(57)【要約】【課題】  動力伝達ロスが少なく安定的に動力を伝達することができる遠心クラッチを備える走行玩具を提供すること。【解決手段】  遠隔制御によって正逆回転可能に構成された操舵用直流モータと、前記操舵用直流モータの動力によって車体の左右に動作して車輪の向きを変えるための操舵アームとを備えた走行玩具において、前記操舵アームにはラック歯が形成され、前記操舵用直流モータの軸には前記ラック歯に噛合するピニオン歯車が遠心クラッチを介して付設されていることを特徴とする。【選択図】図１
2006136704.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
遠隔制御によって正逆回転可能に構成された操舵用直流モータと、前記操舵用直流モータの動力によって車体の左右に動作して車輪の向きを変えるための操舵アームとを備えた走行玩具において、前記操舵アームにはラック歯が形成され、前記操舵用直流モータの軸には前記ラック歯に噛合するピニオン歯車が遠心クラッチを介して付設されていることを特徴とする走行玩具。
【請求項２】
前記操舵アームの位置よりも前記車体の前方の位置に操舵輪と前記操舵用直流モータとが設けられていることを特徴とする請求項１に記載の走行玩具。
【請求項３】
前記操舵用直流モータが作動していない状態で前記操舵アームを前記車体の左右の中立位置に戻すためのばねが付設されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の走行玩具。
【請求項４】
前記遠心クラッチは、前記操舵用直流モータのモータ軸に固定して取り付けられた保持板と、前記モータ軸に空転自在に取り付けられ且つ椀状に形成され前記保持板の外周を前記モータ軸の先端側から被覆する外筒と、前記保持板及び前記外筒の間に設置され且つ前記保持板又は前記外筒に形成されたガイド部に係合され該ガイド部に沿って前記モータ軸の半径方向に移動自在となるように構成されたクラッチ片とから構成され、前記ピニオン歯車は、前記外筒の外側面に一体的に形成され、前記クラッチ片は前記外筒の内周に該外筒の円周方向に所定距離隔てた２箇所でのみ、点接触状態、又は前記モータ軸に平行な方向で線接触状態となるように構成され、その２箇所の部分が前記外筒の内周に接触している間、その２箇所の間の部分と前記外筒の内周との間に所定の隙間が形成されるように構成されていることを特徴とする請求項１から３いずれか一項に記載の走行玩具。
【請求項５】
前記外筒は前記操舵用直流モータのモータ軸の先端側から着脱自在となるように該モータ軸に取り付けられ、前記操舵アームにおける前記ラック歯の周辺部分で前記外筒の前記モータ軸の先端側への動作を規制して、該モータ軸の先端側からの前記外筒の離脱を防止するように構成されていることを特徴とする請求項１から４いずれか一項に記載の走行玩具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モータの動力を安定的に伝達することができる遠心クラッチを備える走行玩具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、走行玩具の操舵機構として、操舵用直流モータの動力をクラッチ機構（遠心クラッチ）、モータピニオン歯車、クラウン歯車、アイドル歯車、扇形歯車、操作杆および操作部材を介して操舵アームに伝達し、その操舵アームを車体の左右に動作させるようにしたものが知られている。（例えば特許文献１参照）。この操舵機構にあっては、遠心クラッチは、操舵用直流モータのモータ軸に固定して取り付けられた保持体と、保持体に被せられモータ軸に空転自在に取り付けられた外筒と、保持体及び外筒の間に設置され且つ保持体又は外筒に形成されたガイド部に係合されると共にモータ軸の半径方向に移動自在となるように構成されたクラッチ片とから構成される。
【特許文献１】実開平１−１５９８９３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、上記従来技術にあっては、クラッチ片の先端は円弧状に形成されている。そして、このクラッチ片は椀状の外筒の内周に接するように構成されている。
しかし、このようなクラッチ片を使用する場合には、次のような問題が生じる。すなわち、クラッチ片と外筒の内周は面接触となるが、クラッチ片と外筒の内周との摺接や走行玩具内部に持ち込まれる土や綿埃などの塵埃によって、クラッチ片と外筒の内周との間に塵埃が挟まる場合も多い。この場合には、クラッチ片の外筒の内周への接触が不完全となり、動力伝達ロスが生じる。
本発明は、かかる問題を解消するためになされたもので、動力伝達ロスが少なく安定的に動力を伝達することができる遠心クラッチを備える走行玩具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
請求項１記載の走行玩具は、遠隔制御可能な操舵用直流モータと、前記操舵用直流モータの動力によって車体の左右に動作して車輪の向きを変えるための操舵アームとを備えた走行玩具において、前記操舵アームにはラック歯が形成され、一方、前記操舵用直流モータは正逆回転可能に構成され、前記操舵用直流モータの軸には前記ラック歯に噛合するピニオン歯車が遠心クラッチを介して付設されていることを特徴とする。
【０００５】
請求項２記載の走行玩具は、請求項１に記載の走行玩具であって、前記操舵アームの位置よりも前記車体の前方の位置に操舵輪と前記操舵用直流モータとが設けられていることを特徴とする。
【０００６】
請求項３に記載の走行玩具は、請求項１又は２に走行玩具であって、前記操舵用直流モータが作動していない状態で前記操舵アームを前記車体の左右の中立位置に戻すためのばねが付設されていることを特徴とする。
【０００７】
請求項４に記載の走行玩具は、請求項１から３いずれか一項に記載の走行玩具において、前記遠心クラッチは、前記操舵用直流モータのモータ軸に固定して取り付けられた保持板と、前記モータ軸に空転自在に取り付けられ且つ椀状に形成され前記保持板の外周を前記モータ軸の先端側から被覆する外筒と、前記保持板及び前記外筒の間に設置され且つ前記保持板又は前記外筒に形成されたガイド部に係合され該ガイド部に沿って前記モータ軸の半径方向に移動自在となるように構成されたクラッチ片とから構成され、前記ピニオン歯車は、前記外筒の外側面に一体的に形成され、前記クラッチ片は前記外筒の内周に該外筒の円周方向に所定距離隔てた２箇所でのみ、点接触状態、又は前記モータ軸に平行な方向で線接触状態となるように構成され、その２箇所の部分が前記外筒の内周に接触している間、その２箇所の間の部分と前記外筒の内周との間に所定の隙間が形成されるように構成されていることを特徴とする。ここで「点接触状態」や「線接触状態」とは数学上で取り扱う完全なる「点接触」や「線接触」の状態を意味しない。現実には、クラッチ片の先端は接触によって摩耗するので、完全なる「点接触」や「線接触」はあり得ず、クラッチ片の先端に存在する塵埃が摺接によって除去できる程度の微小域で接触している状態をも含む概念である。
【０００８】
請求項５に記載の走行玩具は、請求項１から４いずれか一項に記載の走行玩具において、前記外筒は前記操舵用直流モータのモータ軸の先端側から着脱自在となるように該モータ軸に取り付けられ、前記操舵アームにおける前記ラック歯の周辺部分で前記外筒の前記モータ軸の先端側への動作を規制して、該モータ軸の先端側からの前記外筒の離脱を防止するように構成されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
請求項１記載の発明によれば、操舵用直流モータの動力がクラッチ機構およびピニオン・ラック機構を介して操舵アームに伝達されるので、上記従来技術に比べて、機素数を著しく低減できる。その結果、機素の組み付けがきわめて簡単になる。また、機素数を低減した分だけ、動力伝達ロスを少なくすることができ、小電力でもって操舵を行うことができる。
【００１０】
請求項２記載の発明によれば、操舵アームよりも車体の前方の位置に操舵輪と操舵用直流モータとが設けられているので、操舵用直流モータの重量によって操舵輪の接地性が増し、安定した操舵が行えることになる。
【００１１】
請求項３記載の発明によれば、操舵用直流モータが作動していない状態で操舵アームが車体の左右の中立位置に戻されるので、操舵用直流モータの作動状態に応じて、走行玩具
に左右の旋回や直進を行わせることができる。
【００１２】
請求項４記載の発明によれば、クラッチ片は外筒の内周に該外筒の円周方向に所定距離隔てた２箇所でのみ、点接触状態、又はほぼ線接触し、そのとき、その２箇所の間の部分と外筒の内周との間に所定の隙間が形成されるように構成されているので、クラッチ片と外筒の内周との間に塵埃が挟まれることがなくなり、確実に、動力伝達をすることが可能となる。つまり、点接触部分及び線接触部分にゴミが挟まれることは少ない一方、挟まれた場合でも点接触部分及び線接触部分によって千切れるなどして容易にその状態を解消することができる。
なお、接触する２箇所の間の非接触部分は塵埃を受容できる大きさとしておくことが好ましい。
【００１３】
請求項５記載の発明によれば、操舵アームにおけるラック歯の周辺部分で外筒の離脱が防止されるので、部品点数も少なくなる一方で、クラッチ機構などの取り替えも簡単に行えることになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
［第１実施形態］
（第１実施形態の全体構成）
図１〜３は本発明の実施形態たる走行玩具１００の平面図であり、図１は直進状態、図２は左折状態、図３は操舵輪を前方に移動調節した状態を示す。以下の説明において、直進前後方向をＹ軸方向、左右方向をＸ軸方向、上下方向をＺ軸方向とし、これらは互いに直交するものとする。
図１〜３に示すように、走行玩具１００は、駆動輪となる左右の後輪２１Ｌ，２１Ｒと、操舵輪となる左右の前輪２２Ｌ，２２Ｒと、各前輪２２Ｌ，２２Ｒを個別に支持する前輪支持機構３０Ｌ，３０Ｒと、各前輪２２Ｌ，２２Ｒに対して操舵を行う操舵機構６０と、各後輪２１Ｌ，２１Ｒに走行トルクを付与する走行機構８０と、走行機構８０の駆動源たる走行用直流モータ４と操舵機構６０の駆動源たる操舵用直流モータ１３を駆動するモータ駆動回路と、モータ駆動回路の制御回路と、上述した各構成を格納保持する車体９０とを備えている。
【００１５】
（前輪支持機構）
図４は左側の前輪２２Ｌを支持する前輪支持機構３０Ｌの分解斜視図である。図１乃至図４に基づいて前輪支持機構３０Ｌについて詳説する。なお、右前輪２２Ｒの前輪支持機構３０Ｒは前輪支持機構３０ＬとＹ−Ｚ平面を基準とする鏡面対称構造のため、説明は省略するものとする。また、以下に説明する前輪支持機構３０Ｌの各構成に対応する前輪支持機構３０Ｒの各構成については、前輪支持機構３０Ｌの各構成に付した符号のＬをＲに替えて適宜記載するものとする。また、前輪支持機構３０Ｌは車体９０の左側面に設けられ、前輪支持機構３０Ｒは右側面に設けられている。
【００１６】
前輪支持機構３０Ｌは、回転軸３１Ｌを介して前輪２２Ｌを回転可能に支持する操舵回転体３２Ｌと、回転軸３１Ｌと直交する方向を中心として操舵回転体３２Ｌを回動可能に支持する車輪支持体３３Ｌと、車体９０の左側面下部において車輪支持体３３Ｌを支持軸３４Ｌにより軸支する回動支持部３５Ｌ，３６Ｌと、支持軸３４Ｌに沿った所定の位置に車輪支持体３３Ｌを保持するスペーサ３７Ｌと、前輪２２Ｌから車体９０への振動を緩和する緩衝体としてのサスペンション部材３８Ｌと、このサスペンション部材３８Ｌを車体９０側で保持するサスペンション保持部３９Ｌとを備えている。
【００１７】
上記車輪２２Ｌはその中心に位置する回転軸３１Ｌに対して回転可能であり、この回転軸３１Ｌは操舵回転体３２Ｌに保持されている。
操舵回転体３２Ｌは略円柱状であり、当該円柱形状の中心線Ｃ方向（図４における上下方向）における中間の位置において当該中心線Ｃ方向に直交するように回転軸３１Ｌを保持している。また、車体支持体３２Ｌの中心線Ｃ方向における両端部にはそれぞれ当該中心線Ｃ方向に沿って突出した円形の突起３２Ｌａが形成されており（下側の突起は図示略）、これらの円形の突起３２Ｌａを介して操舵回転体３２Ｌは車輪支持体３３Ｌに支持されている。そして、各突起３２Ｌａは円形のため、操舵回転体３２Ｌは中心線Ｃ方向を中心として車輪支持体３３Ｌに対して回動を行うこと可能としている。
【００１８】
さらに、操舵回転体３２Ｌには、その円柱形状の半径方向に向かって延出された従動アーム部３２Ｌｂをその上端部に備えている。かかる従動アーム部３２Ｌｂの先端部には、中心線Ｃ方向と平行に丸棒状の係合突起３２Ｌｃが固設されている。かかる係合突起３２Ｌｃは、後述する操舵機構６０の操舵アーム６９により、操舵時においてＸ軸方向に沿ったいずれかの方向に押圧される。これにより、車輪支持体３３Ｌに対して操舵回転体３２Ｌが回動され、前輪２２Ｌの進行方向が変更され、走行玩具１００の操舵が行われるようになっている。なお、操舵アーム６９は、左右の操舵回転体３２Ｌ，３２Ｒに対して同時に同方向に同じ変位で操舵を行うようになっている。
【００１９】
ここで操舵機構６０の操舵アーム６９について先行して説明することにする。操舵アーム６９は、車体９０に設けられたガイド溝（図示略）に支持されてＸ軸方向に沿って往復移動動作を行うスライド平面部６９ａと、スライド平面部６９ａの長手方向両端部のそれぞれにおいて長手方向に向かって延出されると共に途中から垂直に屈曲形成された主動アーム部６９Ｌｂ，６９Ｒｂと、各主動アーム部６９Ｌｂ，６９Ｒｂの先端部に設けられた長穴を備える環状部６９Ｌｃ，６９Ｒｃとを備えている。
上記スライド平面部６９ａは、長尺の板状であり、その平板面をＸ−Ｚ平面に平行にさせた状態でＸ軸方向にスライド移動可能に車体９０の図示しないガイド溝に支持されている。
また、スライド平面部６９ａには、その長手方向に沿った長穴が平板面の中央に穿設されており、長穴の下側の縁部に長手方向に沿ってラック歯６９ｄが形成されている。かかるラック歯６９ｄは、操舵機構６０の操舵用直流モータ１３がクラッチ機構６３を介して回転駆動するピニオン歯車６４と連結し、操舵時においてモータトルクを直動移動力に変換して操舵アーム６９をＸ軸方向に沿っていずれかの方向に移動させる。
各主動アーム部６９Ｌｂ，６９Ｒｂは、それぞれスライド平面部６９ａの両端部から長手方向を延長する方向に延設され、途中で垂直に同方向に屈曲されている。かかる屈曲方向は、スライド平面部６９ａの平板面に対して垂直な方向である。つまり、操舵アーム６９のスライド平面部６９ａがＸ−Ｚ平面に沿った状態で車体９０に支持されると、各主動アーム部６９Ｌｂ，６９Ｒｂの先端部はＹ軸方向に沿った状態となる。
環状部６９Ｌｃ，６９Ｒｃは、主動アーム部６９Ｌｂ，６９Ｒｂの先端部に沿って長穴が形成されている。つまり、操舵アーム６９のスライド平面部６９ａがＸ−Ｚ平面に沿った状態で車体９０に支持されると、各環状部６９Ｌｃ，６９Ｒｃの長穴もＹ軸方向に沿った状態となる。かかる各環状部６９Ｌｂ，６９Ｒｂの長穴には、それぞれ各操舵回転体３２Ｌ，３２Ｒの係合突起３２Ｌｃ，３２Ｒｃが挿入される。各係合突起３２Ｌｃ，３２ＲｃはＸ軸方向に傾斜し得るので（後述）、各環状部６９Ｌｃ，６９Ｒｃの長穴の短軸方向幅は係合突起３２Ｌｃ，３２Ｒｃの直径よりも幾分広く設定されている。また、各前輪２２Ｌ，２２Ｒ及び操舵回転体３２Ｌ，３２Ｒは車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒと共にＹ軸方向に沿ってその配置の調節が可能であり（後述）、これに対応するために、各環状部６９Ｌｃ，６９Ｒｃの長穴の長軸方向長さはＹ軸方向の位置調整を網羅する長さに設定されている（図３参照）。
【００２０】
図２は操舵アーム６９による操舵が行われた状態を示している。操舵アーム６９は、操舵用直流モータ１３によりＸ軸方向のいずれか一方に移動され、各主動アーム部６９Ｌｂ，６９Ｒｂから各従動アーム部３２Ｌｂ，３２Ｒｂを介して操舵回転体３２Ｌ，３２Ｒを回動させ、各前輪２２Ｌ，２２Ｒを同方向に操舵することができる。例えば、操舵アーム６９が右方に移動されれば各前輪２２Ｌ，２２Ｒは左折方向に操舵され、操舵アーム６９が左方に移動されれば各前輪２２Ｌ，２２Ｒは右折方向に操舵される。
なお、操舵アーム６９には、各前輪２２Ｌ，２２Ｒが直進方向を向く直進位置に復帰させる復帰バネ及び復帰バネにより復帰させる直進位置を調整する調整ツマミ（いずれも図示略）が車体内部において併設されている。これにより、操舵用直流モータ１３への操舵制御が解除されたときに、自動的に直進走行状態に戻すことが可能となる。
【００２１】
次に、車輪支持体３３Ｌについて説明する。車輪支持体３３Ｌは、操舵回転体３２Ｌを中心線Ｃ方向を中心として回動可能に支持する。車輪支持体３３Ｌは、操舵回転体３２ＬのＣ方向両端部にそれぞれ対向する天板３３Ｌａ及び底板３３Ｌｂと、これら天板３３Ｌａ及び底板３３Ｌｂを連結する長尺の背面板３３Ｌｃとが一体的に形成されており、全体的には略コ字状となっている。即ち、背面板３３Ｌｃに対して垂直であって同じ方向に向かって天板３３Ｌａと底板３３Ｌｂとが延設されている。これら天板３３Ｌａ及び底板３３Ｌｂには、それぞれ操舵回転体３２Ｌの両端部に設けられた突起３２Ｌａの受け穴（図示略）が形成されており、これにより車輪支持体３３は、操舵回転体３２Ｌを回動可能に支持している。
【００２２】
そして、背面板３３Ｌｃの天板３３Ｌａ及び底板３３Ｌｂとは逆側の面における長手方向中間位置には、その平板面に平行であって長手方向に直交する方向に沿って支持軸３４Ｌが挿通される係合穴３３Ｌｄが穿設されている。つまり、この係合穴３３Ｌｄに挿通された支持軸３４Ｌを中心に、車体９０に対して車輪支持体３３Ｌ，操舵回転体３２Ｌ及び前輪２２Ｌが回動を行うことが可能となっている。
なお、支持軸３４Ｌは、車体９０の左側面下部において、所定の間隔を空けてＹ軸方向に沿って並んで固定装備されている二つの回動支持部３５Ｌ，３６Ｌにその両端部が保持される。従って、車輪支持体３３ＬはＹ軸方向に沿って配設された支持軸３４Ｌにより、同方向を中心として車体９０に対して回動可能に支持されることとなる。
【００２３】
ここで、二つの回動支持部３５Ｌ，３６Ｌの間隔は、車輪支持体３３ＬのＹ軸方向幅よりも大きく設定されており、その余りスペースに筒状のスペーサ３７Ｌが介挿されるようになっている。
【００２４】
図１はスペーサ３７Ｌを車輪支持体３３Ｌの前側に配置した状態であり、図２はスペーサ３７Ｌを車輪支持体３３Ｌの後側に配置した状態である。
支持軸３４Ｌは、車輪支持体３３ＬをＹ軸方向に沿って移動させるガイドとして機能し、当該車輪支持体３３ＬのＹ軸方向における位置調整を可能とする。
また、スペーサ３７は、車輪支持体３３Ｌの前側と後側のいずれかに選択的に配置することで、Ｙ軸方向の調整位置に車輪支持体３３Ｌを保持する保持手段として機能する。すなわち、スペーサ３７Ｌの配置を変えることにより、回動支持部３５Ｌ，３６Ｌの間となる範囲内でＹ軸方向についてその位置を調整することが可能となっている。
このように、各車輪支持体３３Ｌ，３３ＲのＹ軸方向の配置が変えられることにより、車体９０の上から各種のデザインを施した複数種の車体カバーを装着し、これらのホイルベースが異なる場合であっても、適宜、前輪２２Ｌ，２２Ｒの配置を適切に調整することが可能となる。
なお、スペーサ３７Ｌについては、その配置を変えるだけでなく、その厚さの異なる複数種のものを用意し、車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒの前後に組み合わせて使用したり、より厚さの薄いものを車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒの前後に複数枚ずつ重ねて並べることで、車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒ及び前輪２２Ｌ，２２ＲのＹ軸方向位置を調整しても良い。
また、車輪支持体３３Ｌの係合穴３３Ｌｄの周囲やスペーサ３７Ｌの穴の周囲は連続してつながっているが、穴の周囲の一部を切り欠いて断面Ｃ字状とし、且つこれら車輪支持体３３Ｌ及びスペーサ３７Ｌを可撓性を有する素材から形成しても良い。そのようにすることで、既に回動支持部３５Ｌ，３６Ｌに取り付けられた状態の支持軸３４Ｌに対して、Ｃ字形状の欠損部を押し込むようにして車輪支持体３３Ｌやスペーサ３７Ｌを容易に装着することが可能となる。
【００２５】
また、車輪支持体３３Ｌの天板３３Ｌａの上面には、背面板３３Ｌｂの平板面と平行に対向板３３Ｌｅが一定的に立設されている。この対向板３３Ｌｅは、車体９０に左側面に支持されたサスペンション部材３８Ｌから車体９０に対して反発する方向の弾性力が付与されるようになっており、車体９０側の対向面上には、サスペンション部材３８Ｌに設けられた半球状の突起３８Ｌｃを遊嵌する円形の凹部３３Ｌｆが形成されている。
【００２６】
図５は、走行玩具１００の正面図であり、図６及び図７はサスペンション部材３８Ｌの要部平面図である。
サスペンション部材３８Ｌは、サスペンション保持部３９Ｌに支持される長方形の板状
の基部３８Ｌａと、この基部３８ＬａからＹ軸方向に沿って片持ち状態で延出された弾性素材からなる板バネ部３８Ｌｂと、板バネ部３８Ｌｂの延出先端部側に設けられた半球状の突起部３８Ｌｃとを備えている。かかるサスペンション部材３８Ｌの突起部３８Ｌｃが、対向板３３Ｌｅに設けられた円形の凹部３３Ｌｆに嵌った状態で、サスペンション部材３８Ｌは、車輪支持体３３Ｌに弾性力を付与している。
【００２７】
図５に示すように、各前輪２２Ｌ，２２Ｒがそれぞれ接地すると、当該各前輪２２Ｌ，２２Ｒはそれぞれ支持軸３４Ｌ、３４Ｒよりも車体９０の幅方向（Ｘ軸方向）について外側に位置しているため、走行玩具１００の自重により車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒは支持軸３４Ｌ、３４Ｒを中心としてその上部が車体９０の側面に接近する方向に回動することとなる。
これにより、各前輪２２Ｌ，２２Ｒ及び車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒは、正面方向から見て互いにハの字状に傾く状態となり、車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒの上側に設けられた対向板３３Ｌｅ、３３Ｒｅは、車体９０の側面側に接近する方向に移動する。しかし、車体９０の側面には当該側面に対して離間する方向に反発力を生じさせるサスペンション部材３３Ｌ，３３Ｒが設けられているため、車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒは対向板３３Ｌｅ、３３Ｒｅを介してサスペンション部材３３Ｌ，３３Ｒの弾性力をもって押し返されることとなる。これにより、左右の前輪２２Ｌ，２２Ｒをハの字状に互いに傾かせた状態を維持しつつも、各前輪２２Ｌ，２２Ｒが地面から受ける振動を、サスペンション部材３３Ｌ，３３Ｒで緩和し、車体９０への緩衝効果を得ることができる。
また、操舵輪である前輪２２Ｌ，２２Ｒが互いに下広がりの状態で傾斜した状態を維持することから、外力が付与されていない状態（操舵機構６０による操舵操作が行われてない状態）では、直進操舵状態を維持させることが可能となる。
【００２８】
また、前述したように車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒは、車体９０に対して前後方向の位置調整が可能となっている。このため、サスペンション部材３３Ｌ，３３Ｒについても、車体９０に対して前後方向に位置調整を可能とする必要がある。従って、図５及び図７に示すように、サスペンション保持部３９Ｌ（３９Ｒも同様）は、サスペンション部材３８Ｌの長尺状の基部をＹ軸方向に沿ってスライド可能に支持している。これによりＹ軸方向に移動調節された車輪支持体３３Ｌの対向板３３Ｌｅに設けられた凹部３３Ｌｆに対して、サスペンション部材３８Ｌを同様にＹ軸方向に移動調節し、その突起３８Ｌｃを凹部３３Ｌｆに嵌合させることが可能となっている。従って、車輪２２Ｌ，２２Ｒの前後位置調節が行われた場合であっても、一定の緩衝効果を維持することが可能となる。
【００２９】
以上のように、各前輪支持機構３０Ｌ，３０Ｒでは、車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒの上部に設けられた対向板３３Ｌｆ、３３Ｒｆに対向して車体９０の側面側にサスペンション部材３３Ｌ，３３Ｒを配置している。このため、Ｙ軸方向を中心に軸支された前輪２２Ｌ，２２Ｒ及び車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒが下広がりにハの字状に互いに傾斜した状態で、サスペンション部材３３Ｌ，３３Ｒから弾性的な反発力の付与が行われ、路面状態により生じる振動や衝撃を車体９０に対して緩衝することが可能となる。
【００３０】
また、各前輪支持機構３０Ｌ，３０Ｒでは、車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒを支軸３４Ｌ、３４Ｒにより軸支すると共に当該支持軸３４Ｌ、３４Ｒに対して摺動可能とし、スペーサ３７Ｌ、３７Ｒにより位置決定を行う構成であることから、車体全体を伸縮させる構成と異なり、軽微な一部の構成のみでホイルベースの調整が可能となる。従って、調整を行う構成の簡易化、調整作業の容易化及び迅速化を図ることが可能となる。
【００３１】
さらに、車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒは、車体から分離して前後方向に移動調節が行われる構成であると共に、主に、前輪２２Ｌ，２２Ｒと操舵回転体３２Ｌ，３２Ｒのみを支持する部材であるため、小型が容易であり、当該車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒの移動調節に際して、従来のように、車体に格納される各種の構成の配置やその機能を行わないようになされる配慮を不要とし、簡易な構成でホイルベースの調節を行うことが可能である。
また、車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒの小型化・軽量化が容易であることから、車体９０や車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒに強度不足による歪みが生じにくく、良好な走行状態を維持することが可能となる。
【００３２】
さらに、操舵機構６０の操舵アーム６９が長穴を備える環状部６９Ｌｃ、６９Ｒｃのように、操舵回転体３０Ｌ，３０Ｒの前後位置変化を生じた場合でも左右方向に移動力を伝達可能な構造を備えることから、前輪２２Ｌ，２２Ｒの前後位置調節を妨げることはなく、且つ安定した操舵を行うことが可能である。
【００３３】
また、サスペンション部材３３Ｌ，３３Ｒが、サスペンション保持部３９Ｌ，３９Ｒにより前後位置調節可能に支持されていることから、車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒの前後位置変化を生じた場合でもこれらに対して車体９０から離間する方向に弾性力を付与することができ、前輪２２Ｌ，２２Ｒの前後位置調節にかかわらず、安定した緩衝効果を得ることが可能である。
さらに、前輪２２Ｌ，２２Ｒの移動調整が行われてもサスペンション部材３３Ｌ，３３Ｒは煩雑な組み直し作業を不要とし、スライド操作のみにより容易に対処することができ、作業の簡易迅速化を図ることが可能となる。
【００３４】
（前輪支持機構の変形例）
前述した操舵機構６０にあっては、操舵アーム６９にラック歯を形成し、操舵用直流モータ１３で回転駆動されるピニオン歯車６４により操舵アーム６９をＸ軸方向に移動させる構成としたが、特にこれに限定されず、必要時に操舵アーム６９に移動力を付与するいかなる方法を用いても良い。例えば、ソレノイドや直動モータのような電磁石と磁性体や永久磁石を用いた構成や、回転式のモータの出力軸の半径方向にアームを装備して、アームの回動により操舵アーム６９を左右に移動させる構成でも良い。
【００３５】
また、操舵アーム６９と操舵回転体３０Ｌ，３０Ｒの係合部位は、長穴を有する環状部６９Ｌｃ，６９Ｒｃと係合突起３２Ｌｃ，３２Ｒｃとで連結しているが、これらは相互間に生じる相対的なＹ軸方向の移動を許容しながらＸ軸方向の移動については連動する構造であればいかなるものでも良い。例えば、長穴と丸棒状の突起を互いに逆側に設けても良いし、長穴に替えて溝を用いても良い。また、主動アーム又は従動アームの延設方向に沿って移動するスライダをいずれか一方に設け、他方とスライダとをＺ軸方向を中心に回動可能に連結しても良い。
【００３６】
また、前輪支持機構３０Ｌ，３０Ｒは、前述した構成に限らず、前輪２２Ｌ，２２Ｒの操舵に要する回動を可能としつつもＹ軸方向に移動調節を可能とするいかなる構成であっても良い。例えば、回動支持部３５Ｌ，３６Ｒを車体９０に対してＹ軸方向に沿って移動可能に設け、支持軸３４Ｌと共に車輪支持体３３ＬをＹ軸方向に移動可能としても良いし、回動支持部３５Ｌ，３６Ｒを車体９０に対してボスと嵌め穴のような凹凸構造で着脱可能とし、車体側面側にＹ軸方向に沿って複数の凹部又は凸部を設けることで回動支持部３５Ｌ，３６Ｒの位置調整を行っても良い。或いは、車輪支持体３３Ｌには同軸上に少なくとも二以上のＣリングを固設し、回動支持部３５Ｌ，３６ＬにはＣリングの内径よりも大径の支持軸３４Ｌを設け、当該支持軸３４Ｌの外周面上にはその長手方向に沿ってＣリングが回転可能に取付られる円周溝を複数設ける構成としても良い。この場合は、複数ある円周溝を選択してＣリングにより車輪支持体３３を取り付けることで、当該車輪支持体３３をＹ軸方向に位置調整することが可能となる。
なお、前輪支持機構３０Ｒについても同様である。
【００３７】
また、前輪支持機構３０Ｌ，３０Ｒのサスペンション部材３３Ｌ，３３Ｒをサスペンション保持部３９Ｌ，３９ＲによりＹ軸方向に移動調節可能としたが、前輪２２Ｌ，２２Ｒの前後方向位置調節が行われても、その位置変化にかかわらず、前輪２２Ｌ，２２Ｒに弾性的に緩衝効果を付与するいかなる構成であっても良い。
例えば、サスペンション部材をＹ軸方向に沿って車体９０に固定装備した長尺な弾性体としても良い。
或いは、複数のサスペンション部材をＹ軸方向に沿って並んで車体９０に固定装備しても良い。
また或いは、各車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒの対向板３３Ｌｅ、３３Ｒｅに車体９０の側面に当接する弾性体からなるサスペンション部材を設けても良い。
これらの場合、前輪２２Ｌ，２２Ｒの前後位置調節が行われた場合に、サスペンション部材の位置調節作業を行う必要がなく、車輪支持体３３Ｌ，３３Ｒはサスペンション部材により弾性力が付与され、前輪２２Ｌ，２２Ｒに対する緩衝効果を維持することができる。また、これらの場合、サスペンション保持部３９を不要とすることが可能となる。
【００３８】
（操舵機構）
車体９０の前部にはモータ及び機構格納部６１を備え、このモータ及び機構格納部６１の内部にはモータ・機構格納室が設けられている。そして、モータ・機構格納室には操舵用直流モータ１３が設置されている。また、車体９０には、モータ・機構格納室の上側を閉塞するカバーが取外し自在に取り付けられている。なお、モータ格納室と機構格納室とを区画し、モータ格納室と機構格納室とを上側から個別に閉塞するためにそれぞれ別のカバーを設けてもよい。
【００３９】
操舵用直流モータ１３としては正転・逆転（正逆転）可能なモータが用いられている。操舵用直流モータ１３は、モータケースから軸１３ａが車体９０の後方に向けて突出するように、モータ・機構格納室に設置されている。図８（Ａ），（Ｂ）に示すように、軸１３ａにはクラッチ機構（遠心クラッチ）６３を介して歯車（ピニオン歯車）６４が設けられている。クラッチ機構６３は、円板（保持板）６３ａ、クラッチ片６３ｂ及び外筒６３ｃを含んで構成されている。すなわち、軸１３ａには円板６３ａが固定されている。この円板６３ａは特に限定はされないが円板状に構成されている。この円板６３ａの端面にはクラッチ片６３ｂが複数設置されている。各クラッチ片６３ｂは、軸１３ａの半径方向に動作自在となるように、円板６３ａに取り付けられている。すなわち、円板６３ａにはその回転中心からほぼ放射状に延びるガイド部６３ｄが形成され、このガイド部６３ｄに沿って各クラッチ片６３ｂが軸１３ａの半径方向に動作自在となっている。各クラッチ片６３ｂは外端側が少なくとも棒状に構成されている。そして、円板６３ａが回転した際に、各クラッチ片６３ｂに作用する遠心力によって、各クラッチ片６３ｂが軸１３ａの半径方向外方へ向けて動作するように構成されている。
一方、外筒６３ｃは、円板６３ａ及びクラッチ片６３ｂを軸１３ａの半径方向外方から囲繞するような周壁を有している。そして、操舵用直流モータ１３の動力によって円板６３ａが回転し、各クラッチ片６３ｂに作用する遠心力によって、各クラッチ片６３ｂが軸１３ａの半径方向外方へ向けて動作し、各クラッチ片６３ｂが外筒６３ｃの周壁内面に圧接されて、円板６３ａと外筒６３ｃが一体的に回転されるようになっている。なお、円板６３ａが回転していない状態では、円板６３ａに対して外筒６３ｃは空回り自在となっている。
なお、クラッチ片６３ｂは外筒６３ｃの内周に該外筒６３ｃの円周方向に所定距離隔てた２箇所でのみ、操舵用直流モータ１３の軸１３ａに平行な方向で線接触状態となるように構成され、その２箇所の部分が外筒６３ｃの内周に接触している間、その２箇所の間の部分と外筒６３ｃの内周との間に所定の隙間が形成されるようになっている。
【００４０】
歯車６４は、操舵アーム６９に形成されたラック歯６９ａに噛合している。その結果、操舵用直流モータ１３の動力によって歯車６４が正方向又は逆方向に回転すると、その回転方向に応じて操舵アーム６９は左右に動作することとなる。
【００４１】
（走行用直流モータ）
車体９０の後部にはモータ及び機構格納部７１を備え、このモータ及び機構格納部７１の内部は図９に示すようにモータ格納室７１ａと機構格納室７１ｂとに区画されている。そして、モータ格納室７１ａには走行用直流モータ４が設置されている。
走行用直流モータ４としては正転・逆転（正逆転）可能なモータが用いられている。走行用直流モータ４は、モータケースから軸４ａが車体９０の幅方向に向けて突出するように、モータ格納室７１ａに設置されている。軸４ａには歯車（モータピニオン）８１ａが設けられている。歯車８１ａは、モータ格納室７１ａに走行用直流モータ４の本体を設置した際に機構格納室７１ｂに臨むような位置に設けられている。走行用直流モータ４のモータケース４ｂには外周面に２つの端子４ｃ，４ｄが設けられている。
一方、モータ格納室７１ａの床はプリント配線板７４によって構成されている。プリント配線板７４の表面には、前記した端子４ｂ，４ｃに対応する場所に電極パターン７４ａ，７４ｂが形成されている。電極パターン７４ａ，７４ｂはプリント配線板７４に印刷又は蒸着によって形成されている。
そして、プリント配線板７４の上に走行用直流モータ４を載置した際に端子４ｃ，４ｄと電極パターン７４ａ，７４ｂとが電気的に接続され、走行用直流モータ４に給電できるようにされている。
なお、プリント配線板７４は平板状となっていてもよいし、上側に凹となるように湾曲していてもよい。要は、モータケースに対応した形状となっており、端子４ｃ，４ｄと電極パターン７４ａ，７４ｂが確実に当接されればよい。
以上の構造を持つ走行玩具１００によれば、電極パターン７４ａ，７４ｂを形成したプリント配線板７４を使用しているので、走行玩具１００の組立てが極めて容易となる。すなわち、プリント配線板７４を使用しない場合には、車体側に電極板（導電板）を１枚１枚組み付けたり電気的接続するにあたって導線の半田付けを行うなどの細かい作業が必要となるのに対して、電極パターン７４ａ，７４ｂを形成したプリント配線板７４を使用する場合には、組立てにあたってプリント配線板７４を車体に組み付ければよいので、走行玩具１００の組立て極めて容易となる。
また、導線を使用する場合には電気的接続にあたつて、配線を間違えたりする危険性があるが、端子が電極パターン７４ａ，７４ｂに当接することによって直ちに電気的接続がなされるので、その心配はない。
【００４２】
（走行機構）
機構格納室７１ｂには、走行用直流モータ４の走行トルクを各後輪２１Ｌ，２１Ｒに伝達するための走行機構８０が設置されている。走行機構８０は前記歯車８１ａを含む歯車機構８１によって構成されている。
すなわち、機構格納室７１ｂには軸４ａに平行な軸８２が延在している。図１０に示すように、軸８２には歯車８１ｂが軸８２に対して空回り自在に設けられている。歯車８１ｂは軸８２の軸線方向に移動自在に構成されている。そして、この歯車８１ｂの左右位置には歯車８１Ｌｃ，８１Ｒｃが一体的に設けられている。
また、機構格納室７１ｂには軸８２に平行な軸（後輪車軸）８３が延在している。軸８３には歯車８２Ｌｄ，８２Ｒｄが固定して設けられている。この歯車８２Ｌｄ，８２Ｒｄには、歯車８１ｂが軸８２の軸線方向に移動した際に、その移動方向に応じて歯車８１Ｌｃ，８１Ｒｃが択一的に噛合するようになっている。具体的には、歯車８１ｂが軸８２の軸線方向左に動作した際には歯車８１Ｌｃが歯車８２Ｌｄに噛合し、一方、歯車８１ｂが軸８２の軸線方向右に動作した際には歯車８１Ｒｃが歯車８２Ｒｄに噛合するようになっている。そして、この歯車の噛合状態を変更することによって、走行トルクを変えることができる。
なお、歯車８１ｂを軸８２の軸線方向に移動させるために、車体９０の下側には図示しない操作摘みが付設され、この操作摘みの操作によってレバー８４を左右に移動させ、そのレバー８４の２つの爪８４ａ，８４ｂに間に位置する歯車８１ｂが左右に押されて歯車の噛合状態を変えられるようになっている。
【００４３】
（カバー）
図９に示すように、車体９０には、モータ格納室７１ａ及び機構格納室７１ｂの上側を閉塞するカバー９１が着脱自在に取り付けられている。このカバー９１はモータ押さえとして機能する。なお、モータ格納室７１ａ及び機構格納室７１ｂの上側から個別に閉塞するためにそれぞれ別のカバーを設けてもよい。
カバー９１には放熱用開口９１ａが多数設けられている。また、カバー９１には放熱板９２を装着するためのスリット９３が設けられている。そして、スリット９３から放熱板９２を着脱できるように構成されている。放熱板９２としては金属、例えば銅やアルミニウムが好ましいが、放熱効果の高い形状を選択すれば合成樹脂（例えばＡＢＳ樹脂）であってもよい。
以上の構造を持つ走行玩具１００によれば、放熱板９２の交換が簡単にでき、それによって放熱性能を簡単に変化させることができる。また、走行路の状況に応じて、重量の異なる放熱板９２を使用することが可能となる。さらに、気分に応じて、色合いや形状の異なる放熱板９２を使用することができる。このような種々の効果を有効に発揮させるためには、放熱性、重量、色合い、形状のいずれかが異なる複数の放熱板を用意しておき、そして、目的に合った放熱板をその中から選択して使用することが好ましい。
なお、一度に取り付ける放熱板９２の数は１つに限定はされない。カバー９１に２つ以上の放熱板９２を取り付けられるような構造にしてもよい。
【００４４】
（駆動回路及び制御回路）
走行玩具は、走行用直流モータおよび操舵用直流モータを搭載し、各直流モータの回転方向をリモコンからの電波で遠隔制御するように構成されている。
【００４５】
図１１に示すように、走行玩具内には、受信回路１と、制御ＩＣ２と、走行用直流モータ４を駆動する走行モータ駆動回路３と、操舵用直流モータ１３を駆動する操舵モータ駆動回路8が内蔵されている。
【００４６】
図示しないリモート操作装置から送信された操作信号電波は、アンテナＡＮＴを介して受信回路１で受信／復調され、制御ＩＣ２に入力される。制御ＩＣ２は、入力された操作信号に対応する制御命令信号を走行系及び／又は操舵系の制御駆動回路に送る。
【００４７】
例えば、操作信号が前進命令であった場合、制御ＩＣ２は前進命令信号ＳＦをモータ駆動回路３に出力する。走行モータ駆動回路３は、直流モータ４に対して前進方向に対応する極性の電圧を供給する。同様に、操作信号が後退命令であった場合、制御ＩＣ２は後退命令信号ＳＢを走行モータ駆動回路３に出力する。走行モータ駆動回路３は直流モータ４に対して後退方向に対応する極性の電圧を供給する。
【００４８】
一方、操作信号が操舵制御信号で右旋回命令であった場合、制御ＩＣ２は右旋回命令信号ＳＲを操舵モータ駆動回路８に出力する。操舵モータ駆動回路８は、直流モータ１３に対して右旋回方向に対応する極性の電圧を供給する。同様に、操作信号が左旋回命令であった場合、制御ＩＣ２は左旋回命令信号ＳＬを操舵モータ駆動回路８に出力する。操舵モータ駆動回路８は直流モータ１３に対して左旋回方向に対応する極性の電圧を供給する。
【００４９】
操舵モータ駆動回路８は、少なくとも２個の電池９、１０が直列に接続可能な正極電源端子１４及び負極電源端子１５を有している。
電源電圧Ｖｃｃを供給する正極電源端子１４とＧＮＤ電位に接続される負極電源端子１５との間には、制御ＩＣ２からの左旋回命令信号ＳＬ、右旋回命令信号ＳＲによって交互に導通（ＯＮ）又は非導通（ＯＦＦ）となるＰＮＰ形トランジスタ（第１スイッチ素子）Ｑ５及びＮＰＮ形トランジスタ（第２スイッチ素子）Ｑ６が直列に接続されている。
【００５０】
電池９、１０同士の接続中点１６と、トランジスタＱ５とトランジスタＱ６との接続中点１７と、の間に操舵用直流モータ１３が接続されている。
操舵用直流モータ１３の回転軸には、操舵輪（前輪）に連結された操舵機構６０が連結されている。操舵用直流モータ１３の回転方向を切換えることにより、この操舵機構６０を介して操舵輪の向きを変更することができる。
【００５１】
図１２に示すように、電池９、１０同士の接続中点には、投入時において操舵用直流モータ１３の一側の接続端子及び電池９の負極側の端子１６Ａと電池１０の正極側の端子１６Ｂを電気的に接続する自己保持型の電源スイッチ１８が設けられている。
この電源スイッチ１８を投入することにより、電池９の負側と電池１０の正側が電気的に接続され、かつ操舵用直流モータ１３の一方の端子が電源スイッチ１８に接続されるので直列接続された電池２個分の電源電圧Ｖｃｃ（例、１．５Ｖ×２＝３Ｖ）が各回路１，２，３，８、に供給され、また、操舵用直流モータ１３の電機子の電流路が形成される。
なお、操舵モータ駆動回路８の両端に電源電圧Ｖｃｃ（例、３Ｖ）が与えられるが、操舵用直流モータ１３の各回転方向で操舵用直流モータ１３に与えられるのは、電源電圧Ｖｃｃの１／２（１．５Ｖ）である。その理由は、後述するループＬ１とループＬ２の単位で使用する電池が異なるからである。
【００５２】
（回路動作）
まず、電源スイッチ１８（図１２）を投入すると、電池９と１０とが負極側の端子１６Ａ及び正極側の端子１６Ｂを介して直列に接続され、かつ操舵用直流モータ１３が電池９と１０との接続中点１６（図１１）に接続される。このとき、操舵モータ駆動回路８には二つの閉ループが形成される。
【００５３】
図１１に示すように、一つは、電池９⇒正極電源端子１４⇒トランジスタＱ５⇒接続中点１７⇒操舵用直流モータ１３⇒接続中点１６⇒電池９のループＬ１である。
他の一つは、電池１０⇒接続中点１６⇒操舵用直流モータ１３⇒接続中点１７⇒トランジスタＱ６⇒負極電源端子１５⇒電池１０のループＬ２である。
【００５４】
いま、制御ＩＣ２から左旋回命令信号ＳＬ「電位Ｌ」が与えられたとすると、トランジスタＱ５がＯＮとなり、ループＬ１の経路で電流が流れ、操舵用直流モータ１３はその電流方向に対応する左向きに回転する。一方、制御ＩＣ２から右旋回命令信号ＳＲ「電位Ｈ」が与えられたとすると、トランジスタＱ６がＯＮとなり、ループＬ１の場合とは逆向きのループＬ２の経路で電流が流れ、操舵用直流モータ１３はその電流方向に対応する右向きに回転する。
【００５５】
このように、トランジスタＱ５とトランジスタＱ６とは交互にＯＮ／ＯＦＦ動作し、いわば相補的に動作する。そのＯＮ／ＯＦＦ動作に伴って、操舵用直流モータ１３に流れる電機子電流の向きが逆転し、走行玩具の進行方向を制御することができる。
【００５６】
なお、複数の走行玩具１００を同時に走行させる場合には、走行玩具１００同士で動作周波数を変えることが行われるが、この場合、走行玩具側の動作周波数に合致したリモコンを選択して出荷することが必要となる。そこで、走行玩具１００とそれに対応するリモコンとの組の選択を容易にするために、周波数動作周波数に応じてアンテナ用の導線の色を変えておくことが好ましい。
【００５７】
［第２実施形態］
図１３は第２実施形態の走行玩具の操舵用モータ、遠心クラッチ及び操舵用アームを示している。この第２実施形態の走行玩具においては、操舵用モータ、遠心クラッチ及び操舵用アーム以外の部分は第１実施形態と同様となっているので図示省略してある。また、第２実施形態の操舵用モータ、遠心クラッチ及び操舵用アームに対応する部分には第１実施形態と同様の符号を付してある。
この第２実施形態の走行玩具が第１実施形態のそれと異なる点は、図１３（Ａ）に示すように、外筒６３ｃが操舵用直流モータ１３の軸（モータ軸）１３ａの先端側から着脱自在となるように該軸１３ａに取り付けられていること（つまり図８のＣ字状の座金（外筒６３ｃをモータ軸の軸線方向の移動を阻止するための座金）が存在しないこと）、クラッチ片６３ｂが板状に構成され且つ平面部が軸１３ａに直交するように該軸１３ａに付設されていることである。そして、図１３（Ｂ）に示すように、操舵アーム６９におけるラック歯の周辺部分（平面部）で外筒６３ｃのモータ軸１３ａの先端側への動作を規制して、該モータ軸１３ａの先端側からの外筒６３ｃの離脱を防止するようになっている。また、クラッチ片６３ｂは外筒６３ｃの内周に該外筒６３ｃの円周方向に所定距離隔てた２箇所でのみ、操舵用直流モータ１３の軸１３ａに平行な方向で線接触状態となるように構成され、その２箇所の部分が外筒６３ｃの内周に接触している間、その２箇所の間の部分と外筒６３ｃの内周との間に所定の隙間が形成されるようになっている点においては、第１実施形態と同様であるが、より確実にその状態を保持できるようにされている。つまり、クラッチ片６３ｂとガイド部６３ｄとの間にはクラッチ片６３ｂの動作を円滑にするために所定のガタを持たせることが好ましいが、その場合、クラッチ片６３ｂがガタつくことになる。この場合にも、クラッチ片６３ｂの先端２箇所が確実に外筒６３ｃの内周に接触するようにするため、板状にクラッチ片６３ｂを構成したものである。
なお、クラッチ片６３ｂの動作を円滑にするために、図１４に示すように、適宜に質量調整用の翼６３ｆや重りを付けることもできる。また、クラッチ片６３ｂのガイド部６３ｄは円板（保持板）６３ａでなくて外筒６３ｃ側に形成してもよい。ガイド部６３ｄは溝であっても突起であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】第１実施形態に係る走行玩具の直進状態の平面図である。
【図２】第１実施形態に係る走行玩具の左折状態の平面図である。
【図３】第１実施形態に係る走行玩具の操舵輪を前方に移動調節した状態の平面図である。
【図４】左側の前輪を支持する前輪支持機構の分解斜視図である。
【図５】走行玩具の正面図である。
【図６】サスペンション部材と車輪支持体の係合状態を示す要部平面図である。
【図７】サスペンション部材の位置調節を示す説明図である。
【図８】操舵用直流モータ及びクラッチ機構を示す説明図である。
【図９】走行用直流モータ及び走行機構を示す斜視図である。
【図１０】走行機構を示す平面図である。
【図１１】駆動回路を示す回路図である。
【図１２】電源スイッチを示す回路図である。
【図１３】第２実施形態に係る走行玩具の操舵用直流モータ及びクラッチ機構を示す説明図である。
【図１４】クラッチ片の変形例を示す図である。
【符号の説明】
【００５９】
１３  操舵用直流モータ
６３  クラッチ機構
６３ａ  円板（保持板）
６３ｂ  クラッチ片
６３ｄ  ガイド部
６３ｃ  外筒
６４  歯車（ピニオン歯車）
６９ａ  ラック歯
６９  操舵アーム
【図１】
2006136704.tif 000003
【図２】
2006136704.tif 000004
【図３】
2006136704.tif 000005
【図４】
2006136704.tif 000006
【図５】
2006136704.tif 000007
【図６】
2006136704.tif 000008
【図７】
2006136704.tif 000009
【図８】
2006136704.tif 000010
【図９】
2006136704.tif 000011
【図１０】
2006136704.tif 000012
【図１１】
2006136704.tif 000013
【図１２】
2006136704.tif 000014
【図１３】
2006136704.tif 000015
【図１４】
2006136704.tif 000016
【手続補正書】
【提出日】平成17年10月3日(2005.10.3)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
遠隔制御によって正逆回転可能に構成された操舵用直流モータと、前記操舵用直流モータの動力によって車体の左右に動作して車輪の向きを変えるための操舵アームとを備えた走行玩具において、前記操舵アームにはラック歯が形成され、前記操舵用直流モータの軸には前記ラック歯に噛合するピニオン歯車が遠心クラッチを介して付設され、前記遠心クラッチは、前記操舵用直流モータのモータ軸に固定して取り付けられた保持板と、前記モータ軸に空転自在に取り付けられ且つ椀状に形成され前記保持板の外周を前記モータ軸の先端側から被覆する外筒と、前記保持板及び前記外筒の間に設置され且つ前記保持板又は前記外筒に形成されたガイド部に係合され該ガイド部に沿って前記モータ軸の半径方向に移動自在となるように構成されたクラッチ片とから構成され、前記ピニオン歯車は、前記外筒の外側面に一体的に形成され、前記クラッチ片は前記外筒の内周に該外筒の円周方向に所定距離隔てた２箇所でのみ、点接触状態、又は前記モータ軸に平行な方向で線接触状態となるように構成され、その２箇所の部分が前記外筒の内周に接触している間、その２箇所の間の部分と前記外筒の内周との間に所定の隙間が形成されるように構成されていることを特徴とする走行玩具。
【請求項２】
前記操舵アームの位置よりも前記車体の前方の位置に操舵輪と前記操舵用直流モータとが設けられていることを特徴とする請求項１に記載の走行玩具。
【請求項３】
前記操舵用直流モータが作動していない状態で前記操舵アームを前記車体の左右の中立位置に戻すためのばねが付設されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の走行玩具。
【請求項４】
前記外筒は前記操舵用直流モータのモータ軸の先端側から着脱自在となるように該モータ軸に取り付けられ、前記操舵アームにおける前記ラック歯の周辺部分で前記外筒の前記モータ軸の先端側への動作を規制して、該モータ軸の先端側からの前記外筒の離脱を防止するように構成されていることを特徴とする請求項１から３いずれか一項に記載の走行玩具。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００４】
請求項１記載の走行玩具は、遠隔制御によって正逆回転可能に構成された操舵用直流モータと、前記操舵用直流モータの動力によって車体の左右に動作して車輪の向きを変えるための操舵アームとを備えた走行玩具において、前記操舵アームにはラック歯が形成され、前記操舵用直流モータの軸には前記ラック歯に噛合するピニオン歯車が遠心クラッチを介して付設され、前記遠心クラッチは、前記操舵用直流モータのモータ軸に固定して取り付けられた保持板と、前記モータ軸に空転自在に取り付けられ且つ椀状に形成され前記保持板の外周を前記モータ軸の先端側から被覆する外筒と、前記保持板及び前記外筒の間に設置され且つ前記保持板又は前記外筒に形成されたガイド部に係合され該ガイド部に沿って前記モータ軸の半径方向に移動自在となるように構成されたクラッチ片とから構成され、前記ピニオン歯車は、前記外筒の外側面に一体的に形成され、前記クラッチ片は前記外筒の内周に該外筒の円周方向に所定距離隔てた２箇所でのみ、点接触状態、又は前記モータ軸に平行な方向で線接触状態となるように構成され、その２箇所の部分が前記外筒の内周に接触している間、その２箇所の間の部分と前記外筒の内周との間に所定の隙間が形成されるように構成されていることを特徴とする。ここで「点接触状態」や「線接触状態」とは数学上で取り扱う完全なる「点接触」や「線接触」の状態を意味しない。現実には、クラッチ片の先端は接触によって摩耗するので、完全なる「点接触」や「線接触」はあり得ず、クラッチ片の先端に存在する塵埃が摺接によって除去できる程度の微小域で接触している状態をも含む概念である。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００７
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
請求項４に記載の走行玩具は、請求項１から３いずれか一項に記載の走行玩具において、前記外筒は前記操舵用直流モータのモータ軸の先端側から着脱自在となるように該モータ軸に取り付けられ、前記操舵アームにおける前記ラック歯の周辺部分で前記外筒の前記モータ軸の先端側への動作を規制して、該モータ軸の先端側からの前記外筒の離脱を防止するように構成されていることを特徴とする。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００９】
請求項１記載の発明によれば、操舵用直流モータの動力がクラッチ機構およびピニオン・ラック機構を介して操舵アームに伝達されるので、上記従来技術に比べて、機素数を著しく低減できる。その結果、機素の組み付けがきわめて簡単になる。また、機素数を低減した分だけ、動力伝達ロスを少なくすることができ、小電力でもって操舵を行うことができる。また、クラッチ片は外筒の内周に該外筒の円周方向に所定距離隔てた２箇所でのみ、点接触状態、又はほぼ線接触し、そのとき、その２箇所の間の部分と外筒の内周との間に所定の隙間が形成されるように構成されているので、クラッチ片と外筒の内周との間に塵埃が挟まれることがなくなり、確実に、動力伝達をすることが可能となる。つまり、点接触部分及び線接触部分にゴミが挟まれることは少ない一方、挟まれた場合でも点接触部分及び線接触部分によって千切れるなどして容易にその状態を解消することができる。
なお、接触する２箇所の間の非接触部分は塵埃を受容できる大きさとしておくことが好ましい。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１３】
請求項４記載の発明によれば、操舵アームにおけるラック歯の周辺部分で外筒の離脱が防止されるので、部品点数も少なくなる一方で、クラッチ機構などの取り替えも簡単に行えることになる。