(57)【要約】【課題】            紫外線などの外来ストレスにより生じる、皮膚の傷害や老化を有効に防止、或いは改善し得る真皮線維芽細胞賦活剤、並びにかかる真皮線維芽細胞賦活剤を配合する老化防止用皮膚外用剤を提供する。【解決手段】        バニリン、β−フェニルエチルアルコール、フェニル酢酸ベンジル、ヘプチンカルボン酸メチル、ベンジルアルコール、及びボルネオールから選択される１種もしくは２種以上の化合物を真皮線維芽細胞賦活剤とする。またかかる真皮線維芽細胞賦活剤を老化防止有効成分として皮膚外用剤に配合する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
バニリン、β−フェニルエチルアルコール、フェニル酢酸ベンジル、ヘプチンカルボン酸メチル、ベンジルアルコール、及びボルネオールからなる群より選択される１種もしくは２種以上の化合物を有効成分として配合してなる真皮線維芽細胞賦活剤。
【請求項２】
バニリン、β−フェニルエチルアルコール、フェニル酢酸ベンジル、ヘプチンカルボン酸メチル、ベンジルアルコール、及びボルネオールからなる群より選択される１種もしくは２種以上の化合物を有効成分として配合してなる老化防止用皮膚外用剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特定の化合物を含有してなる、真皮線維芽細胞の代謝を活性化する真皮線維芽細胞賦活剤、及びこれを含有してなる、加齢や紫外線などの種々のストレスによるしわ、シミの発生、皮膚弾性の低下といった皮膚老化症状の防止或いは改善に有効で、抗炎症作用、創傷治癒促進作用をも有する老化防止用皮膚外用剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
加齢や紫外線等外来ストレスにより生じるしわ、シミの発生、皮膚弾性の低下といった皮膚の老化症状には、皮膚の真皮線維芽細胞の機能性低下やマトリックス線維の減少又は分解が重要な因子となっている。従って、皮膚の老化防止、改善作用を有する皮膚外用剤を得るため、真皮線維芽細胞の賦活或いは増殖促進作用を有する成分の検索と配合が試みられている。例えば、ポンカンのエッセンス（特許文献１参照）、ツリガネニンジン属、クサギ及びそれらの抽出物（特許文献２参照）、有機溶媒によるクロレラ抽出物（特許文献３参照）、ビワ抽出物（特許文献４参照）、α−ヒドロキシ酸のステロールエステル（特許文献５参照）、乳汁由来線維芽細胞増殖因子（特許文献６参照）、酸化型コエンザイムＡ（特許文献７）等が開示されている。
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−１３１０４５号公報
【特許文献２】特開２０００−１７８１９８号公報
【特許文献３】特開平１１−３３５２９３号公報
【特許文献４】特公平５−１７２０６号公報
【特許文献５】特開平８−１０４６３２号公報
【特許文献６】特開平８−１１９８６７号公報
【特許文献７】特開平８−１７５９６１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上記の細胞賦活効果を有する成分の中には、作用効果が不十分であったり、安定性が悪かったりして、皮膚外用剤基剤中に含有させた場合、有効な効果を得るにはかなりの量を含有させなけらばならないものも存在していた。また、好ましくない副作用や刺激性を有していたり、製剤安定性に悪影響を及ぼすものや、色の点で外用剤に配合しにくいもの、一定の作用、品質を維持することの困難なものも多かった。
【０００５】
そこで、本発明は、上記事情を鑑みてなされたものであり、優れた効果を有する真皮線維芽細胞賦活剤、及びこれを含有させることにより、加齢や紫外線などの種々のストレスによるしわ、シミの発生、皮膚弾性の低下といった皮膚老化症状の防止或いは改善に有効で、抗炎症作用、創傷治癒促進作用をも有する老化防止用皮膚外用剤を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
即ち、本発明はバニリン、β−フェニルエチルアルコール、フェニル酢酸ベンジル、ヘプチンカルボン酸メチル、ベンジルアルコール、及びボルネオールからなる群より選択される１種もしくは２種以上の化合物を配合することを特徴とする真皮線維芽細胞賦活剤、及びこれを含有する老化防止用皮膚外用剤に関する。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、真皮線維芽細胞の代謝を活性化する真皮線維芽細胞賦活剤、及びこれを含有してなる、加齢や紫外線などの種々のストレスによるしわ、シミの発生、皮膚弾性の低下といった皮膚老化症状の防止或いは改善に有効で、抗炎症作用、創傷治癒促進作用をも有する老化防止用皮膚外用剤を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
本発明の真皮線維芽細胞賦活剤は、バニリン、β−フェニルエチルアルコール、フェニル酢酸ベンジル、ヘプチンカルボン酸メチル、ベンジルアルコール、及びボルネオールから選択される１種もしくは２種以上の化合物を有効成分とする。
【０００９】
また上述の真皮線維芽細胞賦活剤を老化防止成分として、皮膚外用剤に配合する。皮膚外用剤に配合する真皮線維芽細胞賦活剤の配合量は、その老化防止効果を発揮する量目であれば、特に限定されないが、概ね０．００００１〜１．０重量％であり、好ましくは０．０００１〜０．１重量％である。１．０重量％を超えて配合しても、その効果が頭打ちなり、０．００００１重量％未満では、有効な老化防止効果を発揮することが困難となる場合がある。
【００１０】
本発明においては、上記の真皮線維芽細胞賦活剤を含有させて皮膚外用剤を提供し得るが、皮膚外用剤としては、ローション、乳液、クリーム、軟膏等の形態をとることができる。またさらに、柔軟性化粧水、収れん性化粧水、洗浄用化粧水等の化粧水類、エモリエントクリーム、マッサージクリーム、クレンジングクリーム、メイクアップクリーム等のクリーム類、エモリエント乳液、モイスチュア乳液、クレンジング乳液等の乳液類、ピールオフパック、洗い流しパック、粉末パック等のパック類、美容液、及び洗顔料といった種々の製剤形態の老化防止用化粧料としても提供することができる。
【００１１】
本発明においてはさらに、他の細胞賦活剤や美白成分、保湿剤、抗炎症剤、紫外線吸収剤等、他の有効成分を併用することもでき、日焼け止め化粧料、皮膚保護用化粧料、美白剤等の薬用化粧料或いは医薬部外品等として提供することもできる。
【実施例】
【００１２】
さらに本発明の詳細について、実施例を用いて説明する。
【００１３】
本願発明の真皮線維芽細胞賦活剤の効果を以下の方法にて測定した。
＜真皮線維芽細胞賦活効果の評価＞
正常ヒト真皮線維芽細胞を１穴あたり２．０×１０４個となるように９６穴プレートに播種した。播種培地は５％牛胎児血清（ＦＢＳ）を添加した市販培地であるダルベッコ改変イーグル培地（Ｄ−ＭＥＭ）（日研生物医学研究所Ｂ製）を用いた。２４時間培養後、実施例１から実施例６に示した任意の試料を添加した１重量％ＦＢＳ添加Ｄ−ＭＥＭ培地に交換し、さらに４８時間培養をおこなった。その後、３−（４，５−ジメチル−２−チアゾリル）−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロミド（ＭＴＴ）を４００μｇ／ｍＬ添加したＤ−ＭＥＭ培地に交換して２時間培養し、テトラゾリウム環の開環により生じるフォルマザンを２−プロパノールにて抽出し、５５０ｎｍの吸光度をマイクロプレートリーダーにて測定した。同時に、濁度として６５０ｎｍにおける吸光度を測定し、両測定値の差により真皮線維芽細胞賦活作用を評価した。評価ではサンプル培養液の他にコントロールとして、１重量％ＦＢＳ添加Ｄ−ＭＥＭ培地を、ポジティブコントロールとして、５重量％ＦＢＳ添加Ｄ−ＭＥＭ培地を用いた。評価はコントロールにおける細胞賦活作用を１００としたときの相対値を求めて行った。その結果を表１に示す。
【００１４】
【表１】
2006347976.tif 000002
【００１５】
表１から明らかなように、各実施例において真皮線維芽細胞の賦活効果が認められた。
【００１６】
次に各真皮線維芽細胞賦活剤を配合した老化防止用皮膚外用剤の処方例を示す。
【００１７】
（実施例７〜１２、比較例１）  老化防止用美容液
（１）    スクワラン                                          ５．０（重量％）
（２）    白色ワセリン                                        ２．０
（３）    ミツロウ                                            ０．５
（４）    ソルビタンセスキオレエート                          ０．８
（５）    ポリオキシエチレンオレイルエーテル（２０Ｅ．Ｏ．）  １．２
（６）    パラオキシ安息香酸メチル                            ０．１
（７）    プロピレングリコール                                ５．０
（８）    精製水                                          １００とする残部
（９）    １重量％カルボキシビニルポリマー水溶液            ２０．０
（１０）  水酸化カリウム                                      ０．１
（１１）  エタノール                                          ５．０
（１２）  表２に示す真皮線維芽細胞賦活剤                      ０．１
製法：（１）〜（５）の油相成分を混合し７５℃に加熱して溶解、均一化する。一方（６）〜（１０）の水相成分を混合、溶解して７５℃に加熱し、油相成分を添加して予備乳化した後、ホモミキサーにて均一に乳化する。撹拌しながら冷却し、４０℃で（１１）〜（１２）を添加して混合、均一化する。
【００１８】
【表２】
2006347976.tif 000003
【００１９】
上記実施例７〜実施例１２を用いて、紫外線によるしわの発生に対する防止効果を評価した。なお、真皮線維芽細胞賦活剤を精製水に代替したものを比較例１とした。しわ発生防止効果は、ヘアレスマウス５匹を１群とし、各群について実施例及び比較例をそれぞれ１日１回背部に塗布し、１Ｊ／ｃｍ２／週の長波長紫外線（ＵＶＡ）を５０週間照射し、ヘアレスマウスにおけるしわの発生状況を観察し、表３に示す判定基準に従って点数化して行った。この際、精製水のみを塗布した群を対照とした。結果は各群の平均値を算出し、ＵＶＡ照射日数との関係により表４に示した。
【００２０】
【表３】
2006347976.tif 000004
【００２１】
【表４】
2006347976.tif 000005
【００２２】
表４に示されるように、対照群においては、ＵＶＡ照射日数が４０週を超える頃には形成されたしわの深さが中程度にまで達し、５０週後には深いしわの発生が認められていた。これに対し、本発明の実施例塗布群では、いずれにおいても５０週後に微小ないし軽微なしわが認められた程度で、しわの発生は顕著に抑制されていた。一方比較例塗布群では、しわの発生抑制或いは軽減は認められなかった。
【００２３】
続いて、本発明の実施例７〜実施例１２及び比較例１について、抗炎症作用及び創傷治癒促進効果を評価した。人工的に炎症又は創傷を形成した１群５匹のマウスを用い、各群に実施例及び比較例をそれぞれ０．５ｇずつ１日２回７日間塗布し、７日目に炎症部位及び創傷部位の状態を観察した。抗炎症作用については「有効」、「やや有効」、「無効」、創傷治癒促進効果については「完全治癒」、「ほぼ治癒」、「治癒不完全」の３段階でそれぞれ評価し、各評価を得たマウスの数にて表５に示した。
【００２４】
【表５】
2006347976.tif 000006
【００２５】
表５より明らかなように、抗炎症作用については、本発明の実施例塗布群ではいずれにおいても無効と評価されたマウスは見られず、３例以上のマウスにおいては有効な抗炎症作用が認められていた。また創傷治癒促進効果についても、本発明の実施例塗布群では創傷治癒の不完全なマウスはいずれにおいても認められておらず、２例以上のマウスで完全な治癒を認めていた。これに対し比較例１塗布群では、やや有効な抗炎症作用の認められたマウスが１例見られたが、残り４例では炎症の改善は全く認められなかった。また比較例１塗布群すべてにおいて、創傷治癒は不完全であった。
【００２６】
次に本発明の実施例７〜実施例１２及び比較例１について、６ヶ月間の実使用試験を行った。パネラーとして、顕著なしわの発生等の皮膚症状を有する４０歳〜６０歳代の女性を用い、１群２０名とした。使用試験は、各群に実施例及び比較例のそれぞれをブラインドにて使用させて行った。使用試験前および使用試験終了後の皮膚の状態を観察し、しわの改善状況について、「改善」、「やや改善」、「変化なし」の３段階にて評価した。なお、しわの程度については写真撮影及びレプリカにより評価した。結果は、各評価を得たパネラー数にて表６に示した。
【００２７】
【表６】
2006347976.tif 000007
【００２８】
表６に示されるように、しわの改善状況については、本発明の実施例使用群ではすべてにおいて改善傾向が認められていた。これに対し、比較例使用群では、明確な改善を認めたパネラーは見られなかった。
【００２９】
続いて本発明の他の実施例を示す。
【００３０】
（実施例１３）  老化防止用化粧水
（１）        エタノール                                １０．００（重量％）
（２）        ポリオキシエチレン
硬化ヒマシ油（６０Ｅ．Ｏ．）            ０．３０
（３）        バニリン                                    ０．０１
（４）        パラオキシ安息香酸メチル                    ０．０２
（５）        濃グリセリン                                ３．００
（６）        １，３−ブチレングリコール                  １．００
（７）        精製水                                  １００とする残部
製法：（１）に（２）、（３）、（４）を順次添加し、均一に溶解しアルコール相とする。これを、あらかじめ（７）に（５）及び（６）を添加して均一にした水相に攪拌しながら均一に混合する。
【００３１】
（実施例１４）  老化防止用乳液
（１）        ジステアリン酸ポリグリセリル                ２．５０（重量％）
（２）        トリ−２−エチルヘキサン酸グリセリル        ８．００
（３）        親油型モノステアリン酸グリセリン            ０．５０
（４）        ベヘニルアルコール                          ０．５０
（５）        濃グリセリン                                ５．００
（６）        精製水                                  １００とする残部
（７）        キサンタンガム（１重量％水溶液）          ４０．００
（８）        エタノール                                  ４．００
（９）        パラオキシ安息香酸メチル                    ０．１５
（１０）      β−フェニルエチルアルコール                ０．００１
（１１）      フェニル酢酸ベンジル                        ０．００１
製法：（１）〜（４）の油相と（５）〜（７）の水相をそれぞれ８０℃まで加熱溶解する。両相を混合し、ホモミキサーを用いて均一に乳化する。４５℃まで冷却後、（８）〜（１１）を併せたアルコール相を加え、均一に攪拌する。
【００３２】
（実施例１５）  老化防止用クリーム
（１）        スクワラン                                １０．００（重量％）
（２）        ステアリン酸                                ２．００
（３）        水素添加パーム核油                          ０．５０
（４）        水素添加大豆リン脂質                        ０．１０
（５）        セタノール                                  ３．６０
（６）        親油型モノステアリン酸グリセリン            ２．００
（７）        グリセリン                                １０．００
（８）        パラオキシ安息香酸メチル                    ０．１０
（９）        １重量％カルボキシビニルポリマー水溶液    １５．００
（１０）      １０重量％Ｌ−アルギニン水溶液              ３．００
（１１）      ヘプチンカルボン酸メチル                    ０．１０
（１２）      精製水                                  １００とする残部
製法：（１）〜（６）の油相成分を加熱溶解し、８０℃とする。一方（７）〜（９）及び（１２）を加熱溶解し、８０℃とする。これに前記油相を攪拌しながら加えたあと、（１０）を加えて、ホモジナイザーにより均一に乳化する。３０℃まで冷却した後、（１１）を添加し混合、均一化する。
【００３３】
（実施例１６）  老化防止用オイル
（１）        オリーブ油                              １００とする残部（重量％）
（２）        ｄ−δ−トコフェロール                      ０．３０
（３）        ベンジルアルコール                          ０．０５
製法：（１）〜（３）を室温にて均一に攪拌する。