(57)【要約】【課題】  骨盤を安定させる効果に優れた車椅子用クッションを提供する。【解決手段】  車椅子の座面上に敷かれ、座面の後方側が臀部座面２２とされると共に、全体に軟質フォーム５を内蔵し、かつ、少なくとも臀部座面２２内に、粘弾性ゲル層６が配設された略平板状の座面部材２の、臀部座面２２より後方側の部分に、骨盤を後方側から支持する後方支持部材３が、座面部材２と一体に形成された車椅子用クッション１である。座面部材２の、臀部座面２２の両側の部分には、骨盤を両側から支持する一対の側方支持部材７が、座面部材２および後方支持部材３と一体に形成されてもよい。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車椅子用クッションであって、車椅子の座面上に敷かれ、座面の後方側が臀部座面とされると共に、全体に軟質フォームを内蔵し、かつ、少なくとも臀部座面内に、粘弾性ゲル層が配設される略平板状の座面部材と、この座面部材の、臀部座面より後方側の部分が座面の上方側へ延設されることで、座面部材と一体に形成され、骨盤を後方側から支持する後方支持部材とを備えることを特徴とする車椅子用クッション。
【請求項２】
座面部材の、臀部座面の両側の部分が、それぞれ座面の上方側へ延設されることで、座面部材および後方支持部材と一体に形成され、骨盤を両側から支持する一対の側方支持部材を備える請求項１記載の車椅子用クッション。
【請求項３】
後方支持部材の、座面部材の底面からの最大高さが５〜２５ｃｍである請求項１または２記載の車椅子用クッション。
【請求項４】
全体が、防水性を有する被覆層で覆われる請求項１〜３のいずれかに記載の車椅子用クッション。
【請求項５】
粘弾性ゲル層と、軟質フォームとが、共にウレタン樹脂の硬化物によって形成されると共に、両層が、実質的に、ウレタン樹脂の硬化時に発生する内在的な接着力によって接着される請求項１〜４のいずれかに記載の車椅子用クッション。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車椅子の座面に敷いて使用される車椅子用クッションに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
車椅子は、高齢者、重傷病患者、歩行障害者等にとっては必要不可欠な備品であり、大多数の使用者（この使用者の中には、高齢者等の、実際に車椅子に乗る人々の他に、その介護者等も含まれる）が使いやすいように設計されるのが一般的である。特に、車椅子を使用しない時に場所をとらず、また介護者が運びやすいように、小さく折りたためる構造となっているものが多い。
しかし、折りたたみ式の車椅子では、その構造上、座部が、ビニルレザーやナイロンシート等の薄いシート（スリングシート）で形成されることが多く、スリングシートからなる座部に直接に座ると、その重みによってスリングシートが下方へ撓んで、臀部が沈み込んでしまうため、骨盤が後方や左右に傾斜したり、旋回したりして、安定した座位の姿勢を保つのが難しいという問題がある。
【０００３】
また、長時間、車椅子に座り続けなければならない使用者の場合は、スリングシート自体のクッション性が低いため、臀部の一部に圧力が集中して、褥瘡、いわゆる床ずれを生じるおそれもある。そこで、車椅子の座面上に敷くなどして、使用者の姿勢を安定させると共に、使用者の臀部その他に褥瘡が生じるのを防止ための車椅子用クッションが種々、提案されている。
【０００４】
例えば、特許文献１には、車椅子の座面上に敷かれ、座面の前方側が大腿部座面、後方側が、前方側より低い臀部座面とされた略平板状の座面材と、車椅子の背もたれに取り付けられる平板状の背もたれ材とを、ファスナによって、互いに着脱できるように繋いだ椅子用マットが開示されている。
また、特許文献２には、車椅子の背もたれの、腰に対応する部分に取り付けられる腰当体と、車椅子の左右両肘当ての下の、側板の内側に取り付けられる一対の脇腹当体とを、それぞれ別体に形成するか、または、薄い連結部を介して屈曲可能に連結して形成し、これらの部材によって、腰を周囲から固定するようにした座位保持用クッションが開示されている。
【０００５】
さらに、特許文献３には、座面の前方側が大腿部座面、後方側が、前方側より低い臀部座面とされ、車椅子の座面上に敷かれる略平板状の椅子用マットが開示されている。
【特許文献１】特開平１１−３０９０４７号公報（請求項１、第００１２欄、図１、２）
【特許文献２】特開２００３−１５３７６４号公報（請求項１、２、第００１６欄、第００２５欄〜第００２６欄、図１、５、６）
【特許文献３】特開２００４−７３７１３号公報（請求項１、第００１１欄、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、車椅子の座面上に敷かれる部材（「座面部材」とする）のみからなるものでは、たとえ、特許文献３に記載されているように、その大腿部座面を臀部座面より高くして、臀部を、大腿部座面と、車椅子の背もたれとの間に挟み込むようにしたとしても、骨盤を安定させる効果は得られない。これは、座部がスリングシートによって形成された車椅子は、その構造上、必然的に、背もたれもスリングシートによって形成されるが、背もたれには、臀部を後方側からしっかりと支える機能がないためである。
【０００７】
そのため、骨盤が、大腿部座面と臀部座面との傾斜に押されて、主に後方に傾斜して、いわゆる仙骨座りの姿勢になりやすく、この姿勢では、臀部の仙骨の部位や、あるいは、臀部と大腿部の付け根付近の、大腿部座面の端の部分に接触する部位などにおいて、褥瘡を生じやすくなる。ちなみに、特許文献３では、臀部座面の内部に、体圧分散性を有するゲル部材を埋設して、仙骨の部位に褥瘡を生じるのを防いでいるが、大腿部座面は、臀部を、背もたれの方向にしっかりと押し付けて安定させる必要上、ゲル部材を埋設できないので、大腿部座面の端の部分に接触する部位に褥瘡が生じるのを防止することは不可能である。
【０００８】
また、特許文献１に記載されているように、座面部材に、車椅子の背もたれに取り付けられる平板状の背もたれ部材を接続すれば、骨盤を安定させる効果を向上できるのではないかと期待される。しかし、座面部材と背もたれ部材とは、先に説明したように、ファスナを介して着脱自在に接続されているだけで、座面部材に対する背もたれ部材の角度が規制されていないことから、車椅子の背もたれにもたれた際に、背もたれ部材が、背もたれを形成するスリングシートと一緒になって変形しやすい。そのため、依然として、骨盤を安定させる効果は十分でない。
【０００９】
さらに、特許文献２に記載されているように、腰当体と一対の脇腹当体とで腰を周囲から固定して、骨盤を安定させることも考えられるが、このものは、車椅子の座面に敷かれる座面部材を有しないことから、別に座面部材を用意する必要があり、腰当体と脇腹当体とを互いに連結しない場合は、これらの部材がばらばらに動いてしまうため、やはり、骨盤を安定させる効果は十分でない。また、先に説明したように、腰当体と脇腹当体とを、薄い連結部を介して屈曲可能に連結したとしても、使用時に、両者の角度が規制されないことから、やはり、骨盤を安定させる効果は十分でない。
【００１０】
本発明の目的は、骨盤を安定させる効果に優れた車椅子用クッションを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
請求項１記載の発明は、車椅子用クッションであって、車椅子の座面上に敷かれ、座面の後方側が臀部座面とされると共に、全体に軟質フォームを内蔵し、かつ、少なくとも臀部座面内に、粘弾性ゲル層が配設される略平板状の座面部材と、この座面部材の、臀部座面より後方側の部分が座面の上方側へ延設されることで、座面部材と一体に形成され、骨盤を後方側から支持する後方支持部材とを備えることを特徴とする車椅子用クッションである。
【００１２】
請求項２記載の発明は、座面部材の、臀部座面の両側の部分が、それぞれ座面の上方側へ延設されることで、座面部材および後方支持部材と一体に形成され、骨盤を両側から支持する一対の側方支持部材を備える請求項１記載の車椅子用クッションである。
請求項３記載の発明は、後方支持部材の、座面部材の底面からの最大高さが５〜２５ｃｍである請求項１または２記載の車椅子用クッションである。
【００１３】
請求項４記載の発明は、全体が、防水性を有する被覆層で覆われる請求項１〜３のいずれかに記載の車椅子用クッションである。
請求項５記載の発明は、粘弾性ゲル層と、軟質フォームとが、共にウレタン樹脂の硬化物によって形成されると共に、両層が、実質的に、ウレタン樹脂の硬化時に発生する内在的な接着力によって接着される請求項１〜４のいずれかに記載の車椅子用クッションである。
【発明の効果】
【００１４】
請求項１記載の発明の車椅子用クッションによれば、車椅子の座面に敷かれる座面部材の、臀部座面より後方側において、当該座面部材と一体に形成されて、座面部材に対する角度が規制された後方支持部材によって、骨盤を、後方側から支持することができるため、骨盤を安定させることができる。そのため、仙骨座りを防止することができ、座面部材の内部に軟質フォームを内蔵し、かつ臀部座面内に、体圧分散性を有する粘弾性ゲル層を配設していることと相まって、臀部の、仙骨の部位に褥瘡が生じるのを防止することができる。また、特に、座面部材の、臀部座面より前方側の大腿部座面を臀部座面より高くした際には、使用者の臀部を、この大腿部座面と後方支持部材との間に挟み込むようにして骨盤を安定させることで、仙骨座りをより確実に防止できるため、臀部と大腿部の付け根付近の、大腿部座面の端の部分に接触する部位に褥瘡が生じるのを防止することもできる。
【００１５】
請求項２記載の発明によれば、座面部材の、臀部座面の両側の部分に、当該座面部材および後方支持部材と一体に形成されて、両部材に対する角度が規制された一対の側方支持部材によって、骨盤を、両側からさらにしっかりと支持することができる。そのため、骨盤をより一層、安定させることができる。
請求項３記載の発明によれば、後方支持部材の、座面部材の底面からの最大高さを５〜２５ｃｍに規定することで、後方支持部材を、使用者の、臀部から腰の部位にかけてのみ、選択的に当接させることができ、良好な着座姿勢を維持しながら、骨盤を、その後方側から確実に支持して、骨盤をより一層、安定させることができる。
【００１６】
請求項４記載の発明によれば、車椅子用クッションの全体を、防水性を有する被覆層で覆うことによって、ふき取りによるクリーニングをしやすくして、常に清潔な状態に維持することができる。
請求項５記載の発明によれば、例えば、車椅子用クッションの外形に対応した金型の内部空間に被覆層をセットした状態で、粘弾性ゲル層のもとになるウレタン樹脂系のゲル状粘弾性体を注入して硬化させた後、軟質フォームのもとになるウレタン樹脂系の前駆体を注入して発泡させながら硬化させることで、粘弾性ゲル層と軟質フォームとが接着されるため、車椅子用クッションの生産性を向上することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
図１は、本発明の車椅子用クッションの、実施の形態の一例を示す図であって、図(a)は正面図、図(b)は平面図、図(c)は左側面図である。また、図２(a)は図１(b)のＡ−Ａ線断面図、図２(b)は図１(c)のＢ−Ｂ線断面図である。
図１(a)〜(c)を参照して、この例の車椅子用クッション１は、図示しない車椅子の座面上に敷かれ、座面の前方側が大腿部座面２１、後方側が、前方側より低い臀部座面２２とされた略平板状の座面部材２と、この座面部材２の、臀部座面２２より後方側の部分から座面の上方側へ延設された、骨盤を後方側から支持する後方支持部材３とを備えている。
【００１８】
図２(a)を参照して、座面部材２と後方支持部材３とは、両者の外形を形成する薄い被覆層４中に、軟質フォーム５を充てんすることで一体に形成されており、後方支持部材３の、座面部材２に対する角度が、被覆層４と軟質フォーム５の弾性変形可能な範囲内で規制されている。そのため、使用者の臀部を、大腿部座面２１と後方支持部材３との間に挟みこむようにして骨盤を安定させて、仙骨座りを防止して、臀部の、仙骨の部位や、臀部と大腿部の付け根付近の、大腿部座面２１の端の部分に接触する部位などに褥瘡が生じるのを防止することができる。
【００１９】
後方支持部材３の、臀部座面２２からの最大高さＨ１は、５〜２５ｃｍ、特に、１０〜２０ｃｍであるのが好ましい。最大高さＨ１が上記の範囲未満では、使用者の身長等にもよるが、臀部を、大腿部座面２１との間で挟み込んで骨盤を安定させる効果が得られないおそれがあり、逆に、上記の範囲を超える場合には、背中全体が先方に押し出されるため、着座姿勢が崩れるおそれがある。
【００２０】
座面部材２の底面２０は、車椅子用クッション１を、車椅子に、安定して装着できるように、当該車椅子の、スリングシートからなる座部の撓みに合わせて、その幅方向において、両端部より中心部が下方へ突出した曲面状とされている。
その曲率半径は、特に限定されないが、４０〜２００ｃｍであるのが好ましい。曲率半径が４０ｃｍ未満では、底面２０の曲率半径の方が、座面の撓みの曲率半径より小さくなって、車椅子用クッション１を、車椅子に安定して装着できないおそれがあり、逆に、２００ｃｍを超える場合には、車椅子に装着した車椅子用クッション１に使用者が座った際に、その重みによって車椅子用クッション１が変形して、正しい着座姿勢を取れないおそれがある。
【００２１】
図１(a)(b)および図２(a)(b)を参照して、座面部材２のうち臀部座面２２内には、臀部の、仙骨の部位などに褥瘡が生じるのを防止するために、体圧分散性を有するゲル状粘弾性体からなる粘弾性ゲル層６が配設されている。粘弾性ゲル層６を形成するゲル状粘弾性体としては、例えば、ポリウレタンゲル、シリコーンゲル、ポリスチレンゲル、ポリエステルゲル、酢酸ビニル共重合体ゲル、ポリ塩化ビニルゲル、ネオプレンゲル等が挙げられる。中でも、ポリウレタンの生成時に生じる内在的接着性によって他の層と結合される熱硬化性のポリウレタンゲルが特に好ましい。
【００２２】
ポリウレタンゲルは、ポリオールとイソシアネートの混合物を加熱硬化することにより得られる。ポリオールとしては２官能性および／または３官能性ポリオールの単体もしくは２種以上の混合物、および／または末端に水酸基（ＯＨ）を含有したプレポリマー等が挙げられる。例えば、ポリエーテルポリオール、ポリエステルポリオール、ポリカーボネートポリオールあるいはポリブタジエンポリオールなどが挙げられるが、とりわけポリエーテル系ポリオールを用いるのが、ポリウレタンゲルの柔軟性や復元性が良好であり好ましい。
【００２３】
また、イソシアネートとしては、ポリイソシアネート化合物やその誘導体および／または末端にイソシアネート基（ＮＣＯ）を有するプレポリマー等が挙げられる。例えば、ＭＤＩ、ＴＤＩ、ＩＰＤＩ、ＨＤＩ、ＨＭＤＩ、ＰＰＤＩあるいはＸＤＩなどが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
ポリウレタンゲルは、特に限定されないが、その２５％圧縮応力が１０〜９０ｋＰａであるのが、良好な体圧分散性を得る上で好ましい。２５％圧縮応力が上記の範囲を有するポリウレタンゲルは、例えばＮＣＯ／ＯＨ配合当量を適宜調整することによって得られる。通常は、ＮＣＯ／ＯＨ＝０．５〜１．２程度とするが、軟化剤や可塑剤、オイルなどを添加せずに柔軟性を持たせるためにはＮＣＯ／ＯＨ＝０．７〜０．９とするのが好ましい。一般に柔軟性を付与するために軟化剤や可塑剤、オイルなどを用いること多いが、これらの添加物はブリードアウトすることがあり、本発明で目的とするマットの素材には添加しないことが好ましい。
【００２４】
粘弾性ゲル層６は、臀部座面２２内において、その下の軟質フォーム５と積層構造を形成している。この両者を積層構造とすると、軟質フォーム５を圧力分散体として機能させることで、粘弾性ゲル層６による体圧分散性を維持しながら、当該粘弾性ゲル層６の厚みをできるだけ小さくして、車椅子用クッション１を軽量化することができる。また、軟質フォーム５は、圧力を受けた際に、粘弾性ゲル層６よりも大きな変形が得られやすいため、粘弾性ゲル層６を、使用者の臀部の形状にフィットさせて、当該粘弾性ゲル層６による体圧分散性を向上させることもできる。
【００２５】
軟質フォーム５は、マットレスやクッションなどに使用される種々の軟質発泡体によって形成することができる。特に、硬さや弾性率などを所望の範囲に調整することが容易である上、ポリウレタンの生成時に生じる内在的接着性によって他の層と結合される軟質のポリウレタンフォームが好ましい。
ポリウレタンフォームは、ポリオールとイソシアネートの混合物を、水の存在下で加熱して硬化反応させると共に、イソシアネートと水との反応によって生成するＣＯ2を利用して発泡させることにより得られる。ポリオールおよびイソシアネートとしては、前記と同様のものを用いることができる。
【００２６】
被覆層４は、防水性を有することが求められる上、軟質フォーム５と粘弾性ゲル層６を包むという目的上、粘弾性ゲル層６を形成するゲル状粘弾性体が通過することができない性質であることを要する。特に、ゲル状粘弾性体が２液硬化型のポリウレタンゲルやシリコーンゲル等からなるときは、硬化後のみならず硬化前の材料であっても通過できないことが好ましい。
【００２７】
そのような被覆層４としては、ポリウレタン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル、ＰＥＴ、ＰＢＴ、ナイロン等の合成樹脂のフィルムが挙げられ、中でもポリウレタンフィルムが好ましい。ポリウレタンフィルムは、機械的特性に優れる上、柔軟性や伸縮性があり耐久性もよい。また、粘弾性ゲル層６をポリウレタンゲルによって形成し、かつ軟質フォーム５をポリウレタンフォームによって形成するときは、被覆層４としてポリウレタンフィルムを用いることで、この両層との接着性を向上することができる。
【００２８】
上記の各部を備えた、この例の車椅子用クッション１を製造するためには、まず、被覆層４のもとになるフィルムを、当該車椅子用クッション１の、座面部材２の底面２０より上側の領域と、後方支持部材３の全体の外形に対応した型窩を有すると共に、所望の温度（６０〜１２０℃）に温めた金型上にセットし、下方から真空引きして金型の内部表面に密着させる。次に、上記型窩のうち、座面部材２の臀部座面２２に対応する位置に、ゲル状粘弾性体を注入し、硬化させて粘弾性ゲル層２を形成する。例えば、ポリウレタンゲルの場合は、その構成成分であるポリオールとイソシアネートの混合物を注入して硬化させるが、この時点では部分硬化であってもよい。次いで、このゲル体の上に軟質発泡材、例えばポリウレタンフォームの場合はその前駆体を注入し、その上に、座面部材２の底面２０側の被覆層４となるフィルムを重ね、金型に蓋をし、所望の時間、静置して、ポリウレタンフォームを発泡させると共に硬化させて軟質フォーム５を形成する。硬化後、真空状態を解除し、金型から成形物を取り出し、周囲にはみ出している余分のフィルムをカットすることにより、図１(a)〜(c)に示す車椅子用クッション１が製造される。
【００２９】
図３は、本発明の車椅子用クッションの、実施の形態の他の一例を示す図であって、図(a)は正面図、図(b)は平面図、図(c)は左側面図である。
図３(a)〜(c)を参照して、この例の車椅子用クッション１は、座面部材２の、臀部座面２２の両側の部分が、それぞれ座面の上方側へ延設されることで、座面部材２および後方支持部材３と一体に形成された、骨盤を両側から支持する一対の側方支持部材７を備えること以外は、先の図１(a)〜(c)の例と同様である。そのため、同一個所には同一符号を付して、説明を省略する。
【００３０】
側方支持部材７は、図示していないが、座面部材２、および後方支持部材３と共に、各部の外形を形成する薄い被覆層中に、軟質フォームを充てんすることで一体に形成されており、後方支持部材３の、座面部材２に対する角度、並びに側方支持部材７の、座面部材２および後方支持部材３に対する角度が、いずれも、被覆層と軟質フォームの弾性変形可能な範囲内で規制されている。したがって、使用者の臀部を、大腿部座面２１と後方支持部材３とによって前後から挟みこむことで、骨盤を前後方向に安定させると共に、臀部を、一対の側方支持部材７によって両側から挟みこむことで、骨盤を左右方向にも安定させることができ、臀部座面２２内に粘弾性ゲル層６を配設したことと相まって、臀部の、仙骨の部位や、臀部と大腿部の付け根付近の、大腿部座面２１の端の部分に接触する部位などに褥瘡が生じるのをさらに確実に防止することができる。
【００３１】
側方支持部材７の、臀部座面２２からの最大高さＨ２は、５〜２５ｃｍ、特に、１０〜２０ｃｍであるのが好ましい。最大高さＨ２が上記の範囲未満では、使用者の身長等にもよるが、臀部を、大腿部座面２１との間で挟み込んで骨盤を安定させる効果が得られないおそれがあり、逆に、上記の範囲を超える場合には、側方支持部材７が使用者の脇腹を必要以上に固定して、圧迫感を与えるおそれがある。
【００３２】
また、側方支持部材７の、臀部座面２２から２ｃｍの高さにおける、前後方向の長さＬ１は、同じ高さにおける、臀部座面２２と大腿部座面２１の合計の長さ（Ｌ１＋Ｌ２）の０．５倍未満であるのが好ましい。この範囲より側方支持部材７の長さＬ１が大きい場合には、当該側方支持部材７が使用者の大腿部を左右から圧迫して、窮屈感を与えるおそれがある。
【００３３】
底面２０は、先の例と同様に、その幅方向において、両端部より中心部が下方へ突出した曲面状とされている。その曲率半径は、４０〜２００ｃｍであるのが好ましい。この理由は先の例の場合と同様である。また、曲率半径が２００ｃｍを超える場合には、車椅子に装着した車椅子用クッション１に使用者が座った際に、その重みによって車椅子用クッション１が変形して、側方支持部材７が使用者の方に倒れこんで、使用者を圧迫するおそれもある。
【００３４】
なお、本発明の車椅子用クッションは、以上で説明した各図の例のものには限定されない。本発明の要旨を変更しない範囲で、種々の設計変更を施すことができる。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明の車椅子用クッションの、実施の形態の一例を示す図であって、図(a)は正面図、図(b)は平面図、図(c)は左側面図である。
【図２】図(a)は図１(b)のＡ−Ａ線断面図、図(b)は図１(c)のＢ−Ｂ線断面図である。
【図３】本発明の車椅子用クッションの、実施の形態の他の一例を示す図であって、図(a)は正面図、図(b)は平面図、図(c)は左側面図である。
【符号の説明】
【００３６】
１  車椅子用クッション
２  座面部材
２２  臀部座面
３  後方支持部材
４  被覆層
５  軟質フォーム
６  粘弾性ゲル層
７  側方支持部材
【図１】
2006136552.tif 000003
【図２】
2006136552.tif 000004
【図３】
2006136552.tif 000005