(57)【要約】【課題】  漁網などに用いる網状体において、網の一部が破損しても解れの伝播を止めることができる網状体の製造方法とその網状体を提供することを目的とする。【解決手段】  網状体を構成するループ形成糸とともに、ループを形成させる解れ止め糸をウエールに設け、編成の途中で、ウエール外に解れ止め糸よりなるシンカーループの露呈部分を設けるようにする製造方法と、この方法により製造された網状体を特徴とし、露呈部分が分断された網状体は、網がその一部で破損しても、分断された解れ止め糸がくさび効果を発揮し、破損個所よりの解れの伝播を止めることができる。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくともループ形成糸よりなるメッシュ部を有する網状体の製造方法であって、前記ループ形成糸よりなるウエールとともに解れ止め糸をループ形成させる際、編成の途中で、前記ウエール外に解れ止め糸よりなるシンカーループの露呈部分を設けて編成することを特徴とする解れ止め機能を有する網状体の製造方法。
【請求項２】
シンカーループの露呈部分が１ウエール隔てたウエール間に亘って形成される請求項１に記載の解れ止め機能を有する網状体の製造方法。
【請求項３】
シンカーループの露呈部分が同じウエールに沿って形成される請求項１に記載の解れ止め機能を有する網状体の製造方法。
【請求項４】
網状体が菱目状のメッシュ部を有し、ループ形成糸と補強挿入糸より編成されてなる請求項１〜請求項３のいずれか１の項に記載の解れ止め機能を有する網状体の製造方法。
【請求項５】
網状体は角目状のメッシュ部を有する角目網である請求項１〜請求項３のいずれか１の項に記載の解れ止め機能を有する網状体の製造方法。
【請求項６】
ループ形成糸と解れ止め糸との間に補強挿入糸が編成されている請求項４に記載の解れ止め機能を有する網状体の製造方法。
【請求項７】
解れ止め糸が脆弱糸である請求項１〜請求項６のいずれか１の項に記載の網状体の解れ止め機能を有する製造方法。
【請求項８】
請求項１〜請求項７のいずれか１項の方法にて製造されてなる網状体の露呈部分を分断して形成された解れ止め機能を有する網状体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、網状体、特に漁網などにおいて、使用時に何らかの原因で網の一部が破損し、その個所からループがほどける現象、いわゆる解れを防止する機能を有する網状体の製造方法とその網状体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、網状体でも比較的編糸が太いものを使用した脚部と結節部より構成されるラッシェル漁網などの網状体においては、網状体の使用時に網にかかる外力などが原因で脚部の一部が破損し、これが引き金となってループ形成糸からなる鎖編の解れが脚部全体に伝播し、ひいては網目が大きく破壊することで漁獲に大きな損害をもたらすことがあり、これを防ぐために従来から網状体にいろいろな対策が講じられてきた。
【０００３】
例えば、特公昭３８−２８５０号公報に示されるように、網状体を構成するループ形成糸と、該ループ形成糸による鎖編に対して挿入編で編成される補強糸について、脚部における一部でループ形成糸によるループ形成を中止し、この位置で補強糸が入れ替わってループする構成とし、もし、ループ部分が切断しそこから解れが開始しても、補強糸がループしている部分に至ると、その部分でループ形成糸は補強糸のループ個所を巻き込み絡みつくことで解れが止まることになる。
【０００４】
一方、鎖編を基本ウエールとする編地において、鎖編の解れを防止する方法として特公昭５０−１２０３１号公報に示される技術が提案されている。これによれば、鎖編を形成するループ形成糸と同行して別のループ形成糸を、解れ止めを目的として編み込む場合、これら２種類のループ形成糸の切断抗張力が異なるものを使用することで、編成時点で切断抗張力の低いループ形成糸が無作為に切断され、その切断端が鎖糸の外方に突き出す形態になるものである。
【特許文献１】特公昭３８−２８５０号公報
【特許文献２】特公昭５０−１２０３１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記従来技術において前述のものは、確かに、理屈的にはそうなるが、実際は、網の強度が脚部において不均一となり、解れ防止の問題よりも強度の問題が発生し、実用的な網とはならなかった。
【０００６】
又、後述のものは、解れ止め用ループ形成糸の切断個所が設けられることで、主体のループ形成糸が破断した際に解れの進行路において、ループ形成糸に絡みやすい状態が作り出されるので、効果的に解れの進行が阻止される。しかしながら、ループ形成糸の切断個所は機械的に一定な個所に作ることが出来ないので、生地全体として安定な解れ防止機能を有しているとは云えず、特にループ形成糸として太番手の糸が使用される漁網などには不向きである。
【０００７】
本発明は、網状体、特に漁網などにおいて、使用時に何らかの原因で網の一部が破損し、その個所からループがほどける現象、いわゆる解れを効果的に防止することができる機能を有する網状体の製造方法と該方法により得られた網状体を提供せんとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために本発明は、少なくともループ形成糸よりなるメッシュ部を有する網状体の製造方法であって、前記ループ形成糸よりなるウエールとともに解れ止め糸をループ形成させる際、編成の途中で、前記ウエール外に解れ止め糸よりなるシンカーループの露呈部分を設けて編成することを構成としたものである。
【０００９】
又、本発明は、少なくともループ形成糸よりなるメッシュ部を有する網状体において、ループ形成糸よりなるウエールとともに解れ止め糸がループ形成され、ウエール外に解れ止め糸よりなるシンカーループの露呈部分が設けられてなるので、メッシュの形状が菱目状であれ角目状であれ、一部分が破断され解れかかっても、分断された解れ止め糸のループ形成糸に対するくさび効果により、解れの伝播を防止することができる解れ止め機能を有する網状体となるものである。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の製造方法によれば、ループ形成糸とともにループ形成する解れ止め糸が、編組織に基づき所望の個所で、解れ止め糸によるシンカーループ部分の露呈個所を効果的に編成出来る。これにより、出来上がった網状体は、必要に応じ露呈部分でシンカーループを分断することによって、ループ形成糸によるウエールの中に、解れ止め糸が留まるとともに、その糸端においてウエールよりシンカーループの一部が出るように分断端部が設けられてなる編み構造となる結果、網状体における一部のループ形成糸が破断した時には、ループ形成糸の引き込み作用によって、解れ止め糸があたかも新しいループを形成するように推移して、そこにくさび効果が生まれ、解れが破断個所よりその先に伝播するのが最小限度でくい止められるので、解れによる網の破壊を未然に防ぐことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
シンカーループの露呈部分を１ウエール隔てたウエール間に亘って形成するので、脚部に作用する解れ止め糸を１つのウエールに対し１本宛配置するだけでよくなり、この結果１列のガイドバーで解れ止め糸を導糸できるので、必要最小限度の筬枚数の編機での編成が可能となる。
【００１２】
シンカーループの露呈部分を同じウエールに沿って形成することで、ループ形成糸による鎖編が主体となる、例えば角目網などにおいて、有効に解れ止めがなされたこの種の網状体の製造がなされる。
【００１３】
網状体を、菱目状のメッシュ部を有しループ形成糸と補強挿入糸より編成されてなるものとしたことにより、漁網等における網使用時に網へ強い負荷が掛かり、その一部が破損した場合でも、破損個所からの解れをくい止められる網状体が提供できる。
【００１４】
網状体を角目状のメッシュ部を有する角目網としても、解れ止め機能を有する網状体として有用なものとなり、海中、陸上用の同型状のものが効果的に製造できる。
【００１５】
ループ形成糸と解れ止め糸用地筬の間に補強挿入糸用地筬を設けて編成し、補強挿入糸をループ形成糸と解れ止め糸の間におくことで、ループ形成糸が解れ始めたときに、補強挿入糸が、ループ形成糸との間でくさび効果を果たし、より効果的に解れ止め状態が得られる。
【００１６】
解れ止め糸を脆弱糸とすることで、編成後、網状体を拡張したときに、簡単にシンカーループの露呈部分が分断され、またガス焼きなどの処理においても短時間で処理することができる。
【００１７】
次に本発明の実施例を図面に基づいて説明する。
【実施例１】
【００１８】
図１は本発明の網状体の製造に使用してなる経編機の編成要部の概略側面図である。Ｎは編針列であり、ＧＢ１、ＧＢ２、ＧＢ３、ＧＢ４、ＧＢ５、ＧＢ６、ＧＢ７、は地筬である。地筬ＧＢ１，ＧＢ２にはループ形成糸１，２をそれぞれ編針列Ｎの編針本数に対し１イン１アウトの本数で通糸する。地筬ＧＢ３〜ＧＢ６には補強挿入糸３〜６を同様に編針本数に対し１イン１アウトの本数で通糸する。地筬ＧＢ７には解れ止め糸７を編針本数と同本数についてオールインで通糸してなる。実施例の網状体の製造には、編機ゲージが５Ｅのものを使用し、編糸としては、地筬ＧＢ１，ＧＢ２のループ形成糸１，２として１６７０Ｔ１９２ｆのポリエステル糸を３本引き揃えで、地筬ＧＢ３〜ＧＢ６の補強挿入糸３〜６として１６７０Ｔ１９２ｆのポリエステル糸を３本引き揃えで、地筬ＧＢ７の解れ止め糸７として８４Ｔ３６ｆのポリエステル糸をそれぞれ使用した。
【００１９】
次に、網状体の一実施例製造方法について、図２に示す編組織図の一例に基づいて説明する。なお、ループ形成糸１，２、補強挿入糸３〜６、解れ止め糸７は、本図下方に示す糸入れ図に従って通糸するが、実施例編組織上では、分かり易くするために、補強挿入糸と解れ止め糸の本数は減じて示している。
【００２０】
この網状体を編成するためのチェーン番号は、ＧＢ１：２−３／３−２／２−１／１−２／２−１／１−２／２−１／１−０／０−１／１−２／２−１／１−２／２−１／１−２／／、ＧＢ２：１−０／０−１／１−２／２−１／１−２／２−１／１−２／２−３／３−２／２−１／１−２／２−１／１−２／２−１／／、ＧＢ３：１−１／３−３／１−１／２−２／１−１／２−２／１−１／２−２／０−０／２−２／１−１／２−２／１−１／２−２／／、ＧＢ４：２−２／０−０／２−２／１−１／２−２／１−１／２−２／１−１／３−３／１−１／２−２／１−１／２−２／１−１／／、ＧＢ５：３−３／１−１／２−２／１−１／２−２／１−１／２−２／０−０／２−２／１−１／２−２／１−１／２−２／１−１／／、ＧＢ６：０−０／２−２／１−１／２−２／１−１／２−２／１−１／３−３／１−１／２−２／１−１／２−２／１−１／２−２／／である。
【００２１】
しかして、地筬ＧＢ１，ＧＢ２から導糸されるループ形成糸１，２によって、１リピート１４編コースの菱目状のメッシュ部を有する地組織を編成してなるとともに、該地組織により形成してなるウエールに沿って、地筬ＧＢ３〜ＧＢ６から導糸される補強挿入糸３〜６によって、前記ウエールを補強した菱目網８を形成する。
【００２２】
そして、地筬ＧＢ７から導糸される解れ止め糸７が、図３に示すように、編コースＣ１〜Ｃ７までは同一のウエール列Ｗ１において連続してニードルループＮＬ７−１を形成するとともに、編コースＣ７から編コースＣ８に移行する際に、ウエールＷ１から１ウエール隔てたウエールＷ３に亘る間でシンカーループＳＬ７が形成され、次に、編コースＣ８〜Ｃ１４まではウエール列Ｗ３において連続してニードルループＮＬ７−２を形成し、編コースＣ１４から編コースＣ１においてシンカーループＳＬ７が形成された後、再び編コースＣ１に戻る。このように、編コースＣ１から編コースＣ１４までの１リピート１４編コースを繰り返して編成することで、菱目網８が製造される。
【００２３】
上記シンカーループＳＬ７は、解れ止め糸７が直線状にウエールＷ１とウエールＷ３の間で渡されたいわゆる露呈部分を形成することになる。この露呈部分の両端は、７編コース毎に、菱目網８の各ウエールＷが絡み合う結節部分に交絡する状態で形成されることになる。
【００２４】
図４は、以上のように編成された網状体を、編方向Ｃに対し直角方向、即ち緯方向に拡張した状態を示す。図は、網状体の構造を理解しやすくするために、網の脚部Ｆ１ａ，Ｆ１ｂ，Ｆ１ｃ，Ｆ１ｄに囲まれたメッシュ部Ｍ１と、脚部Ｆ２ａ，Ｆ２ｂ，Ｆ２ｃ，Ｆ２ｄに囲まれたメッシュ部Ｍ２を構成する各々のループ形成糸１−１，１−２，２−１，２−２の４本と、補強挿入糸３−１，３−２，４−１，４−２，５−１，５−２，６−１，６−２の８本、及び解れ止め糸７−０，７−１，７−２の３本について示しているが、実際は、全てのウエールに所定の編糸が編み込まれてループ部分及び挿入部分を構成している。ｋ１，ｋ２，ｋ３は結節部分である。ここで、前述のように網状体８が緯方向に拡張されると、各解れ止め糸７は、図４，５で示すように、シンカーループによる露呈部分が脆弱糸である解れ止め糸７の切断強度の限界を超えてその中間部分で破断し、切断端７ｅがウエール外部に構成され、その他の部分は、ウエール内にループ形成状態で留め置かれる構造で網状体に一体化される。
【００２５】
ここで、解れ止め糸７によって、どのように解れがくい止められるか、解れ防止過程について図６〜図１１を用いて説明する。なお、理解しやすくするために、補強挿入糸は省いているが、挿入糸の作用は、解れ防止にあまり影響しないので、ループ形成糸と解れ止め糸の解れ進行状態でもって説明する。
【００２６】
まず、図６で示すように、鋏の絵記号で示される個所が、何らかの要因で破断されると、図７のように、ループ形成糸１−１，２−２よりなるウエールＷ２での一部のループ群Ｗ２ａが緩み、やや拡大するとともに、解れ止め糸７−２が切断されているため外力を受けることがないので、図６におけるニードルループＮＬ１−１ａが消滅しても単独でのニードルループＮＬ７−２が維持される。
【００２７】
次に図８の状態に移行する。ここでは、外力によりウエールＷ１とウエールＷ２の間隔が徐々に広がることで、ループ形成糸１−１がウエールＷ１からウエールＷ２へ移行する際に生ずるシンカーループＳＬ１−１ａが矢印Ｄ方向に引張され、ウエールＷ１上のニードルループＮＬ１−１ｂが矢印方向Ｅに移動して縮小されるが、このとき解れ止め糸７−２のウエールＷ１における切断端のニードルループＮＬ７−２ａ，７−２ｂはシンカーループＳＬ７−２とともに原状を留めた形態となっている。
【００２８】
図９に至り、ニードルループＮＬ１−１ｂは消失する寸前となるが、このときニードルループＮＬ７−２ａが、ニードルループＮＬ１−１ｃの一部を介してニードルループＮＬ７−２ｂ内で旋回され、ニードルループＮＬ７−２ｂに吸収される。そして更に進み、点線に示す位置へ移動する。
【００２９】
そして、図１０で示すように、前図に示すニードルループＮＬ１−１ｂは完全に消失する。このとき同時に解れ止め糸７−２のニードルループＮＬ７−２ｂは、一層拡大されて輪状となり、ニードルループＮＬ１−１ｃに裏面よりくぐった状態に置かれる。
【００３０】
更に、図１１の状態へと進み、前図に示すループ形成糸１−１の最端のニードルループＮＬ１−１ｃが完全にほどけると同時に、ループ形成糸１−１はニードルループＮＬ７−２ｂを完全に引き込み、ニードルループＮＬ７−２ｃによるくさびを打ったような状態を呈することで完全にニードルループＮＬ１−１ｄ内で絡まって解れは止まることになる。
【００３１】
上記実施例において、解れ止め糸７のウエールＷ外のシンカーループＳＬによる露呈部分については、実施例のように網を拡張する際に切断されるように、脆弱糸を使用しているが、これらは解れが止まるまで繰り返され多数の糸条が巻き込まれた状態で作用するので、解れ止めの強度としては十分なものが得られる。これ以外の糸種についても、網の用途に伴う使用糸種の選択によっては、編成後に表面をガス焼き処理やヒート処理などを施すことによって、露呈部分の分断は、確実になされる。
【実施例２】
【００３２】
次に本発明の他の実施例について、図１２，図１３を用いて説明する。図１２は編組織図であり、図１３は編成されたネットの編目実体図である。編成に際し使用する地筬は、ＧＢ１，ＧＢ２，ＧＢ３の３列であり、地筬ＧＢ１には、鎖糸１０を２イン６アウトで通糸し、地筬ＧＢ２には緯糸１１を１イン７アウトで通糸し、地筬ＧＢ３には解れ止め糸１２を２イン６アウトで通糸する。本実施例の網状体は、角目網であって、編成する編機としては、６Ｅのものを使用し、編糸としては、地筬ＧＢ１の鎖糸１０として１６７０Ｔ１９２ｆのポリエステル糸を２本引き揃えで、地筬ＧＢ２の緯糸としては、１６７０Ｔ１９２ｆのポリエステル糸を３本引き揃えで、地筬ＧＢ３の解れ止め糸１２には８４Ｔ３６ｆのポリエステル糸をそれぞれ使用した。
【００３３】
この網状体を編成するためのチェーン番号は、ＧＢ１：０−１／１−０／／×８、ＧＢ２：２−２／１−０／９−１０／１−０／２−２／０−０／２−２／０−０／／×２、ＧＢ３：０−１／１−０／０−１／１−０／０−１／１−１／１−１／１−０／０−１／１−０／０−１／１−０／０−１／１−０／０−０／０−０／／である。
【００３４】
しかして、地筬ＧＢ１から導糸される鎖糸１０と、地筬ＧＢ２から導糸される緯糸１１によって、１リピート１６編コースの角目状のメッシュ部を有する地組織を編成してなるとともに、該地組織により形成してなるウエールに沿って、地筬ＧＢ３から解れ止め糸１２を導糸する。
【００３５】
解れ止め糸１２は、図１２に示すように、編コースＣ１〜Ｃ５においては、鎖糸１０とともに鎖編を形成し、編コースＣ６，Ｃ７ではループ形成せずにウエールに沿って進み、再び編コースＣ８〜Ｃ１４においては、鎖糸１０とともに鎖編を形成し、更に、編コースＣ１５，Ｃ１６では再びループ形成せずにウエールに沿って進み、元の編コースＣ１に戻る。このように、編コースＣ１から編コースＣ１６までの１リピート１６編コースを繰り返して編成することで、角目網１３が製造される。
【００３６】
製造された角目網１３は、図１３に示すように、各ウエールＷ１０，Ｗ１１，Ｗ１２の途中において、シンカーループの露呈部分が形成されたものとなる。図１３においては、ウエールＷ１０のみで解れ止め糸１２を示しており、ウエールＷ１１，Ｗ１２では省略している。この場合、解れ止め糸１２として、ポリエステル糸を使用しているので、製品化に当たっては、網の表面を軽くガス焼き処理することによって、露呈部分１２ａ，１２ｂは分断され、鎖糸１０とともにループ形成している部分の解れ止め糸１２は残ることになる。そして前述の菱目状の網同様、ウエールＷ１０などの一部が、何らかの要因で切断されても、鎖糸１０の解れの進行が解れ止め糸１２のくさび効果によって、解れの進行を阻むことができる。
【産業上の利用可能性】
【００３７】
上記各実施例においては、特定のメッシュ部を有する編組織、使用編糸について説明したが、むろん、編機ゲージ、編糸の太さ、糸の種類などについて特に制約があるものでない。好適には、本発明における解れ防止機能を備えた網状体は、特に、３３４０Ｔ〜４００００Ｔの太番手の編糸を用いた漁網や、土木ネット、安全ネット、スポーツ用ネット、養殖用ネットなど産業資材関連ネットに特に有効である。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明の製造方法を実施するにあたり使用する経編機の編成要部の概略側面図である。
【図２】本発明の製造方法を実施するにあたり用いられる実施例網状体の糸通し図が付加された編組織図である。
【図３】一実施例編組織により、編成される網状体を構成する解れ止め糸の走りを示すループ構成図である。
【図４】一実施例網状体で、解れ止め糸が分断された状態を示す一部拡大図である。
【図５】網状体の編成後の拡張により、解れ止め糸が分断された状態を示すループ構成図である。
【図６】菱目状の網状体において、網の一部が破断された場合に、解れの進行がくい止められる過程の１番目を示す編地の外観図である。
【図７】菱目状の網状体において、網の一部が破断された場合に、解れの進行がくい止められる過程の２番目を示す編地の外観図である。
【図８】菱目状の網状体において、網の一部が破断された場合に、解れの進行がくい止められる過程の３番目を示す編地の外観図である。
【図９】菱目状の網状体において、網の一部が破断された場合に、解れの進行がくい止められる過程の４番目を示す編地の外観図である。
【図１０】菱目状の網状体において、網の一部が破断された場合に、解れの進行がくい止められる過程の５番目を示す編地の外観図である。
【図１１】菱目状の網状体において、網の一部が破断された場合に、解れの進行がくい止められる過程の６番目を示す編地の外観図である。
【図１２】網状体が角目網の場合の一実施例を示す編組織図である。
【図１３】図１２の編組織により編成された角目網のループ構成図である。
【符号の説明】
【００３９】
Ｎ…編針列
ＧＢ１〜ＧＢ７…地筬
１、２、１０…ループ形成糸
３〜６…補強挿入糸
７、１２…解れ止め糸
８…菱目網
１１…緯糸
１３…角目網
ＮＬ…ニードルループＮＬ
ＳＬ…シンカーループ
Ｗ１、Ｗ２、Ｗ３、Ｗ１０、Ｗ１１、Ｗ１２…ウエール
Ｃ１〜Ｃ１４…編コース
Ｆ１ａ、Ｆ１ｂ、Ｆ１ｃ、Ｆ１ｄ…網の脚部
Ｆ２ａ、Ｆ２ｂ、Ｆ２ｃ、Ｆ２ｄ…網の脚部
Ｍ１、Ｍ２…メッシュ部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2006118082.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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