(57)【要約】【課題】バーナへの鍋の載置状態を検出して燃焼状態を最適に制御し、調理の精度、安全性を向上させるとともに、煮零れが生じた場合などでも鍋検知不良や誤作動がなく、信頼性が高く高寿命に安全性を確保できる燃焼加熱調理器を提供する。【解決手段】バーナ１４に鍋１３を載置したときに鍋底によって押し下げられるロッド２２を略中心に配置された電気コイル３０によって構成された鍋検知手段３１の電気コイル３０の電気的変化により鍋１３の有無を検知し、この検知に基づいてバーナ１４の燃焼を制御するガス流量調節部２８とを備えることで、煮零れに強く高信頼性・高寿命に鍋を検知して調理の精度、安全性を向上させる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理のための加熱を行う加熱手段と、前記加熱手段によって加熱される調理容器の有無を検知する調理容器検知手段と、前記調理容器検知手段の検知に基づいて前記加熱手段の加熱を制御する加熱制御手段とを備え、前記調理容器検知手段は前記加熱手段の所定位置に調理容器を配置したときに、押し上げ力に抗して調理容器底によって押し下げられるように上下動自在に設けられた上下動手段と、前記上下動手段と無接触で、前記上下動手段の上下動により電気信号を発生する無接触電気信号発生手段によって構成し、前記無接触電気信号発生手段の電気信号の変化により調理容器の有無を検知する加熱調理器。
【請求項２】
調理のための加熱を行う加熱手段と、前記加熱手段によって加熱される調理容器の有無を検知する調理容器検知手段と、前記調理容器検知手段の検知に基づいて前記加熱手段の加熱を制御する加熱制御手段とを備え、前記調理容器検知手段は前記加熱手段の所定位置に調理容器を配置したときに、押し上げ力に抗して調理容器底によって押し下げられるように上下動自在に設けられた上下動手段と、前記上下動手段の外側に配置された電気コイルによって構成され、前記上下動による前記電気コイルの電気的変化により調理容器の検知を行う加熱調理器。
【請求項３】
調理のための加熱を行う加熱手段と、前記加熱手段によって加熱される調理容器の有無を検知する調理容器検知手段と、前記調理容器検知手段の検知に基づいて前記加熱手段の加熱を制御する加熱制御手段とを備え、前記調理容器検知手段は前記加熱手段の所定位置に調理容器を配置したときに、押し上げ力に抗して調理容器底によって押し下げられるように上下動自在に設けられた上下動手段と、前記上下動手段に設けた磁界可変手段と、磁器感応スイッチとによって構成され、前記磁器感応スイッチに作用する磁界の変化により調理容器の検知を行う加熱調理器。
【請求項４】
磁界可変手段は、上下動手段に接続された略平板状または略筒状の磁界遮蔽体で構成し、調理容器検知手段は前記磁界遮蔽体が、対向して固定された磁石と磁気感応スイッチとの間を上下して磁石からの磁界の印加と遮断を切り替えることで調理容器の検知を行うように構成した請求項３記載の加熱調理器。
【請求項５】
磁界可変手段は略平板状または略筒状の磁界遮蔽体を固定して構成し、調理容器検知手段は磁石と磁気感応スイッチのどちらか一方を上下動手段に設け、他方を固定するとともに、上下動手段に設けた一方が前記磁界遮蔽体の遮蔽範囲を出入りして磁界の印加と遮断を切り替えることで調理容器の検知を行うように構成した請求項３記載の加熱調理器。
【請求項６】
磁界可変手段は、上下動手段に設けた磁石で構成し、調理容器検知手段は前記磁石が、固定された磁気感応スイッチとの距離変化による磁界変化により調理容器の検知を行うように構成した請求項３記載の加熱調理器。
【請求項７】
上下動手段は、調理容器底に当接して調理容器底の温度を検出する調理容器底検知手段で構成した請求項１〜請求項６のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項８】
上下動手段は、電気コイル内を出入りすることで電気コイルの自己インダクタンスが変化するように鉄などの材料で構成した請求項１または請求項２または請求項７のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項９】
上下動手段は、電気コイル内を上下することで電気コイルに電流が発生するよう磁石材料で構成した請求項１または請求項２または請求項７のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１０】
加熱手段はバーナで構成し、電気コイルまたは磁器感応スイッチは前記バーナの炎孔よりも下方に設けた請求項１〜請求項９のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１１】
加熱手段はバーナで構成し、電気コイルはバーナの炎孔よりも外方に設けた請求項１または請求項２または請求項７〜請求項１０のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１２】
加熱手段はバーナで構成し、前記バーナは内側に炎孔が列設された内向炎バーナに構成した請求項１〜請求項１１のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１３】
加熱制御手段は、加熱開始後に調理容器検知手段から調理容器の無い出力があったときに加熱手段の加熱量を絞るように構成した請求項１〜請求項１２のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１４】
加熱制御手段は、加熱開始後に調理容器検知手段から調理容器の無い出力が所定時間以上続いたときに加熱手段の加熱を停止するように構成した請求項１〜請求項１３のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１５】
調理容器検知手段と加熱制御手段を制御する制御部を備え、前記制御部には調理容器検知によって加熱量を絞る制御動作を停止させる調理容器検知解除設定手段を有する請求項１〜請求項１４のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はガスや液体燃料を燃焼させた熱源または電気を熱源として加熱調理を行う加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、ガスを燃焼させて熱源とする燃焼加熱調理器は、鍋底の全周に亙って当接する環状の五徳を有し、五徳の外側に炎が漏出しないようにしたコンロにおいて、上下可動する鍋底温度検知手段を五徳の中央に設け、五徳に乗せた鍋により鍋底温度検知手段の位置が下がり、これに応じて前記鍋底温度検知手段の下端に係合して設けたマイクロスイッチを押すことにより五徳に鍋が載置されたことを検知し、逆に鍋が五徳上にない場合にバーナの炎を絞る構成としている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特許第３０８９３８９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、前記従来の構成は、鍋底の全周に亙って当接する環状の五徳を有し、五徳の外側に炎が漏出しないようにしたコンロにおいて、鍋を五徳からはずして持ち上げると特に炎や熱気が立ち上がり、使用者が実際の燃焼量よりも大きく勘違いしてしまい、燃焼制御を誤る可能性があるため、この問題を解決するために、鍋を持ち上げた際に燃焼量を絞るものであった。
【０００４】
このような鍋をはずした後の炎や熱気による上記問題は五徳の外側に炎が漏出しないために顕著になる。そして、マイクロスイッチを使用した鍋底温度検知手段では、このマイクロスイッチを構成するレバーやプランジャを上下動手段に係合し連動するように構成するので、煮零れが発生して煮汁による固着が生じた場合に、上下動手段は固着していなくてもレバーやプランジャが固着して鍋検知不良を起こし、鍋をはずしているにもかかわらず鍋があると検出してしまうという課題があった。
【０００５】
また、炒め物調理を行うために頻繁にフライパンを振ったりした場合には上下動手段の上下動回数が多くなり、マイクロスイッチのような機械式のものでは、その可動部や接点の耐久回数から寿命が来て壊れやすくなるという課題があった。さらに、接点があるスイッチ式のものでは導電性の煮汁がかかった場合にスイッチの接点は離れているにもかかわらず煮汁により短絡して誤検知を生じる恐れがあるという課題もあった。
【０００６】
上記従来の問題点に鑑み、本発明が解決しようとする課題は、煮零れが生じた場合などでも調理容器の検知不良や誤作動がなく、信頼性が高く安全性と高寿命を確保できる加熱調理器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明の加熱調理器は、調理のための加熱を行う加熱手段と、前記加熱手段によって加熱される調理容器の有無を検知する調理容器検知手段と、前記調理容器検知手段の検知に基づいて前記加熱手段の加熱を制御する加熱制御手段とを備え、前記調理容器検知手段は前記加熱手段の所定位置に調理容器を配置したときに、押し上げる力に抗し調理容器底によって押し下げられるように上下動自在に設けられた上下動手段と、前記上下動手段と無接触で、前記上下動手段の上下動により電気信号を発生する無接触電気信号発生手段によって構成し、前記無接触電気信号発生手段の電気信号の変化により調理容器の有無を検知するものである。
【０００８】
また本発明は、上記した無接触電気信号発生手段として、前記上下動手段の外側に配置された電気コイルによって構成し、前記上下動手段の上下動による前記電気コイルの電気的変化により調理容器の検知を行うものである。
【０００９】
また本発明は、上記した無接触電気信号発生手段として、上下動手段に設けた磁界可変手段と磁器感応スイッチとによって構成され、前記磁器感応スイッチに作用する磁界の変化により調理容器の検知を行うものである。
【００１０】
これによって、マイクロスイッチを使用した従来の鍋検知手段のようにレバーやプランジャといった上下動手段に係合し連動する機構を設けず、上下動手段と無接触式にできるので、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、上下動手段の可動が確認できれば固着による鍋検知不良や、短絡による誤作動の心配がなくなる。また、磁界の変化による磁気感応スイッチの動作を捉えて調理容器の有無の検知を行うので、マイクロスイッチのような機械式可動部や電気接点がなく、調理容器の載せ下ろしが頻繁であっても高寿命である。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の加熱調理器は、加熱手段に加熱される調理容器の加熱時の有無を適切に検知でき、煮零れによる調理容器の検知不良や誤作動の心配がない信頼性の高いものにできる。また、調理容器の載せ下ろしが頻繁であっても高寿命である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
第１の発明は、調理のための加熱を行う加熱手段と、前記加熱手段によって加熱される調理容器の有無を検知する調理容器検知手段と、前記調理容器検知手段の検知に基づいて前記加熱手段の加熱を制御する加熱制御手段とを備え、前記調理容器検知手段は前記加熱手段の所定位置に調理容器を配置したときに、押し上げ力に抗して調理容器底によって押し下げられるように上下動自在に設けられた上下動手段と、前記上下動手段と無接触で、前記上下動手段の上下動により電気信号を発生する無接触電気信号発生手段によって構成し、前記無接触電気信号発生手段の電気信号の変化により調理容器の有無を検知するものである。
【００１３】
これにより、上下動手段は調理容器の有無によって上下動し、一方、無接触電気信号発生手段は上下動手段と無接触で前記上下動により電気信号の変化を発生して調理容器の有無を検知するので、マイクロスイッチを使用した従来の鍋底温度検知手段のようにレバーやプランジャといった上下動手段に係合し連動する機構を設けていないため、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、上下動手段の可動が確認できれば固着による調理容器の検知不良や、短絡による誤作動の心配がない確実な検知ができる。
【００１４】
第２の発明は、調理のための加熱を行う加熱手段と、前記加熱手段によって加熱される調理容器の有無を検知する調理容器検知手段と、前記調理容器検知手段の検知に基づいて前記加熱手段の加熱を制御する加熱制御手段とを備え、前記調理容器検知手段は前記加熱手段の所定位置に調理容器を配置したときに、押し上げ力に抗して調理容器底によって押し下げられるように上下動自在に設けられた上下動手段と、前記上下動手段の外側に配置された電気コイルによって構成され、前記上下動による前記電気コイルの電気的変化により調理容器の有無の検知を行うものである。
【００１５】
これにより、上下動手段は調理容器の有無によって上下動し、一方、電気コイルは上下動手段と無接触で前記上下動により電気信号を発生して調理容器の有無を検知するので、マイクロスイッチを使用した従来の鍋底温度検知手段のようにレバーやプランジャといった上下動手段に係合し連動する機構を設けていないため、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、上下動手段の可動が確認できれば固着による調理容器の検知不良や、短絡による誤作動の心配がない確実な検知ができる。また、電気コイルの電気的変化を捉えて調理容器の検知を行うので、マイクロスイッチのような機械式可動部や電気接点がなく、調理容器の載せ下ろしが頻繁であっても高寿命にできる。
【００１６】
第３の発明は、調理のための加熱を行う加熱手段と、前記加熱手段によって加熱される調理容器の有無を検知する調理容器検知手段と、前記調理容器検知手段の検知に基づいて前記加熱手段の加熱を制御する加熱制御手段とを備え、前記調理容器検知手段は前記加熱手段の所定位置に調理容器を配置したときに、押し上げ力に抗して調理容器底によって押し下げられるように上下動自在に設けられた上下動手段と、前記上下動手段に設けた磁界可変手段と、磁器感応スイッチとによって構成され、前記磁器感応スイッチに作用する磁界の変化により調理容器の検知を行うものである。
【００１７】
これにより、上下動手段は調理容器の有無によって上下動し、一方、磁器感応スイッチは上下動手段の磁界可変手段と無接触で前記上下動により電気信号を発生して調理容器の有無を検知するので、マイクロスイッチを使用した従来の鍋底温度検知手段のようにレバーやプランジャといった上下手段に係合し連動する機構を設けていないため、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、上下動手段の可動が確認できれば固着による調理容器の検知不良や、短絡による誤作動の心配がない確実な検知ができる。また、上下手段に設けた磁界可変手段による磁界変化を磁気感応スイッチで捉えて調理容器の検知を行うので、マイクロスイッチのような機械式可動部がなく、かつ電気接点を有するものでも一般に不活性ガス中に封入された高寿命なものなので、調理容器の載せ下ろしが頻繁であっても高寿命にできる。
【００１８】
第４の発明は、特に、第３の発明の磁界可変手段を、上下動手段に設けた略平板状または略筒状の磁界遮蔽体で構成し、かつ調理容器検知手段は前記磁界遮蔽体が、対向して固定された磁石と磁気感応スイッチとの間を上下して磁石からの磁界の印加と遮断を切り替えることで調理容器の検知を行うように構成したものである。
【００１９】
これにより、対向する磁石と磁気感応スイッチの間を出入りするように磁界遮蔽体を上下動手段に設けるだけなので簡単に構成でき、上下動手段に係合し連動する機構を設けていないため、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、上下動手段の可動が確認できれば調理容器の検知不良や短絡による誤作動が生じず確実に調理容器の検知ができる。
【００２０】
第５の発明は、特に、第３の発明の磁界可変手段を、略平板状または略筒状の磁界遮蔽体を固定して構成し、かつ調理容器検知手段は磁石と磁気感応スイッチのどちらか一方を上下動手段に設け、他方を固定するとともに、上下動手段に設けた一方が前記磁界遮蔽体の遮蔽範囲を出入りして磁界の印加と遮断を切り替えることで調理容器の検知を行うように構成したものである。
【００２１】
これにより、磁石と磁気感応スイッチのどちらか一方と磁界遮蔽体を固定し、他方を上下手段に設けて磁界の遮蔽範囲を出入りするように形成するだけなので簡単に構成でき、上下動手段に係合し連動する機構を設けていないため、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、上下動手段の可動が確認できれば調理容器の検知不良や短絡による誤作動が生じず確実に調理容器の検知ができる。
【００２２】
第６の発明は、特に、第３の発明の磁界可変手段を、上下動手段に設けた磁石で構成し、かつ調理容器検知手段は前記磁石が、固定された磁気感応スイッチとの距離変化による磁界変化により調理容器の検知を行うように構成したものである。
【００２３】
これにより、上下動手段に磁石を設けるだけなので簡単に構成でき、上下動手段に係合し連動する機構を設けていないため、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、上下動手段の可動が確認できれば調理容器の検知不良や短絡による誤作動が生じず確実に調理容器の検知ができる。
【００２４】
第７の発明は、特に、第１〜第６の発明のいずれか１つの発明の上下動手段を、調理容器底に当接して調理容器底の温度を検出する調理容器底検知手段で構成することにより、調理容器底の温度検出と調理容器の有無の検知を簡単な構成で同時に実現できるとともに、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、調理容器検知手段の可動が確認できれば固着による検知不良の心配がない。
【００２５】
また、底形状が水平平面の調理容器ばかりではなく、そして調理容器の載置位置も中心からずれたりするので、調理容器検知手段の温度検出上面が水平から傾斜した面に対応できるように、一般に調理容器底検知手段は首振り自在に構成されているので、上下動手段も鉛直方向から傾斜して上下動することになる。
【００２６】
この発明では、調理容器検知手段を構成する電気コイルの中空部を上下動手段が出入りすることで上下動手段が傾斜して上下しても電気コイルの電気的特性を変化させることができ、調理容器検知手段の首振りに容易に対応させることができる。
【００２７】
また、この発明では、調理容器検知手段を構成する磁界遮蔽体が調理容器底検知手段に接続され、かつ磁石と磁気感応スイッチの間を出入りすることにより、または調理容器検知手段を構成する磁石が調理容器底検知手段に接続され、かつ磁石が磁気感応スイッチとの距離が変わることにより、それぞれ磁界を変化させることができ、調理容器底検知手段の首振りに容易に対応させることができる。
【００２８】
第８の発明は、特に、第１または第２または第７のいずれか１つの発明の上下動手段を、電気コイル内を出入りすることで電気コイルの自己インダクタンスが変化するように鉄などの材料で構成することにより、上下動手段の材料を選択するだけで、上下動手段に係合し連動する機構を設ける必要がないため、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、上下動手段の可動が確認できれば鍋検知不良や短絡による誤作動が生じず確実に調理容器を検知できる。
【００２９】
第９の発明は、特に、第１または第２または第７のいずれか１つの発明の上下動手段を、電気コイル内を上下動することで電気コイルに電流が発生するよう磁石材料で構成することにより、部分的に磁石を用いることで上下動手段の磁石がコイル内を上下するよう構成するだけで、上下動手段に係合し連動する機構を設ける必要がないため、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、上下動手段の可動が確認できれば鍋検知不良や短絡による誤作動が生じず確実に調理容器を検知できる。
【００３０】
第１０の発明は、特に、第１〜第９の発明のいずれか１つの発明において、加熱手段をバーナで構成し、電気コイルまたは磁気感応スイッチをバーナの炎孔よりも下方に設けることにより、バーナ炎孔よりも下方に電気コイルまたは磁気感応スイッチがあるので火炎の熱を受けず耐熱上の信頼性が高くなる。
【００３１】
第１１の発明は、特に、第１または第２または第７のいずれか１つの発明において、加熱手段をバーナで構成し、電気コイルをバーナの炎孔よりも外方に設けることにより、バーナ炎孔よりも外方に電気コイルがあるので、火炎の熱を避けつつ、できるだけ調理容器に近づくように電気コイルを上方へ配置させることができ、電磁誘導による電気コイルと調理容器との磁気結合を検出して調理容器の材質を判別するなど、電気コイルを他用途に利用できるようになる。
【００３２】
第１２の発明は、特に、第１〜第１１の発明のいずれか１つの発明において、加熱手段をバーナで構成し、そのバーナを、内側に炎孔が列設された内向炎バーナに構成することにより、内向炎バーナは火炎を視認しづらく、鍋をはずした後にバーナの燃焼を絞るという燃焼制御を行うと消火したと勘違いして放置してしまう可能性があるが、調理容器検知手段の出力に基づいて内向炎バーナの燃焼を制御することができるので、視認性の悪い内向炎バーナであっても、バーナから調理容器をはずしても、最適な燃焼状態の制御を可能とし、安全で、調理性能もよくなる。
【００３３】
第１３の発明は、特に、第１〜第１２の発明のいずれか１つの発明の加熱制御手段を、加熱後に調理容器検知手段から調理容器が無い出力があったときに加熱手段の加熱量を最小に絞るように動作させることにより、加熱後に調理容器がはずされたときは、例えばバーナの燃焼量を最小に絞るので、無駄な燃料消費を減らし、着衣着火や可燃物接触の危険を防ぐことができる。特に視認性の悪い内向炎バーナであっても、バーナから鍋をはずしても最適な燃焼状態の制御を可能とし、安全で、調理性能もよくなる。
【００３４】
第１４の発明は、特に、第１〜第１３の発明のいずれか１つの発明の加熱制御手段を、加熱後に調理容器検知手段から調理容器が無い出力が所定時間以上続いたときに加熱手段の加熱を停止するように動作させることにより、信頼性が高く確実な調理容器の検知を行って、加熱後に調理容器がはずされ所定時間以上経ったときは、例えばバーナの燃焼を停止するので、無駄な燃料消費を減らし、着衣着火や可燃物接触の危険を防ぐことができる。特に視認性の悪い内向炎バーナであっても、バーナから調理容器をはずしても、最適な燃焼状態の制御を可能とし、安全で、調理性能もよくなる。
【００３５】
第１５の発明は、特に、第１〜第１４の発明のいずれか１つの発明において、調理容器検知手段と加熱制御手段を制御する制御部を備え、前記制御部には調理容器の検知によって加熱量を絞る制御動作を停止させる調理容器検知解除設定手段を有することにより、フライパンを振って炒め物をしても加熱量をそのままに維持できて不便さがなく、調理性能もよくなる。
【００３６】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００３７】
（実施の形態１）
図１は本発明の実施の形態１における燃焼加熱調理器の断面構成図である。図２は同実施の形態１における燃焼加熱調理器の鍋が上げられた状態を示す断面構成図である。
【００３８】
図１において、燃焼加熱調理器の本体１１の五徳１２上には調理容器である鍋１３が載せられている。五徳１２の下方には加熱手段の一つであるバーナ１４が配設され、このバーナ１４は内側に向かって開口する炎孔１５を周設した内向炎バーナであるリングバーナで構成される内向炎形状になっている。バーナ１４の中心部には、汁受け１６から伸びた通風筒１７と遮熱筒１８の二重筒が形成され、この通風筒１７と遮熱筒１８に送風するファン１９が備わっている。
【００３９】
支持板２０との間でバネ２１により常に上向きに付勢された上下動手段であるロッド２２の先端には、鍋底検知手段（調理容器底検知手段ともいう）である温度センサー２３が設けられ、ロッド２２と温度センサー２３は外筒である遮熱筒１８と内筒である通風筒１７内に覆われるように配置されて、ファン１９から通風筒１７を通った空気流により温度センサー２３が冷却されながら、バネ２１の作用で鍋１３などの調理容器の底に温度センサー２３が押接されて温度と鍋１３の有無を同時に検知するように構成している。
【００４０】
バーナ１４で燃焼するガスは、ガス供給管２４からノズル２５を通って混合管２６に吹き込まれる。混合管２６は、ノズル２５が臨む周囲に一次空気孔２７が設けられており、この一次空気孔２７からノズル２５より噴出するガスの勢いで空気が混合管２６内に吸引されて、混合管２６内でガスと空気が混合するようになっている。バーナ１４の炎孔１５からは、空気と混合したガスが噴出して点火により燃焼して火炎が形成される。
【００４１】
この火炎は、温度センサー２３を冷却し遮熱筒１８内壁の下方からでた空気を二次空気として燃焼しながら鍋１３の底に当たっている。ガス供給管２４には、加熱制御手段としての一つである燃焼制御手段のガス流量調節部２８によってガス流量を調節することができるようになっており、使用者が操作部２９のスイッチ操作をすることによってガス量が制御されバーナ１４の火力を調節できるように構成している。
【００４２】
ガス流量調節部２８は、バーナ１４の着火後に、後述する調理容器検知手段である鍋検知手段が五徳１２の上に鍋１３が無いことを検知した時にはバーナ１４の燃焼量を最小に絞るように動作し、さらに、前記した着火後に鍋検知手段から鍋１３が無い出力が所定時間以上続いたときにバーナ１４の燃焼を停止するように構成している。
【００４３】
電気コイル３０は、無接触電気信号発生手段としてバーナ１４の下方であってバネ２１の内側にロッド２２を中心として、その外周に配設されている。そして、この電気コイル３０と上下動手段であるステンレス製のロッド２２とで調理容器検知手段としての鍋検知手段３１が形成されている。制御部３２は、ガス流量調節部２８や操作部２９、鍋検知手段３１などが電気的に接続されており、鍋１３がバーナ１４の上方で、五徳１２の上に無いことを鍋検知手段３１が検知することによってバーナ１４の加熱量を絞る制御動作を停止させる調理容器検知解除設定手段である炒め物スイッチ３３を有する。
【００４４】
温度センサー２３およびロッド２２は、図２のようにバーナ１４が着火状態の調理中に使用者によって鍋１３が持ち上げられた場合、バネ２１の付勢力により上方へ移動する。このような移動経過によって、電気コイル３０の中心の上端から下端までの上下高さ内において、その大部分に挿入されていたロッド２２のステンレス部材が上端側へ移動して、電気コイル３０の中心の中空部分は殆どが空気だけとなるので、電気コイル３０の自己インダクタンスが変化する（大きくなる）。制御部３２は、この電気コイル３０の自己インダクタンスの変化を検出して鍋１３が五徳１２に載置されていないと判断し、ガス流量調節部２８に信号を出力してノズル２５のガス噴出量を強制的に削減する。このガスの削減量は例えば、バーナ１４が失火しない程度のガス噴出量が確保できる最小燃焼量に設定する。
【００４５】
このように、鍋検知手段３１として上下動手段であるロッド２２と無接触電気信号発生手段としての電気コイル３０とで構成することによって、マイクロスイッチを使用した鍋検知手段のようにレバーやプランジャといった上下動手段に係合し連動する機構を設けていないので、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、上下動手段の可動が確認できれば固着による鍋検知不良や、短絡による誤作動の心配がない。また、電気コイル３０の電気的変化を捉えて鍋検知を行うのでマイクロスイッチのような機械式可動部や電気接点がなく、鍋の載せ下ろしが頻繁であっても高寿命である。
【００４６】
また、上下動手段に係合し連動する機構を設けていないので信頼性が高く、確実な鍋検知を行うことができ、着火後に鍋がはずされたときはバーナの燃焼量を最小に絞るので、無駄な燃料消費を減らし、着衣着火や可燃物接触の危険を防ぐことができる。
【００４７】
そして、バーナ１４である内向炎バーナは火炎を視認しづらく、鍋１３を五徳１２からはずした後にバーナ１４の燃焼を絞るという燃焼制御を行うと、消火したと勘違いして放置してしまう可能性があるが、鍋検知手段３１の出力に基づいて内向炎形状のバーナ１４の燃焼を制御することができるので、視認性の悪い内向炎バーナであっても、バーナ１４の上の五徳１２から鍋１３をはずしても、最適な燃焼状態の制御を可能とし、安全で、調理性能もよくなる。
【００４８】
さらに、ロッド２２は、電気コイル３０の上下高さ内を出入りするロッド２２の材料としてステンレスを選択することで、電気コイル３０の自己インダクタンスの変化を検出することが可能となり、材料の透磁率とコイル巻数等のコイル形状によって決定する電気コイル３０の自己インダクタンスは経時劣化しないので、鍋１３の有無を確実に検知できる。
【００４９】
そして、鍋１３が再び五徳１２の上に載置された場合には、温度センサー２３が押し下げられることによってロッド２２が下方に移動し、電気コイル３０内にロッド２２が挿入されることで自己インダクタンス値が戻り（小さくなり）、制御部３２はこの変化を検出して五徳１２から鍋上げ前の所定火力になるように、ガス流量調節部２８に信号を出力してノズル２５のガス噴出量を所定量に設定する。
【００５０】
このとき、鍋底検知手段である温度センサー２３の鍋底温度検出が始まるが、鍋底形状が水平平面の鍋ばかりではなかったり、鍋の載置位置が中心からずれたりして、鍋１３の温度検出面が水平でないこともあり、それでも温度センサー２３が対応して温度検出しなければならない。
【００５１】
そのために温度センサー２３の温度検出上面が水平から傾斜した面に対応できるように一般に温度センサー２３は首振り自在に構成されているので、ロッド２２も鉛直方向から傾斜して上下することになるが、鍋検知手段３１が電気コイル３０で形成されているので、ロッド２２が傾斜して上下しても、コイル中心の中空部をロッド２２が出入りすることで電気コイル３０の電気的特性を変化させることができ、温度センサー２３の首振りに容易に対応させることができる。
【００５２】
また、電気コイル３０をバーナ１４の炎孔１５よりも下方に設けているので、火炎の熱を受けず耐熱上の信頼性が高いとともに、ロッド２２に係合し連動する機構を設けていないため、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、ロッド２２または温度センサー２３の可動が確認できれば鍋検知不良が生じず確実に鍋検知できる。
【００５３】
一方、使用者によって鍋１３が持ち上げられたままであるにもかかわらず燃焼停止操作が行われない場合、制御部３２は鍋検知手段３１からの出力に基づき、着火後に鍋１３が無い出力が所定時間以上、例えば１分以上続いたときにガス流量調節部２８に信号を出力してノズル２５のガス噴出量を最小燃焼量から、さらに噴出停止まで絞り、バーナ１４の燃焼を強制停止する。
【００５４】
このように、信頼性が高い構成の鍋検知手段３１で確実な鍋検知を行って、着火後に鍋１３がはずされ所定時間以上経ったときはバーナ１４の燃焼を停止するので、無駄な燃料消費を減らし、着衣着火や可燃物接触の危険を防ぐことができる。特に視認性の悪い内向炎バーナであっても、バーナから鍋をはずしても、最適な燃焼状態の制御を可能とし、安全で、調理性能もよくなる。
【００５５】
また、使用者がフライパンなどを使った炒め物料理をするような場合、調理のためにフライパンを頻繁に振って、そのたびに温度センサー２３およびロッド２２が上下するような使われ方をすることもある。このような炒め物調理の場合に鍋なしを検知して火力を最小燃焼量に絞ってしまうと、大火力と小火力を繰り返して炒め物調理が上手くできなくなる。
【００５６】
然るに本実施の形態では、操作部２９に設けた鍋検知解除設定手段である炒め物スイッチ３３を使用者が押すことによって、鍋検知手段３１の鍋なし出力時に最小燃焼量に絞る制御部３２の動作を停止できるようになっている。これによって、炒め物調理に対応して燃焼量を絞る制御部３２の制御動作を停止できるので、フライパンを振って炒め物をしても燃焼量をそのままに維持できて不便さがなく、調理性能もよくなる。また、ガス流量調節部２８の作動回数が激減するので壊れにくく高寿命になる。
【００５７】
そして、上下動手段に係合し連動する機構を設けていないので、固着による鍋検知不良や短絡による誤作動がなく、信頼性の高い確実な鍋検知ができ、電気コイルの電気的変化を捉えて鍋検知を行うので、マイクロスイッチのような機械式可動部や電気接点がなく、炒めもの調理を行うために頻繁にフライパンを振ったりした場合でも高寿命で壊れにくい。
【００５８】
なお、本実施の形態では上下動手段であるロッド２２の材料としてステンレスを用いたが、鉄やアルミ、フェライトなどを材料として選択しても良く、また電気コイルの自己インダクタンスの変化を検出しやすい鉄やアルミなどの材料を電気コイル３０内に挿入される部分にだけ用いるように、ロッド２２に接続して上下動手段を構成しても良い。
【００５９】
（実施の形態２）
図３は、本発明の実施の形態２における燃焼加熱調理器の断面構成図である。本実施の形態において、実施の形態１の燃焼加熱調理器と同一構造、並びに同一作用効果を奏するのものには同一符号を付与して説明を省略し、異なるところを中心に説明する。電気コイル３５は、バーナ１４の下方であってバネ２１の外側にロッド２２を中心として配設され、この電気コイル３５と上下動手段であるステンレス製のロッド２２とで鍋検知手段３６が形成されている点にある。
【００６０】
このように本実施の形態では、ロッド２２を常に上向きに付勢しているバネ２１の外側に電気コイル３５を配設した構成としても、実施の形態１と同様の作用、効果が得られることは明らかである。
【００６１】
（実施の形態３）
図４は、本発明の実施の形態３における燃焼加熱調理器の断面構成図である。本実施の形態において、実施の形態１および実施の形態２の燃焼加熱調理器と同一構造、並びに同一作用効果を奏するのものには同一符号を付与して説明を省略し、異なるところを中心に説明する。図４において、バーナ１４の下方であって、上下動手段であるロッド３８を常に上向きに付勢しているバネ２１の内側にロッド３８を中心として電気コイル３９が配設されているとともに、ロッド３８の下部には磁石材料４０が接続されて、温度センサー２３が押下されると磁石材料４０の片極（図ではＮ極）が電気コイル３９内に挿入されるようになっている。
【００６２】
電気コイル３９の外側には、別の固定磁石４１が設けられ、電気コイル３９に挿入される磁石材料４０と引き合う極（図ではＳ極）が電気コイル３９および磁石材料４０に向くように配置されている。この電気コイル３９とロッド３８の下端に接続された磁石材料４０と固定磁石４１とで調理容器検知手段である鍋検知手段４２が形成されている。そして、この鍋検知手段４２が電気的に接続されている制御部４３（制御部３２と同一機能を備えている）内には電流検知部４４が設けられており、以上の点が実施の形態１および実施の形態２の構成と異なるところである。
【００６３】
以上のように構成された燃焼加熱調理器について、以下その動作・作用を説明する。使用者が鍋１３を五徳１２に載置して温度センサー２３が押下されると、ロッド３８の下部の磁石材料４０が電気コイル３９内に挿入されて下方に移動する。この動作によって磁石材料４０と固定磁石４１が形成する磁力線が下方に動くので電気コイル３９に電流が発生する。
【００６４】
この発生電流を制御部４３内の電流検知部４４が検出することで鍋１３が五徳１２の上に載置されたことを検出でき、ガス流量調節部２８による火力調節などができることになる。また、着火状態の調理中に使用者によって鍋１３が持ち上げられた場合、温度センサー２３およびロッド３８はバネ２１の付勢力により上方へ移動する。すると、磁石材料４０と固定磁石４１が形成する磁力線が上方に動くので電気コイル３９には先程と逆の電流が発生する。この逆向きの電流を電流検知部４４で検出することで鍋１３が持ち上げられたことを検出できる。
【００６５】
このように、電気コイル３９に電流が発生するよう電気コイル３９内を上下するように上下動手段であるロッド３８の下部を磁石材料４０で構成したので、ロッド３８に係合し連動する機構を設けずに鍋検知手段４２を構成することができ、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、ロッド３８の可動が確認できれば鍋検知不良や短絡による誤作動が生じず確実に鍋検知できる。
【００６６】
（実施の形態４）
図５は、本発明の実施の形態４における燃焼加熱調理器の断面構成図である。本実施の形態において、実施の形態１〜実施の形態３における燃焼加熱調理器と同一構造、並びに同一作用効果を奏するものには同一符号を付与して説明を省略し、異なるところを中心に説明する。電気コイル４６は、バーナ１４の外側に上下動手段であるロッド４５を中心として配設されている。ロッド４５には、電気コイル４６に対向して通風筒１７内に位置してステンレスリング４７が取り付けられている。
【００６７】
そして、このステンレスリング４７は五徳１２に載った鍋１３により温度センサー２３が押下されてロッド４５が下方にあるときに電気コイル４６内に挿入される上下位置に配置されているとともに、この電気コイル４６と上下動手段であるロッド４５とステンレスリング４７とで調理容器検知手段である鍋検知手段４８が形成されている点で、実施の形態１〜実施の形態３における燃焼加熱調理器と異なるものである。
【００６８】
このように、電気コイル４６をバーナ１４の炎孔１５よりも外方に設けているので、火炎の熱を避けつつ、できるだけ鍋１３に近づくように電気コイル４６を上方に配置させることができ、電磁誘導による電気コイル４６と鍋１３との磁気結合を検出して鍋１３の材質を判別するなど、電気コイル４６を他用途に利用できるようになる。そして、上下動手段に係合し連動する機構を設けていないので、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、上下動手段の可動が確認できれば鍋検知不良が生じず確実に鍋検知できる。
【００６９】
（実施の形態５）
図６は、本発明の実施の形態５における燃焼加熱調理器の断面構成図で、図７は同実施の形態５における燃焼加熱調理器の鍋が上げられた状態を示す断面構成図である。
【００７０】
本実施の形態は、調理容器検知手段を、加熱手段の所定位置に調理容器を配置したときに、押し上げ力に抗して調理容器底によって押し下げられるように上下動自在に設けられた上下動手段と無接触である磁気結合を利用して調理容器の有無を検知する構成にしたものである。本実施の形態において、実施の形態１〜実施の形態４における燃焼加熱調理器と同一構造、並びに同一作用効果を奏するものには同一符号を付与して説明を省略し、異なるところを中心に説明する。
【００７１】
図６において、調理容器検知手段である鍋検知手段５０は、上下動手段であるロッド２２と、磁界可変手段である磁界遮蔽体５１と、磁石５２と、磁気感応スイッチであるリードスイッチ５３とで構成している。すなわち、磁界遮蔽体５１はバーナ１４の下方であってロッド２２の下端に平板状の強磁性体である鉄製の磁界遮蔽板を設けて構成し、この磁磁界遮蔽体５１を間に挟んで対向する位置に、磁石５２とリードスイッチ５３が支持板２０に固定されている。
【００７２】
リードスイッチ５３はファン１９の下流位置に設けられていて、温度センサー２３を冷却する空気流によって冷却できるようになっている。制御部３２には、ガス流量調節部２８や操作部２９、鍋検知手段５０などが電気的に接続されている。
【００７３】
次に図７のように、バーナ１４が着火状態の調理中に使用者によって鍋１３が持ち上げられた場合、温度センサー２３およびロッド２２はバネ２１の付勢力により上方へ移動する。すると、磁界遮蔽体５１がロッド２２とともに上方に移動するので、それまで磁界遮蔽体５１によりリードスイッチ５３への到達を遮られていた磁石５２の磁力線が、磁界遮蔽体５１の上方移動にともないリードスイッチ５３に届いて磁界が印加されるようになり、リードスイッチ５３の接点がオンになる。
【００７４】
制御部３２は、このリードスイッチ５３のオン変化を検出して鍋１３が五徳１２に載置されていないと判断し、ガス流量調節部２８に信号を出力してノズル２５のガス噴出量を強制的に削減する。このガスの削減量は例えば、バーナ１４が失火しない程度のガス噴出量が確保できる最小燃焼量に設定する。
【００７５】
このように鍋検知手段５０は、バーナ１４の所定位置である五徳１２上に鍋１３を配置したときに、バネ２１の押し上げ力に抗して鍋１３の底によって押し下げられるように上下動自在に設けられたロッド２２に無接触で鍋１３の有無を検知できる構成を用いることによって、マイクロスイッチを使用した鍋検知手段のようにレバーやプランジャといった上下動手段に係合し連動する機構を設けていないため、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、上下動手段の可動が確認できれば固着による鍋検知不良や、接点等の短絡による誤作動の心配がない。
【００７６】
また、ロッド２２に設けた磁界遮蔽体５１による磁界変化をリードスイッチ５３で捉えて鍋検知を行うので、マイクロスイッチのような機械式可動部がなく、かつリードスイッチ５３の電気接点はガラス管内に不活性ガスで封入された高寿命なものなので、鍋の載せ下ろしが頻繁であっても高寿命である。
【００７７】
また、鍋検知手段５０の構成についても、対向する磁石５２とリードスイッチ５３の間を出入りするようにロッド２２に磁界遮蔽体５１を設けるだけなので簡単構成であり、製造工程の簡略化や低コスト化が期待できる。そして、上下動手段に係合し連動する機構を設けていないため信頼性が高く、確実な鍋検知を行うことができ、着火後に鍋がはずされたときはバーナの燃焼量を最小に絞るので、無駄な燃料消費を減らし、着衣着火や可燃物接触の危険を防ぐことができる。
【００７８】
一般に、内向炎バーナは火炎を視認しづらく、鍋をはずした後にバーナ燃焼を絞るという燃焼制御を行うと消火したと勘違いして放置してしまう可能性があるが、然るに本実施の形態では鍋検知手段５０の出力に基づいて内向炎形状のバーナ１４の燃焼を制御することができるので、視認性の悪い内向炎バーナであっても、バーナ１４から鍋１３をはずしても、最適な燃焼状態の制御を可能とし、安全で、調理性能もよくなる。
【００７９】
そして、鍋１３が再び五徳１２に載置された場合には、温度センサー２３が押し下げられることによってロッド２２が下方に移動し、磁界遮蔽体５１が対向する磁石５２とリードスイッチ５３の間に挿入されることで磁界が遮断されてリードスイッチ５３がオフし、制御部３２はこのオフ変化を検出して五徳１２から鍋１３を上げる前の所定火力になるように、ガス流量調節部２８に信号を出力してノズル２５のガス噴出量を所定量に設定する。
【００８０】
このとき鍋底検知手段である温度センサー２３の鍋底温度検出が始まるが、鍋底形状が水平平面の鍋ばかりではなかったり、鍋の載置位置が中心からずれたりして、鍋１３の温度検出面が水平でないこともあり、それでも温度センサー２３が対応して温度検出しなければならない。
【００８１】
そのために温度センサー２３の温度検出上面が水平から傾斜した面に対応できるように一般に温度センサー２３は首振り自在に構成されているので、ロッド２２も鉛直方向から傾斜して上下することになるが、本実施の形態では鍋検知手段５０の磁界遮蔽体５１が、固定された磁石５２とリードスイッチ５３の間を無接触で出入りするように形成されているので、ロッド２２が傾斜して上下してもリードスイッチ５３に印加される磁界を変化させることができる。
【００８２】
従って、温度センサー２３の首振りに容易に対応させることができるとともに、鍋底の温度検出と鍋検知を簡単な構成で同時に実現でき、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、鍋底検知手段である温度センサー２３の可動が確認できれば固着による鍋検知不良の心配がない。
【００８３】
また、磁気感応スイッチであるリードスイッチ５３をバーナ１４の炎孔１５よりも下方に設けているので、火炎の熱を受けず耐熱上の信頼性が高いとともに、ロッド２２に係合し連動する機構を設けていないため、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、ロッド２２または温度センサー２３の可動が確認できれば鍋検知不良が生じず確実に鍋検知ができる。
【００８４】
一方、使用者によって鍋１３が持ち上げられたままであるにもかかわらず燃焼停止操作が行われない場合、制御部３２は鍋検知手段５０からの出力に基づき、着火後に鍋１３がない出力が所定時間以上、例えば１分以上続いたときにガス流量調節部２８に信号を出力してノズル２５のガス噴出量を最小燃焼量から、さらに噴出停止まで絞り、バーナ１４の燃焼を強制停止する。
【００８５】
このように、信頼性が高い構成の鍋検知手段５０で確実な鍋検知を行って、着火後に鍋１３がはずされ所定時間以上経ったときはバーナ１４の燃焼を停止するので、無駄な燃料消費を減らし、着衣着火や可燃物接触の危険を防ぐことができる。特に視認性の悪い内向炎バーナであっても、バーナから鍋をはずしても、最適な燃焼状態の制御を可能とし、安全で、調理性能もよくなる。
【００８６】
また、使用者がフライパンなどを使った炒め物料理をするような場合、調理のためにフライパンを頻繁に振って、そのたびに温度センサー２３およびロッド２２が上下するような使われ方をすることもある。このような炒め物調理の場合に鍋なしを検知して火力を最小燃焼量に絞ってしまうと、大火力と小火力を繰り返して炒め物調理が最適な火力で上手くできなくなる。
【００８７】
然るに本実施の形態では、操作部２９に設けた鍋検知解除設定手段である炒め物スイッチ３３を使用者が押すことによって、鍋検知手段５０の鍋なし出力時に最小燃焼量に絞る制御部３２の動作を停止できるようになっている。これによって、炒め物調理に対応して燃焼量を絞る制御部３２の制御動作を停止できるので、フライパンを振って炒め物をしても燃焼量をそのままに維持できて不便さがなく、調理性能もよくなるとともに、ガス流量調節部２８の作動回数が激減するので壊れにくく高寿命になる。
【００８８】
そして、上下動手段に係合し連動する機構を設けていないので、固着による鍋検知不良や短絡による誤作動がなく、信頼性の高い確実な鍋検知ができ、磁界遮蔽体５１による磁界変化をリードスイッチ５３で捉えて鍋検知を行うので、マイクロスイッチのような機械式可動部や電気接点がなく、炒めもの調理を行うために頻繁にフライパンを振ったりした場合でも高寿命で壊れにくい。
【００８９】
なお、本実施の形態では磁気感応スイッチとしてリードスイッチ５３を用いたが、ＭＲセンサ、ホールＩＣなどの他の磁気感応手段を用いて磁気感応スイッチを構成しても良い。
【００９０】
（実施の形態６）
図８は、本発明の実施の形態６における燃焼加熱調理器の断面構成図である。本実施の形態において、実施の形態５の燃焼加熱調理器と同一構造並びに同一作用効果を奏するものには同一符号を付与し、説明を省略する。図８において、実施の形態５の発明と構成の異なるところは、バーナ１４の下方であってロッド２２の下端に磁気感応スイッチであるリードスイッチ５４が設けられ、このリードスイッチ５４を覆うように支持板２０に固定され、かつ上方に伸びた略円筒状の強磁性体の磁界遮蔽体５５は下方の一部に切欠き５５ａがあり、この切欠き５５ａ側に対向して磁石５６が支持板２０に固定されていて、調理容器検知手段である鍋検知手段５７が形成されている点にある。また、鍋底検知手段である温度センサー２３とリードスイッチ５４は電気的に直列に接続されて制御部３２に繋がれている点が実施の形態５の構成と異なるところである。
【００９１】
そして、鍋１３が五徳１２に載置されていない場合にはロッド２２の上下動にともなってリードスイッチ５４が上方にあり、磁界遮蔽体５５下方の切欠き５５ａより上方に位置するので、磁石５６からの磁力線は磁界遮蔽体５５に遮断されて短絡しリードスイッチ５４には届かない。そして、鍋１３が五徳１２に載置されると、ロッド２２の下方移動によりリードスイッチ５４も下方に動き、磁界遮蔽体５５の切欠き５５ａから磁石５６に臨むようになるので、磁界遮蔽体５５の磁界遮蔽範囲を出て磁石５６からの磁力線がリードスイッチ５４に到達して磁界が印加されるようになり、リードスイッチ５４の接点がオンになる。
【００９２】
このとき制御部３２は、実施の形態５とは逆に、リードスイッチ５４のオン変化を検出して鍋１３が五徳１２に載置されていると判断する。一方、鍋１３が五徳１２から持ち上げられるとリードスイッチ５４の接点がオフになり、制御部３２は鍋１３が五徳１２に載置されていないと判断して、ガス流量調節部２８に信号を出力して火力を絞る。
【００９３】
このように、磁石５６と磁界遮蔽体５５を固定し、磁気感応スイッチであるリードスイッチ５４を上下動手段であるロッド２２に接続して、磁界の遮蔽範囲を出入りするように形成するだけなので簡単に構成でき、上下動手段に係合し連動する機構を設けていないため、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、上下動手段の可動が確認できれば鍋検知不良や短絡による誤作動が生じず確実に鍋検知ができる。
【００９４】
また、鍋底に当接するようにバネ２１で付勢された鍋底検知手段を利用して上下動手段を構成することにより、鍋底の温度検出と鍋検知を簡単な構成で同時に実現できるとともに、温度センサー２３とリードスイッチ５４を直列に接続することが可能となるので、別々にあった電気回路が一つになり回路の簡素化が可能になる。さらに、リードスイッチ５４は磁界遮蔽体５５の筒状部によって大部分を覆われているので、万一調理中に煮零れがあっても防止壁となって煮零れがリードスイッチ５４にかかりにくく、煮零れがかかることによって生じる故障の可能性がさらに低減される。
【００９５】
（実施の形態７）
図９は、本発明の実施の形態７における燃焼加熱調理器の断面構成図である。本実施の形態において、実施の形態５および実施の形態６の燃焼加熱調理器と同一構造、並びに同一作用効果を奏するものには同一符号を付与し、説明を省略する。図９において、バーナ１４の下方であってロッド２２の下部に磁石５８を設け、温度センサー２３が押下されると磁石５８が下方に移動することで磁界可変手段を構成している。
【００９６】
磁石５８の移動範囲の下端より少し離れた下側には磁器感応スイッチであるリードスイッチ５９が固定されており、磁石５８とリードスイッチ５９とで鍋検知手段６０が形成されて制御部３２に接続されている。ロッド２２には下方に向かって傘状に延伸されるカバー６１が設けられて、煮零れがあってもその煮汁が磁石５８とリードスイッチ５９にはかからないようになっている。以上の点が実施の形態５および実施の形態６の発明の構成と異なるところである。
【００９７】
上記のように構成された燃焼加熱調理器について、以下その動作・作用を説明する。使用者が鍋１３を五徳１２に載置して温度センサー２３が押下されると、ロッド２２の下部の磁石５８が下方に移動する。この動作によって磁石５８から出た磁力線が下方に固定さえているリードスイッチ５９に届くようになり、リードスイッチ５９の接点がオンになる。一方、鍋１３が五徳１２から持ち上げられるとロッド２２が上方へ移動して磁石５８もリードスイッチ５９から離れて磁力線の作用が弱くなりリードスイッチ５９の接点がオフになり、制御部３２は実施の形態６と同様に、このリードスイッチ５９のオフ変化を検出して鍋１３が五徳１２に載置されていないと判断し、ガス流量調節部２８に信号を出力して火力を絞る。
【００９８】
このように、上下動手段であるロッド２２に磁石５８を設けるだけなので簡単に構成でき、上下動手段に係合し連動する機構を設けていないため、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、上下動手段の可動が確認できれば鍋検知不良や短絡による誤作動が生じず確実に鍋検知ができる。
【産業上の利用可能性】
【００９９】
以上のように、本発明にかかる加熱調理器は、調理容器が加熱手段への加熱位置に応じて、適切な加熱制御が行えて、調理の精度、安全性を向上させることができ、煮零れによる可動部の固着に対する信頼性が高く、調理容器検知不良や、誤作動の心配がなく、調理容器の載せ下ろしが頻繁であっても高寿命であるので、ガスバーナ以外の燃焼加熱調理を行う調理器具はもちろん、電気加熱手段を用いた調理器具にも適用できる。
【図面の簡単な説明】
【０１００】
【図１】本発明の実施の形態１における燃焼加熱調理器の断面構成図
【図２】同実施の形態１における燃焼加熱調理器の鍋が上げられた状態を示す断面構成図
【図３】本発明の実施の形態２における燃焼加熱調理器の断面構成図
【図４】本発明の実施の形態３における燃焼加熱調理器の断面構成図
【図５】本発明の実施の形態４における燃焼加熱調理器の断面構成図
【図６】本発明の実施の形態５における燃焼加熱調理器の断面構成図
【図７】同実施の形態５における燃焼加熱調理器の鍋が上げられた状態を示す断面構成図
【図８】本発明の実施の形態６における燃焼加熱調理器の断面構成図
【図９】本発明の実施の形態７における燃焼加熱調理器の断面構成図
【符号の説明】
【０１０１】
１３  鍋（調理容器）
１４  バーナ（加熱手段）
１５  炎孔
２２、３８、４５  ロッド（上下動手段）
２３  温度センサー（鍋底検知手段）
２８  ガス流量調節部（加熱制御手段）
３０、３５、３９、４６  電気コイル
３１、３６、４２、４８、５０、５７、６０  鍋検知手段（調理容器検知手段）
３２、４３  制御部
３３  炒め物スイッチ（鍋検知解除設定手段）
４０  磁石材料
５１、５５  磁界遮蔽体（磁界可変手段）
５２、５６  磁石
５３、５４、５９  リードスイッチ（磁器感応スイッチ）
５８  磁石（磁界可変手段）
【図１】
2006118817.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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