(57)【要約】【課題】  本発明は、多くの時間や労力をかけずに、容易に信号注入箇所を見つけることのできる信号注入箇所特定方法、及びモデム親局や専用測定器などの測定器を提供するものである。【解決手段】  本発明に係る信号注入箇所特定方法は、電力線１に測定器２および複数のモデムの子局３１、３２、３３を配置するステップと、測定器２から各子局３１、３２、３３に対し信号を送信するステップと、測定器２からの信号を受信した各子局３１、３２、３３が測定器２に対し各々信号を送信するステップと、各子局３１、３２、３３から送信される信号に基づいて測定器２が配置されている箇所における通信可能な子局を判定しその数を表示するステップとを含むものである。【選択図】          図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電力線に複数のモデムを配置し前記電力線を介した前記複数のモデムとの通信によりモデムの信号注入箇所を特定する信号注入箇所特定方法であって、
前記電力線に測定器および複数のモデムの子局を配置するステップと、
前記測定器から各子局に対し信号を送信するステップと、
前記測定器からの信号を受信した各子局が前記測定器に対し各々信号を送信するステップと、
前記各子局から送信される信号に基づいて前記測定器が配置されている箇所における通信可能な子局を判定しその数を表示するステップと
を含むことを特徴とする信号注入箇所特定方法。
【請求項２】
電力線に複数のモデムを配置し前記電力線を介した前記複数のモデムとの通信によりモデムの信号注入箇所を特定する信号注入箇所特定方法であって、
前記電力線に測定器および複数の子局を配置するステップと、
前記測定器から各子局に対し信号を送信するステップと、
前記測定器からの信号を受信した各子局が前記測定器に対し各々信号を送信するステップと、
前記各子局から送信される信号に基づいて前記測定器が配置されている箇所における前記測定器と前記子局間の通信の通信速度を算出し表示するステップと
を含むことを特徴とする信号注入箇所特定方法。
【請求項３】
前記測定器は前記子局からの信号を受信していないときの受信レベルと前記子局からの信号を受信したときの信号レベルとの差に基づいて前記通信速度を算出することを特徴とする請求項２に記載の信号注入箇所特定方法。
【請求項４】
前記測定器は、前記複数の子局の中の最も通信速度の速い又は遅いものを表示することを特徴とする請求項２に記載の信号注入箇所特定方法。
【請求項５】
前記測定器は各子局の通信速度を各々切り替えて表示することを特徴とする請求項２に記載の信号注入箇所特定方法。
【請求項６】
前記測定器は、前記子局のＭＡＣアドレスとそのＭＡＣアドレスに対応する子局とを対応付けて表示することを特徴とする請求項２に記載の信号注入箇所特定方法。
【請求項７】
前記測定器は、通信可能な子局を判定しその数を表示する表示部と前記電力線への信号注入部とが一体に形成されたモデムであることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の信号注入箇所特定方法。
【請求項８】
電力線に配置された複数のモデムの子局と前記電力線を介して通信を行う測定器であって、
前記子局に信号を送信する送信部と、前記各子局から送信される信号に基づいて前記子局との通信が可能か判定する判定部と、前記判定部の結果に基づき通信可能な子局の数を表示する表示部とを１つの装置に一体に設けたことを特徴とする測定器。
【請求項９】
電力線に配置された複数のモデムの子局と前記電力線を介して通信を行う測定器であって、
前記子局に信号を送信する送信部と、前記各子局から送信される信号に基づいて前記測定器と前記子局間の通信の通信速度を算出し通信速度が最低または最速の子局を判定する判定部と、前記判定部の結果に基づき前記測定器と前記子局間の通信速度を表示する表示部とを１つの装置に一体に設けたことを特徴とする測定器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電力線を利用してモデム間で通信を行う電力線通信システムにおけるモデムの信号注入箇所の特定方法、及びモデム親局や専用測定器などの測定器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電力線を利用して通信を行う電力線通信システムでは、通信線ではなく元来通信を行うことが想定されていない電力線を利用して信号の送受信を行うため、電力線通信システムのモデル親局（ヘッドエンドモデム）から信号を配電線に注入する際の信号注入はどの箇所でも行えるものではなく、モデムの設置箇所も限られた所にしか設置できない。
【０００３】
そのため、実際にシステムを構築する前にモデムの設置箇所、即ち、そのモデムによる信号注入箇所（信号取り出し箇所を含む）を特定する必要がある。この設置箇所の特定には、従来は、２つのモデムを各々電力線に取り付け、この各モデムに各々測定装置を取り付けてモデム間の伝送特性を計測していた。
【０００４】
このような従来の信号注入箇所の特定方法では、各モデムは、必要なコマンドの入力を行う操作部、操作部から入力される測定コマンドをモデムにより電力線に送信したり測定結果を表示したりする表示制御部を備えた測定装置をモデムに接続し、操作部から入力される測定コマンドに従って、２つのモデム間の伝送特性の測定結果を表示させることで、モデムの装置の設置が可能かどうか判定していた。（例えば、特許文献１参照）
【０００５】
【特許文献１】特開平２−８２８２１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従来の電力線通信システムは上記のように、２つのモデム間の通信可否、伝送特性、伝送速度の測定結果を確認することにより、２つのモデル間で通信を行う際の最適な信号注入箇所を見つけるようにしているが、実際の電力線通信システムにおいては、モデル間の通信は一対一の通信だけではなく、一般には、親局と複数の子局とで通信が行われる。そのため、従来のように、親局と１つの子局との最適な信号注入箇所を見つける手法では、例えば１つの子局との通信が行えてもその位置では他の子局との通信が行えない（通信状態が良くない）場合があり、親局と複数の子局との通信が最適となる信号注入箇所を見つけるには、各場所において親局と１つの子局との測定結果を各々求めておき、それらを各々比較して信号注入箇所を決定する必要があった。そのため、多くの測定を行わなければならず、多くの時間と労力が必要であった。
【０００７】
また、パソコンなどの操作部から各子局に各々コマンドを入力し、親局と各子局との間の通信可否、伝送特性、伝送速度の測定結果を確認するようにしていたので、測定毎にコマンドを入力する必要があり、多くの時間と労力が必要であった。
【０００８】
また、モデムに測定装置を取り付けることで測定していたので、特別な装置が必要であり、その取り付けにも時間と労力が必要であった。特に、電力線通信システムでは、最初から通信を目的とした通信線とは異なり、既設の電力線を利用するため、信号の注入箇所により注入損失が異なり、通信速度や伝送距離に影響を及ぼすこと、さらには電力システムを構成する各機器が既に配置されていることより、実際に通信を行えるか否かは別として、実際にモデムを取り付け得るスペースも限られており、モデムにパソコンのように大きな測定装置を取り付けたものでは、それを電力線に接続することが困難な場合があり、十分な測定が行えないという問題点もあった。
【０００９】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、多くの時間や労力をかけずに、容易に信号注入箇所を見つけることのできる信号注入箇所特定方法、及びモデム親局や専用測定器などの測定器を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係る信号注入箇所特定方法は、電力線に複数のモデムを配置し電力線を介した複数のモデムとの通信によりモデムの信号注入箇所を特定する信号注入箇所特定方法であって、電力線に測定器および複数の子局を配置するステップと、測定器から各子局に対し信号を送信するステップと、測定器からの信号を受信した各子局が測定器に対し各々信号を送信するステップと、各子局から送信される信号に基づいて測定器が配置されている箇所における通信可能な子局を判定しその数を表示するステップとを含むものである。
【発明の効果】
【００１１】
本発明に係る信号注入箇所特定方法は、前記電力線にモデムの測定器および複数の子局を配置するステップと、前記測定器から各子局に対し信号を送信するステップと、前記測定器からの信号を受信した各子局が前記測定器に対し各々信号を送信するステップと、前記各子局から送信される信号に基づいて前記測定器が配置されている箇所における通信可能な子局を判定しその数を表示するステップとを含んでいるので、通信可能な子局の数が容易に分かり、信号注入箇所を容易に特定することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態を図に基づいて説明する。
実施の形態１．
図１はこの実施の形態１の電力線通信システムの概略図である。図１に示すように、電力線１は例えば、電力線１１と電力線１１から各々分岐した電力線１２、１３、１４とから構成されており、この電力線１１には測定器としてのモデムの親局（ＰＬＣヘッドエンドモデム）２が設けられるとともに、電力線１２、１３、１４にはモデムの子局（ＰＬＣ子局モデム）３１、３２、３３が各々設けられている。ここでのモデム親局は、実際の通信時に機能する通常のモデム機能に加え、信号注入箇所や測定データを得るための機能が加わったものである。
【００１３】
ＰＬＣヘッドエンドモデム２は、電力線１１の信号注入箇所４１、４２、４３において接続可能で、その箇所４１、４２、４３から信号の注入（取り出し）が行えるようになっている。一方、各子局モデム３１、３２、３３は各々電力線１２、１３、１４の信号注入箇所５１、５２、５３から信号の注入（取り出し）が行えるようになっている。
【００１４】
図２は図１に示したＰＬＣヘッドエンドモデムの構成を示す概略ブロック図である。図２に示すように、ＰＬＣヘッドエンドモデム２は、通信可否判定機能部２１、表示制御機能部２２、表示機能部２３を有している。
【００１５】
ここで、通信可否判定機能部２１は、特別な操作をせずとも自動的にコマンド信号を定期的に送信するコマンド送信機能部２４と、電力線１を介して送信されてきた信号を受信し認識する応答認識機能部２５と、応答認識機能部２５で受信された信号、即ち、複数のＰＬＣ子局モデム３１、３２、３３から送信されてきた信号に基づき、その信号がどのＰＬＣ子局モデムから送信されてきたものかを判断し、ＰＬＣヘッドエンドモデル２が設置されている位置における通信可能なＰＬＣ子局モデムの数を求める通信可能子局認識機能部２６とで構成される。
【００１６】
表示機能部２３は、例えば、複数のＬＥＤを備えた表示装置であり、通信可能子局認識機能部２６で求められた通信可能なＰＬＣ子局モデムの数を表示制御機能部２１による制御によりＬＥＤで表示できるようになっている。
【００１７】
このようなＰＬＣヘッドエンドモデム２は、通信モデムに新たに装置を取り付けるのではなく、通信可否判定機能部２１、表示制御機能部２２、表示機能部２３を一つの端末に一体に形成することが好ましい。このように一体に形成することで、結果を確認するための特別な装置を使用することなく、短時間で容易に何台の子局モデムと通信可能な状態にあるかを確認することができる。
【００１８】
次に、通信可能な子局モデムの表示方法について説明する。
はじめに、図１に示したように、電力線１に複数のＰＬＣ子局モデム３１、３２、３３を配置し、その後、ＰＬＣヘッドエンドモデム２を電力線１の信号注入箇所に配置し、ＰＬＣヘッドエンドモデム２からＰＬＣ子局モデム３１、３２、３３の各々に対して定期的にコマンド信号を送信する。ここで、ＰＬＣヘッドエンドモデム２は操作部から特別なコマンドを入力するのではなく、自動的に信号を送信するようにするのが好ましい。
【００１９】
一方、ＰＬＣ子局モデム３１、３２、３３ではＰＬＣヘッドエンドモデム２から送られてきた信号を受けて、ＰＬＣヘッドエンドモデム２に各々応答を返信する。ここで各ＰＬＣ子局モデム３１、３２、３３はＰＬＣヘッドエンドモデム２でどのＰＬＣ子局モデムから送信されたものかを判定できる信号を送信するものとする。
【００２０】
このようにして、ＰＬＣ子局モデム３１、３２、３３から信号が送信されてくると（通信不能な子局モデムからの送信はない）、ＰＬＣヘッドエンドモデム２ではその応答を受けて、どの子局モデムから応答が返ってきたかを判断し、通信可否判定機能部２１にて、どの子局モデムと通信が可能な状態であるかを認識し、ＰＬＣヘッドエンドモデム２が配置されている箇所における通信可能なＰＬＣ子局モデムの数を判定する。
【００２１】
そして、外部から通信可能なＰＬＣ子局モデムの台数が判定できるよう、表示制御機能部２２による制御により、表示機能部２３でその数を表示する。例えば、表示機能部２３が４つのＬＥＤを備え、図３に示すように、通信可能な子局モデムの台数が５台の場合は、ＬＥＤ０とＬＥＤ２を点灯し、通信可能な子局モデムの台数が９台の場はＬＥＤ０とＬＥＤ３を点灯するなど、通信可能な子局モデムの台数を２進数に変換し、その数字に応じて点灯するＬＥＤを変更するようにすればよい。
【００２２】
この実施の形態１の信号注入箇所特定方法では、接続するＰＬＣ子局モデムを３台としているが、子局モデムの台数は特に限定するものではなく、何台であっても構わない。また、この実施の形態１では、ＰＬＣヘッドエンドモデム２の信号注入箇所４１、４２、４２が適切な信号注入箇所か特定するための説明を行っているが、候補とする信号注入箇所は特に３箇所に限定するものではなく、他の箇所、あるいはさらに多くの候補を調べるようにしてもよい。
【００２３】
この実施の形態１では、電力線にモデムの親局および複数の子局を配置した後、親局から各子局に対し信号を送信し、親局からの信号を受信した各子局が親局に対し各々信号を送信するようにする。そして、各子局から送信される信号に基づいて親局が配置されている箇所における通信可能な子局を判定しその数を表示するようにしている。従って、親局と複数の子局との通信可否が一目でわかり、多くの時間や労力をかけずに、容易に信号注入箇所を見つけることができる。
【００２４】
また、親局が自動的に信号を送信するようにすることで、測定毎にコマンドを入力する必要が無く、多くの時間や労力をかけずに、容易に信号注入箇所を見つけることができる。
【００２５】
さらに、信号注入可能な複数箇所に信号を注入し、それぞれの場所での通信可能な子局モデムの台数を外部表示機能部で確認することにより認識できるので、通信可能な子局モデムの台数のもっとも多い最適な信号注入箇所をコマンドを入力する手間もなく、結果を確認するための特別な装置を使用することもなく、限られた信号注入可能な箇所から容易に短時間で見つけることができる。
【００２６】
実施の形態２.
上記実施の形態１では、モデムの親局に表示制御機能部および外部表示機能部を設けることにより、通信可能な子局モデムの台数を容易に認識できるようにしているが、この実施の形態２のものでは、実施の形態１のものに加え、あるいは、実施の形態１において通信可能な子局モデムの台数を識別するものに代えて、親局と子局間の通信の通信速度を算出しその表示あるいは複数の子局の中の最も通信速度の遅いものを表示するものである。尚、モデムの設置に関しては、実施の形態１と同様である。
【００２７】
図４はこの実施の形態２のＰＬＣヘッドエンドモデムの構成を示す概略ブロック図である。図４に示すように、この実施の形態２のＰＬＣヘッドエンドモデル２は、通信速度判定機能部２７、表示制御機能部２２、表示機能部２３を有している。
【００２８】
ここで、通信速度判定機能部２７は、図２に示したコマンド送信機能部２４と、電力線１を介して送信されてきた信号を受信しそのレベルを判別する信号レベル認識部２８と、信号レベル認識部２８で判別されたレベルに基づき、即ち、非通信時の受信信号レベルと各子局モデムから応答を受信した時の受信レベルの差を比較することにより、各子局モデムそれぞれとの通信速度を認識する通信速度認識機能部２９とで構成される。
【００２９】
また、表示制御機能部２２は表示機能部２３での表示を制御するものであり、通信速度認識機能部２９で識別された通信速度を表示機能部２３で表示させるようになっている。
【００３０】
尚、信号レベル認識部２８、通信速度認識機能部２９に、図２に示した応答認識機能部２５、通信可能子局認識機能部２６の機能を加え、実施の形態１のように、通信可能な子局モデムの台数の認識もできるようにしてもよい。
【００３１】
次に、通信速度の表示方法について説明する。
実施の形態１と同様に、電力線１に複数のＰＬＣ子局モデム３１、３２、３３、及びＰＬＣヘッドエンドモデム２を配置した後、ＰＬＣヘッドエンドモデム２からＰＬＣ子局モデム３１、３２、３３の各々に対してコマンド信号を送信し、ＰＬＣ子局モデム３１、３２、３３でそのＰＬＣヘッドエンドモデム２から送られてきた信号を受けて、ＰＬＣヘッドエンドモデム２に各々応答を返信するようにする。
【００３２】
このようにして、ＰＬＣ子局モデム３１、３２、３３から信号（通信不能な子局モデムからの送信はない）が送信されてくると、ＰＬＣヘッドエンドモデム２ではその応答を受けて、非通信時の受信信号レベルと各子局モデムから応答を受信した時の受信レベルの差を比較することにより、通信速度判定機能部２７にて、各子局モデムそれぞれとの通信速度を算出する。
【００３３】
そして、表示制御機能部２２による制御により、ＰＬＣヘッドエンドモデム１と通信を行う全ての子局モデムの中で最も遅いＰＬＣ子局モデムの速度のレベルを表示機能部２３に表示させる。
【００３４】
表示方法としては、例えば図５に示すように、ＰＬＣ子局モデム３１の通信速度が６０Ｍｂｐｓ、ＰＬＣ子局モデム３２の通信速度が３０Ｍｂｐｓ、ＰＬＣ子局モデム３３の通信速度が１０Ｍｂｐｓである場合、それぞれのＰＬＣ子局モデムの中で最も通信速度の遅い１０Ｍｂｐｓに対応してＬＥＤ０のみを表示させ、外部から通信速度のレベルに対応した数のＬＥＤを点灯させるようにすればよい。
【００３５】
この実施の形態２では、電力線にモデムの親局および複数の子局を配置した後、親局から各子局に対し信号を送信し、親局からの信号を受信した各子局が親局に対し各々信号を送信するものである。そして、各子局から送信される信号に基づいて親局が配置されている箇所における親局と子局間の通信の通信速度を算出し表示するものである。従って、予め通信したい全ての子局との通信が可能であると分かっている場合に、更にその中で信号注入箇所を決定するのに必要な子局を表示することができる。
【００３６】
また、親局が複数の子局の中の最も通信速度の遅いものを表示するようにしているので、予め通信したい全ての子局との通信が可能であると分かっている場合に、更にその中で最低通信速度を最も速くすることのできる最適な信号注入箇所を、コマンドを入力する手間もなく、結果を確認するための特別な装置を使用することもなく、限られた信号注入可能な箇所から容易に短時間で見つけることができる。
【００３７】
実施の形態３.
上記実施の形態２では、ＰＬＣヘッドエンドモデム２に表示制御機能部（最低通信速度表示制御機能部）２２および表示機能部（最低通信速度外部表示機能部）２３により、通信したい全ての子局の中で最も通信速度の遅い速度を容易に認識できるようにしているが、この実施の形態３では、最も遅い速度のものではなく、通信したい全ての子局の中で最も通信速度の速い速度のものを容易に認識できるようにするものである。
【００３８】
図６はこの実施の形態３のＰＬＣヘッドエンドモデムの構成を示す概略ブロック図である。表示制御機能部２２による制御により、ＰＬＣヘッドエンドモデム１と通信を行う全ての子局の中で、最も速いＰＬＣ子局モデムの速度のレベルを表示機能部２３に表示させること以外、実施の形態２と同じである。
【００３９】
この実施の形態３では、図６に示すように、ＰＬＣヘッドエンドモデム２に表示制御機能部（最高通信速度表示制御機能部）２２および表示機能部（最高通信速度外部表示機能部）２３を備え、ＰＬＣヘッドエンドモデム２と通信を行う全ての子局の中で、通信速度が最も速いＰＬＣ子局モデムの速度のレベルを表示するようにしている。従って、予め通信したい全ての子局との通信が可能であるとわかっている場合、更にその中での最高通信速度を最も速くすることのできる最適な信号注入箇所を、コマンドを入力する手間もなく、結果を確認するための特別な装置を使用することもなく、限られた信号注入可能な箇所から容易に短時間で見つけることができる。
【００４０】
実施の形態４．
上記実施の形態１では、ＰＬＣヘッドエンドモデム１に通信可能子局モデム数表示制御機能部２２および通信可能子局モデム数外部表示機能部２３を設けることにより、通信可能な子局モデムの台数を容易に認識でき、最適な信号注入箇所を容易に見つける場合について述べた。
【００４１】
図７はこの実施の形態４のＰＬＣヘッドエンドモデムの構成を示す概略ブロック図である。この実施の形態４では、図７に示すようにＰＬＣヘッドエンドモデム２に通信速度表示制御機能部２２および通信速度外部表示機能部２３および表示切替スイッチ６１を設け、各ＰＬＣ子局モデムの通信速度のレベルを表示させるものである。このようにすることにより、全てのＰＬＣ子局モデムの通信速度のレベルを総合的に判断し、最適な信号注入箇所を容易に見つけることができる。
【００４２】
通信速度外部表示機能部２３は例えば、４つのＬＥＤを備えており、電源投入時はそのＬＥＤを全て消灯させる。表示切替スイッチ６１を１回押下すると通信速度表示制御機能部２２は通信速度外部表示機能部２３に通信可能な全てのＰＬＣ子局モデムのうち最もＭＡＣアドレスの値の若いＰＬＣ子局モデムの通信速度のレベルに応じた数のＬＥＤを点灯させる。更に、表示切替スイッチ６１を１回押下すると、通信速度表示制御機能部２２は通信速度外部表示機能部２３に通信可能な全てのＰＬＣ子局モデムのうちＭＡＣアドレスの値の２番目に若いＰＬＣ子局モデムの通信速度のレベルに応じた数のＬＥＤを点灯させる。
【００４３】
そして、このように表示切替スイッチ６１を押下するたびに次にＭＡＣアドレスの若い子局の通信速度のレベルを表示し、全ての通信可能なＰＬＣ子局モデムの通信速度のレベルを表示した後にもう一度表示切替スイッチ２２を押下すると通信速度表示制御機能部２２は通信速度外部表示機能部２３のＬＥＤをすべて消灯させる。
【００４４】
以上のように各ＰＬＣ子局モデムの通信レベルを全て表示することにより総合的に通信レベルの高い信号注入箇所を見つけることにより、最適な信号注入箇所を容易に見つけることができる。
【００４５】
実施の形態５．
上記実施の形態４では、ＰＬＣヘッドエンドモデム２に通信速度表示制御機能部２２および通信速度外部表示機能部２３および表示切替スイッチ６１を設け、各ＰＬＣ子局モデムの通信速度のレベルを表示することにより、全てのＰＬＣ子局モデムの通信速度のレベルを総合的に判断し、最適な信号注入箇所を容易に見つけることができる場合について述べた。
【００４６】
図８はこの実施の形態５のＰＬＣヘッドエンドモデムの構成を示す概略ブロック図である。この実施の形態５では、図８に示すように、ＰＬＣヘッドエンドモデム２に更に子局モデムＭＡＣアドレス表示制御機能部６２および子局モデムＭＡＣアドレス外部表示機能部６３を備え、各ＰＬＣ子局モデムのＭＡＣアドレスを表示させるものである。このようにすることにより、特定の子局モデムとの通信速度のレベルを確認することができるので、特別に通信レベルの低いＰＬＣ子局モデムがあればそのＰＬＣ子局モデムの信号注入箇所を変更するなどの対策を施すことが可能となる。
【００４７】
子局モデムＭＡＣアドレス外部表示機能部６３は例えば、ＭＡＣアドレスの桁数分の７セグメントＬＥＤを備えており、電源投入時はその７セグメントＬＥＤは全て消灯させる。表示切替スイッチ６１を１回押下すると子局モデムＭＡＣアドレス表示制御機能部６２は子局モデムＭＡＣアドレス外部表示機能部６３に通信を行う全てのＰＬＣ子局モデムのうち最もＭＡＣアドレスの値の若いＰＬＣ子局モデムのＭＡＣアドレスを表示させる。
【００４８】
通信速度表示制御機能部２２は通信速度外部表示機能部２３にそのＭＡＣアドレスを持つ子局の通信速度のレベルに応じた数のＬＥＤを点灯させる。更に表示切替スイッチ６１を１回押下すると子局モデムＭＡＣアドレス表示制御機能部６２は子局モデムＭＡＣアドレス外部表示機能部６３に通信を行う全てのＰＬＣ子局モデムのうちＭＡＣアドレスの値の２番目に若いＰＬＣ子局モデムのＭＡＣアドレスを表示する。通信速度表示制御機能部６２は通信速度外部表示機能部６３にそのＭＡＣアドレスを持つ子局の通信速度のレベルに応じた数のＬＥＤを点灯させる。
【００４９】
このように表示切替スイッチ６１を押下するたびに次にＭＡＣアドレスの若い子局のＭＡＣアドレスおよび通信速度のレベルを表示し、全てのＰＬＣ子局モデムの通信速度のレベルを表示した後にもう一度表示切替スイッチ２２を押下すると子局モデムＭＡＣアドレス表示制御機能部６２は子局モデムＭＡＣアドレス外部表示機能部６３の７セグメントＬＥＤを全て消灯させる。そして、通信速度表示制御機能部２２は通信速度外部表示機能部２３のＬＥＤを全て消灯させる。
【００５０】
以上のように、各ＰＬＣ子局モデムのＭＡＣアドレスおよび通信レベルを全て表示することにより各子局の通信速度のレベルを確認することができるので、子局モデムの信号注入箇所変更などの対策を施しながら総合的に通信レベルの高い信号注入箇所を見つけることにより、最適な信号注入箇所を容易に見つけることができる。
【００５１】
実施の形態６．
上記実施の形態５では、ＰＬＣヘッドエンドモデム２に通信速度表示制御機能部２２、通信速度外部表示機能部２３、表示切替スイッチ６１、子局モデムＭＡＣアドレス表示制御機能部６２および子局モデムＭＡＣアドレス外部表示機能部６３を設けることにより、各ＰＬＣ子局モデムとの通信可能な速度を容易に認識でき、最適な信号注入箇所を容易に見つける場合について述べた。
【００５２】
この実施の形態６では、ＰＬＣヘッドエンドモデム機能は備えず、通信速度表示制御機能部２２、通信速度外部表示機能部２３、表示切替スイッチ６１、子局モデムＭＡＣアドレス表示制御機能部６２および子局モデムＭＡＣアドレス外部表示機能部６３のみを設けたＰＬＣ専用測定器とし、例えば通信速度外部表示機能２や子局モデムＭＡＣアドレス外部表示機能２４をＬＥＤなどの表示器で実現することにより、小型で表示が見易く持ち運びの容易な機器で最適な信号注入箇所を容易に見つけることができる。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】本発明の実施の形態１の電力線通信システムの概略図である。
【図２】図１に示したＰＬＣヘッドエンドモデムの構成を示す概略ブロック図である。
【図３】本発明の実施の形態１のＬＥＤ表示内容を示す図である。
【図４】本発明の実施の形態２のＰＬＣヘッドエンドモデムの構成を示す概略ブロック図である。
【図５】本発明の実施の形態２のＬＥＤ表示内容を示す図である。
【図６】本発明の実施の形態３のＰＬＣヘッドエンドモデムの構成を示す概略ブロック図である。
【図７】本発明の実施の形態４のＰＬＣヘッドエンドモデムの構成を示す概略ブロック図である。
【図８】本発明の実施の形態５のＰＬＣヘッドエンドモデムの構成を示す概略ブロック図である。
【符号の説明】
【００５４】
１、１１、１２、１３、１４  電力線    ２  ヘッドエンドモデム
２１  通信可否判定機能部              ２２  表示制御機能部
２３  表示機能部                      ２４  コマンド送信機能部
２５  応答認識機能部                  ２６  通信可能子局認識機能部
２７  通信速度判定機能部              ２８  信号レベル認識部
２９  通信速度認識機能部
３１、３２、３３  ＰＬＣ子局モデム
４１、４２、４３、５１、５２、５３  信号注入箇所
６１  表示切替スイッチ
６２  子局モデムＭＡＣアドレス表示制御機能部
６３  子局モデムＭＡＣアドレス外部表示機能部
【図１】
2006074154.tif 000003
【図２】
2006074154.tif 000004
【図３】
2006074154.tif 000005
【図４】
2006074154.tif 000006
【図５】
2006074154.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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