(57)【要約】【課題】  将来のケーブル増設にも柔軟に対応し、ケーブルを挿通するパイプを効率的に配設、接続することのできるパイプ接続用ボックスを提供する。【解決手段】  本発明のパイプ接続用ボックス１は、ケーブルを導引する可撓パイプが接続される接続孔１３１を側壁部に備え、前面側が開口された前面視四角形状のボックスとされる。接続される可撓パイプは、２本の可撓中空管が連結されて一組とされたペアパイプであり、接続孔１３１は、このペアパイプに対応して二円が接した略ダルマ形状に穿設する。また、接続孔１３１は、対向する一対の側壁部にそれぞれ同数個ずつ設ける。かかる接続孔１３１に可撓パイプを嵌挿し、ボックス内部にケーブルを導引する。【選択図】  図４
2006262550.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケーブルを導引する可撓パイプが接続される接続孔を側壁部に備え、前面側が開口された前面視四角形状のパイプ接続用ボックスであって、
接続される可撓パイプは、２本の可撓中空管が連結されて一組とされたペアパイプであり、接続孔は、このペアパイプに対応して二円が接した略ダルマ形状に穿設され、
この接続孔に前記可撓パイプが嵌挿されて、ボックス内部にケーブルが導引されることを特徴とするパイプ接続用ボックス。
【請求項２】
接続孔は、対向する一対の側壁部にそれぞれ同数個ずつ設けられたことを特徴とする請求項１に記載のパイプ接続用ボックス。
【請求項３】
接続孔は、可撓パイプ未接続状態では蓋部材により閉孔されており、可撓パイプ嵌挿時に必要に応じて前記蓋部材を抜き取って穿孔可能とされたことを特徴とする請求項１又は２に記載のパイプ接続用ボックス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケーブルを導引する可撓パイプを保持して屋内配線を可能にするパイプ接続用ボックスに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、屋内配線を行うために壁体内に配設する配線用ボックスとして、前面が開口し、かつ側壁部にケーブル挿通孔を開設した四角箱状のボックスに、ケーブルを挿通した保護管を接続し、ボックス内にケーブルが導引されるように構成されたものがある。このような配線用ボックスは、壁体内の柱、間柱等の構造材や壁面材に取り付けて固定した後、石膏ボード等の内装壁面材をボックス前面に建て込んで、配線用ボックスを壁体内に設置される。そして、ボックス前面の内装壁面材に配線用開口部を形成して、ボックス内に導引したケーブルを、この開口部から室内側へ引き出して配線機器に接続する。その後、ケーブルの引き出された部分を配線用ボックスの内部に押し込んで収納し、配線用ボックスに配線機器を取り付けるということがなされていた。
【０００３】
この種の配線用ボックスとして、例えば下記特許文献１には、コンクリート内部に埋設されるボックス本体に、複数の保護管用開口が設けられて、それぞれの保護管用開口に保護管が着脱自在となされたボックス装置の構成が開示されている。また、特許文献２には、側面に電線挿通用の丸孔を設けたアウトレットボックスが記載されている。
【０００４】
また、このような配線用ボックスの配線用開口と、ケーブルが挿通された保護管との接続にコネクタを用い、そのコネクタを通してケーブルをボックスの内部に導引するということもなされていた。
【特許文献１】特開平３−１６９２１３号公報
【特許文献２】特開平８−２７５３３７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
前記のように、配線用ボックスにコネクタを介して保護管を接続するのは、かかるコネクタが別途必要であり、その分コストが嵩むという問題があるだけでなく、コネクタを配線用ボックスや保護管に接続する作業手間と時間がかかってしまうという問題があった。加えて、通常保護管の内径が１６ｍｍ程度であるのに対して、コネクタの外径は約３０ｍｍあり、保護管の外径に比して大きいため、両者を接続するのに要するスペースが大きくなるという問題もあった。
【０００６】
また、近年のブロードバンドの普及やパソコン等の低価格化等を考慮すると、将来、各種インフラ設備の拡充にともなって、光ファイバー等のケーブルを増設する可能性があり、これらの想定される配線の拡張に柔軟に対応できるようにしておくことが好ましい。そこで、前記のような配線用ボックスに接続するケーブル導引用の保護管とは別に、予め空き管路を敷設しておき、必要となった時に、この空き管路にケーブルを増設するという対応が考えられる。
【０００７】
しかし、このように予め空き管路を確保しようとすると、配線用ボックスに接続される保護管の本数が増え、当初の必要本数の保護管と、将来の増設のための予備管との両方を接続する作業が必要になり、さらに作業手間がかかるだけでなく、壁体内の限られたスペースにあって、保護管を接続できるスペースは奥行き方向および幅方向ともに限られているので、このような将来の増設への対応策も求められていた。
【０００８】
そこで、本発明では以上のような事情にかんがみて、ケーブル配線用の保護管に２本の可撓中空管が連結されて一組とされたペアパイプを利用して、将来のケーブル増設に備え、かかるペアパイプを効率的にボックスに接続して、壁体内に安定的に支持固定することのできるパイプ接続用ボックスを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記した目的を達成するため、本発明に係るパイプ接続用ボックスは、ケーブルを導引する可撓パイプが接続される接続孔を側壁部に備え、前面側が開口された前面視四角形状のパイプ接続用ボックスであって、接続される可撓パイプは、２本の可撓中空管が連結されて一組とされたペアパイプとされている。そして、この可撓パイプを接続する接続孔は、このペアパイプに対応して二円が接した略ダルマ形状に穿設され、この接続孔に前記可撓パイプが嵌挿されて、ボックス内部にケーブルが導引されることを特徴としている。
【００１０】
この構成によれば、ケーブルを導引する可撓パイプに対応した略ダルマ形状の接続孔が側壁部に設けられているので、可撓パイプを接続孔に接続することで可撓パイプ内のケーブルをボックス内部に導引することができる。また、この可撓パイプは、２本の可撓中空管が連結されて一組とされたペアパイプであるので、一回の接続作業で２本のパイプを接続することができ、接続作業を効率よく行うことができる。
【００１１】
前記構成において、接続孔としては、対向する一対の側壁部にそれぞれ同数個ずつ設けられることが好ましい。また、ボックス内部の保護やボックス強度を考慮して、前記接続孔が、可撓パイプ未接続状態では蓋部材により閉孔されており、可撓パイプ嵌挿時に必要に応じて前記蓋部材を抜き取って穿孔可能とされていてもよい。
【００１２】
これによると、側壁部に複数個設けられた接続孔のうち、可撓パイプの接続に必要な箇所の接続孔だけを穿孔して可撓パイプを接続することができるとともに、不要な他の接続孔を蓋部材により閉孔したまま使用することが可能になり、汎用性が高められる。
【発明の効果】
【００１３】
上述のように構成される本発明のパイプ接続用ボックスは、２本の可撓中空管を連結して一組としたペアパイプの可撓パイプを接続することができるように構成されているので、パイプ接続の手間を簡略化して施工コストを抑えることができるとともに、壁体内に整然とパイプを配設して、省スペース化を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明に係るパイプ接続用ボックスを実施するための最良の形態について、図面を参照しつつ説明する。
【００１５】
本発明に係るパイプ接続用ボックスは、例えば、建物内における電気・情報配線システムの構築に好適に使用することができる。図１はかかる建物内の電気・情報配線システム系統の一例として、住宅内のＬＡＮ配線システムを示す説明図である。
【００１６】
例示するように、住宅内のＬＡＮ構築においては、拠点となる居室Ａの壁面に、情報機器のネットワークターミナルボックスＢを配置し、ここから１階と２階の各居室Ａ１〜Ａ４にＬＡＮケーブルがスター状に配線されている。通常、ＬＡＮケーブルは可撓パイプＣ…Ｃに収容保護されている。壁を挟んでターミナルボックスＢの背面側には、図示しないパイプ接続用ボックスが設置され、複数本の可撓パイプＣ…Ｃが接続保持されている。また、このターミナルボックスＢには、スイッチングハブなどの各種機能が備えられており、サーバー端末と各居室Ａ１〜Ａ４の端末とは、これらの機器を介して電気的に接続されている。
【００１７】
各居室Ａ１〜Ａ４においては、パソコン等の情報端末のＬＡＮ端子や電話端子等を接続する情報コンセントＤが壁面に設置されている。この情報コンセントＤの背面側には、壁を挟んで、図示しない配線用ボックスが設置されている。ターミナルボックスＢの背面のパイプ接続用ボックスに接続された可撓パイプＣ…Ｃの他端は、各情報コンセントＤの背面の配線用ボックスにそれぞれ接続され、互いを接続するケーブルが挿通されている。
【００１８】
図２は本発明のパイプ接続用ボックスに接続される可撓パイプを示す正面図、図３は図２の可撓パイプを軸方向から見た側面図である。
【００１９】
図示するように、本発明のパイプ接続用ボックス１に接続される可撓パイプ２は、２本の可撓中空管２１がブリッジ２２で密接に連結されて一組となされたペアパイプである。それぞれの可撓中空管２１は、比較的剛性の高い合成樹脂製の蛇腹管となっている。
【００２０】
このような可撓パイプ２は、一方の管路に予めＬＡＮケーブルや電話用配線等のケーブル類を挿通させておき、巻き取り状態で施工現場へ搬入し、ターミナルボックスＢや情報コンセントＤ等に接続し、配管される。これにより、建物内にケーブルを容易に配線することができるようになっている。
【００２１】
また、他方の管路は、光ファイバー等の将来の増設通線に備えた予備管とされ、必要に応じて配線を容易に行うことができるように、初期施工時には呼び線を導引して配管される。これにより、予め将来の増設のための予備管路を、壁体内の限られたスペースの中に確保することができるだけでなく、１本分の配管作業で２本の配管を同時に行うことができ、施工時間およびコストを抑えることができるように意図されている。また、これら２本の管路の一方には、他方との識別のために識別ライン２３が付されている。
【００２２】
図４は本発明のパイプ接続用ボックスを示す斜視図である。本発明のパイプ接続用ボックス１は、前面側が開口された合成樹脂製の箱体で構成されている。このパイプ接続用ボックス１は、建物の壁体内に納められる。図示するように、パイプ接続用ボックス１は、前面視が左右方向に長い略長方形状の箱体であり、四面の側壁部１３と後壁部１２とを備えている。そして、パイプ接続用ボックス１の左右の側壁部１３のいずれか一方または両方が、壁体内の柱、間柱等の構造材、または下地材に取着されて用いられる。すなわち、例示の形態のパイプ接続用ボックス１は、柱や間柱等の構造材または下地材の間に納まりうる大きさに形成されて、壁体内に設置された後、石膏ボード等の内装壁面材を前面開口部１１側に取り付けて内装壁面材により覆われる構成である。
【００２３】
パイプ接続用ボックス１の対向する一対の側壁部１３，１３には、かかる可撓パイプ２が接続される接続孔が、それぞれ同数個ずつ設けられている。例示の形態では接続孔１３１は、図示するように、対向する天面側の側壁部１３ａと底面側の側壁部１３ｂに、それぞれ９個ずつ設けられている。
【００２４】
各接続孔１３１は、可撓パイプ２の外形状に対応して二円が接した略ダルマ形状とされ、側壁部１３ａ，１３ｂの奥行き方向に円形孔が配列されている。この接続孔１３１は、ペアパイプである可撓パイプ２の溝底部外径に合致、あるいはわずかに小さい寸法になるように形成されており、かつ、可撓パイプ２の溝部に接続孔１３１の周縁部が係合して抜け止めされるように構成されている。
【００２５】
また、かかる接続孔１３１は、可撓パイプ２が未接続状態のときには蓋部材１３２により閉孔されており、可撓パイプ２の嵌挿時に不要な前記蓋部材１３２を抜き取り、必要に応じて穿孔可能とされている。図示するように、かかる構成の接続孔１３１は、蓋部材１３２の周囲に６つの小さい切離片１３３が均等に配置されて接続孔１３１のほぼ全体を塞いでおり、側壁部１３ａ，１３ｂと一体に繋げられている。
【００２６】
そして、このように設けられた切離片１３３を切断し、各接続孔１３１を閉鎖している蓋部材１３２を押し抜きして、必要な箇所の接続孔１３１を開設することができるようになされている。各接続孔１３１に蓋部材１３２が設けられて閉孔されていることにより、使用しない接続孔１３１を塞いでボックス内部に異物が侵入するのを防いだり、ボックス自体の強度を保ったりすることができる。
【００２７】
また、左右の各側壁部１３の中央には、予備接続孔１３４が設けられている。この予備接続孔１３４も、切離片１３３で繋げられた蓋部材１３２により閉孔されており、適宜蓋部材１３２を抜き取って穿孔するように構成されている。予備接続孔１３４は、例えば、上下９個づつの全ての接続孔１３１に可撓パイプ２を接続して使用している場合などに、ネットワークシステムのターミナルボックスＢの電源用ケーブル等を挿通させるのに使用することができる。例示した予備接続孔１３４は丸孔であるが、他の接続孔１３１と同様、略ダルマ形状とするなど、どのような形状に形成されていてもよい。
【００２８】
さらに、これらの左右の各側壁部１３には、上下二箇所に固定用長孔１３５が均等に配設されている。固定用長孔１３５は横長孔であり、奥行き方向に固定位置を調整でき、パイプ接続用ボックス１を構造材または下地材の適切な箇所に固定するのに使用される。
【００２９】
また、上下の各側壁部１３ａ，１３ｂには、内側の二箇所に雌ねじ部１４が均等に配置されており、この雌ねじ部１４にビス等を螺着させて前面開口部１１の手前から壁面材とターミナルボックスＢとを取着することができるようになっている。
【００３０】
この雌ねじ部１４の前面には、検知器用アルミ紙１５が前面開口部１１の縁に添設されており、施工時に、壁体内に納められたパイプ接続用ボックス１の位置を、検知器を用いて内装壁面材の室内側から把握するのに利用される。
【００３１】
次に、上記構成のパイプ接続用ボックス１の使用形態について説明する。図５，６はパイプ接続用ボックス１を壁体内に納めた状態の一例を示し、図５は正面から見た説明図であり、図６は可撓パイプ２を嵌挿した様子を示す縦断面方向の説明図である。
【００３２】
例示するように、パイプ接続用ボックス１は、左側の側壁部１３が建物の壁体内の間柱３１に取着され、支持固定されている。このパイプ接続用ボックス１の前面開口部１１の手前には、内装壁面材３３が配設されて、パイプ接続用ボックス１が壁面材３２と内装壁面材３３との間に納められている。
【００３３】
そして電気設備工事時には、図５に示すように、内装壁面材３３により覆われたパイプ接続用ボックス１の前面開口部１１の位置を、磁気検知器を用いてアルミ紙１５の存在により把握し、当該箇所に配線用開口３３１を開設して、内装壁面材３３を挟んだパイプ接続用ボックス１の前面にターミナルボックスＢを設置固定する。
【００３４】
このパイプ接続用ボックス１に可撓パイプ２を接続するときは、前記のように、可撓パイプ２を接続するのに必要な箇所の接続孔１３１の切離片１３３を切断するとともに蓋部材１３２を押圧し、その接続孔１３１の蓋部材１３２を取り除いて穿孔する。
【００３５】
次に、予めＬＡＮケーブル等を一方の管路に挿通させた可撓パイプ２を、接続孔１３１の略ダルマ形状に合致させて端部を接続孔１３１に挿し、軸方向に適宜長さだけ押し込む。これとともに、可撓パイプ２の弾性を利用して、接続孔１３１の周縁部と可撓パイプ２の溝部とを係合させることにより、可撓パイプ２の端部を接続孔１３１に嵌挿させ、図６に示すように、可撓パイプ２をパイプ接続用ボックス１に保持させる。可撓パイプ２に挿通されていた図示しないケーブルは、パイプ接続用ボックス１の内部に導引され、各種端末とを結ぶことができるようになる。
【００３６】
このように、可撓パイプ２の溝部に接続孔１３１の周縁部が係合していることで可撓パイプ２はがたつかずに抜け止めされ、施工作業時に可撓パイプ２に軸方向の力が加わっても、可撓パイプ２の端部が接続孔１３１から外れたり、接続孔１３１にさらに押し込まれたりすることなく安定的に保持される。最後に、ターミナルボックスＢに前面の蓋部材を嵌め込んで電気設備工事を終える。
【００３７】
また、多数本のケーブルが建物内の各所からパイプ接続用ボックス１に集められ、また将来増設されても、２本の管路を確保した可撓パイプ２を略ダルマ形状の接続孔１３１に接続していることで、これらを整然と収容することができ、パイプ接続用ボックス１と可撓パイプ２との接続に要するスペースを最小限に抑えて、壁体内にコンパクトに納めることができる。
【００３８】
なお、上記形態では、接続孔１３１に蓋部材１３２を設けて適宜穿孔することを可能な構成としているが、蓋部材１３２を設けずに常時開孔された構成であってもよい。また、本発明に係るパイプ接続用ボックス１において、形成される接続孔１３１の配置や個数等は、上記実施の形態に限定されるものではなく、側壁部１３のどの位置にいくつ設けられていてもよい。
【００３９】
例えば、図７〜図１０に示すようなパイプ接続用ボックス１の構成も可能である。図７〜図１０はそれぞれ、本発明に係るパイプ接続用ボックスの他の形態を示す（ａ）正面図、（ｂ）上面図である。なお、これらの各図面において、パイプ接続用ボックス１の構成は、前記パイプ接続用ボックス１と同様の構成要素について同符号を用いて示している。
【００４０】
例えばパイプ接続用ボックス１は、図７に示すように、パイプ接続用ボックス１の対向する上下の側壁部１３，１３に接続孔１３１がそれぞれ３個ずつ設けられた構成であってもよい。また、これらの各接続孔１３１のように、上下の各側壁部１３の幅方向に円形孔が配列された配置形状であってもよい。
【００４１】
また、パイプ接続用ボックス１は、図８に示すように、上下の側壁部１３，１３に接続孔１３１がそれぞれ２個ずつ設けられた構成や、図９及び図１０に示すように、接続孔１３１が上下の側壁部１３，１３にそれぞれ１個ずつ設けられた構成も可能である。
【００４２】
また、これらに例示するように、雌ねじ部１４の配置も様々な構成が可能であり、図７に示すように上下の各側壁部１３，１３の内側三箇所に均等に設けられても、図９，１０に示すように上下の各側壁部１３，１３のほぼ中央に一箇所だけ設けられてもよい。かかる形態では、雌ねじ部１４は奥行き方向に比較的短く形成され、嵌挿される可撓パイプ２と干渉しないように配置されることが好ましい。
【００４３】
また、図１０に示すように、パイプ接続用ボックス１の接続孔１３１には蓋部材１３２を設けず、常時開孔した状態で構成され、穿孔を不要とした構成であってもよい。左右の各側壁部１３の中央に設けた予備接続孔１３４についても同様であり、蓋部材１３２が設けられない形態であってもよい。
【００４４】
これらのパイプ接続用ボックス１の構成はいずれも、壁体内における可撓パイプ２の配置形態や接続本数等に応じて適宜選択され、最適な形態のパイプ接続用ボックス１を使用することで、必要最小限のスペースに可撓パイプ２を整然と収容して、作業効率を高め、壁体内にコンパクトに納めることができるものとなる。
【００４５】
本発明に係るパイプ接続用ボックスは、住宅等の建物内における電気・情報配線システムの構築において、壁体内に各種配線を行うのに好適に利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】住宅内のＬＡＮ配線システムを示す説明図である。
【図２】本発明のパイプ接続用ボックスに接続される可撓パイプを示す正面図である。
【図３】図２の可撓パイプを軸方向から見た側面図である。
【図４】本発明に係るパイプ接続用ボックスの斜視図である。
【図５】本発明に係るパイプ接続用ボックスを壁体内に納めた状態の一例を示す説明図である。
【図６】図５のパイプ接続用ボックスに可撓パイプを嵌挿させた状態を示す縦断面方向の説明図である。
【図７】本発明に係るパイプ接続用ボックスの他の形態を示す（ａ）正面図、（ｂ）上面図である。
【図８】本発明に係るパイプ接続用ボックスの他の形態を示す（ａ）正面図、（ｂ）上面図である。
【図９】本発明に係るパイプ接続用ボックスの他の形態を示す（ａ）正面図、（ｂ）上面図である。
【図１０】図９のパイプ接続用ボックスを示す斜視図である。
【符号の説明】
【００４７】
１      パイプ接続用ボックス
１１    前面開口部
１２    後壁部
１３    側壁部
１３１  接続孔
１３２  蓋部材
１３３  切離片
１３４  予備接続孔
１３５  固定用長孔
１４    雌ねじ部
１５    検知器用アルミ紙
２      可撓パイプ
【図１】
2006262550.tif 000003
【図２】
2006262550.tif 000004
【図３】
2006262550.tif 000005
【図４】
2006262550.tif 000006
【図５】
2006262550.tif 000007
【図６】
2006262550.tif 000008
【図７】
2006262550.tif 000009
【図８】
2006262550.tif 000010
【図９】
2006262550.tif 000011
【図１０】
2006262550.tif 000012