(57)【要約】【課題】Ｖ型内燃機関の伝達体振動抑制装置２０において、比較的簡単かつ安価な構成で、伝達体１３の挙動を安定させて、振動、騒音の発生を抑制する。【解決手段】伝達体１３において各従動回転体１１，１２の間の部分をアイドラ１５で駆動回転体１０側に引き込むことによって各従動回転体１１，１２間の部分をＶ字形に屈曲させており、このＶ字形ゾーンに伝達体振動抑制装置２０を設置している。伝達体振動抑制装置２０は、伝達体１３の前記Ｖ字形ゾーンにおける回転方向上流側の直線部分１３ｃに押し付けられかつこの直線部分１３ｃの振れ方向に揺動可能に支持される第１可動ガイド２１と、伝達体１３の前記Ｖ字形ゾーンにおける回転方向下流側の直線部分１３ｄに押し付けられかつこの直線部分１３ｄの振れ方向に揺動可能に支持される第２可動ガイド２２と、両可動ガイド２１，２２を連結して両可動ガイドの揺動動作を連係させる連結部材２３とを備えている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｖ型内燃機関の各バンクに配置される第１、第２のカムシャフトに取り付けられる第１、第２の従動回転体と、クランクシャフトに取り付けられる駆動回転体とに跨って無端状の伝達体を巻き掛けるとともに、この伝達体において各従動回転体の間の部分を駆動回転体側に引き込むことによって各従動回転体間の部分をＶ字形に屈曲してなるカムシャフト駆動機構における前記Ｖ字形ゾーンに設けられてその振動を抑制する伝達体振動抑制装置であって、
前記伝達体の前記Ｖ字形ゾーンにおける回転方向上流側の直線部分に押し付けられかつ当該直線部分の振れ方向に揺動可能に支持される第１可動ガイドと、
前記伝達体の前記Ｖ字形ゾーンにおける回転方向下流側の直線部分に押し付けられかつ当該直線部分の振れ方向に揺動可能に支持される第２可動ガイドと、
両可動ガイドを連結して両可動ガイドの揺動動作を連係させる連結部材とを備えたことを特徴とするＶ型内燃機関の伝達体振動抑制装置。
【請求項２】
請求項１に記載のＶ型内燃機関の伝達体振動抑制装置において、
前記連結部材を剛的な部材とし、この連結部材に、各可動ガイドの揺れに対し逆位相の振動を付与して前記揺れを減衰する制振機構を設けたことを特徴とするＶ型内燃機関の伝達体振動抑制装置。
【請求項３】
請求項２に記載のＶ型内燃機関の伝達体振動抑制装置において、
前記制振機構は、前記連結部材の軸方向中間に軸方向変位可能に取り付けられる可動ウェイトと、前記連結部材において可動ウェイトの軸方向両側に配置されかつ前記可動ウェイトをその軸方向両側から押圧する２つの弾性体とで構成されていることを特徴とするＶ型内燃機関の伝達体振動抑制装置。
【請求項４】
請求項３に記載のＶ型内燃機関の伝達体振動抑制装置において、
前記両弾性体は、互いに異なる共振周波数に設定されていることを特徴とするＶ型内燃機関の伝達体振動抑制装置。
【請求項５】
請求項１に記載のＶ型内燃機関の伝達体振動抑制装置において、
前記連結部材は、両可動ガイドを互いに引き離す向きに押圧する弾性体とされていることを特徴とするＶ型内燃機関の伝達体振動抑制装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、Ｖ型内燃機関の各バンクに配置される第１、第２のカムシャフトに取り付けられる第１、第２の従動回転体と、クランクシャフトに取り付けられる駆動回転体とに跨って無端状の伝達体を巻き掛けるとともに、この伝達体において各従動回転体の間の部分を駆動回転体側に引き込むことによって各従動回転体間の部分をＶ字形に屈曲してなるカムシャフト駆動機構における前記Ｖ字形ゾーンの振動を抑制する伝達体振動抑制装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えばＤＯＨＣ型のＶ型内燃機関は、Ｖ字形のシリンダブロックの第１バンクおよび第２バンクの上部に取り付けられる２つのシリンダヘッドに、それぞれ吸気用と排気用の２つのカムシャフトを配置して、計４つのカムシャフトを備えた構成になっている。
【０００３】
このようなＤＯＨＣ型のＶ型内燃機関のカムシャフト駆動機構は、クランクシャフトの一方軸端に取り付けられる駆動回転体（例えばクランクスプロケット）と、第１バンクの吸気用カムシャフトの一方軸端に取り付けられる第１従動回転体（例えばカムスプロケット）と、第２バンクの吸気用カムシャフトの一方軸端に取り付けられる第２従動回転体（例えばカムスプロケット）とに跨って、無端状の伝達体（例えばタイミングチェーン）を巻き掛けた構成になっている（例えば特許文献１参照。）。
【０００４】
なお、各バンクにおいて、吸気用カムシャフトと排気用カムシャフトとは、チェーンやベルト等の無端状伝達体、またはギヤを介して連動される。
【０００５】
これにより、伝達体は正面から見て略逆三角形パターンに巻き掛けられており、２つの従動回転体と駆動回転体との間にＶ字形ゾーンが形成される。このＶ字形ゾーンを下側Ｖ字形ゾーンと言う。
【０００６】
この伝達体における回転方向上流側の直線部分（駆動回転体と第１従動回転体との間）に可動ガイドを、また、伝達体における回転方向下流側の直線部分（第２従動回転体と駆動回転体との間）に固定ガイドをそれぞれ押し付けるようにしている。可動ガイドは、その駆動回転体側の端部をシリンダブロックに回転自由に固定して、第１従動回転体側の端部を自由状態とすることにより、駆動回転体側の端部を支点として揺動しうる状態に支持されている。可動ガイドの第１従動回転体側の端部（自由端）には、油圧アクチュエータが配置されている。可動ガイドおよび油圧アクチュエータは、伝達体の張力を適度に調節するテンショナを構成している。また、伝達体において各従動回転体の間の直線部分には、それを内周側に僅かに押圧するガイドが配置されている。
【０００７】
なお、ＯＨＣ型のＶ型内燃機関の場合、Ｖ字形シリンダブロックの第１バンクと第２バンクとにそれぞれ吸気兼排気用の１つのカムシャフトを配置して、計２つのカムシャフトを用いた構成であるが、伝達体の巻き掛けパターンは基本的に上記と同じ形態になる。
【０００８】
このような構成では、伝達体において各従動回転体の間の直線部分に配置しているガイドについて、シリンダブロックのバンク間にブロック壁を設けてこのブロック壁に取り付ける必要があると考えられ、シリンダブロックの構造が複雑になるとともに、重くなる等、好ましくない。しかも、伝達体の各従動回転体に対する巻き掛け角度が小さくなっているため、伝達体や各従動回転体の歯における荷重負担が大きくなり、耐久性が低下する等、好ましくない。
【０００９】
これに対し、前記シリンダブロックの形状をシンプルにするため、および前記各従動回転体に対する伝達体の巻き掛け角度を大きくするために、伝達体において２つの従動回転体の間の部分をアイドラ（スプロケットあるいはプーリ）で駆動回転体側に引き込むことによって、各従動回転体の間の部分をＶ字形に屈曲させるようにしたものがある（例えば特許文献２参照。）。このＶ字形ゾーンを上側Ｖ字形ゾーンと言う。
【特許文献１】特許第２７１５７１３号
【特許文献２】実開平９−１００７０５号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
そもそも、Ｖ型内燃機関に限らず、内燃機関全般に、伝達体の耐久性を高めるために、伝達体の張力を過大にしないように適度に設定する傾向にある。そのため、Ｖ型内燃機関の運転中において、クランクシャフトの脈動回転や各カムシャフトの脈動回転等に起因して、伝達体の上側Ｖ字形ゾーンにおける回転方向上流側の直線部分（第１従動回転体とアイドラとの間）と回転方向下流側の直線部分（アイドラと第２従動回転体との間）とで、互いに独立した不規則な張力変動が発生することがある。
【００１１】
これにより、伝達体の上側Ｖ字形ゾーンで振れが発生して挙動が不安定になるので、伝達体の上側Ｖ字形ゾーンにおいてアイドラに巻き掛かる部分と第２従動回転体に巻き掛かる部分とにおけるかみ合い音が大きくなる等、振動、騒音が発生しやすくなる。
【００１２】
これに対し、例えば、伝達体の上側Ｖ字形ゾーンに、上述した下側Ｖ字形ゾーンに設置しているテンショナ（可動ガイドと油圧アクチュエータとからなる）と同様のものを２組設置し、伝達体の張力変動を抑制させるよう対処することも考えられる。しかしながら、このような２組のテンショナを用いる場合、油圧アクチュエータが高価であるとともに、油圧アクチュエータへの油圧回路を設ける必要があるので、設備コストが嵩むことが懸念される他、２組のテンショナを設置するためにシリンダブロックのバンク間にブロック壁を設ける必要が生じるとともに、シリンダブロックの構造が複雑かつ重くなる等、好ましくない。
【００１３】
そこで、本発明は、Ｖ型内燃機関の伝達体振動抑制装置において、比較的簡単かつ安価な構成で、伝達体の挙動を安定させて、振動、騒音の発生を抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明は、Ｖ型内燃機関の各バンクに配置される第１、第２のカムシャフトに取り付けられる第１、第２の従動回転体と、クランクシャフトに取り付けられる駆動回転体とに跨って無端状の伝達体を巻き掛けるとともに、この伝達体において各従動回転体の間の部分を駆動回転体側に引き込むことによって各従動回転体間の部分をＶ字形に屈曲してなるカムシャフト駆動機構における前記Ｖ字形ゾーンに設けられてその振動を抑制する伝達体振動抑制装置であって、前記伝達体の前記Ｖ字形ゾーンにおける回転方向上流側の直線部分に押し付けられかつ当該直線部分の振れ方向に揺動可能に支持される第１可動ガイドと、前記伝達体の前記Ｖ字形ゾーンにおける回転方向下流側の直線部分に押し付けられかつ当該直線部分の振れ方向に揺動可能に支持される第２可動ガイドと、両可動ガイドを連結して両可動ガイドの揺動動作を連係させる連結部材とを備えたことを特徴としている。
【００１５】
なお、駆動回転体および従動回転体は、スプロケットやプーリ等であり、伝達体はタイミングチェーンまたはタイミングベルト等である。
【００１６】
この場合、伝達体の前記Ｖ字形ゾーンにおいて回転方向上流側の直線部分と下流側の直
線部分とに適度の張力を付与した状態で突っ張るようにしているから、張力変動を抑制できるうえ、前記両直線部分で独立した不規則な張力変動が発生しようとすると、両可動ガイドで各直線部分を個別に無理に押さえつけるのではなく、両可動ガイドおよび連結部材の組立体が、両直線部分の振れを同調させるように揺れ動くことになって、前記振れを減衰する。これにより、両直線部分の挙動を安定させることができるので、伝達体の振動を抑制するとともに、伝達体のＶ字形ゾーンにおいて各従動回転体に巻き掛かる部分におけるかみ合い音の発生を抑制することが可能になる。
【００１７】
しかも、伝達体振動抑制装置を２つの可動ガイドと連結部材とを用いた構成にしているので、従来例のように２組のテンショナを用いる場合に比べて、構成が簡単かつ安価で済むとともに、シリンダブロックの両バンク間にブロック壁を設けることなく簡単に設置することができる等、設備コストを安く抑えることが可能になる。
【００１８】
好ましくは、前記連結部材を剛的な部材とし、この連結部材に、各可動ガイドの揺れに対し逆位相の振動を付与して前記揺れを減衰する制振機構を設けたものとすることができる。
【００１９】
この場合、上述した伝達体におけるＶ字形ゾーンの張力変動に伴い各可動ガイドおよび連結部材の組立体が揺動したときに、この組立体の揺れを減衰することが可能になる。これにより、伝達体の張力変動の減衰能が向上する。
【００２０】
好ましくは、前記制振機構は、前記連結部材の軸方向中間に軸方向変位可能に取り付けられる可動ウェイトと、前記連結部材において可動ウェイトの軸方向両側に配置されかつ前記可動ウェイトをその軸方向両側から押圧する２つの弾性体とで構成されたものとすることができる。
【００２１】
この場合、伝達体におけるＶ字形ゾーンの張力変動に伴い両可動ガイドおよび連結部材の組立体が揺れると、連結部材に設けている制振機構の可動ウェイトが両弾性体を伸縮させつつ連結部材上をスライドすることになるが、この可動ウェイトの慣性力で各可動ガイドおよび連結部材の組立体の揺れに対し逆位相の振動を付与することになる。これにより、両可動ガイドおよび連結部材の組立体の揺れと、伝達体のＶ字形ゾーンにおける両直線部分の振れとを減衰し、伝達体のＶ字形ゾーンの挙動を安定させることになる。
【００２２】
このように、上記制振機構の構成を特定すれば、各可動ガイドおよび連結部材の組立体が揺動したときに、各組立体の揺れと逆位相の振動を付与することが容易に行える。これにより、各組立体の揺れを減衰することが可能になるから、伝達体の張力変動の減衰能が向上する。しかも、制振機構そのものが２つの弾性体と単一の可動ウェイトとを用いた簡素な構成であるから、この制振機構を備える伝達振動抑制装置であっても、従来例のように２組のテンショナを用いる場合に比べて、構成が簡単かつ安価で済むとともに、設備コストを安く抑えることが可能になる。
【００２３】
好ましくは、前記両弾性体は、互いに異なる共振周波数に設定されたものとすることができる。
【００２４】
この場合、両弾性体が伸縮動作するときに相互に共振することがなく、伝達体の振れを減衰する過程で伝達体の振れを増幅することを防止できる。このように各弾性体の共振周波数を調整することに加えて、可動ウェイトの共振周波数も、可動ガイドの共振周波数等を考慮して適宜に調整することによって共振系チューニングを容易に行うことが可能になる。
【００２５】
好ましくは、前記連結部材は、両可動ガイドを互いに引き離す向きに押圧する弾性体とされたものとすることができる。
【００２６】
この場合、２つの可動ガイドと弾性体からなる連結部材とを用いた構成であるので、従来例のような２組のテンショナを用いる場合に比べて構成が簡単かつ安価になって、設備コストを安く抑えることが可能になる。動作としては、伝達体のＶ字形ゾーンにおいて回転方向上流側の直線部分と下流側の直線部分とに適度の張力を付与しているから、張力が変動しにくくなり、前記両直線部分の振れを抑制する。しかも、前記両直線部分で独立した不規則な張力変動が発生して振れたときに弾性体が弾性変形して両直線部分の振れを減衰する。これらのことにより、伝達体のＶ字形ゾーンの挙動を安定させることができるので、振動、騒音の発生を低減できる。
【発明の効果】
【００２７】
本発明に係るＶ型内燃機関の伝達体振動抑制装置によると、比較的簡単かつ安価な構成で、伝達体の挙動を安定させて、カムシャフト駆動機構の振動、騒音の発生を抑制することができる。したがって、Ｖ型内燃機関の静粛性向上に貢献できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
以下、本発明の最良の実施形態を図１から図５に示して説明する。この実施形態では、伝達体振動減衰装置をＤＯＨＣ型のＶ型内燃機関に適用した例を挙げている。
【００２９】
図中、符号１はＶ型内燃機関のシリンダブロックである。シリンダブロック１は、Ｖ字形をしており、図示していないが、各バンク１Ａ，１Ｂの上部にそれぞれシリンダヘッド２Ａ，２Ｂが固定されるとともに、下部にオイルパン３が取り付けられている。
【００３０】
各シリンダヘッド２Ａ，２Ｂには、それぞれ吸気用カムシャフト４Ａ，５Ａと排気用カムシャフト４Ｂ，５Ｂとが配置され、また、シリンダブロック１の下部には、クランクシャフト６が配置され、このクランクシャフト６により各カムシャフト４Ａ，４Ｂ，５Ａ，５Ｂが回転駆動されるようになっている。このカムシャフト駆動機構を、以下で詳細に説明する。
【００３１】
カムシャフト駆動機構は、クランクシャフト６の一方軸端に取り付けられる駆動回転体（例えばスプロケットあるいはプーリ等）１０と、各バンク１Ａ，１Ｂの各吸気用カムシャフト４Ａ，５Ａの各一方軸端にそれぞれ取り付けられる従動回転体（例えばスプロケットあるいはプーリ等）１１，１２と、これら駆動回転体１０と２つの従動回転体１１，１２とに巻き掛けられる無端状の伝達体（例えばタイミングチェーンあるいはタイミングベルト等）１３とを備えている。
【００３２】
各バンク１Ａ，１Ｂの吸気用カムシャフト４Ａ，５Ａと排気用カムシャフト４Ｂ，５Ｂとは、それぞれヘリカルギヤ１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄを介して連動させるように構成されている。なお、ヘリカルギヤ１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，１４Ｄの代替品として、図示していないが、チェーンやベルト等の無端状伝達体を用いることも可能である。
【００３３】
このようなカムシャフト駆動機構は、図示していないが、シリンダブロック１およびシリンダヘッド２Ａ，２Ｂの前面側に取り付けられるカバー（タイミングチェーンカバーあるいはタイミングベルトカバー）で覆われる。
【００３４】
そして、各従動回転体１１，１２に対する伝達体１３の各巻き掛け角度をそれぞれ大きくするために、伝達体１３において各従動回転体１１，１２の間の部分をアイドラ１５で駆動回転体１０側に引き込むことによって、各従動回転体１１，１２間の部分をＶ字形に
屈曲させるようにしている。アイドラ１５は、シリンダブロック１の両バンク１Ａ，１Ｂ間の谷部に回転自在に支持されている。なお、このアイドラ１５の替わりに、ウォーターポンプスプロケットあるいはウォーターポンププーリ等とすることができる。
【００３５】
このように、伝達体１３において、２つの従動回転体１１，１２と駆動回転体１０との間に比較的大きなＶ字形になった下側Ｖ字形ゾーンが形成されるとともに、２つの従動回転体１１，１２とアイドラ１５との間に比較的小さなＶ字形になった上側Ｖ字形ゾーンが形成される。
【００３６】
ここで、例えば駆動回転体１０を図１の矢印Ａで示す方向（時計方向）に回転させる場合、伝達体１３も矢印Ｂで示す方向（時計方向）に回転駆動されることになる。したがって、伝達体１３の回転開始位置を駆動回転体１０とすると、伝達体１３の下側Ｖ字形ゾーンでは、駆動回転体１０と第１従動回転体１１との間の直線部分１３ａが回転方向上流側となり、第２従動回転体１２と駆動回転体１０との間の直線部分１３ｂが回転方向下流側となる。一方、伝達体１３の上側Ｖ字形ゾーンでは、第１従動回転体１１とアイドラ１５との間の直線部分１３ｃが回転方向上流側となり、アイドラ１５と第２従動回転体１２との間の直線部分１３ｄが回転方向下流側となる。
【００３７】
伝達体１３の下側Ｖ字形ゾーンでは、伝達体１３における回転方向上流側の直線部分１３ａに可動ガイド１６が、また、伝達体１３における回転方向下流側の直線部分１３ｂに固定ガイド１７がそれぞれ押し付けられている。可動ガイド１６は、その駆動回転体１０側の端部をシリンダブロック１に回転自由に固定して、第１従動回転体１１側の端部を自由状態とすることにより、駆動回転体１０側の端部を支点として揺動しうる状態に支持されている。可動ガイド１６の第１従動回転体１１側の端部（自由端）には、油圧アクチュエータ１８が配置されている。この可動ガイド１６および油圧アクチュエータ１８は、伝達体１３の張力を適度に調節するテンショナを構成している。
【００３８】
そして、伝達体１３の上側Ｖ字形ゾーンには、当該上側Ｖ字形ゾーンの挙動を安定させて振動を抑制するための伝達体振動抑制装置２０が配置されている。
【００３９】
この伝達体振動抑制装置２０は、２つの可動ガイド２１，２２、単一の連結部材２３を備えている。
【００４０】
第１可動ガイド２１は、伝達体１３の上側Ｖ字形ゾーンにおける回転方向上流側の直線部分１３ｃ（第１従動回転体１１とアイドラ１５との間）に押し付けられ、また、第２可動ガイド２２は、伝達体１３の上側Ｖ字形ゾーンにおける回転方向下流側の直線部分１３ｄ（アイドラ１５と第２従動回転体１２との間）に押し付けられる。
【００４１】
各可動ガイド２１，２２は、平面から見て長方形で、その一長辺のみが部分円弧状に湾曲された形状であり、この湾曲辺２１ａ，２２ａが伝達体１３の上側Ｖ字形ゾーンの直線部分１３ｃ，１３ｄに押し当てられる。この可動ガイド２１，２２の長手方向寸法は、直線部分１３ｃ，１３ｄの略全長に等しい寸法にするのが好ましいが、実際には僅かに短い寸法に設定されている。
【００４２】
さらに、各可動ガイド２１，２２は、その長手方向一端側（図の上側）を支点として長手方向他端側（図の下側）を揺動自在となるようにシリンダブロック１の各バンク１Ａ，１Ｂに支持されている。つまり、各可動ガイド２１，２２は、その長手方向一端側がシリンダブロック１の各バンク１Ａ，１Ｂに支軸２７，２７を介してそれぞれ取り付けられている。各可動ガイド２１，２２の長手方向他端側には、各可動ガイド２１，２２の支持部を支点とする仮想円弧に沿った部分円弧状の長孔２１ｂ，２２ｂが設けられている。この
各可動ガイド２１，２２の長孔２１ｂ，２２ｂは、シリンダブロック１に取り付けられているガイドピン２８に係合されている。
【００４３】
連結部材２３は、両可動ガイド２１，２２を連結するものであり、比較的剛的な部材例えば金属や合成樹脂等からなる丸棒材の両端を約９０度屈曲してコ字形に形成されている。この連結部材２３の両端２３ａ，２３ｂは、可動ガイド２１，２２の長手方向途中で他端寄りの位置に設けられる貫通孔２１ｃ，２２ｃに挿入されるとともに、可動ガイド２１，２２の背面側に突出する部分に設けてある周溝２３ｃ，２３ｄにＣ形リング等の止め輪２９，２９を係合装着することで抜け止めされている。なお、連結部材２３の両端２３ａ，２３ｂは、可動ガイド２１，２２の貫通孔２１ｃ，２２ｃに摺動可能に嵌合されている。この摺動部分の摺動動作を円滑にするとともに摩耗を抑制するために、必要に応じて、連結部材２３の両端２３ａ，２３ｂおよび可動ガイド２１，２２の貫通孔２１ｃ，２２ｃの少なくともいずれか一方に、低摩擦係数でかつ耐摩耗性に優れた潤滑剤を塗布あるいはコーティングすることができる。
【００４４】
さらに、この実施形態では、上記連結部材２３に、両可動ガイド２１，２２の振れを減衰する制振機構として、単一の可動ウェイト２４および２つの弾性体２５，２６を設けているので、以下で説明する。
【００４５】
可動ウェイト２４は、連結部材２３の直線部分の軸方向中間に軸方向変位可能に取り付けられるものであり、例えば円筒形に形成されている。
【００４６】
弾性体２５，２６は、連結部材２３の直線部分において可動ウェイト２４の両側に配置されて、可動ウェイト２４をその軸方向両側からそれぞれ押圧するものである。この弾性体２５，２６は、例えばコイルスプリング等からなり、連結部材２３の直線部分の両端側に装着されるワッシャ等の座金３０Ａ，３０Ｂと可動ウェイト２４の両端面との間にそれぞれ圧縮状態で介装されている。座金３０Ａ，３０Ｂは、連結部材２３の直線部分の両端に設けられる周溝２３ｅ，２３ｆに係合装着されるＣ形リング等の止め輪３１，３１でもって位置決めされている。
【００４７】
次に、図４および図５を参照して、上記伝達体振動抑制装置２０の動作を説明する。
【００４８】
そもそも、Ｖ型内燃機関に限らず、内燃機関全般に、伝達体１３の耐久性を高めるために、伝達体１３の張力を過大にしないように適度に設定する傾向にある。そのため、Ｖ型内燃機関の運転中において、クランクシャフト６の脈動回転や各カムシャフト４Ａ，４Ｂ，５Ａ，５Ｂの脈動回転等に起因して、伝達体１３の上側Ｖ字形ゾーンにおける回転方向上流側の直線部分１３ｃと回転方向下流側の直線部分１３ｄとで、互いに独立した不規則な張力変動が発生することがある。
【００４９】
これに対し、上述した伝達体振動抑制装置２０では、伝達体１３の上側Ｖ字形ゾーンにおいて回転方向上流側の直線部分１３ｃと下流側の直線部分１３ｄとに適度の張力を付与した状態で突っ張るようにしているから、張力変動を抑制できるうえ、両直線部分１３ｃ，１３ｄで独立した不規則な張力変動が発生しようとすると、図４および図５に示すように、両可動ガイド２１，２２で各直線部分１３ｃ，１３ｄを個別に無理に押さえつけるのではなく、両可動ガイド２１，２２および連結部材２３の組立体が、両直線部分１３ｃ，１３ｄの振れを同調させるように揺れ動くことになって、前記振れを減衰する。
【００５０】
しかも、この両可動ガイド２１，２２および連結部材２３の組立体の揺れに伴い、連結部材２３に設けている制振機構の可動ウェイト２４が両弾性体２５，２６を伸縮させつつ連結部材２３上をスライドすることになるが、この可動ウェイト２４の慣性力で各可動ガ
イド２１，２２および連結部材２３の組立体の揺れに対し逆位相の振動を付与することになる。これにより、両可動ガイド２１，２２および連結部材２３の組立体の揺れと、伝達体１３の上側Ｖ字形ゾーンにおける両直線部分１３ｃ，１３ｄの振れとを減衰し、伝達体１３の上側Ｖ字形ゾーンの挙動を安定させることになる。
【００５１】
このように、両直線部分１３ｃ，１３ｄの挙動を安定させることができるので、伝達体１３の振動を抑制するとともに、伝達体１３の上側Ｖ字形ゾーンにおいてアイドラ１５に巻き掛かる部分と第２従動回転体１２に巻き掛かる部分とにおけるかみ合い音の発生を抑制することができるようになる。したがって、カムシャフト駆動機構の振動、騒音を低減でき、Ｖ型内燃機関の静粛性向上に貢献できる。
【００５２】
また、本実施形態の伝達体振動抑制装置２０は、２つの可動ガイド２１，２２と単一の連結部材２３とを用いた構成であり、また、制振機構は、２つの弾性体２５，２６と単一の可動ウェイト２４とを用いた構成であるから、従来例のように２組のテンショナを用いる場合に比べて、構成が簡単かつ安価で済むとともに、シリンダブロック１の両バンク１Ａ，１Ｂ間にブロック壁を設けることなく簡単に設置することができる等、設備コストを安く抑えることが可能になる。
【００５３】
以下、本発明の他の実施形態を説明する。
【００５４】
（１）図示していないが、伝達体振動抑制装置２０の連結部材２３を、弾性体とし、この弾性体を第１、第２可動ガイド２１，２２にそれらを引き離す向きに押圧する状態で取り付けることができる。具体的には、弾性体をコイルスプリングとし、このコイルスプリングを圧縮した状態で第１、第２可動ガイド２１，２２に取り付けるようにすることができる。この場合、上述した制振機構は設けない。したがって、この実施形態の伝達体振動抑制装置２０は、２つの可動ガイド２１，２２と単一の弾性体からなる連結部材とを用いた構成であるから、上記実施形態よりも部品点数を少なくすることができ、従来例に比べてさらに設備コストを安く抑えることが可能になる。
【００５５】
この実施形態での動作としては、伝達体１３の上側Ｖ字形ゾーンにおいて回転方向上流側の直線部分１３ｃと下流側の直線部分１３ｄとに適度の張力を付与しているので、伝達体１３の上側Ｖ字形ゾーンにおける張力変動を抑制することができる。しかも、両直線部分１３ｃ，１３ｄで独立した不規則な張力変動が発生して振れたときに弾性体が弾性変形して両直線部分１３ｃ，１３ｄの振れを減衰することができる。これらのことにより、伝達体１３の上側Ｖ字形ゾーンの挙動を安定させることができるので、振動、騒音の発生を低減できる。
【００５６】
（２）上記実施形態では、第１可動ガイド２１の揺動支点および第２可動ガイド２２の揺動支点を、共に第１、第２従動回転体１１，１２側に配置した例を挙げたが、これに限定されない。例えば第１可動ガイド２１の揺動支点および第２可動ガイド２２の揺動支点を、共にアイドラ１５側に配置することができる。また、例えばいずれか一方の可動ガイドの揺動支点を他方の可動ガイドの揺動支点と反対側に配置することができる。その一例として、例えば図６に示すように、第２可動ガイド２２の揺動支点をアイドラ１５側に配置することができる。この場合、伝達体１３の上側Ｖ字形ゾーンにおける回転方向下流側の直線部分１３ｄが第２従動回転体１２に巻き掛かる領域での振れを抑制する効果を高めることができる。そのため、第２従動回転体１２に対する伝達体１３のかみ合い音をさらに低減することが可能になる。
【００５７】
（３）上記実施形態では、ＤＯＨＣ型のＶ型内燃機関において、シリンダブロック１の各バンク１Ａ，１Ｂに搭載される各シリンダヘッド２Ａ，２Ｂに配置される吸気用カムシ
ャフト４Ａ，５Ａにのみ第１、第２従動回転体１１，１２を取り付けて、伝達体１３を巻き掛けるようにした例を挙げたが、これに限定されない。
【００５８】
例えば図７に示すように、ＤＯＨＣ型のＶ型内燃機関において、すべてのカムシャフト４Ａ，４Ｂ，５Ａ，５Ｂに伝達体１３を巻き掛けるようにすることができる。この場合、排気用カムシャフト４Ｂ，５Ｂの一方軸端に、第１、第２従動回転体１１，１２と同様の第３、第４の従動回転体１１Ａ，１２Ａを取り付け、このすべての従動回転体１１，１２，１１Ａ，１２Ａと駆動回転体１０とに伝達体１３を巻き掛けている。
【００５９】
また、図８に示すように、第１バンク１Ａ側の吸気用カムシャフト４Ａと、第２バンク１Ｂ側の排気用カムシャフト５Ｂとに従動回転体１１，１２Ａを取り付けて、これら２つの従動回転体１１，１２Ａと駆動回転体１０とに伝達体１３を巻き掛けるようにすることができる。さらに、図９に示すように、第１バンク１Ａ側の排気用カムシャフト４Ｂと、第２バンク１Ｂ側の吸気用カムシャフト５Ａとに従動回転体１１Ａ，１２を取り付けて、これら２つの従動回転体１１Ａ，１２と駆動回転体１０とに伝達体１３を巻き掛けるようにすることができる。
【００６０】
これらいずれの巻き掛けパターンにおいても、上記各実施形態で説明したような構成の伝達体振動抑制装置２０を適宜利用することができ、上記実施形態で説明したと略同様の作用、効果を得ることができる。
【００６１】
（４）本発明に係る伝達体振動抑制装置２０は、上記実施形態においてＤＯＨＣ型のＶ型内燃機関のカムシャフト駆動機構に用いたが、ＯＨＣ型のＶ型内燃機関のカムシャフト駆動機構にも同様に用いることができる。ＯＨＣ型のＶ型内燃機関のカムシャフト駆動機構の場合、Ｖ字形シリンダブロックの第１バンクと第２バンクとにそれぞれ吸気兼排気用の１つのカムシャフトを配置して、計２つのカムシャフトを用いた構成であるが、伝達体の巻き掛けパターンは基本的に上記実施形態と同じになる。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明に係るＶ型内燃機関の伝達体振動抑制装置の最良の実施形態を示す正面図である。
【図２】図１の伝達体振動抑制装置を上から見た平面図である。
【図３】図１の伝達体振動抑制装置を分解した状態の斜視図である。
【図４】図１の伝達体の第１状態における伝達体振動抑制装置の動作説明に用いる説明図である。
【図５】図１の伝達体の第２状態における伝達体振動抑制装置の動作説明に用いる説明図である。
【図６】本発明に係る伝達体振動抑制装置の他の実施形態を示す正面図である。
【図７】本発明に係る伝達体振動抑制装置の使用対象となるＶ型内燃機関の他の例を示す正面図である。
【図８】本発明に係る伝達体振動抑制装置の使用対象となるＶ型内燃機関のさらに他の例を示す正面図である。
【図９】本発明に係る伝達体振動抑制装置の使用対象となるＶ型内燃機関のさらに他の例を示す正面図である。
【符号の説明】
【００６３】
１    シリンダブロック
１Ａ  第１バンク
１Ｂ  第２バンク
４Ａ，５Ａ  吸気用カムシャフト
４Ｂ，５Ｂ  排気用カムシャフト
６    クランクシャフト
１０    駆動回転体
１１    第１従動回転体
１２    第２従動回転体
１３    伝達体
１３ｃ  上側Ｖ字形ゾーンの回転方向上流側直線部分
１３ｄ  上側Ｖ字形ゾーンの回転方向下流側直線部分
１５    アイドラ
２０    伝達体振動抑制装置
２１    第１可動ガイド
２２    第２可動ガイド
２３    連結部材
２４    可動ウェイト
２５，２６    弾性体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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