(57)【要約】  【課題】長期間の経時後でも立体感に変化がなく、観察者の視認性の悪化もない優れた立体画像表示装置を提供する。  【解決手段】内部光源（バックライト）と、微小光源アレイと、立体画像表示用画像とを有し、該立体画像表示用画像の外部に保護フィルターを備え、前記内部光源からの光が、前記微小光源アレイ、立体画像表示用画像及び保護フィルターを透過することにより外部に立体画像を表示する構成の立体画像表示装置において、前記保護フィルターの可視光透過率が可視域の任意の波長域において、５０％未満であることを特徴とする立体画像表示装置である。【選択図】      図４
2006154203.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内部光源（バックライト）と、微小光源アレイと、立体画像表示用画像とを有し、該立体画像表示用画像の外部に保護フィルターを備え、前記内部光源からの光が、前記微小光源アレイ、立体画像表示用画像及び保護フィルターを透過することにより外部に立体画像を表示する構成の立体画像表示装置において、前記保護フィルターの可視光透過率が可視域の任意の波長域において、５０％未満であることを特徴とする立体画像表示装置。
【請求項２】
光源を間欠点灯とする構成であることを特徴とする請求項１に記載の立体画像表示装置。
【請求項３】
間欠点灯時において、全点灯時間と全消灯時間の合計に対する全点灯時間の割合が、前記保護フィルターの可視域における光透過率が最も高い波長における透過率をａ％としたとき、このａ％以下となる構成であることを特徴とする請求項２に記載の立体画像表示装置。
【請求項４】
保護フィルターが、３３０〜３９０ｎｍに吸収極大ピークを有しεが１００００以上の化合物の少なくとも１種を含有することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項５】
前記立体画像表示用画像が、色素又は色素前駆体を含有するカラー材料又は銀塩モノクロ、印刷モノクロ若しくはインクジェットモノクロの少なくともいずれか１つで形成されていることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項６】
内部光源が下記光源（Ａ）〜（Ｅ）のいずれかであることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の立体画像表示装置。
［光源（Ａ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．２未満である白色光源。
［光源（Ｂ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．１未満である白色光源。
［光源（Ｃ）］３７０ｎｍより長波な発光源と、該発光を蛍光材により波長変換した光を含有することで白色を呈する白色光源。
［光源（Ｄ）］水銀の紫外部輝線発光を、蛍光材波長変換の発光源としない白色光源。
［光源（Ｅ）］前記光源（Ｃ）又は光源（Ｄ）であって、少なくとも２種以上の波長変換蛍光材を有し、その発光源が４００ｎｍより短波である白色光源。
【請求項７】
微小光源アレイが、ピンホールアレイであることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項８】
微小光源アレイが、フライアイレンズであることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項９】
フライアイレンズが、印刷によって凸レンズ状に形成されている集光素であることを特徴とする請求項８に記載の立体画像表示装置。
【請求項１０】
カラー材料が、ハロゲン化銀カラー写真感光材料、光記録材料若しくは感熱記録材料であり、又は銀塩モノクロが、ハロゲン化銀白黒写真感光材料であることを特徴とする請求項１〜９のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項１１】
立体画像表示用画像が、解像度３００〜４０００ｄｐｉでデジタル出力して作成されていることを特徴とする請求項１〜１０のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項１２】
立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程で３ＤＣＧソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いてあることを特徴とする請求項１〜１１のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項１３】
立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程でＣＡＤソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いていることを特徴とする請求項１〜１１のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は立体画像表示装置に関し、詳しくは、経時後の立体感にも優れた立体画像表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
立体表示に関しては従来から種々の方式が研究開発されており、立体画像表示装置として、看者の視点が左右方向に移動したときに限らず、上下方向に移動した時にも変化するためには、インテグラルフォトグラフィ（Ｉｎｔｅｇｒａｌ  Ｐｈｏｔｏｇｒａｐｈｙ）方式、またはそれと技術的に関連が深い光線再生法を用いる必要があることが知られている。このインテグラルフォトグラフィには、昆虫の複眼に似た構造のフライアイレンズと称される特殊なレンズなどが必要である、と言われている。
【０００３】
一方、上記フライアイレンズのかわりに、インクジェットプリンタで透明ＯＨＰシートにプリントして作成したピンホールアレイを用いることによって、インクジェットプリンタやパソコンなどの容易に入手できる機材のみを用いて、インテグラルフォトグラフィ方式の立体表示を行うことも提案されている（非特許文献１及び２）。
【０００４】
前記非特許文献１に記載のインテグラルフォトグラフィのフライアイレンズをインクジェット方式によるピンホールアレイで置き換えた簡易な立体表示方式は、パソコンで作ったパターンをプリントした２枚の透明ＯＨＰシートの間に透明薄板を挟み、背面から照明をあてると、正面から立体画像を観察できる。立体データの作成方法としては、コンピュータプログラムでレイトレーシングを行う方法と、既存のＣＧソフト（ＰＯＶ−Ｒａｙ）を用いて視点の位置を制御する方法が提案されている。
【０００５】
具体的な提案の１つは、２枚のＯＨＰシートの間に、厚さ１ミリ程度の透明板を挟み、上側ＯＨＰシートにはピンホールアレイが、また下側ＯＨＰシートには立体画像の元になるパターンが、それぞれプリントされており、下からバックライトで観察光を当て、上から観察すると、立体視ができるというものである。
【０００６】
この方式の原理はピンホールカメラやコンピュータグラフィックスにおいて使われるレイトレーシングに類似しており、下側ＯＨＰシートから発した光は上側ＯＨＰシートの穴（ピンホール）を通り視点へ到達し、それにより、看者（観察者）はあたかも三次元空間に存在する物体からの光と感じ立体視ができるというものである。
【０００７】
この方式では、ＯＨＰシートにプリントするパターンを作成する方法が技術的に重要であり、上側ＯＨＰシートはインクジェット方式によるピンホールアレイであり、これは非常に規則的なパターンなので、パソコンのプログラムで容易に生成できるというものである。
【０００８】
前記非特許文献２に記載の立体式表示方法は、インクジェットプリンタによる７２０ｄｐｉ出力で得た立体画像表示用画像と、銀塩写真式プリンタによる４００ｄｐｉ出力で得た立体画像表示用画像とについて、３ＤＣＧソフト、Ｓｈａｄｅ（ＴＭ）によるインテグラルフォトグラフィ画像の合成を試みたものであり、図１に基いて、このプリント技術を用いたインテグラルフォトグラフィの原理について述べると、次のようである。
【０００９】
図１に示すように、上側透明シートにはピンホールアレイが、下側透明シートにはＩＰ画像が、それぞれ予めプリントされている、２枚の透明シートの間隔を一定に保つため、間に中間透明板を挿入されている。またＩＰ画像を照らすため、その下にバックライト（観察光）が置かれている。
【００１０】
観察者は、ピンホールアレイを通過してきた光を見る。その際、右目に入る光が、ＩＰ画像の点Ｑから出たのか、それとも３次元物体上のＳから出たのか区別できない。同様に左目に入る光が、ＩＰ画像の点Ｒから出たのか、それとも３次元物体上のＳから出たのか区別できない。従って、両眼視差により、あたかも点Ｓに物体があるように見える、というものである。尚、ピンホールアレイは、図１において、立体画像表示用画像と交換されてもよい。
【非特許文献１】光線再生法による三次元動画ディスプレイ，３Ｄ  Ｉｍａｇｅ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ  ２００１，ｐｐ．１７３〜１７６，２００１
【非特許文献２】Ｓｈａｄｅ（ＴＭ）によるインテグラルフォトグラフィ画像の合成，３Ｄ  Ｉｍａｇｅ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ  ２００４，ｐｐ．１７３，２００４
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明者は、上記インデグラルフォトグラフィ技術を、各種看板、ディスプレイ、案内表示体を始め、飛行機、輸送機関のコックピットの計器類の文字盤表示、ディスプレイ状時計の文字盤表示、自動車運転席の情報・警告等の計器類の文字・記号盤表示等に応用することを試みたところ、色素又は色素前駆体を有するカラー材料、銀塩モノクロ、印刷材料、インクジェット材料等の染料、顔料の如き着色剤を使用する材料を用いた立体画像表示用画像の場合、経時によって立体感が損なわれたり、観察者の視認性（観察による表示画像の確認し易さ、表示画像の目立ち易さ。）が悪化したりする場合があることを見出した。
本発明は、長期間の経時後でも立体感に変化がなく、観察者の視認性の悪化もない優れた立体画像表示装置を提供することが目的である。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記課題を解決する本発明は、下記構成を有する。
１．内部光源（バックライト）と、微小光源アレイと、立体画像表示用画像とを有し、該立体画像表示用画像の外部に保護フィルターを備え、前記内部光源からの光が、前記微小光源アレイ、立体画像表示用画像及び保護フィルターを透過することにより外部に立体画像を表示する構成の立体画像表示装置において、前記保護フィルターの可視光透過率が可視域の任意の波長域において、５０％未満であることを特徴とする立体画像表示装置。
【００１３】
２．光源を間欠点灯とする構成であることを特徴とする前記１に記載の立体画像表示装置。
【００１４】
３．間欠点灯時において、全点灯時間と全消灯時間の合計に対する全点灯時間の割合が、前記保護フィルターの可視域における光透過率が最も高い波長における透過率をａ％としたとき、このａ％以下となる構成であることを特徴とする前記２に記載の立体画像表示装置。
【００１５】
４．保護フィルターが、３３０〜３９０ｎｍに吸収極大ピークを有しεが１００００以上の化合物の少なくとも１種を含有することを特徴とする前記１〜３のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【００１６】
５．前記立体画像表示用画像が、色素又は色素前駆体を含有するカラー材料又は銀塩モノクロ、印刷モノクロ若しくはインクジェットモノクロの少なくともいずれか１つで形成されていることを特徴とする前記１〜４のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【００１７】
６．内部光源が下記光源（Ａ）〜（Ｅ）のいずれかであることを特徴とする前記１〜５のいずれかに記載の立体画像表示装置。
［光源（Ａ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．２未満である白色光源。
［光源（Ｂ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．１未満である白色光源。
［光源（Ｃ）］３７０ｎｍより長波な発光源と、該発光を蛍光材により波長変換した光を含有することで白色を呈する白色光源。
［光源（Ｄ）］水銀の紫外部輝線発光を、蛍光材波長変換の発光源としない白色光源。
［光源（Ｅ）］前記光源（Ｃ）又は光源（Ｄ）であって、少なくとも２種以上の波長変換蛍光材を有し、その発光源が４００ｎｍより短波である白色光源。
【００１８】
７．微小光源アレイが、ピンホールアレイであることを特徴とする前記１〜６のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【００１９】
８．微小光源アレイが、フライアイレンズであることを特徴とする前記１〜６のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【００２０】
９．フライアイレンズが、印刷によって凸レンズ状に形成されている集光素であることを特徴とする前記８に記載の立体画像表示装置。
【００２１】
１０．カラー材料が、ハロゲン化銀カラー写真感光材料、光記録材料若しくは感熱記録材料であり、又は銀塩モノクロが、ハロゲン化銀白黒写真感光材料であることを特徴とする前記１〜９のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【００２２】
１１．立体画像表示用画像が、解像度３００〜４０００ｄｐｉでデジタル出力して作成されていることを特徴とする前記１〜１０のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【００２３】
１２．立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程で３ＤＣＧソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いてあることを特徴とする前記１〜１１のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【００２４】
１３．立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程でＣＡＤソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いていることを特徴とする前記１〜１１のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【００２５】
本発明において、「立体画像表示用画像」とは、いわゆる動画用画像は含まれず、立体静止画像表示用画像を言うが、静止画像の複数画像であって、観察者が移動することにより擬似動画に見える場合のように、擬似動画を得るための立体画像表示用画像、及び複数コマによる擬似動画観察をも可能である立体画像表示用画像を含む。
【発明の効果】
【００２６】
請求項１〜３に記載の発明によれば、長期間の経時後でも立体感に変化がない優れた立体画像表示装置を提供できる。
特に請求項２及び３に記載の発明によれば、立体画像表示装置の各種用途に応じ、立体画像表示用画像を常時観察できるのではなく、必要な時だけ、又は間欠点灯によって立体画像表示用画像を観察できる。即ち、バックライトを備えた時計等の文字盤（表示盤）、各種計機類の表示盤、その他の機器装置の表示体、家電製品、オーディオ製品、携帯電話等の発光表示体の如き表示体については、常時観察できることが要求されるものと、必要な時だけ観察できることが要求されるものとがある。例えば、１１：３０〜１４：００及び１７：００〜２３：００の間の時間帯の如く、所望時間帯だけ営業中である旨を表示する場合、営業中等の文字、記号等の表示体（例えば、図３に示すレストラン案内表示灯）を点灯することが行われている。この場合、営業中即ち、点灯時のみ営業中等の文字、記号等の表示が明瞭に観察されることが望まれるが、本発明は、これら要望に応じた上で、長期間の経時後でも立体感に変化がなく、観察者の視認性の悪化もない優れた立体画像表示装置を提供できる。
【００２７】
請求項４に記載の発明によれば、長期間の経時後でも立体感に変化がない効果について、相乗効果がみられる。
請求項５に記載の発明によれば、自然色の画像再現性に優れていながら、特定の観察光を用いるので、経時での立体感にも優れた効果を発揮する。
請求項６に記載の発明によれば、更に長期間の経時後でも立体感に変化がない優れた立体画像表示装置を提供できる。
【００２８】
請求項７に記載の発明によれば、立体画像表示用画像と共に、ピンホールアレイについても、色素又は色素前駆体を含有するカラー材料にて形成できる。
請求項８に記載の発明によれば、高品位の立体静止画像の再現性が得られる。
請求項９に記載の発明によれば、安価な印刷方式によってフライアイレンズが形成できる。
請求項１０に記載の発明によれば、写真材料として汎用のカラー材料等を利用可能である。
【００２９】
請求項１１に記載の発明によれば、高解像度の立体静止画像が得られる。
請求項１２に記載の発明によれば、公知の３ＤＣＧソフトによって、高品位の立体静止画像の再現性が得られる。
請求項１３に記載の発明によれば、公知のＣＡＤソフトによって、高品位の立体静止画像の再現性が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
以下、本発明について説明する。
本発明は、立体画像表示用画像が色素又は色素前駆体を含有するカラー材料で形成されている。そして、微小光源アレイは、ピンホールアレイである場合、色素又は色素前駆体を含有するカラー材料で形成されていてもよいし、インクジェット（ＩＪ）方式で形成されていてもよいし、印刷方式で形成されていてもよく、公知の方式のいずれであってもよい。勿論、カラー材料に限らず、銀塩モノクロ、印刷モノクロ，ＩＪモノクロ等の白黒方式の材料で形成されていてもよい。
【００３１】
本発明の立体画像表示用画像を形成するには、カラー材料、銀塩モノクロ、印刷モノクロ、ＩＪモノクロのいずれであってもよい。
【００３２】
カラー材料としては、次のものが包含される。
先ず、ハロゲン化銀カラー写真感光材料が挙げられる。この感光材料としては光透過性支持体、もしくは反射支持体の上に互いに吸収波長領域の異なる少なくとも３種の感光性層を有するものであれば、公知のいずれのものであってもよいが、光透過性支持体上に画像形成される透過光観察型のハロゲン化銀カラー写真感光材料であることが好ましい。
【００３３】
また本発明に用いるハロゲン化銀感光材料は、撮影用のカラーネガフィルム、カラーポジフィルムであってもよく、プリント用の印画紙やディスプレイ用の透過印画フィルムのいずれであっても良い。本発明の用いることの出来るハロゲン化銀感光材料の好ましい様態の一つは、大判サイズのカラーポジフィルムである。また別の様態は、透過型ディスプレイ作成用のカラーフィルムであり、特にデジタル露光に適したディスプレイフィルムが好ましい。
【００３４】
本発明に用いることができるハロゲン化銀乳剤の組成は、塩化銀、臭化銀、塩臭化銀、沃臭化銀、塩沃臭化銀、塩沃化銀等任意のハロゲン組成を有するものであってもよい。
例えば、撮影用感材に主に用いられる沃臭化銀乳剤であっても良い。また、プリント用感材に用いられる塩化銀を９５モル％以上含有する塩臭化銀乳剤であっても良く、特に高照度露光適正を高めたデジタル露光に最適な乳剤である場合が好ましい。
【００３５】
前述に限らず本発明に用いられるカラー材料としては、色素又は色素前駆体を含有する記録材料であれば、公知のいずれのものでもよい。例えば、簡易なドライ処理により、アゾメチン色素による高画質の色画像を得ることのできる光記録材料を挙げることができ、具体的には、特定構造のアゾメチン色素の色素前駆体を内包するマイクロカプセルと、光重合開始剤および重合性求電子剤を含む油滴とバインダーを含む感光層を透明支持体上に設けた光記録材料が挙げられる。そして、光重合開始剤がカチオン性色素／アニオン性ホウ素化合物錯体であるものが好ましい例として挙げられる。
【００３６】
この光記録材料による画像形成方法は、透明支持体上に、色素前駆体を内包するマイクロカプセルと、重合性求電子剤および光重合開始剤を含む油滴と、バインダーを含む感光層を有する材料を像様に露光して、露光された光重合開始剤からラジカルを生成せしめ、そのラジカルが重合性求電子剤に付加して重合を開始させ、重合性求電子剤を像様に重合不動化する。その後加熱することにより、未重合の求電子剤と色素前駆体を接触、反応させ色素像を得る。
【００３７】
これに用いられる色素前駆体の例は、例えば、特開２００１−１３６８０号の段落番号［０００６］〜［００４７］に挙げられており、本発明においても採用できる。そして、色素前駆体のマイクロカプセル化、重合性求電子剤、光重合開始剤、油滴等について同じく段落番号［００５２］〜［００７４］の記載が参照できる。
【００３８】
この光記録材料は、感光波長が異なる複数の光重合開始剤、および色の異なる複数の色素前駆体を組み合わせ、多色またはフルカラー画像を形成する。例えばそれぞれシアン、マゼンタ、イエローに発色し、感光波長の異なる３つの感光層を積層することにより、フルカラー画像形成用の光記録材料とすることができる。それぞれの層の間に中間層を設けることもでき、その他、保護層、フィルター層などを設けても良い。
【００３９】
露光光源の選択に際しては、光記録材料の感光波長に適した光源を選ぶことは勿論であるが、画像情報が電気信号を経由するかどうか、システム全体の処理速度、コンパクトネス、消費電力などを考慮して選ぶことができる。
【００４０】
画像情報を電気信号を経由して記録する場合には、画像露光装置としては、発光ダイオード、各種レーザーを用いてもよいし、画像表示装置として知られている各種デバイス（ＣＲＴ、液晶ディスプレイ、エクトロルミネッセンスディスプレイ、エレクトロクロミックディスプレイ、プラズマディスプレイなど）を用いることもできる。この場合、画像情報は、ビデオカメラや電子スチルカメラから得られる画像信号、日本テレビジョン信号規格（ＮＴＳＣ）に代表されるテレビ信号、原画をスキャナーなどで多数の画素に分割して得た画像信号、磁気テープ、ディスク等の記録材料に蓄えられた画像信号が利用できる。
【００４１】
カラー画像の露光に際しては、ＬＥＤ、レーザー、蛍光管などを光記録材料の感色性に合わせて組み合わせて用いるが、同じものを複数組み合わせ用いてもよいし、別種のものを組み合わせて用いてもよい。光記録材料の感色性は写真分野ではＲ（赤）、Ｇ（緑）、Ｂ（青）感光性が通常であるが、近年はＵＶ、ＩＲなどの組み合わせて用いることも多く、光源の利用範囲が広がってきている。たとえば光記録材料の感色性が（Ｇ、Ｒ、ＩＲ）であったり、（Ｒ、ＩＲ（短波）、ＩＲ（長波））、（ＵＶ（短波）、ＵＶ（中波）、ＵＶ（長波））、（ＵＶ、Ｂ、Ｇ）などのスペクトル領域が利用される。光源もＬＥＤ２色とレーザーの組み合わせなど別種のものを組み合わせてもよい。上記発光管あるいは素子は１色毎に単管あるいは素子を用いて走査露光してもよいし、露光速度を速めるためにアレイになったものを用いてもよい。利用できるアレイとしては、ＬＥＤアレイ、液晶シャッターアレイ、磁気光学素子シャッターアレイなどが挙げられる。
【００４２】
また、最近進展が著しい青色光発色ダイオードを用い、緑色光発色ダイオード、赤色光発色ダイオードと組み合わせた光源も用いることができる。
【００４３】
上記画像表示装置としては、ＣＲＴのようにカラー表示のものとモノクロ表示のものがあるが、モノクロ表示のものをフィルターを組み合わせて数回の露光を行う方式を採用してもよい。既存の２次元の画像表示装置は、ＦＯＴのように１次元化して利用してもよいし１画面を数個に分割して走査と組み合わせて利用してもよい。加熱手段としては、特開昭６１−２９４４３４号公報記載の光記録材料のように、光記録材料の感光層が塗設されていない支持体上の面に発熱体層を設けて加熱してもよい。さらに特開昭６１−１４７２４４号公報記載のように熱板、アイロン、熱ローラーを用いたり、特開昭６２−１４４１６６号公報記載のように、熱ローラーとベルトの間に光記録材料をはさんで加熱する方法を用いてもよい。
【００４４】
すなわち該光記録材料を、光記録材料の面積以上の表面積を有する発熱体と接触させて、全面を同時に加熱しても良いし、より小さな表面積の発熱体（熱板、熱ローラー、熱ドラムなど）と接触させ、それを走査させて時間を追って全面が加熱されるようにしても良い。また上記のように発熱体と光記録材料とを直接接触する加熱方法以外にも、電磁波、赤外線、熱風などを光記録材料にあてて非接触の状態を加熱する事もできる。本発明の画像形成においては、該光記録材料の、感光層を塗設していない支持体上の面から加熱する場合、感光層の塗設してある面の方は直接空気に接触していても良いが、光記録材料からの水分、揮発成分の蒸発を防いだり、熱を逃がさないように保温するために、断熱材などでカバーしても良い。
【００４５】
また加熱は、像様露光後０．１秒以上経過してから加熱する事が好ましい。加熱温度は一般に６０℃から２５０℃、好ましくは８０℃〜１８０℃であり、加熱時間は０．１秒から５分の間である。また、異なる温度で２回以上加熱してもよい。
【００４６】
次に本発明に用いられる感熱記録材料について説明する。
この感熱記録材料は、色素又は色素前駆体を含有する感熱記録材料であれば、公知のいずれのものでもよい。例えば、透明支持体上に電子供与性染料前駆体と電子受容性化合物を主成分として含有する第一の感熱発色層、最大吸収波長が３６０±２０ｎｍであるジアゾニウム塩化合物と該ジアゾニウム塩化合物と熱時反応して呈色するカプラーを含有する第二の感熱発色層、最大吸収波長が４００±２０ｎｍであるジアゾニウム塩化合物と該ジアゾニウム塩化合物と熱時反応して呈色するカプラーを含有する第三の感熱発色層を順次積層してなる多色感熱記録材料が挙げられ、特公昭４９−６９号には、複数の電子供与性染料前駆体と電子受容性化合物を共存させた感熱記録材料を作成し、各電子供与性染料前駆体の発色開始温度が異なることを利用して異なった温度を加えることにより異なった色相の画像を得る試みが提案され、さらに特公昭４９−２７７０８号、特公昭５１−５７９２号には、異なった色相に発色する感熱記録層を２層積層することにより、低温で上層を、高温で上層、下層の両者を発色させ２色発色の感熱記録材料を得る試みが提案されて、特公昭５１−５７９１号では、透明支持体上に、ジアゾニウム塩化合物とカプラーからなる第一の感熱発色層、ポリエーテル化合物を含有する中間層、塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる第二の感熱発色層を積層した多色感熱記録材料が提案されており、特公昭５１−２９０２４号には、塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる感熱発色層を２層積層した２色感熱記録材料において、低温発色層に有機塩基化合物であるグアニジン類を添加しておき、高温発色層の発色時に低温発色層の発色を消色せしめる方法が提案され、さらに特公昭５１−３７５４２号では、透明支持体上に酸性染料前駆体と有機塩基化合物からなる高温感熱発色層と塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる低温発色層を積層し、高温印字時には下層の有機塩基化合物が上層に拡散して発色体を消色する多色感熱記録材料が提案されている。
【００４７】
直接感熱記録でフルカラー画像を再現する方法の１つとして、感光波長の異なった２種のジアゾニウム塩と各々のジアゾニウム塩と熱時反応して異なった色相に発色するカプラーを組み合わせた感熱記録層２層と、塩基染料前駆体と電子受容性化合物を組み合わせた感熱記録層を積層することにより良好な多色画像を再現できる感熱記録材料も知られており、本発明においては、上記いずれも採用可能である。
【００４８】
本発明の好ましい一実施態様では、立体画像表示用画像が銀塩モノクロ、印刷モノクロ、ＩＪモノクロで形成されている。そして、微小光源アレイは、ピンホールアレイである場合、ハロゲン化銀白黒写真感光材料の如き、銀塩モノクロ、印刷モノクロ、ＩＪモノクロで形成されていてもよいし、公知の方式のいずれであってもよい。
以下、微小光源アレイが、ピンホールアレイである場合について、主に説明する。
【００４９】
ハロゲン化銀白黒写真感光材料としては、次のものが包含される。
感光材料に用いるハロゲン化銀乳剤には、ハロゲン化銀として、臭化銀、沃臭化銀、塩化銀、塩臭化銀、塩沃臭化銀等の通常のハロゲン化銀乳剤に使用される任意のものを用いることができ、例えば、ネガ型ハロゲン化銀乳剤として６０モル％以上の塩化銀を含む塩臭化銀またはポジ型ハロゲン化銀として６０モル％以上の臭化銀を含む塩臭化銀、臭化銀、沃臭化銀である。ハロゲン化銀粒子は、酸性法、中性法及びアンモニア法のいずれで得られたものでもよい。ハロゲン化銀粒子は、粒子内において均一なハロゲン化銀組成分布を有するものでも、粒子の内部と表面層とでハロゲン化銀組成が異なるコア／シェル粒子であってもよく、潜像が主として表面に形成されるような粒子であっても、また主として粒子内部に形成されるような粒子でもよい。さらにあらかじめ表面をかぶらせた粒子であってもよい。
【００５０】
ハロゲン化銀粒子の形状は任意のものを用いることができる。１つの例は、｛１００｝面を結晶表面として有する立方体である。又、米国特許４，１８３，７５６号、同４，２２５，６６６号、特開昭５５−２６５８９号、特公昭５５−４２７３７号等や、ザ・ジャーナル・オブ・フォトグラフィック・サイエンス（J.Photogr.Sci.) 、２１〜３９（１９７３）等の文献に記載された方法により、８面体、１４面体、１２面体等の形状を有する粒子をつくり、これを用いることもできる。更に、双晶面を有する粒子を用いてもよい。
【００５１】
ハロゲン化銀粒子は、単一の形状からなる粒子を用いてもよいし、種々の形状の粒子が混合されたものでもよい。また、単分散乳剤が好ましい。単分散乳剤中の単分散のハロゲン化銀粒子としては、平均粒径γを中心に±１０％の粒径範囲内に含まれるハロゲン化銀重量が、全ハロゲン化銀粒子重量の６０％以上であるものがある。ハロゲン化銀乳剤のハロゲン組成は特に制限はないが、塩化銀含有率５０モル％以上の塩化銀、塩臭化銀、塩沃臭化銀が好ましい。沃化銀の含有率は５モル％を下回ること、特に２モル％より少ないことが好ましい。
【００５２】
本発明において、高照度露光に適した感光材料及び線画撮影用感光材料を用いる場合は、高コントラスト及び低カブリを達成するために、ロジウム化合物を含有する感光材料であることが好ましい。用いられるロジウム化合物として、水溶性ロジウム化合物を用いることができる。たとえば、ハロゲン化ロジウム(ＩＩＩ) 化合物、またはロジウム錯塩で配位子としてハロゲン、アミン類、オキザラト等を持つもの、たとえば、ヘキサクロロロジウム(ＩＩＩ) 錯塩、ヘキサブロモロジウム(ＩＩＩ) 錯塩、ヘキサアミンロジウム(ＩＩＩ) 錯塩、トリザラトロジウム(ＩＩＩ) 錯塩等が挙げられる。これらのロジウム化合物は、水あるいは適当な溶媒に溶解して用いられるが、ロジウム化合物の溶液を安定化させるために一般によく行われる方法、すなわち、ハロゲン化水素水溶液（たとえば塩酸、臭酸、フッ酸等）、あるいはハロゲン化アルカリ（たとえばＫＣｌ、ＮａＣｌ、ＫＢｒ、ＮａＢｒ等）を添加する方法を用いることができる。水溶性ロジウムを用いる代わりにハロゲン化銀調製時に、あらかじめロジウムをドープしてある別のハロゲン化銀粒子を添加して溶解させることも可能である。添加量は、ハロゲン化銀乳剤の銀１モル当たり１×１０-8〜５×１０-6モル、好ましくは５×１０-8〜１×１０-6モルである。これらの化合物の添加は、ハロゲン化銀乳剤粒子の製造時及び乳剤を塗布する前の各段階において適宜行うことができるが、特に乳剤形成時に添加し、ハロゲン化銀粒子中に組み込まれることが好ましい。本発明に用いられる写真乳剤は、P.Glafkides 著 Chimie et Physique Photographique (Paul Montel 社刊、１９６７年）、G.F.Dufin 著 Photographic Emulsion Chemistry (The Focal Press 刊、１９６６年）、 V.L.Zelikman et al 著Makig and Coating Photographic Emulsion(The Focal Press刊、１９６４年）などに記載された方法を用いて調製することができる。
【００５３】
可溶性銀塩と可溶性ハロゲン塩を反応させる方法としては、片側混合法、同時混合法、それらの組み合わせなどのいずれを用いても良い。粒子を銀イオン過剰の下において形成させる方法（いわゆる逆混合法）を用いることもできる。同時混合法の一つの形式としてハロゲン化銀の生成される液相中のｐＡｇを一定に保つ方法、すなわち、いわゆるコントロールド・ダブルジェット法を用いることもできる。またアンモニア、チオエーテル、四置換チオ尿素等のいわゆるハロゲン化銀溶剤を使用して粒子形成させることが好ましい。より好ましくは四置換チオ尿素化合物であり、特開昭５３−８２４０８号、同５５−７７７３７号に記載されている。好ましいチオ尿素化合物はテトラメチルチオ尿素、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジンチオンである。コントロールド・ダブルジェット法およびハロゲン化銀溶剤を使用した粒子形成方法では、結晶型が規則的で粒子サイズ分布の狭いハロゲン化銀乳剤を作るのが容易であり、本発明に用いられるハロゲン化銀乳剤を作るのに有用な手段である。
【００５４】
ハロゲン化銀の粒子形状には特別な制限はなく、立方体、８面体、球状の他、Research Disclosure ２２５３４（January １９８３）に記載された高アスペクト比の平板状のハロゲン化銀粒子などのいずれも用いることができる。
【００５５】
また、粒子サイズを均一にするためには、英国特許第１，５３５，０１６号、特公昭４８−３６８９０号、同５２−１６３６４号に記載されているように、硝酸銀やハロゲン化アルカリの添加速度を粒子成長速度に応じて変化させる方法や、英国特許第４，２４２，４４５号、特開昭５５−１５８１２４号に記載されているように水溶液の濃度を変化させる方法を用いて、臨界飽和度を越えない範囲において早く成長させることが好ましい。本発明の乳剤は単分散乳剤が好ましく変動係数が２０％以下、特に好ましくは１５％以下である。単分散ハロゲン化銀乳剤中の粒子の平均粒子サイズは０．５μｍ以下であり、特に好ましくは０．１μｍ〜０．４μｍである。
【００５６】
ハロゲン化銀乳剤は化学増感されることが好ましい。化学増感の方法としては、硫黄増感法、セレン増感法、テルル増感法、貴金属増感法などの知られている方法を用いることができ、単独または組み合わせて用いられる。組み合わせて使用する場合には、例えば、硫黄増感法と金増感法、硫黄増感法とセレン増感法と金増感法、硫黄増感法とテルル増感法と金増感法などが好ましい。
【００５７】
硫黄増感は、通常、硫黄増感剤を添加して、４０℃以上の高温で乳剤を一定時間攪拌することにより行われる。硫黄増感剤としては公知の化合物を使用することができ、例えば、ゼラチン中に含まれる硫黄化合物のほか、種々の硫黄化合物、たとえばチオ硫酸塩、チオ尿素類、チアゾール類、ローダニン類等を用いることができる。好ましい硫黄化合物は、チオ硫酸塩、チオ尿素化合物である。硫黄増感剤の添加量は、化学熟成時のｐＨ、温度、ハロゲン化銀粒子の大きさなどの種々の条件の下で変化するが、ハロゲン化銀１モル当り１０-7〜１０-2モルであり、より好ましくは１０-5〜１０-3モルである。
【００５８】
硫黄増感剤としては、ゼラチン中に含まれる硫黄化合物のほか、種々の硫黄化合物、例えばチオ硫酸塩、チオ尿素類、チアゾール類、ローダニン類等を用いることができる。具体例は米国特許１，５７４，９４４号、同２，２７８，９４７号、同２，４１０，６８９号、同２，７２８，６６８号、同３，５０１，３１３号、同３，６５６，９５５号に記載されたものである。好ましい硫黄化合物は、チオ硫酸塩、チオ尿素化合物であり、化学増感時のｐＡｇとしては好ましくは８．３以下、より好ましくは、７．３〜８．０の範囲である。さらに Moisar, Klein Gelationc. Proc. Symp. 2nd,３０１〜３０９（１９７０）らによって報告されているようなポリビニルピロリドンとチオ硫酸塩を併用する方法も良好な結果を与える。
【００５９】
セレン増感剤としては、公知のセレン化合物を用いることができる。すなわち、通常、不安定型および／または非不安定型セレン化合物を添加して４０℃以上の高温で乳剤を一定時間攪拌することにより行われる。不安定型セレン化合物としては特公昭４４−１５７４８号、同４３−１３４８９号、特願平２−１３０９７号、同２−２２９３００号、同３−１２１７９８号等に記載の化合物を用いることができる。特に特願平３−１２１７９８号中の一般式（ＶＩＩＩ) および(ＩＸ)で示される化合物を用いることが好ましい。
【００６０】
テルル増感剤は、ハロゲン化銀粒子表面または内部に、増感核になると推定されるテルル化銀を生成せしめる化合物である。ハロゲン化銀乳剤中のテルル化銀生成速度については特願平４−１４６７３９号に記載の方法で試験することができる。具体的には、米国特許第１，６２３，４９９号、同第３，３２０，０６９号、同第３，７７２，０３１号、英国特許第２３５，２１１号、同第１，１２１，４９６号、同第１，２９５，４６２号、同第１，３９６，６９６号、カナダ特許第８００，９５８号、特願平２−３３３８１９号、同３−５３６９３号、同３−１３１５９８号、同４−１２９７８７号、ジャーナル・オブ・ケミカル・ソサイアティー・ケミカル・コミュニケーション（J.Chem.Soc.Chem.Commun.)６３５（１９８０），ibid １１０２（１９７９），ibid ６４５（１９７９）、ジャーナル・オブ・ケミカル・ソサイアティー・パーキン・トランザクション（J.Chem.Soc.Perkin.Trans.) １，２１９１（１９８０）、S.パタイ(S.Patai) 編、ザ・ケミストリー・オブ・オーガニック・セレニウム・アンド・テルリウム・カンパウンズ（The Chemistry of Organic Serenium and Tellunium Compounds),Vol １（１９８６）、同 Vol ２（１９８７）に記載の化合物を用いることができる。特に特願平４−１４６７３９号中の一般式（ＩＩ）(ＩＩＩ）(ＩＶ) で示される化合物が好ましい。
【００６１】
セレンおよびテルル増感剤の使用量は、使用するハロゲン化銀粒子、化学熟成条件等によって変わるが、一般にハロゲン化銀１モル当たり１０-8〜１０-2モル、好ましくは１０-7〜１０-3モル程度を用いる。本発明における化学増感の条件としては特に制限はないが、ｐＨとしては５〜８、ｐＡｇとしては６〜１１、好ましくは７〜１０であり、温度としては４０〜９５℃、好ましくは４５〜８５℃である。貴金属増感剤としては、金、白金、パラジウム、イリジウム等が挙げられるが、特に金増感が好ましい。金増感剤としては具体的には、塩化金酸、カリウムクロレート、カリウムオーリチオシアネート、硫化金などが挙げられ、ハロゲン化銀１モル当たり１０-7〜１０-2モル程度を用いることができる。ハロゲン化銀乳剤にはハロゲン化銀粒子の形成または物理熟成の過程においてカドミウム塩、亜硫酸塩、鉛塩、タリウム塩などを共存させてもよい。還元増感を用いることができる。還元増感剤としては第一スズ塩、アミン類、ホルムアミジンスルフィン酸、シラン化合物などを用いることができる。ハロゲン化銀乳剤は、欧州公開特許（ＥＰ）−２９３，９１７に示される方法により、チオスルホン酸化合物を添加してもよい。感光材料中のハロゲン化銀乳剤は、一種だけでもよいし、二種以上（例えば、平均粒子サイズの異なるもの、ハロゲン組成の異なるもの、晶癖の異なるもの、化学増感の条件の異なるもの）併用してもよい。
次に、印刷モノクロ及びＩＪ（インクジェット）モノクロとしては、公知のいずれの技術を採用してもよい。
【００６２】
本発明に用いられる微小光源アレイの例であるピンホールアレイの作成は、前記カラー材料、ハロゲン化銀白黒写真感光材料、インクジェット、印刷など公知のいずれの方式によってもよい。
上記のようなモノクロ材料を用いて立体画像表示用画像を形成し、内部光源（バックライト）が白色である場合において、立体画像表示用画像による立体画像を、カラー表示としたいときは、保護フィルターに着色を施せばよく、例えば、図３に示す如きレストラン案内灯の場合は、緑色着色剤によって緑色保護フィルターとすればよいし、他のカラーの場合も、着色剤の種類によって対応できる。
【００６３】
本発明の好ましいピンホールアレイは、前述の如きハロゲン化銀白黒写真感光材料等を用いて、黒色ピンホール開口率２〜２５％、特に７〜１５％、ピンホールアレイの非ピンホール部最高濃度２．５以上、特に３．０以上となるように、常法により露光及び現像処理される。
【００６４】
本発明においては、ピンホールアレイと立体画像表示用画像とは、同一の透明支持体（着色透明支持体を含む。以下同じ。）上に形成されていてもよいし、別個独立の透明支持体の表・裏面上に相対向して設けられていてもよい。前者の場合、立体画像の観察に際し、両者を積層する必要があり、この場合、両者の距離が離開するように支持体のピンホールアレイ・立体画像表示用画像のない方同志を積層することが好ましい。一方、後者の場合、両者の距離が離開するように透明支持体としては、肉厚０．５ｍｍ〜３０ｍｍ、好ましくは１ｍｍ〜１０ｍｍのものがよい。
【００６５】
前者の例に用いる透明支持体についても、上記離開距離がとれるような厚みの透明支持体の組み合せが用いられる。
この前者の例の場合、本発明の好ましいピンホールアレイと立体画像表示用画像は、前記同種のカラー材料ないしハロゲン化銀白黒写真感光材料によって形成されていてもよいし、異種の感光材料によって形成（例えば、ピンホールアレイが液晶ピンホールアレイから成り、立体画像表示用画像がハロゲン化銀白黒写真感光材料から成る等。）されていてもよい。
【００６６】
前記後者の例の場合、同種のハロゲン化銀白黒写真感光材料によって形成されていることが好ましく、例えば、上記肉厚を有する透明支持体の表面側にピンホールアレイ形成用のハロゲン化銀感光層が塗設され、裏面側に立体画像表示用画像形成用のハロゲン化銀感光層が塗設されているものが用いられる。
この場合ピンホールアレイの形成と立体画像表示用画像の形成とは、この画像形成と演算処理とがパラレルに進行できる利点がある。
【００６７】
本発明においては、支持体として、伸縮性のある支持体を用い、ピンホールなどの微小光源アレイと、立体画像表示用画像を設置したものを、画像を取り付ける相手の物体の立体面にそって取り付け、本発明の立体画像再生を立体（曲）面上で行うようにしてもよい。この場合、伸縮性のある支持体は、透明支持体である事が好ましい。伸縮性のある透明支持体として好ましいものとしては、低密度ポリエチレン、ポリ塩化ビニルのフィルム支持体などが挙げられる。微小光源アレイと、立体画像表示用画像の相対位置を一致させるために、伸縮性のある透明支持体の片面にピンホールなどの微小光源アレイを設け、反対面に立体画像表示用画像を設けて、その後貼り付け面に応じて伸縮させ、相対位置を保持させるようにすると、伸縮された場合にも立体画像が保持されるため、より好ましい。
【００６８】
ピンホールアレイは、好ましくは格子状であり、例えば、２４０単位×２４０単位で構成し、さらに１単位は６４画素×６４画素構成とし、ピンホールの開口率は１単位６４画素中の未露光の透明な画素領域の大きさで調整し、２２画素×２２画素分の透明画素領域を確保した開口率１１．８％、最大濃度が２．５のピンホールアレイとすることができる。
ここで、最大濃度とは黒領域をＸ−Ｒｉｔｅで測定したビジュアル濃度の最大値を指す。
【００６９】
立体画像表示用画像を作る方法は、特有のコンピュータプログラムによるレイトレーシングによる方法でもよいが、市販のＣＧアプリケーションを用いる方法など、公知の技術を採用できる。特に、本発明においては、立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程で３ＤＣＧソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いてあること、または、立体画像表示用画像が、該画像データ作成工程でＣＡＤソフトによる視点違いの複数レンダリング画像を用いていることができる。
【００７０】
前述のごとく作成した複数の視点違いのレンダリング画像群を、任意の方法により合成および再配置して立体画像表示用画像とすることができる。例えば、前記非特許文献２に記載の方法が好ましい。
【００７１】
本発明における３ＤＣＧソフトは任意のソフトを用いることができる。市販で入手しやすく品質上好ましいソフトとしては、イーフロンティア製ｓｈａｄｅ、エイリアスシステムズ製ｍａｙａ、ｄｉｓｃｒｅｅｔ製３ｄｓ  ｍａｘ、エー・アイ・ソフト製ソフトイメージ、ライトウエーブ３Ｄ、シネマ４Ｄなどが挙げられる。
【００７２】
本発明における透明支持体は、可視光線領域において透過性を有するものであれば特に限定されず、写真業界において公知のものを採用できる。また透明支持体は単層である必要はなく積層体であってもよい。
【００７３】
本発明の微小光源アレイは、上記ピンホールアレイである場合に限定されない。
次に微小光源アレイが、フライアイレンズである場合について説明する。
フライアイレンズとしては、公知のものを特別の制限なく採用することごできる。例えば、特許第３４８８１７９号公報には、無着色又は着色の透明インキを用いて複数の凸レンズ状の集光素（フライアイレンズ）パターンを形成することが開示されており、本発明にも採用できる。このフライアイレンズは、必要に応じて、大きさの異なる２種類又は３種類以上の集光素を混在させるように構成してもよい。また、このフライアイレンズは、上記特許第３４８８１７９号公報に開示されているように、印刷法を用いて形成することができるという利点もある。特にスクリーン印刷法にて製造される場合が好ましい。尚、本発明のフライアイレンズは上記に限らず、インクジェット方式などの公知の技術を用いて製造してもよい。
【００７４】
本発明において使用される内部光源としてのバックライトは、下記光源（Ａ）〜（Ｅ）を含む白色光源であることが好ましい。
具体的には、
［光源（Ａ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．２未満である白色光源。
［光源（Ｂ）］６２０ｎｍにおける発光強度を１としたとき３６５ｎｍにおける発光強度が０．１未満である白色光源。
［光源（Ｃ）］３７０ｎｍより長波な発光源と、該発光を蛍光材により波長変換した光を含有することで白色を呈する白色光源。
［光源（Ｄ）］水銀の紫外部輝線発光を、蛍光材波長変換の発光源としない白色光源。
［光源（Ｅ）］前記光源（Ｃ）又は光源（Ｄ）であって、少なくとも２種以上の波長変換蛍光材を有し、その発光源が４００ｎｍより短波である白色光源。
等のいずれであってもよい。
【００７５】
具体的に説明すれば、白色光は、光の混色により得られるものであり、発光源である波長４５０〜５５０ｎｍのＩｎＧａＮ系の青色ＬＥＤが発する青色光と、蛍光体が発する黄色光とを混合したものであり、このような白色ＬＥＤに適当な蛍光体としては、例えば、
組成式：（Ｙ，Ｇｄ）３（Ａｌ，Ｇａ）３Ｏ１２
で示されるＹＡＧ系酸化物にＣｅをドープした蛍光体が最もよく用いられている。この蛍光体は、発光源であるＩｎＧａＮ系の青色ＬＥＤチップの表面に薄くコーティングされて白色系に発光する。このような白色光源を本発明に用いてもよい。
【００７６】
次に、本発明においては、例えば、発光波長が３６０ｎｍ〜５５０ｎｍの範囲にある発光素子と、希土類元素を賦活させた酸窒化物の蛍光体とを備え、前記発光素子の光の一部は前記蛍光体により波長変換されて放出される白色光源を用いてもよく、前記発光素子の発光波長は、４５０ｎｍ〜５５０ｎｍの範囲にあって、前記波長変換された光と、前記発光素子の光の他の一部とが混合されて放出されることにより白色系の発光をすることが好ましく、前記酸窒化物は、アルファサイアロンを母体材料とする酸窒化物であることが好ましい。
【００７７】
そして、前記蛍光体は、
一般式  ＭｅｘＳｉ１２−（ｍ＋ｎ）Ａｌ（ｍ＋ｎ）ＯｎＮ１６−ｎ：Ｒｅ１ｙＲｅ２ｚ
で示され、アルファサイアロンに固溶する金属Ｍｅ（Ｍｅは、Ｌｉ、Ｃａ、Ｍｇ、Ｙ、又はＬａとＣｅを除くランタニド金属の一種若しくは２種以上）の一部若しくはすべてが、発光の中心となるランタニド金属Ｒｅ１（Ｒｅ１は、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｅｕ、Ｔｂ、Ｙｂ、又はＥｒの一種若しくは二種以上）、又はランタニド金属Ｒｅ１及び共賦活材としてのランタニド金属Ｒｅ２（Ｒｅ２はＤｙ）で置換されて成ることが好ましい。
【００７８】
この構造の白色ＬＥＤは、高品位な立体画像色再現性にも優れて好ましい。
本発明に用いられる観察光としての白色光源は、上市されているものもあり、市場からも入手可能であり、例えば、紫外ＬＥＤは、豊田合成社のＴＧ  Ｐｕｒｐｌｅとして知られており、これを用いた白色ＬＥＤは、同社から、高輝度白色ＬＥＤ「ＴＧ  ＴＲＵＥ  Ｗｈｉｔｅ  Ｈｉ」として、上市されており、本発明においては、これらを使用することもできる。
【００７９】
図２は本発明のインテグラルフォトグラフィの原理図を示す。
図２（Ａ）においてカラー材料は、透明支持体上に、中間層を介して、吸収波長領域を異にする３種の感光性層〔青感色イエロー発色層（Ｂ層）、緑感色マゼンタ発色層（Ｇ層）、赤感色シアン発色層（Ｒ層）〕が積層状に塗設され〔露光、現像によって立体画像表示用画像（ＩＰ画像）を形成する層である。〕て成る。一方、フライアイレンズは透明支持体上に、印刷方式又はインクジェット方式によって、集光素がパターン化されて形成されて成る。上記カラー材料によって、立体画像表示用画像（ＩＰ画像）が得られ、上記２つの透明支持体同志が積層されて成る。尚、２つの透明支持体の中間に図１の如き中間透明板を介在させて積層してもよい。
【００８０】
着色剤や後記本発明の化合物を含有させる保護フィルターは、カラー材料（立体画像表示用画像）を基準に、バックライト側の保護層Ａ（カラー材料とは離開した位置に設けられた透明保護層）や、保護層Ｂ（カラー材料を構成している透明保護層）、観察者側の保護層Ｃ（カラー材料を構成している透明保護層）や保護層Ｄ（カラー材料を構成している透明裏引層又はカラー材料とは別体の透明保護層）の位置にあるのではなく、立体画像表示用画像の外部側にある。図２（Ａ）に示す例では、フライアイレンズの如き微小光源アレイよりも外部である最外部に配置してある。
【００８１】
図２（Ｂ）においてハロゲン化銀白黒写真感光材料（以下、銀塩材料ということもある。）は、透明支持体上に、下引層（図示せず）を介して白黒感光性層が塗設され〔露光、現像によって立体画像表示用画像（ＩＰ画像）を形成する層である。〕、最外層に保護層が積層されて成る。一方、フライアイレンズは透明支持体上に、印刷方式又はインクジェット方式によって、集光素がパターン化されて形成されて成る。上記銀塩材料によって、立体画像表示用画像（ＩＰ画像）が得られ、上記２つの透明支持体同士が積層されて成る。尚、２つの透明支持体の中間に図１の如き中間透明板を介在させて積層してもよい。
着色剤や後記本発明の化合物を含有させる保護フィルターは、図２（Ｂ）に示す例では、フライアイレンズの如き微小光源アレイよりも外部である最外部に配置してある。
【００８２】
保護層を設ける場合は、銀塩材料（立体画像表示用画像）を基準に、バックライト側の保護層Ａ（銀塩材料を構成している透明保護層）、観察者側の保護層Ｂ（銀塩材料を構成している透明保護層）や保護層Ｃ（銀塩材料を構成している透明裏引層又は銀塩材料とは別体の透明保護層）のいずれであってもよい。
尚、図２（Ｂ）において、銀塩材料による立体画像表示用画像と、バックライトとの間に着色フィルターを固定してもよい。
【００８３】
本発明に用いられる保護フィルターは、図２（Ａ）、（Ｂ）に示されるように、立体画像表示用画像を基準に外部側、即ち、観察者側に配置されればよい。
尚、本発明の立体画像形成方法を実施するのに用いられる装置は、遮光性装置本体によって被覆されている。
本発明の保護フィルター及び／又は着色フィルターに用いられる着色剤としては、一般にプラスチック材料やガラス材料に添加される顔料系もしくは染料系着色剤が挙げられる。
【００８４】
本発明の保護フィルター及び／又は着色フィルターには、３３０〜３９０ｎｍに吸収極大ピークを有しεが１００００以上の化合物（以下、本発明の添加化合物という。）を含有してもよく、以下、この添加化合物について説明する。
ここでいうεは、いわゆる分子吸光係数であって、溶媒としては酢酸エチルを使用した値を用いた。
添加化合物は、３３０〜３９０ｎｍに吸収極大ピークを有しεが１００００以上の化合物であればいづれでも良いが４００ｎｍ以上に吸収極大を有さない実質的に無色の化合物が好ましい。
３３０〜３９０ｎｍの吸収極大ピークεは１４０００以上が好ましく、２００００以上がより好ましい。
添加化合物としては、ベンゾトリアゾール系化合物や、トリアジン化合物が、より好ましいのはトリアジン系化合物であり特に好ましいのは、一般式（１）で示される化合物である。
【００８５】
【化１】
2006154203.tif 000003
【００８６】
〔式中、Ｒ１、Ｒ２はそれぞれアルキル基、アリール基、アルコキシ基、またはアリールオキシ基を表し、Ｒ３は水素原子、ハロゲン原子又は１価の有機基を表す。〕
【００８７】
Ｒ１、Ｒ２で表されるアルキル基としては炭素数１〜１８のものが好ましく、直鎖でも分岐でも、または環状であっても良い。Ｒ１、Ｒ２で表されるアルコキシ基は炭素数１〜１８のものが好ましく、直鎖でも分岐でも、または環状であっても良い。Ｒ１、Ｒ２で表されるアリール基としてはフェニル基が好ましい。Ｒ１、Ｒ２で表されるアリールオキシ基としてはフェノキシ基が好ましい。これらのアルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基は置換基を有しても良い。また、Ｒ１及びＲ２の少なくとも１つは２−ヒドロキシフェニル基を含むことが好ましい。
【００８８】
Ｒ３で表される１価の有機基としては、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、またはアリールオキシ基が挙げられ、特に好ましくはアルコキシ基である。前記アルキル基、アルコキシ基は、直鎖でも分岐でも、または環状であっても良い。又、前記アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基は他の置換基により置換されてもよい。
【００８９】
次に本発明の添加化合物を挙げるが、これらに限定される物ではない。
チバ・スペシャルティ・ケミカルズ製ＴＩＮＵＶＩＮ  Ｐ、ＴＩＮＵＶＩＮ３２０、ＴＩＮＵＶＩＮ３２６、ＴＩＮＵＶＩＮ３２７、ＴＩＮＵＶＩＮ３２８、ＴＩＮＵＶＩＮ
３２９、ＴＩＮＵＶＩＮ９００、ＴＩＮＵＶＩＮ９２８、ＴＩＮＵＶＩＮ４００、ＴＩＮＵＶＩＮ４６０等が挙げられる。
【００９０】
尚、前記一般式（１）で示される化合物は特開平５−１１７２８２号記載の方法により合成することができる。
前記一般式（１）で示される化合物を含む本発明の添加化合物の添加量は制限的ではないが、０．０５〜１５ｇ／ｍ２が好ましく、さらに好ましくは０．１〜５ｇ／ｍ２である。
【００９１】
本発明の添加化合物は、微小光源アレイと立体画像表示用画像を有する立体画像表示装置を構成する部材のいずれかに含有されていればよく、例えば、微小光源アレイ、立体画像表示用画像或いは任意の位置に設けられた透明保護層や中間層などのいずれであってもよい。本発明においては、かかる構成部材は、立体画像表示用画像を基準にして観察側に設けられているものであることが特に好ましい。即ち、立体画像表示用画像よりも観察側に設けた透明保護層等の中に含有することが好ましい。
【００９２】
また、本発明においては、本発明の添加化合物を立体画像表示用画像、観察側の保護フィルター、バックライト側の透明保護層ないし着色フィルターのいずれの構成部材にも含有することが好ましい。
【実施例】
【００９３】
以下、実施例を挙げて本発明を例証する。
実施例１
本発明のインテグラルフォトグラフィ画像（以下「ＩＰ画像」という。）を用いた立体表示物（立体画像表示用画像）を以下の様にして作成した。
【００９４】
《ＩＰ画像の作成》
株式会社イーフロンティアの３ＤＣＧソフトＳｈａｄｅ６ａｄｖａｎｃｅにてサンプル画像となる３Ｄ形状データを作成し、カメラ位置を制御して以下のような視点違いのレンダリング画像群を作成した。
【００９５】
注視点を中心として横方向に３２視点分、縦方向に３２視点分の等間隔のマトリックス上に存在する合計１０２４視点の画像パターンから成っており、各視点画像のレンダリング画像サイズは３６０画素×３６０画素で形成した。
この画像群を前記非特許文献２に記載の方法により再配置合成して、ＩＰ画像データを作成した。
【００９６】
上記のＩＰ画像データを、コダック社製デジタル露光機ＬＶＴプリンターにて、ハロゲン化銀カラー写真感光材料である銀塩カラーポジフィルムシートに２０３２ｄｐｉの解像度で露光（出力）し、いわゆるＥ６処理にて発色現像処理を行った。こうして得られたカラーＩＰ画像をＩＰ−１とする。
【００９７】
同様に上記のＩＰ画像データを、ダースト社製デジタル露光機ラムダにて、銀塩カラーディスプレイフィルムに４００ｄｐｉの解像度で露光（出力）し、いわゆるＲＡ４処理にて発色現像処理を行った。こうして得られたカラーＩＰ画像をＩＰ−２とする。
【００９８】
《ピンホール画像の作成》
アドビ社フォトショップｖｅｒ６にて、ピンホールアレイを３６０単位×３６０単位で構成し、さらに１単位は３２画素×３２画素構成とした画像データを作成した。このうち１単位あたり１０画素×１０画素をピンホールとし、ピンホール開口率は９．８％とした。
上記のピンホール画像データを、コダック社製デジタル露光機ＬＶＴプリンターにて、銀塩カラーポジフィルムシートに２０３２ｄｐｉの解像度で露光（出力）し、いわゆるＥ６処理にて発色現像処理を行った。こうして得られたピンホール画像をＰ−１とする。
【００９９】
同様に上記のピンホール画像データを、ダースト社製デジタル露光機ラムダにて、銀塩カラーディスプレイフィルムに４００ｄｐｉの解像度で露光（出力）し、いわゆるＲＡ４処理にて発色現像処理を行った。こうして得られたピンホール画像をＰ−２とする。
【０１００】
《フライアイレンズアレイの作成》
透明ＰＥＴフィルム上に、ＵＶ硬化タイプの透明インクを使用してスクリーン印刷法にて、間隔が２．０３ｍｍの正方配置になるように直径１．９８ｍｍの凸レンズ群を作成した。レンズの焦点距離は約５ｍｍとした。こうして得られたフライアイレンズアレイをＦ−１とする。
【０１０１】
《立体表示試料の作成》
前述の方法にて得られたカラーＩＰ画像をＩＰ−１とピンホール画像Ｐ−１を、非画像形成側フィルム（支持体）同士で張り合わせた。各々２１０μｍ厚のフィルム上に画像形成されているために、ＩＰ画像とピンホール画像は約４２０μｍの距離を置いて配置された。こうして得られた立体表示試料を３Ｄ−１とする。
【０１０２】
カラーＩＰ画像をＩＰ−２とピンホール画像Ｐ−２を、非画像形成側フィルム（支持体）同士で、中間に５ｍｍ厚のアクリル板を介して張り合わせた。こうして得られた立体表示試料を３Ｄ−２とする。
カラーＩＰ画像をＩＰ−２とフライアイレンズアレイＦ−１を、フィルム（支持体）同士で、中間に５ｍｍ厚のアクリル板を介して張り合わせた。こうして得られた立体表示試料を３Ｄ−３とする。
尚、照射面の照度は基準時５０００ルックスとなるバックライトを用いた。
【０１０３】
立体表示試料
３Ｄ−３とバックライトとを組合せ、図４に示す構成のディスプレイを作成した。
図４に示すディスプレイの保護フィルターは、カーボンブラックを主成分とした黒色インクをバインダーと共に塗設した透明ＰＥＴフィルムを用い、インク濃度を変化させて透過率を変化させた。
【０１０４】
これらの３Ｄディスプレイを、バックライトを１日当たり５時間点灯し、強度及び間欠点灯時間割合（間欠点灯時において、全点灯時間と全消灯時間の合計に対する全点灯時間の割合）を表１に示す如く変化させた状態で、屋外の日の当たる環境下に１ケ月保存した。保存後に以下の方法にて経時後立体感の官能評価及び表示画像視認性評価を行って、表１に示した。
【０１０５】
本実施例で用いられた立体画像表示用画像は、図５に示すように、近景の木（１）の左手後方に３本の木（２）、（３）、（４）が近景から遠景に向けて並列し、そして、最奥側の木（４）の右奥には白雲（５）が、晴天下の空（６）に最遠景として表われている。
【０１０６】
経時後立体感の評価は、下記基準による画像部の５段階視覚評価（１０名）の平均値によった。
５点：優れる
４点：やや優れる
３点：普通
２点：やや劣る
１点：劣る
【０１０７】
表示画像視認性評価は、観察時の表示画像の目立ち易さを官能評価し、
５点：優れる
４点：やや優れる
３点：普通
２点：やや劣る
１点：劣る
として、１０名の平均値をとった。
【０１０８】
但し、３Ｄディスプレイの作成に際し、可視光における保護フィルターの透過率の最大値（％）が表１に示す値になるように着色剤の添加量を変化させ、経時後立体感評価と、表示画像視認性評価を行った。又、内部光源についても実験Ｎｏ．１の強度を１００％とし、表１のように変化させた。結果は表１の通りであった。
【０１０９】
【表１】
2006154203.tif 000004
【０１１０】
表１から明らかなように、本発明では、経時後の立体感が優れており、且つ表示画像視認性も優れていた。
【０１１１】
また、３Ｄ−３の代わりにピンホールアレイを使用した３Ｄ−２を使用した場合にも、また３Ｄ−１の場合にも、本発明の効果が得られた。この事は、立体画像表示用画像による画像が、経時後にも拘わらず、立体感の優れた立体画像として観察されるので、このような要請のある各種案内灯・警告灯その他の機器類表示体等の多くの用途に対応できることを意味する。
【０１１２】
実施例２
実施例１の実験Ｎｏ．１０７において、バックライトを１日当たり５時間だけ点灯し、この５時間に亘って、表２に示す時間割合の間隔の間欠点灯とした。可視光における保護フィルターの光透過率の最大値（％）を表２に示すように変化させた場合の結果を表２に示す。
【０１１３】
【表２】
2006154203.tif 000005
【図面の簡単な説明】
【０１１４】
【図１】プリント技術を用いたインテグラルフォトグラフィの原理図
【図２】本発明のインテグラルフォトグラフィの原理図であって、（Ａ）はカラー材料を用いた場合の例、（Ｂ）はモノクロ材料を用いた場合の例
【図３】モノクロ材料を用いた立体画像形成方法によって得られたＩＰ立体画像の正面図
【図４】本発明に係る立体画像表示装置の概略縦断面図
【図５】実施例１で用いた立体画像表示用画像の正面図
【図６】可視光における保護フィルターの光透過率の最大値（％）が（ａ％）の説明図
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図５】
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【図４】
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【図６】
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