(57)【要約】      （修正有）【課題】電気式床暖房システムにおいて、施工しようとする床下地の断熱条件が異なっていても、出力の異なる線ヒータを用意することなく、単にコントローラ側の設定を行うだけで、使用者に所要の床暖房環境を提供する。【解決手段】多段階の床暖房レベルＬＨ，ＬＭ，ＬＬに対応した線ヒータ１１への通電率ＰＨ，ＰＭ，ＰＬを定めた複数枚の通電率テーブルＴ１，Ｔ２，Ｔ３をコントローラ２０の記憶部４０に格納しておき、施工時に、施工する箇所の床下地の断熱条件にあった通電率テーブルを選択して、コントローラ２０をセットする。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
発熱源である線ヒータと、線ヒータへの通電率を制御する機能を少なくとも備えたコントローラとを少なくとも含む電気式床暖房システムであって、
前記コントローラは、２段以上の床暖房レベルに対応した線ヒータへの通電率を定める２枚以上の通電率テーブルと、２枚以上の通電率テーブルからそのいずれかを選択する第１の選択手段と、２段以上の床暖房レベルからそのいずれかの床暖房レベルを選択する第２の選択手段と、第１の選択手段で選択された通電率テーブルにおける第２の選択手段で選択された床暖房レベルに対応する通電率で線ヒータを駆動するヒータ駆動手段とを少なくとも備えることを特徴とする電気式床暖房システム。
【請求項２】
第１の選択手段はディップスイッチであり、通常の使用状態では使用者が容易にアクセスできないコントローラ内の位置に取り付けてあることを特徴とする請求項１に記載の電気式床暖房システム。
【請求項３】
各通電率テーブルにおける各床暖房レベル毎の通電率は、第２の選択手段によって選択される各段の床暖房レベル間での線ヒータの出力比率が、すべての通電率テーブルにおいて同じ比率となるように設定されていることを特徴とする請求項１または２に記載の床暖房システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は線ヒータを発熱源に持つ電気式床暖房システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
発熱源として線ヒータを有する電気式床暖房システムは知られている。線ヒータを床下地の上に配置した後にその上から木質系床材を置くか、あるいは線ヒータを一体に組み込んだ木質系床材を電気的に接続しながら床下地の上に置くことにより、電気式床暖房システムとされる。線ヒータには主に商用電源からの電力がコントローラを介して供給される。コントローラは、加熱エリアの特定、給電の開始と停止、床暖房レベルの選択とそれに対応した電力の線ヒータへの供給、異常の検知などの機能が備えられる（特許文献１、特許文献２など参照）。
【０００３】
使用者は、床暖房が設置される箇所の外的環境（例えば、外気温度など）や使用者自身の床暖房に対する嗜好（例えば、比較的高い室内温度環境を好むかどうか）などに応じて、コントローラ内に予め設定されている多段階の床暖房レベル（例えば、最大、中間、最低）の中から、スイッチ操作などによりそのいずれかを選択する。コントローラ内の制御装置は、選択された床暖房レベル応じた線ヒータに対する通電率を設定し、それをヒータ駆動手段に出力する。ヒータ駆動手段はそれに応じて、線ヒータを最大出力（例えば１００％出力）、中間出力（例えば６０％出力）、最小出力（例えば２０％）で駆動して、所望の発熱を生じさせる。
【０００４】
一例として、定格出力５２Ｗの線ヒータを用いる場合、使用者が最大床暖房レベルを選択すると、１００％通電状態となり５２Ｗｈの出力が得られる。中間床暖房レベルを選択すると、例えば６０％通電状態となり５２Ｗ×０．６＝３１．２Ｗｈの出力が得られ、また、最小床暖房レベルを選択すると、例えば２０％通電状態となり５２Ｗ×０．２＝１０．４Ｗｈの出力が得られる。
【特許文献１】特開平７−２４８１２２号公報
【特許文献２】特開平１０−１８５２２２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
床暖房の場合、床下地の断熱条件は室内の暖房（昇温効果）に大きな影響を及ぼす。通常、電気式床暖房システムを設計するに際しては、当該床暖房が設置される地域の温度環境に適した定格出力を備えた線ヒータを用い、床下地の断熱条件を所要に設定し、その条件下で、前記のように１００％出力、６０％出力、２０％出力のような所望の出力が選択的に得られるように、線ヒータへの通電率をコントローラで所望に選択するようにしている。
【０００６】
新築物件の場合には、床下地の断熱条件を設計仕様にあわせて整える、すなわち、床下地に用いる材料や断熱材の種類などを適宜選択して、所望の断熱条件を備えた床下地を構築することは容易であり、従来方式のコントローラを用いても格別の支障は起こらない。
【０００７】
しかし、建物のリフォーム時などに新たに電気式床暖房システムを床下地の上に敷設するような場合は、既存の床下地条件をそのまま受け入れなければならないことが多く、その場合、床下地の断熱条件（放熱条件）が様々に異なっていることから、その地域での標準的な施工に従って電気式床暖房システムを構築しても、線ヒータの加熱能力が低すぎて十分な暖房が得られなかったり、あるいはヒータ能力が大きすぎて過剰加熱に感じられたりすることが起こり得る。そのために、リフォーム時などにおいて、床下地の断熱条件に応じて、異なった出力の線ヒータを用意することが必要となる場合がある。新築の場合でも、ハウスメーカーによって床下地の断熱条件が異なっている場合があり、同じ加熱条件の電気式床暖房システムを構築するのに、やはり、異なった出力の線ヒータを用意することが必要となることもある。
【０００８】
本発明は、上記のような事情に鑑みてなされたものであり、電気式床暖房システムを設置する床下地条件（床下地の断熱条件）が異なっている場合でも、線ヒータは変えることなく、コントローラ側の設定を変えるだけで、ほぼ同じような床（室内）暖房状態を得ることができるようにした電気式床暖房システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明による電気式床暖房システムは、発熱源である線ヒータと、線ヒータへの通電率を制御する機能を少なくとも備えたコントローラとを少なくとも含む電気式床暖房システムであって、前記コントローラは、２段以上の床暖房レベルに対応した線ヒータへの通電率を定める２枚以上の通電率テーブルと、２枚以上の通電率テーブルからそのいずれかを選択する第１の選択手段と、２段以上の床暖房レベルからそのいずれかの床暖房レベルを選択する第２の選択手段と、第１の選択手段で選択された通電率テーブルにおける第２の選択手段で選択された床暖房レベルに対応する通電率で線ヒータを駆動するヒータ駆動手段とを少なくとも備えることを特徴とする。
【００１０】
本発明による電気式床暖房システムで用いる上記コントローラは、従来のコントローラと同様に、当該電気式床暖房システムの多段階の床暖房レベルから使用者がそのいずれかの床暖房レベルを選択するための第２の選択手段を備えることに加え、さらに、前記各床暖房レベルに対応した線ヒータへの通電率を定めた通電率テーブルを２枚以上有し、かつ、前記２枚以上の通電率テーブルからそのいずれかを選択する第１の選択手段を備える。
【００１１】
仮に、コントローラが、最大通電率ＰＨが、Ｔ１＞Ｔ２＞Ｔ３である３枚の通電率テーブルＴ１，Ｔ２，Ｔ３を備えるものと仮定する。標準的な断熱条件を備えた床下地の上に電気式床暖房システムを設置する場合には、施工業者は前記第１の選択手段により中間の最大通電率ＰＨを持つ通電率テーブルＴ２を選択してシステムを構築する。使用者は、設定された通電率テーブルＴ２に定めてある多段階の床暖房レベルから自己の好みにある床暖房レベルを第２の選択手段により適宜選択して床暖房を行う。
【００１２】
リフォーム時などにおいて、標準的な断熱条件よりも低い断熱条件下にある床下地の上に電気式床暖房システムを設置する場合には、線ヒータが同じ熱量を発熱しても、室内にいる使用者は、床下地からの放熱量が大きくなる分だけ、暖房不足（ヒータの能力不足）を感じるので、ヒータの発熱量を増大することが求められる。
【００１３】
この場合に、施工業者は、第１の選択手段によって、通電率テーブルＴ２より高い最大通電率ＰＨを設定している通電率テーブルＴ１を選択して床暖房システムを構築する。それにより、施工後に使用者が第２の選択手段により、通電率テーブルＴ１に定めてある床暖房レベルのいずれを選択して運転を行っても、線ヒータが発熱する熱量は通電率テーブルＴ２の場合よりも、それぞれのレベルでの通電率差ΔＰに基づく値だけ大きくなるので、使用者に暖房不足（過小昇温）を感じさせることはなくなる。
【００１４】
反対に、標準的な断熱条件よりも高い断熱条件を備えた床下地の上に電気式床暖房システムを設置する場合には、同じ発熱量であっても、床下地からの放熱量が少ない分だけ、室内にいる使用者は過暖房（過剰昇温）を感じるようになる。その場合には、施工業者は第１の選択手段により、最大通電率ＰＨが通電率テーブルＴ２よりも低く設定されている通電率テーブルＴ３を選択して床暖房システムを構築する。それにより、施工後に使用者が第２の選択手段により、通電率テーブルＴ３に定めてある床暖房レベルのいずれを選択して運転を行っても、線ヒータが発熱する熱量は通電率テーブルＴ２の場合よりも、それぞれのレベルでの通電率差−ΔＰに基づく値だけ小さくなり、使用者に過暖房（過剰昇温）を感じさせることはなく、また暖房不足を感じさせることもない。
【００１５】
上記のようであり、本発明による電気式床暖房システムでは、コントローラに付設した第１の選択手段によりいずれかの通電率テーブルを適宜選択するという操作を行うのみで、施工した床下地の断熱条件が異なる場合でも、使用者に、ほぼ同じような快適な床暖房環境を与えることができる。従って、従来のように、床下地の断熱条件に応じて異なった定格出力の線ヒータを多種用意することが不要となり、単にコントローラの設定を変えるだけで、ヒータ部品の共通化を図ることが可能となる。それにより、大幅に施工コストを低減すると共に、部品の在庫管理も容易となる。
【００１６】
なお、上記では、説明をわかりやすくするために３枚の通電率テーブル（Ｔ１，Ｔ２，Ｔ３）を備えるようにしたが、２枚であってよく、４枚以上であってもよいことはもちろんである。また、各通電率テーブルにおける床暖房レベルの区分け段数も、２段以上であれば何段であってもよい。さらに、異なった複数種の定格出力の線ヒータに対して、同様の通電率テーブルをそれぞれ備えるようにしておくこともでき、それによりコントローラの汎用性は一層広いものとなる。
【００１７】
また、リフォーム時に新たに電気式床暖房を施工するような場合、標準的床暖房施工に求められる断熱条件よりも低い断熱条件にある床下地に対して施工することが多いと予測でき、その場合は、より大きな出力が線ヒータに求められる。それに対処するために、本発明による電気式床暖房システムにおいて、従来の電気式床暖房システムにおいて標準仕様とされている線ヒータ（例えば、定格出力５２Ｗヒータ）よりも大きな定格出力を持つ線ヒータ（例えば、定格出力６０Ｗヒータ）を予め標準仕様品としておくことが推奨される。
【００１８】
それにより、上記の例において、標準的な断熱条件を備えた床下地に対して施工するときに通電率テーブルＴ２を第１の選択手段により選択する通電率テーブルとしておき（この場合には、線ヒータは最大でも定格出力以下の出力でしか発熱しない）、断熱条件がより低下した床下地に対して施工するときは、第１の選択手段の切り替えで通電率テーブルＴ１を選択することで、線ヒータにより高い出力（例えば、定格出力）での発熱を起こさせることが可能となり、同じ施工ユニットをそのままで用いて、十分に満足した床暖房環境を得ることができる。
【００１９】
本発明による電気式床暖房システムでは、施工時に、コントローラの設定を変える、すなわち複数の通電率テーブルのうちのいずれかを選択するのに、第１の選択手段を使用するが、通常の場合は、その後に第１の選択手段は使用しない。そのために、第１の選択手段としてディップスイッチを採用し、通常の使用状態では使用者が容易にアクセスできないコントローラ内の位置に、それを取り付けて置くことが推奨される。それにより、不必要な誤操作が生じるのを効果的に回避することができる。
【００２０】
また、必須のものではないが、各通電率テーブルにおける床暖房レベル毎の通電率は、第２の選択手段の選択によって選択される各段の床暖房レベル間の線ヒータの出力比率が、すべての通電率テーブルにおいて同じ比率となるように設定されていることは好ましい。例えば、すべての通電率テーブルにおいて、前記した最大通電率ＰＨでのヒータ出力を１００％として場合に、中間通電率ではヒータ出力が比率６０％、最小通電率ではヒータ出力が比率２０％、などとなるように、設定通電率値を配分しておくが望ましく、それにより、すべての使用者は安定した床暖房環境を体感できるようになる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、コントローラの設定を変えるのみで、施工すべき床下地の断熱条件が異なる場合でも、使用者に、ほぼ同じような快適な床暖房環境を与えることができる。そのために、従来のように、床下地の断熱条件に応じて異なった定格出力の線ヒータを多種用意することが不要となり、ヒータ部品の共通化を図ることが可能となる。それにより、電気式床暖房システムの施工コストを大幅に低減することができる。また、部品の在庫管理も容易となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、本発明を実施の形態により説明する。図１は本発明による電気式床暖房システムを示す概略図であり、図２は全体の制御系を示すブロック図、図３は電気式床暖房システムにおける通電率制御を示すパルス波形である。図４電気式床暖房システムで用いられる通電率テーブルの一例を示す。
【００２３】
図１において、床下地１０の上に発熱源としての線ヒータ１１が配置され、その上に線ヒータ１１を収容する凹溝を裏面に形成した多数枚の木質系床材１２が敷設されて、電気式床暖房フロアを作っている。図示しないが、線ヒータを一体に組み込んだ木質系床材を電気的に接続しながら床下地の上に置くようにして電気式床暖房フロアを作るようにしてもよい。いずれにおいても、線ヒータ１１には配線１３を介して外部からの商用電力が供給され、配線途中にはコントローラ２０が取り付けられる。
【００２４】
線ヒータ１１は従来の電気式床暖房システムで使用されると同様の線ヒータであり、また、コントローラ２０は、従来の電気式床暖房フロアで使用されるコントローラと同様、加熱エリアを選択的に特定する機能、給電の開始と停止を行う機能、床暖房レベル（最大レベル、中間レベル、最小レベル等）を選択する機能、選択された床暖房レベルに対応した電力を線ヒータへ供給する機能、局所的な過昇温等の異常を検知する機能、などを備えている。
【００２５】
本発明によるコントローラ２０は、上記の機能を奏するための従来知られた手段に加えて、さらに、前記複数段の床暖房レベルＬ（例えば、最大レベルＬＨ、中間レベルＬＭ、最小レベルＬＬ）に対応した線ヒータ１１への通電率Ｐ（例えば、最大通電率ＰＨ，中間通電率ＰＭ，最小通電率ＰＬ）を定めた２枚以上（この例では３枚）の通電率テーブル４１（Ｔ１，Ｔ２，Ｔ３）と、前記通電率テーブル４１（Ｔ１，Ｔ２，Ｔ３）からそのいずれかの通電率テーブルＴｉを選択する第１の選択手段と、前記複数段の床暖房レベルＬ（最大レベルＬＨ、中間レベルＬＭ、最小レベルＬＬ）からそのいずれかの床暖房レベルＬｉを選択する第２の選択手段と、前記第１の選択手段で選択された通電率テーブルＴｉにおける前記第２の選択手段で選択された床暖房レベルＬｉに対応する通電率Ｐｉで線ヒータ１１を駆動するヒータ駆動手段とを備えることを特徴とする。以下、コントローラ２０の上記特徴点を中心として、本発明による電気式床暖房システムの一例を説明する。
【００２６】
図２は電気式床暖房システム全体の制御系を示すブロック図であり、本発明による電気式床暖房システムは、コントローラ２０と該コントローラ２０により制御された通電率で電流が流れる線ヒータ１１とからなる。コントローラ２０は制御部３０を備え、制御部３０には、操作盤３１と、本発明でいう第１の選択手段に相当するディップスイッチ３３と、記憶部４０と駆動回路５０が接続している。
【００２７】
操作盤３１には、従来公知の、システム全体のＯＮ−ＯＦＦスイッチ３５、運転モードを表示するディスプレー３６，加熱エリア選択スイッチ３７、床暖房レベル選択スイッチ３８ａ〜３８ｃなどが備えられる。この床暖房レベル選択スイッチ３８ａ〜３８ｃは本発明にいう第２の選択手段に相当し、床暖房システムの床暖房レベルＬｉを選択する。この例で、選択スイッチ３８ａを選択すると最大レベルＬＨで運転すべき旨の指令が制御部３０に発信され、選択スイッチ３８ｂを選択すると中間レベルＬＭで運転すべき旨の指令が制御部３０に発信され、選択スイッチ３８ｃを選択すると最小レベルＬＬで運転すべき旨の指令が制御部３０に発信される。なお、第２の選択手段は、スライダースイッチのように連続的に値が変化する形態のものであってもよい。
【００２８】
記憶部４０は、線ヒータ１１への通電率Ｐ（最大通電率ＰＨ，中間通電率ＰＭ，最小通電率ＰＬ）が前記３段の床暖房レベルＬ（最大レベルＬＨ、中間レベルＬＭ、最小レベルＬＬ）に対応して定められている３枚の通電率テーブルＴ（Ｔ１，Ｔ２，Ｔ３）を格納しており、選択された通電率テーブルＴｉの情報が制御部３０に送られる。３３はコントローラ２０に内蔵されたディップスイッチ（本発明でいう第１の選択手段）であり、通電率テーブルＴ１〜Ｔ３のいずれかを選択する。ディップスイッチ３３からの選択信号は制御部３０に送られ、制御部３０は記憶部４０から選択された通電率テーブルＴｉを取り込む。格納する通電率テーブル４１が３枚に限らないことは、前記したとおりである。
【００２９】
駆動回路５０は電源線１３からヒータ１１へ制御された通電率で電流を供給するための回路であり、通電率制御を行う手段の一例としてのスイッチング回路５１を内蔵する。スイッチング回路５１はサイリスタなどのスイッチング素子を有し、このスイッチング素子の導通期間を可変することでヒータ１１への通電率Ｐが制御される。より具体的には、図３に示すように、スイッチング回路５１には、制御部３０から周期Ｓのパルス信号が送られる。このパルス信号Ｓは、ハイレベル期間Ｓ１でスイッチング回路５１を導通状態とし、ローレベル期間Ｓ２でスイッチング回路５１を非導通状態とする。制御部３０は、記憶部４０から取り込んだ選択された通電率テーブルＴｉに定められている線ヒータ１１への通電率Ｐ（最大通電率ＰＨ，中間通電率ＰＭ，最小通電率ＰＬ）に基づくハイレベル期間Ｓ１を演算して、その信号をスイッチング回路５１に送信する。
【００３０】
図示しないが、ヒータ１１に付設したサーモスタットからの信号も駆動回路５０にフィードバックされ、従来知られたコントローラと同様に、定常運転時の通電ＯＮ−ＯＦＦ制御も行われる。
【００３１】
図４は前記通電率テーブル４１（Ｔ１，Ｔ２，Ｔ３）の一例を示す。図示のように、各テーブルは、３段に区分した床暖房レベルＬ（最大レベルＬＨ、中間レベルＬＭ、最小レベルＬＬ）に対応した通電率Ｐ（最大通電率ＰＨ，中間通電率ＰＭ，最小通電率ＰＬ）がそれぞれ定められている。この例において、最大通電率ＰＨ，中間通電率ＰＭ，最小通電率ＰＬは、いずれも、Ｔ１＞Ｔ２＞Ｔ３の順となっている。
【００３２】
この例では、線ヒータ１１として定格出力２００Ｐ−６０Ｗヒータを用いており、通電率２００Ｐで６０Ｗｈの最大出力がなされ、以下、通電率の低下に比例して、出力も低下する。そして、各通電率テーブルＴ（Ｔ１，Ｔ２，Ｔ３）において、各最大レベルＬＨでの線ヒータ出力を１００％としたときに、中間レベルＬＭでは６０％、最小レベルＬＬでは２０％の線ヒータ出力が得られるような電圧値に、それぞれの通電率Ｐ（最大通電率ＰＨ，中間通電率ＰＭ，最小通電率ＰＬ）が定められている。
【００３３】
本発明による電気式床暖房システムの施工に際して、施工業者は、第１の選択手段であるディップスイッチ３３を操作して、当該施工現場の床下地条件に最適な通電率テーブルＴをテーブルＴ１〜Ｔ３のいずれかから選択する。例として、新築物件での施工の場合には、標準的な断熱性能を備えた床下地条件となるので、最大出力レベルＬＨが中間の値であるテーブルＴ２が選択される。
【００３４】
施工後に、使用者は、操作盤３１のＯＮ−ＯＦＦスイッチ３５をＯＮにすると、制御部３０は選択されているディップスイッチを読み込み、対応する通電率テーブルＴ２に関する情報を記憶部４０から制御部３０内に取り込む。通常の場合、最初は出力１００％での立ち上げ運転が所定時間進行する。この例では、通電率テーブルＴ２の最大出力レベルＬＨに対応する通電率は８５％であり、８５％の通電率となるようなハイレベル期間Ｓ１のパルス信号Ｓが制御部３０から駆動回路に５０に送られる。この例で、線ヒータ１１の定格出力は２００Ｐ−６０Ｗであり、５１Ｗｈ（６０Ｗ×０．８５）でのヒータ１１の立ち上げ運転が進行する。
【００３５】
所定時間の立ち上げ運転終了後、使用者は、第２の選択手段である床暖房レベル選択スイッチ３８ａ〜３８ｃのいずれかを選択して、定常運転に入る。選択スイッチ３８ａを選択すると最大レベルＬＨで運転すべき旨の指令が制御部３０に発信され、駆動回路５０は通電率８５％での運転を継続する。選択スイッチ３８ｂを選択すると、中間レベルＬＭ（通電率５１％）で運転すべき旨の指令が制御部３０に発信され、制御部３０は、通電率５１％となるようなハイレベル期間Ｓ１のパルス信号Ｓを駆動回路に５０に送信する。それにより、通電率５１％でのヒータ１１の定常運転が継続する。ここでの出力は３０．６Ｗｈ（６０Ｗ×０．５１、５１Ｗ×０．６）となる。選択スイッチ３８ｃを選択すると最小レベルＬＬ（通電率１７％）での定常運転が継続することとなり、出力は１０．２Ｗｈ（６０Ｗ×０．１７、５１Ｗ×０．２）となる。
【００３６】
リフォーム時などにおいて、既存の床下地の上にこの電気式床暖房システムを構築する場合を説明する。既存の床下地の断熱条件が標準的な断熱条件よりも劣っている場合は、床下地からの放熱量が大きくなり、前記と同じ条件で床暖房を行っても、使用者は暖房不足（ヒータの出力不足）を感じる。その場合、施工業者は、第１の選択手段であるディップスイッチ３３を操作して、最大出力レベルＬＨが最も高く設定されている通電率テーブルＴ１を選択し、施工を行う。
【００３７】
施工後に、使用者が操作盤３１のＯＮ−ＯＦＦスイッチ３５をＯＮにすることにより、同様な運転が開始されるが、出力１００％での立ち上げ運転において、通電率テーブルＴ１の最大出力レベルＬＨに対応する通電率ＰＨは１００％に設定されており、ヒータ１１は定格出力での発熱、すなわち６０Ｗｈ出力で運転される。それにより、上記の場合（通電率テーブルＴ２の場合）よりも、９Ｗｈ（＝６０Ｗｈ−５１Ｗｈ）だけ高い状態で立ち上げ運転が進行する。そのために、床下地の断熱条件に起因して放熱量が大きくなっても、使用者側に暖房不足を感じさせることはない。このことは、定常運転時においても同様であり、使用者が選択スイッチ３８ａを選択するその状態が継続し、中間レベルＬＭである選択スイッチ３８ｂを選択すると通電率６０％、３６Ｗｈ（６０Ｗ×０．６）での運転、最小レベルＬＬである選択スイッチ３８ｃを選択すると通電率２０％、１２Ｗｈ（６０Ｗｈ×０．２）での運転が継続する。いずれの場合も、通電率テーブルＴ２を選択した場合よりも、高い出力が得られる。
【００３８】
既存の床下地の断熱条件が標準的な断熱条件よりも優れている場所にこの電気式床暖房システムを構築する場合には、床下地からの放熱量が少なくなるので、施工業者は、第１の選択手段であるディップスイッチ３３を操作して、最大出力レベルＬＨが最も低く設定されている通電率テーブルＴ３を選択して、施工を行う。
【００３９】
この場合も、使用者が操作盤３１のＯＮ−ＯＦＦスイッチ３５をＯＮにすることにより、同様な運転が開始されるが、出力１００％での立ち上げ運転において、通電率テーブルＴ３の最大出力レベルＬＨに対応する通電率ＰＨは６０％に設定されているので、ヒータ１１は３６Ｗｈ出力で運転される。この場合、通電率テーブルＴ２での運転よりも１５Ｗｈ（＝５１Ｗｈ−３６Ｗｈ）だけ低い状態で立ち上げ運転が進行することとなるが、床下地からの放熱量が抑制されているために、使用者側に暖房不足を感じさせることはない。このことは、定常運転時においても同様であり、使用者が選択スイッチ３８ａを選択するとその状態が継続し、中間レベルＬＭである選択スイッチ３８ｂを選択すると通電率３６％、２１．６Ｗｈ（３６Ｗｈ×０．６）での運転、最小レベルＬＬである選択スイッチ３８ｃを選択すると通電率１２％，７．２Ｗｈ（３６Ｗｈ×０．２）での運転が継続する。いずれの場合も、通電率テーブルＴ２を選択した場合よりも、低い出力となるが、床下地の断熱条件が改善されているために、使用者側が暖房不足を感じることはない。
【００４０】
上記のように、本発明による電気式床暖房システムでは、施工時に、施工しようとする床下地の断熱条件に合うようにコントローラ２０を設定する、すなわちその床下地に最適な通電率テーブルを選択するだけで、床下地条件が異なっていても、使用者に所要の床暖房環境を提供することができる。従来のように、床下地の断熱条件にあわせて異なった出力の線ヒータを用意することが不要となるので、電気式床暖房システムの施工コストを大幅に低減することができる。また、部品の在庫管理も容易となる。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明による電気式床暖房システムの一例を示す概略図。
【図２】電気式床暖房システム全体の制御系を示すブロック図。
【図３】電気式床暖房システムにおける通電率制御を示すパルス波形。
【図４】本発明による電気式床暖房システムで用いられるテーブルの一例を示す図。
【符号の説明】
【００４２】
１０…床下地、１１…線ヒータ、１２…木質系床材、１３…配線、２０…コントローラ、３０…制御部、３１…操作盤、３３…ディップスイッチ（第１の選択手段）、３５…ＯＮ−ＯＦＦスイッチ、３８ａ〜３８ｃ…床暖房レベル選択スイッチ（第２の選択手段）、４０…記憶部、５０…駆動回路、５１…スイッチング回路、Ｔ１〜Ｔ３…通電率テーブル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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