(57)【要約】【課題】不均一なエアギャップを用いることなくその始動が保証される、特に単相又は２相ブラシレスモータを提供する。【解決手段】本発明は、少なくとも２極の永久磁石ロータと、少なくとも２極のステータとを備え、ステータの磁極には少なくとも単相のステータ巻線が巻回され、ステータ巻線には電子転流装置によりロータ位置に応じて電流を流すことができ、ロータとステータとの間にほぼ一様な円筒状エアギャップが存在しているブラシレス直流モータに関する。このモータは、少なくとも一つのステータ磁極又は特設の補助磁極と、その磁極に巻回され、モータ始動のために電流が流される補助巻線とを備えることを特徴とする。本発明の好ましい構成によれば、補助巻線は、さらにロータ位置を決定するためのセンサ巻線として用いられる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも２極の永久磁石ロータ（２０；６０）と、少なくとも２極のステータ（１２；５２）とを備え、前記ステータの磁極（１４；５４）には少なくとも単相のステータ巻線（１８；５８）が巻回され、前記ステータ巻線には電子転流装置（４０）によりロータ位置に応じて電流を流すことができ、前記ロータと前記ステータとの間にほぼ一様な円筒状エアギャップ（２４；６４）が存在しているブラシレス直流モータ（１０；５０）において、
少なくとも一つのステータ磁極（１４；５４）又は特設の補助磁極（２６）と、前記磁極に巻回され、モータ始動のために電流が流される補助巻線（２８；３４；６８；７０）とを備えたことを特徴とするブラシレス直流モータ。
【請求項２】
前記モータは、センサレスモータであることを特徴とする請求項１に記載のモータ。
【請求項３】
前記補助巻線（２８；３４；６８；７０）の接続端（ａ，ｂ）は、前記転流装置（４０）の入力端に接続され、前記転流装置（４０）は、前記補助巻線に誘導された電圧に基づいてロータ位置を検知することを特徴とする請求項１又は２に記載のモータ。
【請求項４】
前記補助巻線（２８）を巻回した前記補助磁極（２６）は、略Ｔ字状鉄心として形成され、二つの前記ステータ磁極（１４ａ，１４ｂ）間に前記ステータ磁極に対してずらして配置されていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載のモータ。
【請求項５】
前記補助巻線（２８）は、隣接するステータ巻線（１８）部分に対して電気角で９０°だけずらされていることを特徴とする請求項４に記載のモータ。
【請求項６】
少なくとも一つの前記ステータ磁極（１４ａ）の、前記エアギャップ（２４）に対向する部分に、半径方向外周側に向かって延在する二つの脚部（３２）が形成されるように半径方向に延在する補助スロット（２４）が設けられ、前記両脚部のいずれか一方に前記補助巻線（３４）が巻回されていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載のモータ。
【請求項７】
少なくとも一つの前記ステータ磁極（５４ａ）の周方向に延在する部分の一方側に凹状溝部（６６）を備え、前記凹状溝部上に前記補助巻線（６８）が配置されていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載のモータ。
【請求項８】
二つの隣接する前記ステータ磁極（５４ａ，５４ｂ）の半径方向外周側に向かって延在する両脚部に、前記ステータ巻線（５８ａ；５８ｂ）に加えて前記補助巻線（７０）が巻回されていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載のモータ。
【請求項９】
前記補助巻線（２８；３４；６８；７０）に電気スイッチ（ＴＨ；ＴｈＨ）を介して単極性の電流が流されることを特徴とする請求項１乃至８のいずれか一項に記載のモータ。
【請求項１０】
前記補助巻線（２８；３４；６８；７０）に、前記補助巻線の電流を所定値に制限する所定の電気抵抗（Ｒ）を備えていることを特徴とする請求項１乃至９のいずれか一項に記載のモータ。
【請求項１１】
前記モータは、単相双極性で給電されるモータであることを特徴とする請求項１乃至１０のいずれか一項に記載のモータ。
【請求項１２】
前記モータは、２相単極性で給電されるモータであることを特徴とする請求項１乃至１０のいずれか一項に記載のモータ。
【請求項１３】
少なくとも２極の永久磁石ロータ（２０；６０）と、少なくとも２極のステータ（１２；５２）とを備え、前記ステータの磁極（１４；５４）には少なくとも単相のステータ巻線（１８；５８）が巻回され、前記ステータ巻線には電子転流装置（４０）によりロータ位置に応じて電流が流され、前記ロータ及び前記ステータがほぼ一様な円筒状のエアギャップ（２４；６４）によって互いに分離されているブラシレス直流モータ（１０；５０）の駆動方法において、
モータ始動時に、少なくとも一つのステータ磁極（１４；５４）又は特設の補助磁極（２６）に巻回された少なくとも一つの補助巻線（２８；３４；６８；７０）に電流が流され、モータの始動後、前記補助巻線に流される電流が遮断されることを特徴とするブラシレス直流モータの駆動方法。
【請求項１４】
前記転流装置（４０）は、少なくとも一つの磁気センサ、好ましくはホールセンサの出力信号を評価することによってロータ位置を決定することを特徴とする請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記転流装置（４０）は、モータ駆動時に前記補助巻線（２８；３４；６８；７０）に誘導される電圧を検知し、その電圧から実際のロータ位置を決定することを特徴とする請求項１３に記載の方法。
【請求項１６】
２相又は多相モータにおいて、駆動時に、各時点で電流を流していないステータ巻線に誘導される電圧、及び、前記補助巻線（２８；３４；６８；７０）に誘導される電圧を評価し、その評価結果により実際のロータ位置及び回転方向を決定することを特徴とする請求項１３に記載の方法。
【請求項１７】
前記転流装置（４０）により、先ず、少なくとも一つの前記ステータ巻線（１８，５８）に対応する電流を流すことによってモータ始動を試み、次いで、前記転流装置によって前記ロータの動きが検知されなかったときは、前記モータの始動が前記補助巻線（２８；３４；６８；７０）に電流を流すことによって行われることを特徴とする請求項１３乃至１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１８】
前記転流装置（４０）は、前記補助巻線（２８；３４；６８；７０）に電流を流すことによってモータ始動を行い、次に、少なくとも一つの前記ステータ巻線（１８，５８）に電流を流すことを特徴とする請求項１３乃至１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１９】
前記補助巻線（２８；３４；６８；７０）に単極性電流が流されることを特徴とする請求項１３乃至１８のいずれか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、請求項１の前段に記載の構成によるブラシレス直流モータに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的な駆動負荷とは異なり、換気装置は用いられるモータに大きな始動トルクを必要としない。そのためコスト的に有利な単相ブラシレスモータ（ＢＬＤＣモータ）を用いることもできる。このモータは簡単な巻線構造と、コスト的に有利な、例えばＨ型ブリッジ回路からなる電子転流子とを備えている。単相ステータ巻線は、回転磁界の代わりにパルス磁界を発生するため、モータは、ある一定のロータ位置ではトルクを発生することができない。
【０００３】
それにも拘わらず、あらゆるロータ位置においてモータの確実な始動を可能とするために、この種のモータは、ロータとの間に一様でないエアギャップを形成する特別に構成されたステータ構造を有している。そうすることによって、始動時に軸受摩擦に打ち勝つために、電流供給を断った後、通電されたステータ巻線が十分大きな始動トルクを発生する角度位置でのみロータが停止するのに役立つリラクタンスモーメントが発生する。しかし、確実な始動のために必要とされるリラクタンスモーメントは、モータの始動後にはもはや必要ではない。しかし、始動後は、残念ながらそれを遮断することができない。
【０００４】
この方法の欠点は、高められたリラクタンスモーメントがモータに付加的な振動を発生させることである。この振動はさらにモータの不快な異常騒音を引き起こすことがある。この騒音は、注意して考慮に入れておくべきである。なぜなら、それは、モータ応用装置の構造と、機械的共振部位とに非常に強く関係するからである。
【０００５】
他の欠点は、一様でないエアギャップによってエアギャップの平均値が拡大されることである。というのは、最小エアギャップが機械的理由から制限されるからである。エアギャップのより大きな平均値によって、モータは磁気的に弱められ、そのことがモータ出力及びその効率を低下させる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従って、本発明の課題は、不均一なエアギャップを用いることなくその始動が保証される、特に単相又は２相ブラシレスモータを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この課題は、請求項１に記載の特徴を有するブラシレス直流モータによって解決される。このモータの駆動方法は、請求項１３に記載されている。
【０００８】
本発明は、ステータ及びロータ間に一様なエアギャップを有する、特に単相双極性又は２相単極性ブラシレスモータに関する。この種のモータは、ロータの位置に関係なく始動トルクを発生することができない。それにも拘わらず、モータの始動を確実にするために、本発明により、環状の一様なステータ幾何学形状を選択し、補助巻線による確実な始動を可能にするものである。この補助巻線は、始動モードの時のみ活性化され、モータの始動成功後は遮断される。この補助巻線によって、モータは、主巻線が十分なトルクを発生できないロータの好ましくない位置でも正しい回転方向に始動することができる。
【０００９】
即ち、補助巻線を設けることにより一様なエアギャップを用いることができ、そのことがリラクタンスモーメントを低減し、モータの騒音放出をわずかなものにすることができる。
【００１０】
本発明の構成によれば、二つのステータ磁極間に、ステータ磁極に対してずらして配置されたほぼＴ字状鉄心の形態を有する補助磁極に補助巻線が巻回される。補助巻線を有する鉄心は、隣接するステータ巻線に対して電気角で９０°だけずらされる。
【００１１】
本発明の他の構成によれば、少なくとも一つのステータ磁極の、エアギャップに対向する部分に、半径方向外周側に向かって延在する二つの脚部が形成されるように、半径方向に延在する補助スロットが設けられ、その脚部の一方に補助巻線が巻回される。
【００１２】
本発明の第三の構成によれば、少なくとも一つのステータ磁極の周方向に延在する部分の一方側に凹状溝部を備え、その凹状溝部上に補助巻線が配置される。
【００１３】
本発明の他の構成によれば、二つの隣接するステータ磁極の半径方向外周側に向かって延在する両脚部に、ステータ巻線に加えて補助巻線を巻回することができる。
【００１４】
補助巻線は、ステータ巻線の使用の下で始動に失敗したときでも、モータの始動を可能とするように配置されることが重要である。
【００１５】
このことは、モータを始動するための二つの基本的な可能性を与える。その第一の可能性は、モータ制御部（転流装置）が始めにモータを従来方式で主巻線に電流を供給することによって始動することである。始動前にロータが好ましい位置に停止していれば、始動は何の問題もなく成功する。ロータが好ましくない位置に停止していると、始動は失敗する。さらにそこから、ロータが正しくない誤った方向に回転してしまうことが起こり得る。そのため、モータ制御装置が始動を監視し、「誤始動」を検知しなければならない。これは、例えばホールセンサ又は補助巻線によって発生させられる転流信号の評価を介して行うことができる。始動失敗の場合、モータ制御装置は補助巻線を活性化し、ロータを好ましくない始動位置から移動させる。その後は、モータを従来方式で新たに始動することができる。
【００１６】
もう一つの可能性は、モータ制御装置が補助巻線を何らかの他の始動策を取ることなしに一般的に事実上の始動の前に所定時間の間、活性化することである。そうすることによってロータが回転パルスを得て、それによりモータ制御部は、ステータ巻線に対応する電流を流すことによってモータの始動及び駆動を続行する。
【００１７】
補助巻線の目的は、基本的にはロータを好ましくない始動位置から移動させることに限られるので、コスト的に有利な単極性通電を可能とすることで十分である。そのため、１個の電力用スイッチ、通常はトランジスタ（バイポーラトランジスタ、ＭＯＳＦＥＴ又はＩＧＢＴ）で十分である。このトランジスタは短時間活性化されるだけなので、それほど大型化する必要もなく、熱容量的にも問題はない。
【００１８】
補助巻線は、比較的大きいオーム性抵抗を有する細い電線により構成することができ、そのため、巻線抵抗が巻線電流を十分に制限することができる。そうでない場合は、巻線電流は付加的な抵抗によって制限される。補助巻線の電流を制限する他の可能性は、トランジスタをスイッチング部内ではなく、リニア駆動部内において駆動することである。それは、例えば電流発生回路によって行うことができる。高い中間回路電圧を有するモータにおいて特に好ましい他の可能性は、補助巻線の制御のために、トランジスタではなくコスト的に有利なサイリスタを用いることである。その場合、例えば補助巻線に直列に接続されるキャパシタが、一定時間後に電流を自動的に遮断するのに有用である。
【００１９】
補助巻線の他の有効な利用によってセンサレスモータを構成することができる。ブラシレスモータは、電子的に転流が行われる。その場合、転流時点は、通常、一つ又は複数のホールセンサを用いて確認される。ホールセンサは、ロータによって発生させられる磁界を検知し、それによって現実のロータ位置を検知する。いわゆる小型ファン用に用いられる小型モータにおいては、通常、プリント配線基板の空所に配置されるＳＭＤホールＩＣが用いられる。プリント配線基板とロータとのスペースが大きい大型モータでは、ホルダ内に差し込まれ、通常は後から手作業で追加する形態でシートバー内に溶接される配線済みホールＩＣが用いられる。そうすることによって、二次的な付加コストを生ずることがない。
【００２０】
多相巻線の場合、しばしば、モータ内に独立した位置センサが存在しない、いわゆるセンサレス技術が用いられる。その代わりに、モータ巻線がセンサとして利用される。今や最も簡単な方法（いわゆる「バックＥＭＦ法」）がモータ巻線で測定し得る電圧を、より正確に言えば、その電圧の極性のみを評価する。それによって、例えば三相モータの場合、巻線電圧の極性評価のためにコスト的に有利な三つのアナログコンパレータしか必要としない。ブロック転流式の三相ブラシレスモータの場合、電流が流れるのは、常に三つのモータ巻線のうちの二つだけであり、各時点で電流が流れていない残余のモータ巻線がその誘導電圧についての情報を出力する。誘導電圧の極性変化がロータ位置を一義的に決定する。（従来技術として、例えば、Ｊ．クロッシュ（J. Krotsch）、Ａ．レルケス（A. Lelkes）、Ｔ．ツォラー（T. Zoller）著「ブラシレスＤＣモータの低ノイズセンサレス転流（Low-noise Sensorless Commutation of Brushless DC Motors）」、ＰＣＩＭヨーロッパ、ニュルンベルク２００１、知的活動議事録（PCIM Europe,  Nurnberg 2001, Proceedings Intelligent Motion）、第１５５−１５６頁を参照されたい。）
単相モータの場合、実用上、センサレスモータは用いられない。その理由は、単一巻線が定常的に常に電流を流しているからである。電流欠落部を生じさせるために（即ち、駆動電流なしの時間区間を存在させるために）、制御装置が事実上の転流の前に電流を遮断していなければならない。それは制御装置を複雑にするばかりでなく、モータ出力をも低下させ、モータに望ましくない付加的な振動を発生させる。２相単極性モータにおいても、センサレス技術は実用的に適用されない。
【００２１】
そのため、本発明のさらなる構成として、確実な始動のために、補助巻線が運転中、ロータ位置センサとして利用されるモータが提案される。そのために、それ自体公知の複数の方法を用いることができる。しかし、多くの場合、補助巻線に誘導される電圧の評価のみで、ロータ位置を検知するには十分である。
【００２２】
モータの使い方次第で、例えばファンモータとして使用する場合、モータは始動を指令する前に既に回転を生じていることがある。単一のモータ巻線の場合が問題である。というのは、モータの回転方向は、この単一巻線の電圧評価からは確定することはできないからである。付加的な補助巻線の適用は、モータ制御装置が主巻線の電圧評価と共に補助巻線の電圧評価をも考慮に入れる場合にも有効である。両電圧の評価によって、ロータ位置及び回転方向を一義的に決定することができる。
【００２３】
主として、本発明を単相双極性モータの場合について説明してきたが、同じ始動問題を有する２相単極性モータに対しても、本発明は全く同様に適用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
図１及び図２に示されているモータ１０は、単相２極のアウタロータ型ブラシレスモータである。モータ１０は、ほぼ円筒型外周面を有するステータ鉄心を備えたステータ１２と、内周側に公知のごとくリング状の永久磁石２２を配置したロータ２０とを有している。ステータ１２は、一例として三つの突極磁極１４を有しており、それらの磁極のうち図には磁極１４ａ及び１４ｂが示されている。ステータ磁極１４は通常のＴ字型をしており、ほぼ一様な円筒型外周面を形成している。ステータ磁極１４はそれぞれステータスロット１６によって分離され、通常の方法によりステータ巻線１８が巻回されている。ステータ１２の外周面と永久磁石２２の内周面との間にほぼ一様なエアギャップ２４が形成されていることが分かる。
【００２５】
二つのステータ磁極１４ａと１４ｂとの間には、少なくとも一つの補助磁極２６が設けられている。この補助磁極２６は鉄心からなり、例えばステータ磁極１４に用いられているＴ字形状を備えることもできる。補助磁極は、ステータ磁極１４に対して電気的に９０°だけずれており、補助巻線２８が巻回されている。この補助巻線２８は、それが無ければモータの正規の始動が不可能であった、好ましくないロータの停止位置からのモータの始動のために用いられる。
【００２６】
図２は、図１とは異なるモータの構造を示すものである。補助巻線を有する補助磁極とは異なり、このステータ磁極１４ａは半径方向に延在する長い補助スロット３０を備えている。他のステータ磁極１４ｂ等にはそのような補助スロット３０を備える必要はない。補助スロット３０は、ステータ磁極１４ａを半径方向に延在する二つの短い脚部３２に分割しており、その脚部３２の一方に補助巻線３４が巻回されている。
【００２７】
図１及び図２に示されている補助巻線２８及び３４の接続は、接続端ａ及びｂを介して行われる。図９と関連する図５には、図１及び図２による単相２極モータを駆動するための電気回路が示されている。図１０は、本発明に係る補助巻線付きモータの動作手順を示すフローチャートであり、図１乃至図４に示す本発明に係る補助巻線付きモータの第１乃至第４の実施の形態に共通のものである。
【００２８】
主巻線としてのステータ巻線であるモータ巻線を駆動するために、即ち、モータを始動させるために、例えばトランジスタＴ１，Ｔ２，Ｔ３及びＴ４を含む電力用電子回路に転流装置４０又はモータ制御部が電流を供給する（ステップＳ１）。トランジスタＴ１乃至Ｔ４はＨ型ブリッジ回路を形成しており、トランジスタＴ１及びＴ４が同時に導通し、トランジスタＴ２及びＴ３が同時に導通し、それによりロータの各半回転ごとにステータ巻線１８の電流の極性が切り換えられる。極性切換の時点は、転流装置４０によって検知される。その場合、通常、ロータの磁界を検出するホールセンサ１００がモータ内に配置され、「ロータ位置情報」がロータ位置に応じてトランジスタＴ１乃至Ｔ４をオンオフする転流装置４０に送出される。図１０のフローチャートにおいて符号１００で示されるように、ホールセンサを用いる代わりに、補助巻線２８，３４又は主巻線（ステータ巻線）１８におけるバックＥＭＦ法によっても、ロータ位置を検出して「ロータ位置情報」を得ることができる。
【００２９】
主巻線（ステータ巻線）１８への上記電流供給によりモータの始動が成功した場合には、そのままモータ駆動が続行される（ステップＳ６）。
【００３０】
電力用電子回路は、補助巻線２８又は３４をオンオフするもう一つのトランジスタＴＨを含んでいる。転流装置４０は、モータの始動がステータ巻線１８の正規通電によってはうまくいかないことを確認すると、即ち、モータが無回転又は逆回転の状態になっていてモータの始動が失敗したことを確認すると（ステップＳ２）、主巻線（ステータ巻線）１８への電流供給を遮断し、モータを停止させる（ステップＳ３）。その後、転流装置４０は、トランジスタＴＨをスイッチオンし、補助巻線２８又は３４に電流を供給して（ステップＳ４）、モータのロータを始動可能な位置に回転させ（ステップＳ５）、モータの始動を可能とする。というのは、補助巻線２８，３４がモータ巻線１８に対して所定の角度だけずらして配置されており、そのため、ロータ２０の死点が補助巻線によって乗り越えられるからである。
【００３１】
モータの始動後、補助巻線２８，３４の電流は遮断される。しかし、それに続いて、補助巻線２８，３４は、モータ駆動時に補助巻線に誘導される電圧を転流装置４０によって検出するという付加的な役割を引き受けることができる。そのため、補助巻線２８，３４の接続端ａ及びｂが転流装置４０の対応する入力端に接続され、それにより、転流装置４０は、誘導電圧の大きさ及び極性に応じてロータ２０の位置を決定することができる。従って、ロータ位置の決定のために独立したセンサ、例えばホールセンサはもはや不要である。即ち、補助巻線２８，３４は二つの役割を果たす。その一つは、モータ始動に際し転流装置４０から電流供給を受けてモータの確実な始動のために寄与することである。もう一つは、補助巻線に誘導された電圧の評価によってロータ位置を決定することである。
【００３２】
図７は、図５に対して若干の修正を加えた、補助巻線２８，３４の駆動回路を示すものである。この回路では、トランジスタＴＨがリニア駆動回路に配置され、補助巻線２８，３４を流れる電流が抵抗Ｒによって制限される。
【００３３】
図８は、サイリスタによって動作する補助巻線２８，３４の駆動回路を示すものである。補助巻線に直列にキャパシタＣＨが接続されている。キャパシタＣＨは、サイリスタがオンになると充電され、一定の時間後には補助巻線を通る電流を自動的に減少させ、それによりサイリスタをオフにする。
【００３４】
図３及び図４は、２相単極性モータ５０を示すものである。このモータは、鉄心と、例えば６分割されたステータ磁極５４ａ，５４ｂ，．．．とを有するステータ５２を備えている。ステータ磁極は、ここでもほぼＴ字型構造を有しており、円筒状の外周面を形成している。ステータ磁極５４相互間にステータスロット５６が存在しており、ステータ磁極には、２組のステータ巻線５８ａ及び５８ｂの二つの相巻線が交互に巻回されている。アウタロータとして構成されたモータは、内周面に公知のごとくリング状永久磁石６２を配置したロータ６０を備えている。ステータ５２の外周面とリング状永久磁石６２の内周面との間には、本発明により一様な円筒状構造をしたエアギャップ６４が形成されている。
【００３５】
図３の構成によれば、Ｔ字状ステータ磁極５４ａの一方の自由端は凹状溝部６６を備え、そこに補助巻線６８が巻回されている。補助巻線６８の接続端ａ及びｂは、外部へ導出される。補助巻線６８は、ステータ巻線５８に対して所定の角度だけずらして配置され、ロータが好ましくない位置に停止したときに、補助巻線６８に電流を流してモータの始動を容易にする。
【００３６】
図４の例は、図３のモータと実質的に同一のモータを示すものである。しかし、このモータのステータ磁極５４ａは、凹状溝部及びそれに対応する補助巻線を備えていない。その代わりに、隣接する二つのステータ磁極５４ａ及び５４ｂのステータ巻線５８ａ及び５８ｂにまたがって補助巻線７０が巻回されている。この補助巻線７０は、ロータが好ましくない位置に停止したときに、これに電流を流してモータを始動させる。
【００３７】
図９に関連する図６は、図３及び図４による２相モータの駆動回路を示すものである。モータの各ステータ巻線５８ａ，５８ｂには、図６によれば、トランジスタＴ１，Ｔ２により交互に電流が流される。補助巻線６８，７０にはトランジスタＴＨを介して電流が流される。そのため、図９の転流装置４０では、トランジスタＴ１，Ｔ２及びＴＨ用の制御出力端しか必要としない。ここでも補助巻線は、ロータ位置を検知するために用いることができる。その場合、接続端ａ，ｂが転流装置４０の対応する入力端に接続される。転流装置４０は、補助巻線６８，７０に誘導された電圧及びその極性を評価し、それによってロータ位置を決定し、ロータ位置に応じてトランジスタＴ１及びＴ２が、ステータ巻線５８ａ，５８ｂに電流を流すようにすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明に係る補助巻線付きモータの第１の実施の形態を示す横断面図である。
【図２】本発明に係る補助巻線付きモータの第２の実施の形態を示す横断面図である。
【図３】本発明に係る補助巻線付きモータの第３の実施の形態を示す横断面図である。
【図４】本発明に係る補助巻線付きモータの第４の実施の形態を示す横断面図である。
【図５】図１及び図２に適当なモータ用の電力用電子回路を示す回路図である。
【図６】図３及び図４に適当なモータ用の電力用電子回路を示す回路図である。
【図７】図１及び図２に従うモータを駆動するための電力用電子回路を示す回路図である。
【図８】図１及び図２に従うモータを駆動するための電力用電子回路を示す回路図である。
【図９】モータの電力用電子回路を駆動するためのモータ制御部（転流装置）のブロック図である。
【図１０】本発明に係る補助巻線付きモータの動作手順を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【００３９】
１０  モータ
１２  ステータ
１４ａ  磁極
１４ｂ  磁極
１６  スロット
１８  ステータ巻線（主巻線、モータ巻線）
２０  ロータ
２２  永久磁石
２４  エアギャップ
２６  補助磁極
２８  補助巻線
３０  補助スロット
３２  脚部
３４  補助巻線
４０  転流装置
５０  ２相単極モータ
５２  ステータ
５４ａ  ステータ磁極
５４ｂ  ステータ磁極
５６  スロット
５８ａ  ステータ巻線
５８ｂ  ステータ巻線
６０  ロータ
６２  リング状永久磁石
６４  エアギャップ
６６  凹状溝部
６８  補助巻線
７０  補助巻線
１００  ホールセンサ
ａ  補助巻線の接続端
ｂ  補助巻線の接続端
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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