(57)【要約】【課題】  暦表示窓における表示状態を光センサにより検出する暦表示機能付時計において、暦表示窓から差し込む外光の影響を排除し、常に安定した動作を行い得るようにする。を提供する。【解決手段】  日付が表示される日表示窓２０４に遮光部材２１０を配設し、日表示窓２０４から文字板２０２の裏側に入射する外光の少なくとも一部を遮ることにより、文字板２０２の裏側に位置するフォトリフレクタ１０５〜１０８が、外光の影響を受けないようにする。【選択図】      図８
2006118966.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
現在時刻を表示する現在時刻表示部と、
文字板の裏側に位置する複数の暦車を有する暦表示機構と、
前記文字板に穿設され、前記複数の暦車の各々の一部分を露出させることにより暦を表示する暦表示窓と、
前記暦表示窓における表示状態を前記文字板の裏側において光学的に検出する検出部と、
前記暦表示窓から入射して前記検出部に至る外光の少なくとも一部を遮る遮光部材と、
を備えたことを特徴とする暦表示機能付時計。
【請求項２】
前記遮光部材が、前記暦表示窓に露出する前記複数の暦車の間の隙間から入射して前記検出部に至る外光の一部を遮ることを特徴とする請求項１記載の暦表示機能付時計。
【請求項３】
前記遮光部材が、前記暦表示窓から入射して前記検出部に至る外光のうち、前記検出部による検出動作に影響を及ぼす波長帯の光を遮るものであることを特徴とする請求項１または２記載の暦表示機能付時計。
【請求項４】
前記遮光部材が、
前記暦表示窓を覆う透光板と、
前記透光板上に形成され、前記検出部による検出動作に影響を及ぼす波長帯の光を遮る遮光層と、
によって構成されることを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の暦表示機能付時計。
【請求項５】
前記複数の暦車が、前記暦表示窓において互いの表面が同一平面をなすように並ぶことを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載の暦表示機能付時計。
【請求項６】
前記複数の暦車が、前記暦表示窓において互いの表面が異なる高さ位置となるように並ぶことを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載の暦表示機能付時計。
【請求項７】
前記複数の暦車が、日付の１０の位を表示する１０位の日車と日付の１の位を表示する１位の日車とを含むことを特徴とする請求項１から６のいずれかに記載の暦表示機能付時計。
【請求項８】
前記検出部が、前記暦車の回転中心よりも前記暦表示窓寄りの位置に配設された光センサを含んで構成されることを特徴とする請求項１から７のいずれかに記載の暦表示機能付時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、暦表示機構を備えた暦表示機能付時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、暦（カレンダ）を表示する暦表示機構を備えた時計が知られている。暦表示機構の一例としては、円周上に数字が配置された日車等の暦表示車を備え、文字板に設けられた暦表示窓から暦表示車の一部を露出させることにより、現在の日付を視認できるようにしたものがある（例えば、特許文献１）。
また、暦表示機能付電子時計においては、一ヶ月の日数が３１日に満たない小の月（２月、４月、６月、９月、１１月）の月末に、実際には存在しない非存在日が残留表示されてしまうことを防ぐため、かかる残留表示を回避する月末修正機能を備えたものがある。この修正機能は、例えば、暦表示車の裏側に光センサを配設して、この光センサを用いて暦表示窓に現在表示されている暦を検出し、現在の月が大の月（３１日まで存在する月）か小の月かに応じて日付表示を修正する構成が知られている（例えば、特許文献２）。
【特許文献１】特開昭５３−８６２５４号公報
【特許文献２】特開２００３−２５５０６３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、暦表示機構における暦表示窓は、文字板の裏側に位置する暦車の一部が露出する構成となっているため、暦表示窓の内側に隙間が存在する。この隙間に外光が差し込むと、この外光が反射・回折して、暦表示車の裏側に配設された光センサの位置まで到達し、光センサの検出動作が影響を受けるおそれがある。特に、晴天時の直射日光に晒されたときなど、強い外光が暦表示窓に当たる場合、当該隙間から入射して光センサに至る外光の強さは無視できないものとなる。
【０００４】
また、近年は、様々な暦表示を用いることによってデザイン面で特徴を出すこと等が主流となっている。暦表示を増やした場合、暦の位置検出を行うための機械的接点の増加や、駆動負荷の増大を生じ、機械的な接点の磨耗等による電気的導通の信頼性低下などを招くおそれがある。この場合、光学的な位置検出手段（光センサ等）を用いて、非接触式の検出を行う構造とすれば、電気的信号が安定して信頼性を確保できる。このため、表示されている暦を検出する方法として、光センサを用いることが望まれていた。
【０００５】
そこで、本発明の目的は、暦表示窓に表示される暦を光センサを用いて検出する暦表示機能付時計において、暦表示窓から差し込む外光の影響を排除して、常に安定して動作し得る暦表示機能付時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、本発明は、現在時刻を表示する現在時刻表示部と、文字板の裏側に位置する複数の暦車を有する暦表示機構と、前記文字板に穿設され、前記複数の暦車の各々の一部分を露出させることにより暦を表示する暦表示窓と、前記暦表示窓における表示状態を前記文字板の裏側において光学的に検出する検出部と、前記暦表示窓から入射して前記検出部に至る外光の少なくとも一部を遮る遮光部材とを備えたことを特徴とする。
この場合において、前記遮光部材が、前記暦表示窓に露出する前記複数の暦車の間の隙間から入射して前記検出部に至る外光の一部を遮る構成としてもよい。また、前記遮光部材を、前記暦表示窓から入射して前記検出部に至る外光のうち、前記検出部による検出動作に影響を及ぼす波長帯の光を遮るものとしてもよい。前記遮光部材が、前記暦表示窓を覆う透光板と、前記透光板上に形成され、前記検出部による検出動作に影響を及ぼす波長帯の光を遮る遮光層とによって構成されるものとしてもよい。
【０００７】
また、前記複数の暦車が、前記暦表示窓において互いの表面が同一平面をなすように並ぶ構成としてもよい。あるいは、前記複数の暦車が、前記暦表示窓において互いの表面が異なる高さ位置となるように並ぶ構成としてもよい。また、前記複数の暦車が、日付の１０の位を表示する１０位の日車と日付の１の位を表示する１位の日車とを含む構成としてもよい。さらに、前記検出部が、前記暦車の回転中心よりも前記暦表示窓寄りの位置に配設された光センサを含んだ構成としてもよい。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、暦表示窓から入射して検出部に至る外光を減少させることができるので、検出部における光学的な検出動作に対する外光の影響を排除することができ、暦表示機能付時計が強い外光に晒される等の厳しい環境下においても、検出部により安定して検出動作を行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、図面を参照して本発明の一実施形態について説明する。本実施形態では、本発明を腕時計に適用した場合について例示する。なお、以下の説明において、日付は全て太陽暦に従うものとする。
【００１０】
図１は、本発明の一実施形態に係る腕時計の外観構成を示す図である。図１に示すように、腕時計１（暦表示機能付時計）は、時計本体部１ａと、この時計本体部１ａに連結されたベルト１ｂとを備えて構成されている。時計本体部１ａは、筐体２００と、筐体２００に設けられた円盤状の文字板２０２とを備え、文字板２０２の上面には、秒針６１と、分針（長針）６２と、時針（短針）６３からなる３つの表示指針が設けられている。文字板２０２には、その円周に沿って、時刻を示す記号が等間隔に配置されており、表示指針の各々が指し示す数字または記号（本実施形態では、記号には、文字も含まれるものとする）により、現在時刻が表示される。
【００１１】
また、文字板２０２には、略矩形にくり抜かれてなる日表示窓２０４（暦表示窓）が設けられ、日表示窓２０４は窓枠２０９により縁取られており、窓枠２０９には遮光部材２１０が取り付けられている。さらに、文字板２０２には、２４時表示部２０５と、月表示部２０６と、年表示部２０８とがそれぞれ設けられている。日表示窓２０４には、暦の「日」を示す「１」乃至「３１」のいずれか１の数字が表示される。この場合、後述するように、１位の数字と１０位の数字とは別々の日車に付され、暦の「日」は、各日車に付された数字によって表示される。
【００１２】
２４時表示部２０５には、その円周に沿って、２４等分された時刻を示す記号が等間隔に配置されており、表示指針２０５ａが指し示す記号により「時間」が表示される。
また、月表示部２０６には、その円周に沿って、暦の「月」を示す、例えば「ＪＡＮ」（１月を示す）〜「ＤＥＣ」（１２月を示す）のいずれか１の記号が等間隔に配置されており、表示指針２０６ａが指し示す記号により暦の「月」が表示される。年表示部２０８には、その円周に沿って、数字「０」乃至「３」のいずれか１の数字が等間隔に表示され、閏年であれば、表示指針２０８ａが数字「０」を指し示し、それ以降、「１」「２」「３」を指し示せば、それは閏年から何年目であるかを表示する。これにより、ユーザは暦の「年」を知ることができる。
【００１３】
この時計本体部１ａ内には、文字板２０２と略同形状の円盤状の地板３０３（図４）が配置され、この地板３０３を挟んで、時計の文字板側（以下表側と記す）にはオートカレンダ機構が配置され、裏蓋側（以下裏側と記す）には時計としての基本機構が配置されている。なお、この地板３０３は、オートカレンダ機構の各歯車の一端を軸支する部材として機能する。
【００１４】
図２はオートカレンダ機構を示す図であり、図３はその拡大図である。
このオートカレンダ機構は、上記地板３０３の一方の面（時計１の表側）に支持され、その駆動源は、圧電アクチュエータ７１である。この圧電アクチュエータ７１は、後述するリューズ１００の近傍に配置されると共に、振動子である圧電素子を備え、この圧電素子の振動により、圧電ロータ７２の外周部を突っつき、これによって、当該圧電ロータ７２を回転させる。この圧電ロータ７２は圧電ロータかな７２ａを一体に備え、この圧電ロータかな７２ａには、中間車７３が噛み合い、その中間車かな７３ａには中間車７４が噛み合う。この中間車７４の中間車かな７４ａには、中間車７５が噛み合い、その中間車かな７５ａには、後述する制御車７８を回すための送り車７６が噛み合う。
この送り車７６は、制御歯車７７に噛み合い、この制御歯車７７は制御車７８と同軸上に一体的に形成される。ここで、制御歯車７７は、３１分割の歯形または３１のｎ倍の歯形で構成され、１周で１回の月送りが行われる。ここまでは制御車７８を回すための減速輪列である。なお、２１１は、修正感（いわゆるクリック感）を発生するために用いられるジャンパである。
【００１５】
上記中間車７５には、図４に示すように、圧電ロータ７２の送り量検出用のばねスイッチ３００が設けられる。このばねスイッチ３００は、中間車７５の回転に応じて開閉される機械式スイッチである。このばねスイッチ３００は、弾性を有する金属材料、例えば、リン青銅やステンレス鋼等で形成され、中間車７５の支持軸に固定されたばね接点３０１と、地板３０３に設けられた回路基板３０３ａ上に設けられ、この中間車７５と共に回転するばね接点３０１を介して導通する導通端子部３０２とから構成される。この導通端子部３０２は、圧電ロータ７２の送り量が暦を１日分送る送り量になる毎に、つまり、その送り量に対応する角度だけ中間車７５が回転する毎に、ばね接点３０１を介して導通した状態（閉状態）から非導通の状態（開状態）に切り替わるように、回路基板３０３ａの配線パターンの一部として構成されている。この導通端子部３０２は、後述する制御部Ａ（図１３）と接続され、制御部Ａは、このばねスイッチ３００の開状態から閉状態への切り替わりを検出することにより、圧電ロータ７２の送り量が暦を１日分送る送り量となったことを検出する。即ち、このばねスイッチ３００は、圧電ロータ７２の送り量を検出するロータ送り量検出手段として機能する。
【００１６】
図５は制御車７８を示す断面図であり、図６はその拡大図である。この制御車７８は、上述したように、制御歯車７７と一体に形成されており、当該制御車７８は、その同軸上に軸方向にほぼ等しい間隔をあけて、第１〜第３の爪車１７７〜１７９を一体に備え、各爪車１７７〜１７９は、その周方向に、互いに数が異なる送り爪１７７ａ〜１７９ａを複数備えて構成されている。
尚、本構成では、制御歯車７７と制御車７８とが一体に形成されているが、これに限定されず、これらを別部材で構成してもよい。
【００１７】
第１の爪車１７７の送り爪１７７ａは、日回し車８７（図６参照）に係合可能に構成され、１位の日車８９（暦車）を回す。第１の爪車１７７、日回し車８７は第１の歯車輪列を構成する。１位の日車８９を送った後（通常状態）の位置決めは、日回し車８７の歯形と第１の爪車１７７の外径とにより行われる。即ち、日回し車８７側からしか回転できない構成となっており、１位日車の位置決めは、この日回し車８７を介して行われる。第２の爪車１７８の送り爪１７８ａは、日回し車９０に係合可能に構成され、１０位の日車（暦車）９２を回す。第２の爪車１７８、日回し車９０は、第２の歯車輪列を構成する。１０位の日車９０の送り後（通常状態での）の位置決めは、日回し車９０の歯形と第２の爪車１７８の外径により行われる。即ち、日回し車９０側からしか回転できない構成となっており、１０位日車の位置決めは、日回し車９０を介して行われる。第３の爪車１７９の送り爪１７９ａは、月表示中間車７９に係合可能に構成され、月表示車８２を回す。第３の爪車１７９、月表示中間車７９は、第３の歯車輪列を構成する。月表示車８２の送り後（通常状態での）の位置決めは、月表示中間車７９の歯形と第３の爪車１７９の外径とにより行われる。即ち、月表示中間車７９側からしか回転できない構成となっており、月表示の位置決めは、月表示中間車７９と月送り車９８を介して行われる。
【００１８】
上記月検出車８０には、年表示中間車８３が噛み合い、この年表示中間車８３には爪車８４ａが噛み合い、この爪車８４ａは、年送り車８４と一体に形成される。そして、この年送り車８４には年表示車８５が噛み合い、この年車８５には、暦の「年」を指し示す表示指針２０８ａが接続される。上記の爪車８４ａには爪部が形成され、１回転で年車８５を１回送る。即ち、月表示中間車７９の駆動（回転）に合せて、年送り車８４が連動して駆動され、この年送り車８４は、爪車８４ａの爪の位相（状態）により１年で１回回転される。尚、本構成では、４年に１回転の構成であるが、これは４のｎ倍の送りであってもよい。年表示車８５の送り後（通常状態での）の位置決めは、年送り車８４ａの歯形と第４の爪車８４ａの外径とにより行われる。即ち、年送り車８４ａ側からしか回転できない構成となっており、年表示車の位置決めは、年送り爪車８４ａにより行われる。本構成では、制御車７８、或いは送り車７７が回転しなければ、暦表示車が回転することはなく、その表示位置は決定されている。
【００１９】
本構成では、暦表示機構として、制御車７８が、第１〜第３の歯車輪列を介して、複数の暦表示車を回転させる構造を採用したが、これに限定されず、制御車７８が、暦表示車を直接回転させる構造を採用することは可能である。また、本構成では、１位の日車８９および１０位の日車９２が略同軸で回転し、日送り爪が略同軸で回転する。
【００２０】
１位の日車８９の外周部は、平板状に形成されて１位の日表示板部８９ａとなっており、その表面には、日付の１の位に相当する「０」〜「９」の数字が周方向に等間隔に表示されている。また、１０位の日車９２の外周部は、平板状に形成されて１０位の日表示板部９２ａとなっており、その表面には、日付の１０の位に相当する「空領域」と「１」〜「３」の数字が周方向に等間隔に表示される。
なお、１０位の日表示板部９２ａにおける「空領域」とは数字の記載がない領域で、該当日が一桁の「日」（即ち、１日〜９日）に相当するとき、１０位に位置付けられる。上述した日表示窓２０４には、１位の日車８９上の数字「０」〜「９」と、１０位の日車９２上の「空領域」或いは数字「１」〜「３」との組み合わせにより、暦の「日」を示す「１」乃至「３１」のいずれかの数字が表示される。本説明では「空領域」で説明を行ったが、これは「０」数字で表すことも可能である。
【００２１】
本構成では、１位の日車８９および１０位の日車９２を用いることにより、日付の１０の位と１の位とをそれぞれ表示するので、１つの日車を用いて日付を表示する場合に比べ、日付を表示する面積が非常に大きくなっている。すなわち、１つの日車を用いて日付を表示する場合、日車の円周上には「１」〜「３１」の３１個の数字が配置されるので、１つの数字には、角度にして約１１°分の面積しか割り当てられない。これに対し、１位の日表示板部８９ａにおいては円周上に「０」〜「９」の１０個の数字が配置されるので、１つの数字につき３６°分の面積が割り当てられ、１０位の日表示板部９２ａには円周上に「空領域」および３個の数字が表示されるので、１つの数字および「空領域」につき９０°分の面積が割り当てられる。
このように、１位の日車８９および１０位の日車９２の２個の日車によって日付を表示することで、日付表示の大型化が可能となるので、昨今の腕時計およびその文字板の大型化に対応してデザイン面で調和を図ることができ、また、日付表示が小さいことによる読みとりにくさを解消し、視認性の向上を図ることができる。
【００２２】
ここで、１位の日車８９および１０位の日車９２は、例えばＢｓ材（黄銅）を用いて形成され、鏡面加工等を施すことにより表示性および美観の向上を図っているが、軽量化を重視してアルミ材を用いる等、用途に適した材料を用いてもよい。また、１位の日車８９および１０位の日車９２に用いる材料を合わせることにより、表示の均一化による表示性の向上を図ってもよいし、１位の日車８９と１０位の日車９２とを違う材料で構成してもよい。
【００２３】
後述するように、本構成においては、１位の日車８９および１０位の日車９２の裏側にフォトリフレクタ１０５〜１０８が配設される。この場合、１位の日車８９および１０位の日車９２には、外光（可視光、赤外光、紫外光を含む）を透過させない材料を用いることが望ましく、少なくとも、後述するフォトリフレクタ１０５〜１０８が照射および検出する光を含む波長帯を透過させないものが望ましいといえる。
【００２４】
しかしながら、本構成においては、後述するように遮光部材２１０を設けることにより、日表示窓２０４から入射してフォトリフレクタ１０５〜１０８に至る外光を遮ることができる。このため、遮光部材２１０のサイズや位置を適宜調整することにより、１位の日車８９および１０位の日車９２を透過してフォトリフレクタ１０５〜１０８に至る外光をも遮ることが可能となる。この場合は、１位の日車８９および１０位の日車９２により外光を遮る必要がないので、１位の日車８９および１０位の日車９２の材料に関する制約が排除される。これにより、例えば１位の日車８９および１０位の日車９２を合成樹脂製にして、軽量化や耐衝撃性の向上を果たし、信頼性を向上させることができる。１位の日車８９および１０位の日車９２は比較的サイズの大きい部品であるから、これらの効果は非常に有用である。また、１位の日車８９および１０位の日車９２の材料として、加工性に優れた合成樹脂等を用いることにより、１位の日表示板部８９ａおよび１０位の日車９２の表面の数字を射出成形により形成して、浮き出し文字とすることや複雑な凹凸を設けることができ、デザイン面の自由度を大幅に向上させることができる。
【００２５】
上記したように、１位の日車８９および１０位の日車９２は略同軸で回転する構成となっており、１位の日表示板部８９ａと１０位の日表示板部９２ａとは略同心円をなす。１位の日表示板部８９ａは１０位の日表示板部９２ａよりも大径であって、１０位の日表示板部９２ａの下（裏側）に位置しており、１０位の日表示板部９２ａの外形からはみ出す部分に「０」〜「９」の数字が表示されている。このため、１位の日表示板部８９ａおよび１０位の日表示板部９２ａの半径方向においては、１０位の日表示板部９２ａの数字または「空領域」と、１位の日表示板部８９ａの数字とが横に並ぶ。
【００２６】
さらに、１位の日表示板部８９ａは、１０位の日表示板部９２ａと重なる位置が凹になるよう形成され、この凹部に１０位の日表示板部９２ａが収まり、１位の日表示板部８９ａの表面と１０位の日表示板部９２ａの表面とが同一平面をなすよう構成されている。
【００２７】
文字板２０２に設けられる日表示窓２０４は、１位の日車８９および１０位の日車９２の軸の右側において、１位の日表示板部８９ａと１０位の日表示板部９２ａとの両方に跨るように開口する。そして、日表示窓２０４には、１位の日表示板部８９ａの表面に表示された数字のうち１つが右側に露出し、１０位の日表示板部９２ａの表面に表示された１つの数字または「空領域」が左側に露出して、日付を表す１桁ないし２桁の数字が表示される。
【００２８】
上述した制御車７８が回転すると、まず、第１の爪車１７７の送り爪１７７ａを介して、日回し車８７および１位日かな８８が回転し、これと一体に１位の日車８９が回転し、１位の日表示板部８９ａの表面上に表示された数字「０」〜「９」が、原則的に、１日に１回の割合で周方向に一つ送られる。この制御車７８の回転に応じ、１位の日車８９の回転が進み、１０位が繰り上がる日付に至ると、今度は、第２の爪車１７８の送り爪１７８ａを介して、日回し車９０および１０位日かな９１が回転し、これと一体に１０位の日車９２が回転する。そして、１０位の日表示板部９２ａの表面上の「空領域」或いは数字「１」〜「３」が、１０日に１回の割合で周方向に一つ送られる。また、制御車７８の回転に対応して、１位の日車８９および１０位の日車９２の回転が進み、「月」の表示が繰り上がる日付に至ると、今度は、第３の爪車１７９の送り爪１７９ａを介して、月表示中間車７９および月検出車８０が回転し、これと一体に月車８２が回転する。そして、その表示指針２０６ａが回転し、月表示部２０６上の暦の「月」を示す「ＪＡＮ」（１月を示す）〜「ＤＥＣ」（１２月を示す）のいずれか１の記号が指し示され、暦の「月」表示が行われる。本説明では「ＪＡＮ」（１月を示す）〜「ＤＥＣ」（１２月を示す）で説明を行ったが、これは「１」〜「１２」の数字、或いは各国語で月単位を表す符号や記号で表してもよい。
【００２９】
上記月検出車８０には、年表示中間車８３が噛み合い、この年表示中間車８３には年送り車８４が噛み合う。そして、この年送り車８４には年車８５が噛み合い、この年車８５には、暦の「年」を指し示す表示指針２０８ａが接続される。この場合、年送り車８４は、１年の期間を経て、初めて年車８５を９０°回転させるように構成される。従って、表示指針２０８ａは、１年に１回送られる。そして、閏年であれば、表示指針２０８ａが数字「０」を指し示し、それ以降、「１」「２」「３」を指し示せば、例えば、それは閏年から何年目であるかを表示し、これにより、暦の「年」が表示される。本説明では閏年を「０」で説明を行ったが、これは「ＬＹＡＰ  ＹＥＡＲ」等閏年を表す記号や符号などで表してもよい。
【００３０】
上記２４時表示部２０５では、その駆動力が、オートカレンダ機構の駆動源とは異なり、地板３０３の裏側に配置された時計の後述する運針機構Ｅの駆動源から取られる。即ち、運針機構Ｅの筒車（時針（短針）６３を支持する筒車）に筒車体９３が一体化されており、この筒車体９３には、２４時検出車９４が噛み合う。そして、この２４時検出車９４には、２４時車９５が噛み合い、この２４時車９５の回転により、２４時表示部２０５の表示指針２０５ａが回転する。この表示指針２０５ａは筒車に連動し、２４時間で１回転送られる。２４時車９５は、後述するリューズ１００の近傍に配置されている。
【００３１】
この２４時検出車９４には、中間車７５に設けられた上記ばねスイッチ３００と略同様のばねスイッチ３１０が設けられ、このばねスイッチ３１０により、表示指針２０５ａが「午前零時」を指し示したことが検出される。具体的には、２４時検出車９４には、ばね接点９７（図２参照）が設けられ、このばね接点９７と対向する回路基板上に、２４時検出車９４が「午前零時」の回転位置となったときにばね接点９７を介して導通する導通端子部（図示せず）が設けられる。このばねスイッチ３１０の開閉は、後述する制御部Ａによって検出される。即ち、このばねスイッチ３１０は、「午前零時」を検出する２４時検出手段として機能する。
【００３２】
次に、カレンダ検出（年検出、月検出および日検出）について説明する。
上記構成において、年表示中間車８３の中間車かな８３ａには、年検出車８６が噛み合い、この年検出車８６には上記ばねスイッチ３００と略同様のばねスイッチ３２０が設けられる。具体的には、図２および図７に示すように、年検出車８６には、ばね接点９６が設けられ、このばね接点９６と対向する回路基板上には、年検出車８６の回転に応じて、年検出車８６と共に回転するばね接点９６を介して導通する導通端子部９６Ｔが設けられる。この導通端子部９６Ｔは、表示される年が「閏年」か否かで導通（閉状態）或いは非導通（開状態）となるように形成され、後述する制御部Ａの端子ＣＳ２と接続されている。この制御部Ａは、端子ＣＳ２を介してばねスイッチ３２０の開閉（ＨレベルかＬレベルか）を検出することにより、図１０に示す年情報検出パターンに基づいて該当年が「閏年」か「非閏年（平年）」のいずれかを検出するようになっている。即ち、年情報の検出パターン数は２となっている。
【００３３】
上記月検出車８０には、表示される月が「大」の月か否かを検出するばねスイッチ３３１と、表示される月が、２月を除く「小」の月か否かを検出するばねスイッチ３３２が設けられる。具体的には、図２および図７に示すように、月検出車８０の支持軸には、ばね接点９８が設けられ、このばね接点９８と対向する回路基板３０３ａ上に、月検出車８０と共に回転するばね接点９８を介して導通する導通端子部９８Ｔとして、表示される月が「大」の月の場合に導通（閉状態）或いは非導通（開状態）となる導通端子部９８Ｔ１と、表示される月が２月を除く「小」の月の場合に導通（閉状態）或いは非導通（開状態）となる導通端子部９８Ｔ２とが形成される。この導通端子部９８Ｔ１は制御部Ａの端子ＣＳ１と接続され、導通端子部９８Ｔ２は制御部Ａの端子ＣＳ０と接続される。制御部Ａは、この端子ＣＳ１およびＣＳ０を介してばねスイッチ３３１および３３２の開閉（ＨレベルかＬレベルか）の組み合わせを検出することにより、図１１に示す月情報検出パターンに基づいて、表示されている「月」が、「２月」か、２月を除く「小の月」か、或いは「大の月」かのいずれかを検出するようになっている。即ち、月情報の検出パターン数は３となっている。
【００３４】
図８は日を検出する日検出機構を示す図であり、図９は図８に対応する要部断面視図である。
１位の日表示板部８９ａおよび１０位の日表示板部９２ａの裏面には、反射領域と非反射領域とが設けられた光検出用パターンが設けられ、地板３０３に設けられた回路基板３０３ａ上に、このパターンを読みとる複数のフォトリフレクタ（反射型フォトセンサ）１０５〜１０８が設けられる。具体的には、１０位の日表示板部９２ａと対向する回路基板３０３ａ上に、それぞれ異なる位置に所定波長の光を照射してその反射光を受光する２つのフォトリフレクタ１０７，１０８が配置され、１０位の日表示板部９２ａの裏面には、各フォトリフレクタによって、表示されている日が、「００or１０」、「２０」、「３０」のいずれかを判別可能にする光検出用パターンが設けられる。フォトリフレクタ１０７は制御部ＡのＰＴ２に接続され、フォトリフレクタ１０８は制御部Ａの端子ＰＴ３に接続される。
【００３５】
上述のように、１０位の日表示板部９２ａの下には１位の日表示板部８９ａが位置しているので、回路基板３０３ａ上のフォトリフレクタ１０７，１０８と１０位の日表示板部９２ａとの間には、１位の日表示板部８９ａが存在する。従って、このままではフォトリフレクタ１０７，１０８から光を照射して１０位の日表示板部９２ａの光検出用パターンを検出することは困難である。そこで本構成では、１位の日表示板部８９ａにおいて、１０位の日表示板部９２ａと重なる凹部の一部に穴８９ｃを穿設することにより、この穴８９ｃを介して、フォトリフレクタ１０７，１０８により１０位の日表示板部９２ａの光検出用パターンを検出できるようにしている。この穴８９ｃは、１０位の日表示板部９２ａの光検出用パターンの状態に合わせた位置に穿設される。
本構成においては、穴８９ｃは１位の日表示板部８９ａの表示位置（１位の日車８９の停止位置）に合わせて、１位の日表示板部８９ａの全周にわたって１０個形成されており、これら穴８９ｃに対応した位置にフォトリフレクタ１０７，１０８が配置されている。これにより、１位の日車８９（３６°回転する毎に停止）と１０位の日車９２（９０°回転する毎に停止）の停止位置が各々異なっていても、１０位の日表示板部９２ａの光検出用パターンを確実に検出することができる。また、１０個の穴８９ｃを設けることにより、フォトリフレクタ１０７，１０８の発光および検出に必要な面積を十分に確保することができる。
【００３６】
ここで、１位の日車８９に十分な数の穴８９ｃを設けることで、日表示窓２０４から入射した外光がフォトリフレクタ１０５〜１０８に到達しやすくなる可能性がある。しかしながら、本構成においては、後述するように遮光部材２１０を配設することにより、フォトリフレクタ１０５〜１０８に対する外光の影響を排除して、フォトリフレクタ１０５〜１０８を安定して動作させることが可能である。
【００３７】
また、１位の日表示板部８９ａと対向する回路基板３０３ａ上にも２つのフォトリフレクタ１０５，１０６が配置され、この１位の日表示板部８９ａの裏面には、各フォトリフレクタによって、表示されている１位の「日」が「２〜８」、「９」、「０」、「１」のいずれかを判別可能にする光検出用パターンが設けられる。フォトリフレクタ１０５は制御部Ａの端子ＰＴ０に接続され、フォトリフレクタ１０６は端子ＰＴ１に接続される。
なお、上記フォトリフレクタ１０５〜１０８は検出部を構成する。
【００３８】
ここで、光検出用パターンの構成について説明する。１位の日表示板部８９ａの裏面の一部には反射材８９ｂが配設され、１０位の日表示板部９２ａの裏面の一部には反射材９２ｂが配設される。これらの反射材８９ｂ，９２ｂは、塗布、印刷または貼り付けにより形成され、フォトリフレクタ１０５〜１０８により照射される光を高い反射率で反射するものであり、光検出用パターンの反射領域を構成する。また、１位の日表示板部８９ａおよび１０位の日表示板部９２ａの裏面において、上記反射材が貼り付けられていない部分は、フォトリフレクタ１０５〜１０８が照射した光を反射しないか、もしくは低い反射率で反射し、光検出用パターンの非反射領域を構成する。反射材８９ｂ，９２ｂの位置は、１位の日表示板部８９ａおよび１０位の日表示板部９２ａの表面の数字および「空領域」の位置に合わせて適宜決定される。
【００３９】
フォトリフレクタが検出用の光を照射したとき、反射領域がフォトリフレクタに対向している場合は、予め定められたしきい値を超える強い反射光がフォトリフレクタにより検出される。また、非反射領域がフォトリフレクタに対向している場合は、反射光が検出されないか、或いはしきい値以下の弱い反射光が検出される。従って、制御部Ａは、フォトリフレクタ１０５〜１０８における検出状態をもとに、１位の日表示板部８９ａおよび１０位の日表示板部９２ａによって日表示窓２０４に表示されている日を判別できる。
【００４０】
ところで、腕時計１が外光に晒される状態では、日表示窓２０４に外光が入射する。この入射光の一部は、１０位の日表示板部９２ａと１位の日表示板部８９ａとの間の隙間に入射して、反射や回折によって回り込み、１位の日表示板部８９ａの裏側に位置するフォトリフレクタ１０５〜１０８の位置まで到達する。すなわち、フォトリフレクタ１０５〜１０８に、日表示窓２０４から入射した直接光、反射光、回折光等の外光が照射される。
この場合、フォトリフレクタ１０５〜１０８が検出すべき光検出用パターンからの反射光が外光に紛れてしまい、光検出用パターンからの反射光がない（あるいは弱い）場合に光を検出してしまうなど、フォトリフレクタ１０５〜１０８の検出動作が外光の影響を受けて、誤検出が発生するおそれがある。１位の日表示板部８９ａと１０位の日表示板部９２ａとの間の隙間は微少なものであるが、腕時計１が晴天時の直射日光等の強い外光に晒された場合、この隙間に入射する外光は無視できないほどの強さとなる。
【００４１】
仮に、「１」〜「３１」の３１個の数字が表示された１個の日車を用いて日付を表示する場合であれば、日車のサイズが日表示窓やフォトリフレクタ等に比べて大きいので、フォトリフレクタを日付表示窓から離れた位置に配設することができ、さらに、外光を遮へいする遮へい物をフォトリフレクタに取り付けることも可能であり、フォトリフレクタが外光の影響を受けないようにすることができる。
一方、本構成の腕時計１は、１０個の数字を表示する１位の日車８９と３個の数字および「空領域」を表示する１０位の日車９２とを用い、これら各日車の表面のうち日表示窓２０４に露出する部分の割合は大きい。例えば１０位の日車９２は、１０位の日表示板部９２ａの表面の四分の一が日表示窓２０４に露出する。このため、フォトリフレクタ１０５〜１０８を日表示窓２０４から遠く離して配設することが難しく、例えば図８に示すように、１位の日車８９の裏面を検出するフォトリフレクタ１０６が、１位の日車８９の回転中心よりも日表示窓２０４側に位置し、１０位の日車９２の裏面を検出するフォトリフレクタ１０８が、１０位の日車９２の回転中心よりも日表示窓２０４側に位置する構成となる。このようにフォトリフレクタが日表示窓２０４の近くに位置する場合、日表示窓２０４から入射する外光がフォトリフレクタ１０５〜１０８の動作に影響を与えないように対策を施すことが望ましい。
【００４２】
そこで本構成では、日表示窓２０４の窓枠２０９に遮光部材２１０を配設している。遮光部材２１０は、日表示窓２０４の内側において、１位の日表示板部８９ａと１０位の日表示板部９２ａとの間の隙間を覆うように配設される略棒状部材であり、所定の波長帯の光を、反射または吸収することによって遮るものである。ここで、遮光部材２１０により遮られる光の波長帯は、フォトリフレクタ１０５〜１０８が照射および受光する光の波長を含む帯域となっており、より詳細には、フォトリフレクタ１０５〜１０８が最も高感度に受光する波長を含む波長帯である。例えば、フォトリフレクタ１０５〜１０８が赤外光を照射・検出するものであった場合、遮光部材２１０には、フォトリフレクタ１０５〜１０８の感度がピークとなる波長を中心とした赤外域の光を遮るものが用いられる。
【００４３】
この遮光部材２１０によって、例えば図９中に矢印で示すように、１位の日表示板部８９ａと１０位の日表示板部９２ａとの間の隙間に入射する外光が遮られ、当該隙間からフォトリフレクタ１０５〜１０８の位置に至る外光の光量が大幅に減少する。特に、フォトリフレクタ１０５〜１０８が照射および受光する光の波長を含む帯域が遮光部材２１０により遮られるので、フォトリフレクタ１０５〜１０８の検出動作に対する外光の影響は極めて軽微なものとなり、腕時計１が強い外光に晒されたときもフォトリフレクタ１０５〜１０８を安定して動作させることができる。
【００４４】
また、遮光部材２１０によって、日表示窓２０４からフォトリフレクタ１０５〜１０８の位置に至る外光の全てを完全に遮ることができなくても、外光の大部分を遮ることができれば、フォトリフレクタの特性上許容される程度に外光を抑えることができる。このため、フォトリフレクタ１０５〜１０８を安定して動作させることができる。
【００４５】
ここで、遮光部材２１０は、フォトリフレクタ１０５〜１０８が照射および受光する光の波長を含む帯域の光を反射または吸収するものであればよいので、可視光線を透過させない不透明な材料を用いてもよいし、無色または有色透明の材料を用いても、任意の色に着色したものを用いてもよい。すなわち、遮光部材２１０は、外光を全波長帯にわたって遮る必要がないので、遮光部材２１０の色や質感等を任意に変更できる。このため、文字板２０２上で遮光部材２１０が目立たないようにしたり、遮光部材２１０を文字板２０２や窓枠２０９のデザインに調和する色にしたりすることができ、腕時計１の美観を損なわないように遮光部材２１０を配設することができる。
【００４６】
そして、図１２に日情報検出パターンを示すように、制御部Ａは、フォトリフレクタ１０５〜１０８の受光結果に基づいて、表示されている１０位の「日」が、「０ｏｒ１」か、「２」か、「３」のいずれかを検出すると共に、表示されている１位の「日」が、小の月には存在しない日（２９、３０、３１）の１位の日である「９」か、「０」か、「１」か、それとも「２〜８」のいずれかを検出するようになっている。即ち、日の検出パターン数は１２となっている。但し、この検出パターンには、非存在の日（０日、３２〜３８日、３９日）を含んでおり、また、日検出は、後述するように存在日か否か（月末補正が必要か否か）を判定するために使用されるものであるから、最低、「１〜２８日」、「２９日」、「３０日」、「３１日」の４種類の検出パターンを検出すればよい。
【００４７】
本構成では、検出パターン数が多く、かつ、圧電ロータ７２に対する減速比が小さい歯車、即ち、回転トルクが小さい歯車（日車８９、９２）を用いる日検出には、非接触検知のため比較的耐久性が高いフォトリフレクタを用い、その他のカレンダ検出には、ばねスイッチを用いることで、耐久性にも負荷トルク低減にも消費電力の低減にも優れたカレンダ検出機構が提供されている。
【００４８】
図１３は、腕時計１の電気的構成を機械的構成と共に示す図である。
同図に示すように、腕時計１は、制御部Ａと、発電部Ｂと、電源部Ｃと、指針駆動部Ｄと、運針機構Ｅと、日付機構駆動部Ｆと、オートカレンダ機構（圧電ロータ７２のみを示す）とを備えている。
【００４９】
発電部Ｂは、交流電力を発電するものであり、回転錘４５を備えている。この回転錘４５は、ユーザの手首などの動きに伴って旋回可能に設けられており、回転錘４５の旋回（運動エネルギー）が増速用ギア４６を介して発電装置４０に伝達されるようになっている。発電装置４０は、発電用ステータ４２と、この発電用ステータ４２の内部に回転可能に設けられた発電用ロータ４３と、発電用ステータ４２に電気的に接続された発電コイル４４とを備えており、発電用ロータ４３が回転錘４５の旋回（運動エネルギー）により回転し、この回転により発電コイル４４に交流電圧が誘起されるようになっている。つまり、腕時計１がユーザに装着されている間、ユーザが何らかの動作をするに伴い、回転錘４５が旋回することにより、発電が行われる。
【００５０】
電源部Ｃは、発電部Ｂからの交流電圧を整流して蓄電し、蓄電した電力を昇圧して各構成部分へ給電する。具体的に説明すると、電源部Ｃは、整流回路として作用するダイオード４７、大容量コンデンサ４８および昇降圧回路４９から構成されている。昇降圧回路４９は、３つの容量４９ａ、４９ｂおよび４９ｃを用いて多段階の昇圧および降圧ができるようになっており、制御部Ａからの制御信号によって指針駆動部Ｄに供給する電圧を調整することができる。また、昇降圧回路４９の出力電圧はモニタ信号によって制御部Ａにも供給されており、これによって、制御部Ａは、出力電圧をモニタしている。ここで、電源部Ｃは、Ｖｄｄ（高電圧側）を基準電位（ＧＮＤ）に取り、Ｖｓｓ（低電圧側）を電源電圧として生成している。
【００５１】
指針駆動部Ｄは、制御部Ａの制御の下、運針機構Ｅに様々な駆動パルスを供給するものである。指針駆動部Ｄは、秒針６１を駆動する秒針駆動部Ｄ１と、時針６３、分針６２および２４時表示用の表示指針２０５ａを駆動する時分針駆動部Ｄ２とから構成される。さらに説明すると、秒針駆動部Ｄ１は、直列に接続されたｐチャンネルＭＯＳ３３ａとｎチャンネルＭＯＳ３２ａ、およびｐチャンネルＭＯＳ３３ｂとｎチャンネルＭＯＳ３２ｂによって構成されたブリッジ回路を備えている。秒針駆動部Ｄ１は、ｐチャンネルＭＯＳ３３ａおよび３３ｂとそれぞれ並列に接続された回転検出用抵抗３５ａおよび３５ｂと、これらの抵抗３５ａおよび３５ｂにチョッパパルスを供給するためのサンプリング用のｐチャンネルＭＯＳ３４ａおよび３４ｂを備えている。これによれば、各ＭＯＳ３２ａ、３２ｂ、３３ａ、３３ｂ、３４ａおよび３４ｂの各ゲート電極に、制御部Ａからそれぞれのタイミングで、極性およびパルス幅の異なる制御パルスが印加されることにより、運針機構Ｅの一部を構成する秒針運針機構Ｅ１に、例えば極性の異なる駆動パルスなどの様々の駆動パルスが供給されている。
【００５２】
時分針駆動部Ｄ２は、秒針駆動部Ｄ１と略同様に構成され、制御部Ａから極性およびパルス幅の異なる制御パルスが印加されることにより、運針機構Ｅの一部を構成する時分針運針機構Ｅ２に、例えば極性の異なる駆動パルスなどの様々の駆動パルスを供給することができるようになっている。
【００５３】
運針機構Ｅは、秒針運針機構Ｅ１と時分針運針機構Ｅ２から構成される。秒針運針機構Ｅ１は、ステッピングモータ１０を備え、このステッピングモータ１０により秒針６１を回転駆動する。詳述すると、ステッピングモータ１０は、秒針駆動部Ｄ１から供給される駆動パルスによって磁力を発生する駆動コイル１１と、この駆動コイル１１によって励磁されるステータ１２と、さらに、ステータ１２の内部において励磁される磁界により回転するロータ１３を備えている。また、ステッピングモータ１０は、ロータ１３がディスク状の２極の永久磁石によって構成されたＰＭ型（永久磁石回転型）で構成されている。ステータ１２には、駆動コイル１１で発生した磁力によって異なった磁極がロータ１３の回りのそれぞれの相（極）１５および１６に発生するように磁気飽和部１７が設けられている。また、ロータ１３の回転方向を規定するために、ステータ１２の内周の適当な位置には内ノッチ１８が設けられており、コギングトルクを発生させてロータ１３が適当な位置に停止するようにしている。このステッピングモータ１０のロータ１３の回転は、かなを介してロータ１３に噛合された秒中間車５１および秒車５２からなる輪列５０によって秒針６１に伝達され、秒針６１が回転駆動される。
【００５４】
また、時分針運針機構Ｅ２は、ステッピングモータ２０を備えており、ステッピングモータ２０が分針６２を回転駆動することにより、この分針６２の回転に連動して、時針６３と２４時表示用の表示指針２０５ａとを回転駆動する。詳述すると、ステッピングモータ２０は、上記ステッピングモータ１０と同様に、ステータ２２とロータ２３を備え、ステータ２２には、駆動コイル２１で発生した磁力によって異なった磁極がロータ２３の回りのそれぞれの相（極）２３Aおよび２３Bに発生するように磁気飽和部２４が設けられている。また、ロータ２３の回転方向を規定するために、ステータ２２の内周の適当な位置には内ノッチ２５が設けられ、コギングトルクを発生させてロータ２３が適当な位置に停止するようになっている。
【００５５】
このステッピングモータ２０のロータ２３の回転は、かなを介してロータ２３に噛合された四番車２６、三番車２７、二番車２８、日の裏車２９、筒車９３ａ、筒車体９３、２４時検出車９４および２４時車９５からなる輪列３０によって各針に伝達される。二番車２９には分針６２が接続され、筒車９３ａには時針６３が接続され、さらに、２４時車９５には表示指針２０５ａが接続されている。ロータ２３の回転に連動してこれらの各針によって時分が表示される。
【００５６】
日付機構駆動部Ｆは、制御部Ａの制御の下、圧電アクチュエータ７１の圧電素子に交流電圧を印加することにより、圧電アクチュエータ７１に振動を生じさせ、この振動により圧電ロータ７２の外周部を突っついて当該圧電ロータ７２を回転駆動させ、これによって、オートカレンダ機構を駆動するものである。ここで、日付機構駆動部Ｆは、地板を介して運針機構Ｅとは対向して配置されることが望ましい。
【００５７】
図１４は、制御部Ａの機能構成を示すブロック図である。制御部Ａは、腕時計１の各部を制御するものであり、指針駆動部Ｄおよび運針機構Ｅを制御する時計制御部Ａ１と、オートカレンダ機構を制御してカレンダ送り処理を行うカレンダ制御部Ａ２とを備えている。カレンダ制御部Ａ２は、上述したばねスイッチ３００，３１０、３２０、３２１、３３２およびフォトリフレクタ１０５〜１０８と電気的に接続されており、２４時検出車９４に設けられたばねスイッチ３００が閉状態となった場合に、カレンダ送り処理として、オートカレンダ機構を１日分だけ回転駆動する１日送り処理と、送られた日を検出して非存在日であるか否かを判定するカレンダ検出処理と、非存在日であると判断すると、実際の存在日を表示させるべくオートカレンダ機構を駆動していわゆる月末補正を行うカレンダ補正処理とを実行する。
【００５８】
図１５は、カレンダ送り処理を示すフローチャートである。また、図１６は、このカレンダ送り処理時の１日送り処理のときのタイミングチャートを示す図である。カレンダ制御部Ａ２は、まず、時刻が「午前零時」になり、図１６に示すように、２４時検出車９４に設けられたばねスイッチ３１０が閉じてこのばねスイッチ３１０に接続された端子がＨレベルに切り替わったことを検出すると、（ステップＳ１）、日付機構駆動部Ｆに対して日送信号（スタート信号）を出力する。この場合、日付機構駆動部Ｆが圧電アクチュエータ７１駆動用の交流信号を出力することにより、圧電ロータ７２が回転駆動されてオートカレンダ機構が駆動される（ステップＳ２）。
そして、圧電ロータ７２の送り量が１日分の送り量となり、圧電ロータ７２の送り量検出用のばねスイッチ３００が開から閉に切り替わり、このばねスイッチ３００に接続された端子がＨレベルからＬレベルに切り替わったことを検出すると、日付機構駆動部Ｆに対してストップ信号を出力してオートカレンダ機構の駆動を停止させる（ステップＳ３）。以上が１日送り処理である。このように、圧電アクチュエータ７１の駆動時にばねスイッチ３００で圧電ロータ７２の送り量を検出するように構成しているので、時計駆動をする中で比較すると、消費電力が非常に多いフォトリフレクタで圧電ロータ７２の送り量を検出する場合に比して、圧電アクチュエータ７１の駆動と、圧電ロータ７２の送り量検出とを同時に行う場合の消費電力を低くすることが可能となっている。
【００５９】
続いて、カレンダ制御部Ａ２は、カレンダ検出処理を実行する。具体的には、カレンダ制御部Ａ２は、まず、端子ＣＳ１の検出を行い（ステップＳ４）、検出した電位（ＨレベルかＬレベル）に基づいて、現在表示されている月が「大の月」か否かを判定する（ステップＳ５）。具体的には、図１１に示すように、カレンダ制御部Ａ２は、端子ＣＳ１はＬレベルであれば「大の月」と判定する。「大の月」と判定すると、「大の月」は非存在日が存在しない月であるため、存在日を表示していると判定でき、カレンダ制御部Ａ２は、カレンダ送りの処理を終了する。
【００６０】
ステップＳ５において、現在表示されている月が「大の月」でない（即ち月末補正を必要とする設定暦情報に該当する（端子ＣＳ１がＨレベル））と判定すると、カレンダ制御部Ａ２は、端子ＰＴ３に対応するフォトリフレクタを駆動し、このフォトリフレクタの検出結果を端子ＰＴ３を介して検出する（ステップＳ６）。そして、カレンダ制御部Ａ２は、検出した電位に基づいて、現在表示されている「日」が「１〜１９日」に該当するか否かを判定する（ステップＳ７）。具体的には、図１２に示すように、カレンダ制御部Ａ２は、端子ＰＴ３がＬレベルであれば、「日」の１０位の値が「０」か「１」であるため、表示されている「日」が「１〜１９日」と判定する。「１〜１９日」と判定した場合は、月末補正が不必要な日、つまり、存在日を表示していると判定できるため、カレンダ制御部Ａ２は、カレンダ送りの処理を終了する。
【００６１】
ステップＳ７において、現在表示されている「日」が「１〜１９日」でない（即ち月末補正を必要とする設定暦情報に該当する（端子ＰＴ３がＨレベル））と判定すると、カレンダ制御部Ａ２は、端子ＰＴ０〜ＰＴ２に対応するフォトリフレクタを駆動し、これらフォトリフレクタの検出結果を端子ＰＴ０〜ＰＴ２を介して検出する（ステップＳ８）。なお、これらフォトリフレクタはタイミングをずらして駆動することが好ましい。このように複数のフォトリフレクタの駆動タイミングをずらすことによって、駆動電源の定格電流を超えてしまう場合を回避することができる。そして、カレンダ制御部Ａ２は、端子ＰＴ０〜ＰＴ２の検出結果の組み合わせから現在表示されている日が、「２０〜２８日」に該当するか否かを判定する（ステップＳ９）。具体的には、カレンダ制御部Ａ２は、図１２に示すように、端子ＰＴ２がＬレベルで、かつ、端子ＰＴ１がＨレベル或いは端子ＰＴ０がＬレベルの場合に「２０〜２８日」であると判定する。「２０〜２８日」と判定した場合は、大の月と小の月の両方に必ず存在する日であるため、存在日と判定でき、カレンダ制御部Ａ２は、カレンダ送りの処理を終了する。
【００６２】
即ち、カレンダ制御部Ａ２は、まず、現在表示されている月が「大の月」か否かを判定し、「大の月」でない場合にのみ日の検出を行う。従って、現在表示されている月が「大の月」の場合は、日や年の検出を行わないので、その分、カレンダ検出に要する電力を節約することが可能となる。「大の月」でない場合、カレンダ制御部Ａ２は、一つのフォトリフレクタだけを駆動してその検出結果から現在表示されている日が「１〜１９日」か否かを判定し（即ち、日の１０位が小の月と大の月に必ず存在する「１」か「０」に該当するか否かを判定し）、該当しない場合にのみ他のフォトリフレクタを駆動して日の１位の検出を行う。従って、日の１位が「１」か「０」の場合は日の１０位の検出を行う必要がないので、その分、カレンダ検出に要する電力が節約される。
【００６３】
また、ステップＳ９において、現在表示されている日が「２０〜２８日」ではない（即ち月末補正を必要とする設定暦情報に該当する）と判定すると、カレンダ制御部Ａ２は、端子ＣＳ０と端子ＣＳ２の検出を行い（ステップＳ１０）、現在表示されている、年、月および日を全て検出する。
【００６４】
以上がカレンダ検出処理であり、次にカレンダ補正処理を説明する。まず、カレンダ制御部Ａ２は、検出した年月日に基づいて現在表示されている日が「３１日」か否か、具体的には、図１２に示すように、端子ＰＴ１と端子ＰＴ０とがＨレベルか否かを判定する（ステップＳ１１）。「３１日」と判定した場合、カレンダ制御部Ａ２は、現在表示されている月が「２月を除く小の月」か否か、具体的には、端子ＣＳ１と端子ＣＳ０とがＨレベルか否かを判定し（ステップＳ１２）、「２月を除く小の月」と判定すると、非存在日が表示されていると判定できるため、存在日が表示されるように、日付機構駆動部Ｆに対して日送信号を出力してオートカレンダ機構を１日分回転駆動させ（ステップＳ１３）、このカレンダ送り処理を終了する。
【００６５】
この腕時計１においては、発電部Ｂが所定期間（例えば３日間）継続して発電していない場合に、通常の動作モードから、運針機構Ｅとオートカレンダ機構の駆動を停止して節電を図る節電モードに切り換え、発電部Ｂの発電が検出されると、内部の時計回路で計測していた現在時刻を表示するまで運針機構Ｅを高速駆動すると共に、その節電モードの経過日数分だけ日付を進めるべく、オートカレンダ機構を回転駆動させて時刻およびカレンダを現在のものに復帰させる機能を具備している。
この復帰の際、節電モードの期間が例えば２年以下の場合は通常のカレンダ送りと同回転方向の正回転でオートカレンダ機構を駆動する一方、例えば、２年以上４年以下の場合は逆回転でオートカレンダ機構を駆動し、これにより、オートカレンダ機構の回転駆動量が少ない回転方向に回転駆動させて高速復帰と低消費電力との両立を図るようになっている。しかしながら、このオートカレンダ機構の復帰は、月末修正を考慮せずに、単に節電モードの経過日数分だけ日付を進めるものであるため、「２月３１日」、「２月３０日」、および平年の「２月２９日」を表示してしまう場合が生じる。
本構成では、かかる復帰動作を行った場合にもステップＳ４移行の処理が実施され、この場合も考慮してカレンダ補正処理が規定される。
【００６６】
具体的には、ステップＳ１２の処理において、「２月を除く小の月」ではない、つまり、「２月３１日」を表示していると判定すると、カレンダ制御部Ａ２は、オートカレンダ機構の復帰時の回転方向が正転（正回転）だったか否かを判定し（ステップＳ１４）、正転の場合はステップＳ１３に移行し、オートカレンダ機構を１日分回転駆動させて「３月１日」を表示させた後、このカレンダ送り処理を終了する。一方、正転でないと判定すると、カレンダ制御部Ａ２は、端子ＣＳ２の検出結果に基づいて閏年か否かを判定し（ステップＳ１５）、閏年の場合は、オートカレンダ機構を２日分逆転駆動させて「２月２９日を表示させ（ステップＳ１６）、閏年でない場合は、オートカレンダ機構を３日分逆転駆動させて「２月２８日」を表示させた後（ステップＳ１７）、カレンダ送り処理を終了する。これにより、正転または逆転により「２月３１日」が表示された場合も適切に存在日に補正することが可能となっている。なお、上記節電モードの機能を具備しない腕時計にあっては、ステップＳ１５〜Ｓ１７の処理を省略すればよい。
【００６７】
また、ステップＳ１１において、「３１日」でないと判定した場合、カレンダ制御部Ａ２は、「２月を除く小の月」の「３０日」か否か、具体的には、端子ＣＳ０がＬレベルで、端子ＰＴ２がＨレベルであったか否かを判定する（ステップＳ２０）。「２月を除く小の月」の「３０日」と判定すると、カレンダ制御部Ａ２は、存在日を表示していると判定できるため、カレンダ送りの処理を終了する。
【００６８】
このステップＳ２０において、「２月を除く小の月」の「３０日」でないと判定すると、カレンダ制御部Ａ２は、「２月３０日」か否か、具体的には、端子ＣＳ０がＨレベルで、端子ＰＴ２がＨレベルであったか否かを判定する（ステップＳ２１）。「２月３０日」と判定すると、カレンダ制御部Ａ２は、オートカレンダ機構の復帰時の回転方向が正転（正回転）だったか否かを判定し（ステップＳ２２）、正転の場合は、オートカレンダ機構を２日分回転駆動させて「３月１日」を表示させた後（ステップＳ２３）、このカレンダ送り処理を終了する。
【００６９】
また、正転でない（逆転）と判定すると、カレンダ制御部Ａ２は、端子ＣＳ２の検出結果に基づいて閏年か否かを判定し（ステップＳ２４）、閏年でない場合は、ステップＳ２３に移行し、オートカレンダ機構を２日分逆転駆動させて「２月２８日」を表示させ、閏年の場合は、オートカレンダ機構を１日分逆転駆動させて「２月２９日」を表示させた後（ステップＳ２５）、カレンダ送り処理を終了する。これにより、正回転または逆回転で「２月３０日」が表示された場合も適切に存在日に補正することが可能となっている。なお、上記節電モードの機能を具備しない腕時計にあっては、ステップＳ２０〜Ｓ２５の処理を省略することができる。
【００７０】
また、ステップＳ２１において、「２月３０日」でないと判定すると、カレンダ制御部Ａ２は、閏年の２月か否かを判定し、具体的には、端子ＣＳ２がＬレベルであったか否かを判定し（ステップＳ２６）、閏年の２月と判定すると、存在日を表示していると判定できるため、カレンダ送りの処理を終了する。
【００７１】
このステップＳ２６において、閏年の２月でないと判定すると、カレンダ制御部Ａ２は、オートカレンダ機構の復帰時の回転方向が正転（正回転）だったか否かを判定する（ステップＳ２７）。そして、カレンダ制御部Ａ２は、正転の場合はオートカレンダ機構を３日分回転駆動させて「３月１日」を表示させ（ステップＳ２８）、逆転の場合は、オートカレンダ機構を１日分回転駆動させて「２月２８日」を表示させた後（ステップＳ２９）、カレンダ送りの処理を終了する。これにより、正回転または逆回転で「２月２９日」が表示された場合も適切に存在日に補正することが可能となっている。
なお、上記節電モードの機能を具備しない腕時計にあっては、ステップＳ２７〜Ｓ２９の処理を省略することができる。
また、本説明では節電モード時はカレンダ送りも停止し時刻復帰時に合せカレンダ復帰をする説明を行ったが、節電モード時は時刻送りを停止させカレンダ送りのみ１日毎に実施してもよい。この場合、最初の２４時検出を電気接点により検出後は２４時間のカウンタをＩＣ上で持たせ、節電モードのみこのカウンタにより２４時間毎にカレンダ送りを実施しステップＳ４移行の処理を実施すればよく、長期間放置後の節電モード復帰時にカレンダ送りに懸かる長い復帰時間の回避や復帰時間中の操作制限を回避できる。
【００７２】
以上説明した本構成において、表側とは、腕時計１において視認される側を指し、裏側とは、表側とは反対の側を指す。
また、遮光部材２１０、時計本体部１ａの筐体２００および裏蓋（図示略）、文字板２０２（２４時表示部２０５、月表示部２０６、年表示部２０８を含む）等を含め、腕時計１において時計本体部１ａの内部機構（ムーブメント）を保護する外装部材は、いずれも金属等の遮光性を有する材料により構成され、光を透過させないものである。
【００７３】
本構成の腕時計１によれば、文字板２０２に設けられる日表示窓２０４に遮光部材２１０を配設して、日表示窓２０４に露出する１位の日表示板部８９ａと１０位の日表示板部９２ａとの間の隙間から入射してフォトリフレクタ１０５〜１０８に至る外光の少なくとも一部を、遮光部材２１０によって遮ることにより、フォトリフレクタ１０５〜１０８に照射される外光を大幅に減少させる。これにより、フォトリフレクタ１０５〜１０８に照射される外光がフォトリフレクタ１０５〜１０８の動作上の許容範囲内に収まり、フォトリフレクタ１０５〜１０８の検出動作に対する外光の影響を排除できる。従って、腕時計１が強い外光に晒される等の厳しい環境下においても、フォトリフレクタ１０５〜１０８を安定して動作させることができる。
【００７４】
また、本構成の腕時計１によれば、１位の日表示板部８９ａと１０位の日表示板部９２ａとの間の隙間を覆う位置に遮光部材２１０を配設しているので、１位の日表示板部８９ａと１０位の日表示板部９２ａとの境目が遮光部材２１０によって隠されるという利点がある。１位の日表示板部８９ａと１０位の日表示板部９２ａとは各々日付の１の位と１０の位を表示するものであり、一体として視認されるものであるから、境目が目立たないことが好ましい。本構成の腕時計１においては、この境目が遮光部材２１０により覆い隠されるため、遮光部材２１０の色や質感を腕時計１の各部のデザインに合わせたものとすることで、美観の向上を図ることができる。
【００７５】
特に、腕時計１においては、１位の日表示板部８９ａの表面と１０位の日表示板部９２ａの表面とが同一平面をなす構成となっており、日表示窓２０４に表示される日付が違和感なく一体として視認されるようにしている。ここで遮光部材２１０を設けることにより、１位の日表示板部８９ａと１０位の日表示板部９２ａとの境目が見えにくくなることで、日表示窓２０４に表示される日付が、より自然に見えるという利点がある。
【００７６】
さらに、本構成の腕時計１によれば、遮光部材２１０が、フォトリフレクタ１０５〜１０８が照射および受光する光の波長を含む波長帯の光を遮るものであるから、フォトリフレクタ１０５〜１０８の検出動作に対する外光の影響を効率よく軽減することができる。また、遮光部材２１０は当該波長帯の光を遮るものであればよいので、任意の色にすることができ、例えばフォトリフレクタ１０５〜１０８が照射および受光する光が視外光であった場合は遮光部材２１０を透明なものとすることも可能である。このように、本構成によれば、デザイン上の自由度を高め、腕時計１の美観を損なうことなく遮光部材２１０を設けることができる。
【００７７】
さらに、１位の日表示板部８９ａおよび１０位の日表示板部９２ａに各々対応するフォトリフレクタ１０５〜１０８のうち、フォトリフレクタ１０６，１０８は、１位の日車８９および１０位の日車９２の回転中心よりも日表示窓２０４寄りに配設されており、日表示窓２０４から入射する外光の影響を受ける可能性があるが、遮光部材２１０によって外光を遮ることにより、これらフォトリフレクタ１０６，１０８を安定して動作させることが可能となる。
【００７８】
また、本構成の腕時計１によれば、遮光部材２１０のサイズや位置を適宜調整することにより、１位の日車８９および１０位の日車９２を透過してフォトリフレクタ１０５〜１０８に至る外光をも遮ることが可能となる。これにより、１位の日車８９および１０位の日車９２により外光を遮る必要がないので、１位の日車８９および１０位の日車９２の材料に関する制約が排除され、軽量化や、耐衝撃性の向上による信頼性の向上を図ることができる上、デザイン面の自由度を大幅に向上させることができる。
【００７９】
上述の実施形態は本発明の一態様を示すものであり、本発明の範囲内で任意に変更可能である。そこで以下に、各種の変形例を説明する。なお、以下の変形例においては、上記実施形態と同様に構成される各部については、図中に同符号を付すことにより説明を省略する。
【００８０】
［変形例１］
上記実施形態では日表示窓２０４が窓枠２０９によって縁取られた構成を示したが、図１７に示すように、日表示窓２０４に窓枠２０９を設けない場合において、遮光部材２１０を取り付ける構成とすることも可能である。この場合、遮光部材２１０を、日表示窓２０４の開口部に直接取り付ければよい。
図１７に示す構成においては、１位の日表示板部８９ａと１０位の日表示板部９２ａとの間の隙間に入射する外光の少なくとも一部を、遮光部材２１０によって遮ることができ、フォトリフレクタ１０５〜１０８による検出動作が外光の影響を受けなくなるので、上記実施形態で説明した構成と同様の利点が得られる。
【００８１】
［変形例２］
上記実施形態では、１位の日表示板部８９ａにおいて、１０位の日表示板部９２ａと重なる位置に凹部を設け、１位の日表示板部８９ａの表面と１０位の日表示板部９２ａの表面とが同一平面をなす構成としたが、１位の日表示板部８９ａに凹部を設けない構成とすることも可能である。例えば、図１８に示すように、１０位の日表示板部９２ａの下（裏面）側に１位の日表示板部８９ａが位置し、１０位の日表示板部９２ａの表面と１位の日表示板部８９ａの表面とが段差をなす構成としてもよい。
この場合、１位の日表示板部８９ａと１０位の日表示板部９２ａとの間の隙間は、上述した凹部を設ける構成に比べて大きく、外光が入射しやすいといえるが、日表示窓２０４に遮光部材２１０を設けることにより、当該隙間に入射する外光の大部分を遮ることが可能となり、フォトリフレクタ１０５〜１０８による検出動作が外光の影響を受けなくなるので、上記実施形態と同様の効果が得られる。
【００８２】
さらに、この変形例の構成によれば、１位の日表示板部８９ａと１０位の日表示板部９２ａとが段差をなしており、日表示窓２０４に表示される日付の１の位と１０の位との境目が目立ちやすくなっているが、遮光部材２１０を配設することによって、この境目が覆い隠され、日表示窓２０４の日付が違和感なく視認されるという利点がある。
【００８３】
［変形例３］
また、上記実施形態では、１位の日車８９と１０位の日車９２とが略同軸で回転する構成としたが、１位の日車８９と１０位の日車９２とが横に並ぶ構成とすることが可能である。
例えば、図１９および図２０に示すように、１位の日車８９に代えて、１０位の日車９２から離隔して配置される１位の日車１８９を用いてもよい。この１位の日車１８９の形状および構造は１位の日車８９と同様であり、表面に数字が表示された１位の日表示板部１８９ａと、１位の日表示板部１８９ａの裏面に貼り付けられて光検出用パターンを構成する反射材１８９ｂとを有する。また、１位の日車１８９には、日回し車８７と同様に、第１の爪車１７７の送り爪１７７ａに係合する日回し車１８７が係合し、１位の日車１８９は、日回し車１８７の回転により１０位の日車９２とは異なる軸を中心として回転する。さらに、１位の日表示板部１８９ａの裏面に対向する回路基板３０３ａ上には、光検出用パターンを検出するフォトリフレクタ１０９，１１０が配される。フォトリフレクタ１０９，１１０は、それぞれ、フォトリフレクタ１０５，１０６と同様に動作する反射型フォトセンサであって、制御部Ａの端子ＰＴ０，ＰＴ１に接続される。１位の日表示板部１８９ａの高さ位置は１０位の日表示板部９２ａの高さに合わせられ、１位の日表示板部１８９ａの表面と１０位の日表示板部９２ａの表面とが同一平面をなすよう構成されている。
【００８４】
この図１９および図２０に示す構成では、１０位の日車９２が有する１０位の日表示板部９２ａと、１位の日車１８９が有する１位の日表示板部１８９ａとが、１０位の日車９２の軸と１位の日車１８９の軸とを結ぶ直線上において最も近接し、この位置に日表示窓２０４が設けられる。従って、日表示窓２０４には、１０位の日表示板部９２ａに表示された数字または「空領域」と、１位の日表示板部１８９ａに表示された数字とが並んで、日を表す１桁ないし２桁の数字が表示される。
【００８５】
図１９および図２０に示す構成においても、１位の１位の日表示板部１８９ａと１０位の日表示板部９２ａとの間の隙間には外光が入射することが考えられ、その場合、フォトリフレクタ１０７，１０８およびフォトリフレクタ１０９，１１０の検出動作が外光の影響を受ける可能性がある。そこで、日表示窓２０４において１位の日表示板部１８９ａと１０位の日表示板部９２ａとの間の隙間を覆う位置に遮光部材２１０を取り付けることにより、当該隙間に入射する外光の一部または全部を遮光部材２１０によって遮ることが可能となり、フォトリフレクタ１０７，１０８，１０９，１１０による検出動作が外光の影響を受けなくなるので、上記実施形態と同様の効果が得られる。
さらに、この変形例の構成では、１位の日表示板部１８９ａの表面と１０位の日表示板部９２ａの表面とが同一平面をなし、日表示窓２０４に表示される日付の１の位と１０の位との境目が目立たず、日付が違和感なく一体として視認されるようにしているが、遮光部材２１０によって、この境目が覆い隠されることで、日付がより自然に視認されるようになるという利点がある。
【００８６】
［変形例４］
上記実施形態では、外光の一部または全部を遮る略棒状の部材により遮光部材２１０を構成するものとしたが、図２１に示すように、窓枠２０９を覆うように透明板（透光板）２１２を配設し、透明板２１２上に、外光の一部または全部を遮る遮光層２１２ａを設けた構成としてもよい。透明板２１２は、可視光線を含む光を透過させる透明な板状部材であり、遮光層２１２ａは、特定の波長帯の光（例えば、赤外光）を反射または吸収する材料により構成される帯状の領域である。透明板２１２上に遮光層２１２ａを設ける方法としては、例えば、上記材料を透明板２１２の一部に塗布してもよいし、上記材料からなるフィルムを透明板２１２の一部に貼り付けてもよい。
【００８７】
この変形例の構成によれば、１位の日表示板部８９ａと１０位の日表示板部９２ａとの間の隙間を覆う位置に遮光層２１２ａを設ければ、上記実施形態と同様の効果が得られる。
また、透明板２１２は窓枠２０９（または日表示窓２０４）を覆う構成であるから、遮光部材２１０に比べて日表示窓２０４への取り付けが簡単であり、腕時計１の組み立て工程における作業性を向上させることが可能となる。
【００８８】
さらに、変形例４で説明した透明板２１２の全面に遮光層２１２ａを設けることも可能である。この場合、透明板２１２の全体が、フォトリフレクタが照射および検出する波長帯の光を反射または吸収することにより、日表示窓２０４に入射する外光中の当該波長帯の光を全て反射または吸収し、文字板２０２の裏側に全く差し込まないようにすることができる。また、透明板２１２における遮光層２１２ａの存在が殆ど目立たなくなるので、日表示窓２０４に表示される日付の視認性に影響を及ぼすことなく、フォトリフレクタを安定して動作させることができる。
【００８９】
上記変形例の他、例えば、上述の実施形態では、日の１０位と１位とを別々の日車を用いて表示する場合について説明したが、一つの日車に「１〜３１」の数字を設けて日を表示するようにして、この日車に、曜日を表示する暦車や月を表示する暦車を隣接させて、これら日車と暦車とが日表示窓に並んで露出する構成としてもよい。この場合も、日表示窓において露出する日車と暦車との間に隙間が生じ、この隙間に外光が入射する可能性があるが、遮光部材を設けることにより外光を遮ることにより、上記実施形態と同様の効果が得られる。
【００９０】
また、上述の実施形態では、最初に現在表示されている月を検出し、この月が「大の月」でない（「小の月」）と判定される場合にのみその他の暦情報（「日」や「年」）を検出して表示されている日付が存在日か否かを判定する場合について説明したが、最初に日を検出し、この日が小の月に存在しない日である「２９日〜３１日」に該当するか否かを判定し、該当する場合にのみ月を検出するようにしてもよい。
例えば、図１５に示すフローチャートにおいて、ステップＳ５の処理をステップＳ９の処理の後に行うようにしてもよい。この場合も、現在表示されている日が「１〜２８日」の場合は、月や年の検出を行わないですみ、その分、カレンダ検出に要する消費電力を節約することができる。
【００９１】
また、上述の実施形態では、検出パターン数が多く、かつ、回転トルクが小さい歯車を用いる日検出にのみフォトリフレクタを用いる場合について述べたが、例えば月検出にフォトリフレクタを用いてもよいし、検出パターン数が多い検出、或いは、回転トルクが小さい歯車を用いる検出のいずれか一方の場合でもフォトリフレクタを用いるようにしてもよく、オートカレンダ機構の構成などに応じて適宜変更される。
【００９２】
また、上述の実施形態では、機械式スイッチとしてばねスイッチを用いる場合について例示したが、ばねスイッチの代わりに、その他の機械式スイッチを適用してもよい。また、上述の実施形態では、圧電アクチュエータ７１によりオートカレンダ機構を駆動する場合について例示したが、圧電アクチュエータ７１に代えて、電磁モータ、静電モータ等の他の電動アクチュエータを駆動手段として用いてオートカレンダ機構を駆動するようにしてもよい。さらに、本発明の暦表示機構は、電動アクチュエータを使用したものに限定されるものではなく、アクチュエータとして機械的なエネルギー源であるゼンマイを使用したものにも適用することが可能である。
また、上述の実施形態では、日表示窓２０４と、２４時表示部２０５と、月表示部２０６と、年表示部２０８とを有する時計に本発明を適用する場合について例示したが、日表示窓により日だけを表示する時計や曜日を表示する時計にも適用可能であり、いずれの表示部を設けるかは任意である。なお、本発明の実施形態では、太陽暦を使用したもので説明したが、太陰暦に使用してもよい。
【００９３】
また、上述の実施形態では、発電部Ｂに回転錘４５が設けられ、この回転錘４５の旋回（運動エネルギー）から発電を行う構成について例示したが、発電部Ｂは、例えば、ソーラー発電や熱発電といった自然エネルギーによる発電を行う構成であってもよい。また、発電により電力を腕時計１の各部に供給する構成を例示したが、この腕時計１は、発電の代わりに一次電池を備える構成であってもよい。
さらに、上述の実施形態では、本発明を腕時計に適用する場合を例示したが、懐中時計などの携帯型の時計や置き時計などの固定型の時計にも適用可能である。また、携帯型、固定型を問わず、標準時刻を示す電波（例えばＪＪＹ）を受信して時刻を修正する電波時計にも適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００９４】
【図１】本発明の一実施形態に係る腕時計の外観構成を示す図である。
【図２】腕時計のオートカレンダ機構を示す図である。
【図３】オートカレンダ機構の拡大図である。
【図４】圧電ロータの送り量検出用のばねスイッチを説明するための図である。
【図５】制御車を説明するための図である。
【図６】制御車を拡大して示す図である。
【図７】年検出および月検出のためのばねスイッチを説明するための図である。
【図８】日検出のための日検出機構を説明するための図である。
【図９】日検出のための日検出機構を説明するための図である。
【図１０】年情報検出パターンの一例を示す図である。
【図１１】月情報検出パターンの一例を示す図である。
【図１２】日情報検出パターンの一例を示す図である。
【図１３】腕時計の電気的構成を機械的構成と共に示す図である、
【図１４】制御部の機能構成を示すブロック図である。
【図１５】カレンダ送り処理を示すフローチャートである。
【図１６】１日送り処理のときのタイミングチャートを示す図である。
【図１７】本発明の第１の変形例に係る日検出機構を説明するための図である。
【図１８】本発明の第２の変形例に係る日検出機構を説明するための図である。
【図１９】本発明の第３の変形例に係る日検出機構を説明するための図である。
【図２０】本発明の第３の変形例に係る日検出機構を説明するための図である。
【図２１】本発明の第４の変形例に係る日検出機構を説明するための図である。
【符号の説明】
【００９５】
１…腕時計、１０、２０…ステッピングモータ、７１…圧電アクチュエータ、７２…圧電ロータ、７８…制御車、８２…月車、８５…年車、８９、１８９…１位の日車、８９ａ、１８９ａ…１位の日表示板部、９２…１０位の日車、９２ａ…１０位の日表示板部、１０５〜１１０…フォトリフレクタ、１７７〜１７９…爪車、１７７ａ〜１７９ａ…送り爪、２０４…日表示窓、２０５…２４時表示部、２０６…月表示部、２０８…年表示部、２０９…窓枠、２１０…遮光部材、２１２…透明板、２１２ａ…遮光層、Ａ…制御部、Ａ１…時計制御部、Ａ２…カレンダ制御部、Ｂ…発電部、Ｃ…電源部、Ｄ…指針駆動部、Ｅ…運針機構、Ｆ…日付機構駆動部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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