット部の先端からハの字状に分かれて、ブロックの側壁面に連なるものでも構わない。また、先端部の側壁面が平面視曲線状をなす場合、先端部の角度θは、テーパカット部の側壁面の先端と後端を結ぶ直線がなす角度して定義することができる。
【実施例】
【００３３】
次に、本発明の構成と効果を具体的に示すために、耐偏摩耗性の評価を行ったので、以下に説明する。
【００３４】
まず、後述する実施例等に係る各テストタイヤ（タイヤサイズＬＴ２６５／７５Ｒ１６  ６ＰＲ）を用意し、そのトレッド面をテーパカット部の高さが半分になるまで、タイヤ周方向に均一に摩耗させた。次に、そのテストタイヤを、空気圧３５０ｋＰａとして実車（４８００ｃｃ四駆車、２名乗車）に装着し、一般路を１２０００ｋｍ走行させた。かかる走行の後、摩耗により生じた段差量をブロック毎に測定し、耐偏摩耗性を評価した。なお、テストタイヤは、それぞれ２つずつ作製した。
【００３５】
比較例
図６および図７に示すように、トレッド面に、先端部にテーパカット部が形成されたブロックからなる、ブロック列が形成されたテストタイヤを作製し、比較例とした。なお、テーパカット部の先端の陸部高さは、ブロックの陸部高さの２５％とした。
【００３６】
実施例１、２
図２〜４に示すように、トレッド面に、先端部にテーパカット部およびブリッジ部が形成されたブロックからなる、ブロック列が形成された点以外は比較例と同じテストタイヤを作製し、実施例１、２とした。なお、ブリッジ部の陸部高さは、ブロックの陸部高さの２５％とした。また、実施例１では、トレッド面に形成されるブロックを、図２および図４に示したブロック２０のように、先端部の片側に位置する側壁面に連なるものとした。実施例２では、トレッド面に形成されるブロックを、図２〜４に示したブロック３０のように、先端部の両側に位置する側壁面に連なるものとした。
【００３７】
評価結果を表１に示す。
【００３８】
【表１】
2006150991.tif 000003
表１の結果によれば、実施例１、２は共に段差量が比較例よりも小さく、ブロックの先端部にテーパカット部およびブリッジ部を形成したことにより、耐偏摩耗性を向上しうることがわかる。また、実施例２の方が、実施例１よりも段差量が小さく、ブリッジ部を先端部の両側に位置する側壁面に連ねることによって、ブロックの先端部の剛性が効果的に確保され、耐偏摩耗性が改善されていることがわかる。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明に係る空気入りタイヤの一例を示すタイヤ子午線断面図
【図２】本発明に係る空気入りタイヤのトレッド部の一例を示す平面図
【図３】図２におけるＡ−Ａ断面図
【図４】トレッド面の要部斜視図
【図５】本発明の別形態を示すトレッド面の要部平面図
【図６】従来の空気入りタイヤのトレッド部の一例を示す平面図
【図７】図６におけるＢ−Ｂ断面図
【符号の説明】
【００４０】
９    周方向溝
１０    傾斜溝
１１    傾斜溝
１２    ブロック列
１３    ブロック列
２０    ブロック
２１    先端部
２３    テーパカット部
２４    ブリッジ部
２５    側壁面
３０    ブロック
３１    先端部
３２    側壁面
３３    テーパカット部
３４    ブリッジ部
３５    側壁面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
2006150991.tif 000007
【図５】
2006150991.tif 000008
【図６】
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【図７】
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